「週刊現代」（3/12日号、講談社）

今週の注目記事・第1位 「＜世田谷の億ション＞　黒田日銀総裁はなぜいま家を買ったのか」「マイナス金利静かな取り付け騒ぎ」（「週刊現代」3/12号） 第2位 「今井絵理子［SPEED］の『婚約者［A氏］』が風俗店で働かせた17歳［当時］少女の独占証言」（「週刊ポスト」3/11号） 第3位 「『トランプ大統領』誕生で日本は危機か？　安泰か？」（「週刊新潮」3/3号） 第4位 「桂文枝の愛人が涙の告白『不倫キスと誓約書』」（「フライデー」3/11号） 第5位 「巨人軍の黒い霧　野球賭博　元エース候補　笠原将生（25）の告白」（「週刊文春」3/3号） 第6位 「『親にはなりたくない』山口智子に唐沢寿明“内助の功”」（「週刊文春」3/3号） 第7位 「膳場貴子さんが本誌に宣言『夫は1年間育休を取りました』」（「週刊文春」3/3号） 第8位 「警察が知らない『さらにもう一つ』の殺人事件」（「週刊新潮」3/3号） 第9位 「＜米国で論文発表＞『がん検診は意味がない』の衝撃」（「週刊文春」3/3号） 第10位 「ゲス川谷と決別！『ベッキー』の告解」（「週刊新潮」3/3号） 【巻末付録】現代とポストのSEX記事の勝者はどっちだ！ 　まず第10位から。新潮の今週の巻頭は、「ゲスの極み乙女。」川谷絵音との“不倫騒動”でレギュラー番組もCMもなくなってしまったベッキーの、その後のお話。 　新潮によれば1月25日、ベッキーのマネジャーによって川谷の「事情聴取」が行われたという。そこで川谷は「妻とはほぼ終わっている」「離婚へ向けて動き出だしている」とベッキーに言っていたといい、ベッキーはベッキーで恋愛経験の乏しさから、それをうのみにし、男を信じてしまったということのようだ。 　ベッキーが所属するサンミュージックプロダクションは以前、酒井法子が覚せい剤で逮捕された際、多額のCM違約金などをベッキーの稼ぎで乗り越えたものの、今度はベッキーに代わるタレントがいないため、存亡の危機にあるという。ベッキーは1月12日を機に川谷とは絶縁したというが、高い代償を支払わなければならないようである。 　第9位は文春。米国の研究グループが今年1月6日に発表した論文が、検診業界に大きな一石を投じることになったという記事。 「がん検診によって、命が助かる証拠はない」というばかりか、検診によって不利益を被る可能性も少なくないと、著者らは主張しているというのである。 　筆頭著者は血液腫瘍医で、公衆衛生・予防の専門家でもある米国オレゴン健康科学大学准教授のヴィナイ・プラサッド医師。権威ある医学誌のひとつ「BMJ（英国医師会雑誌）」に掲載されたそうだ。 　文春によれば、この論文の主要な論点はこうだ。 「これまで欧米では、各がん検診の効果を検証する臨床試験がいくつも実施されてきた。それらのデータをがんの種類ごとに統合して解析した研究（システマティックレビュー）を調べたところ、十のうち三つの研究で、検診の対象となったがんの死亡が減っていることが確かめられた。ところが、あらゆる要因によるすべての死亡（総死亡率）が減ったことを示した研究は一つもなかった。つまり、がん検診を受ければ、そのがんで死ぬことは防げるかもしれないが、結果として検診を受けない場合に比べて長生きできる保証はないということだ」 　まず挙げられるのが、「擬陽性」に伴う不利益だという。これは、結果としてがんでないものを「異状あり」と診断してしまうことを指すそうだ。 　たとえば、PSA（前立腺特異抗原）という血液検査が行われる場合、がんかどうかを確かめるために、股間や直腸内から何本も針を刺して組織を取り、前立腺の細胞を調べる「生検」が行われるが、論文によると、この検査方法によって深刻なダメージを受けて入院したり、死亡したりするケースがあるという。また、がんかもしれないというストレスで鬱状態になる人や心臓発作、自殺をする人もいるそうである。 　そして、より大きな不利益になり得るのが「過剰診断」に伴う害だという。これは、治療する必要のないものを病気と診断して、治療してしまうことを指す。 「がんを放置したら、すべてが命取りになると思っている人が大半だろう。だが、がんのすべてがどんどん大きくなったり転移したりして、命を奪うわけではない。ゆっくり大きくなるものや、そのままの状態で、おとなしくしているもの、あるいはいつの間にか消えてしまうものもある」（文春） 　特に前立腺がんや乳がんでは、この擬陽性や過剰診断が想像する以上に多いことが近年指摘されるようになったという。 　米国では、これまでに検診で乳がんと診断されたうち、3分の1が過剰診断だったと指摘する衝撃的な論文が12年に報告されているそうである。 　こうした害によって寿命が縮む人がいるために、検診の対象となるがんの死亡率が下がったとしても、その効果が打ち消されて総死亡率が下がらないということは起こりうるのだという。 　新潟大学名誉教授の岡田正彦医師は、この論文の著者らの主張は100％正しいという。 「しかし、がん検診は巨大なビジネスなので、日本だけでなく世界中の学会が医療産業のマイナスになる主張を無視してきました。その中で、BMJのような権威ある雑誌がこの論文を載せたことは画期的です」 　当然、これに反対する声もある。国立がん研究センター社会と健康研究センター健診研究部の斎藤博部長は、こう語る。 「すべてのがん検診について言える根拠はまだありません。大腸がんでは、過剰診断も指摘されていません」 　だが、乳がんに関してはこういう。 「乳がん検診には、20～30％前後の死亡率を減らす効果があるとされてきた。しかしそれは、1,000人のうち死亡数が3人から2人に減ったという数字に基づいて計算されていたわけだ。見方を変えれば、検診で乳がんを防げるのは1,000人のうち1人で、999人（99・9％）は検診を受けなくても十年後の運命は同じということだ」（文春） 　国は2007年に施行されたがん対策基本法に基づき、がん検診の受診率50％を目標に掲げてきた。だが、命を救う証拠がない上に受診者が増えるほど検診の害を受ける人が増えるのに、やみくもに検診率を上げる政策が正しいといえるのだろうかと、文春は疑問を呈している。 　プラサッド医師らも論文で「検診を受けないことは、多くの人にとって合理的で賢明な選択かもしれない」としている。 　早期発見こそがんで生き延びられる唯一の方法だと、日本人はすり込まれすぎたのかもしれない。ここでもう一度、がん検診について考え直すことが必要であろう。 　新潮が先週から始めた「死刑囚の手記」で、“永田町の黒幕”といわれた齋藤衛氏殺しについて、やっと警視庁が動きだし、死体遺棄役の事情聴取を慌てて始めたと報じている。これが第8位。 　そしてもうひとつの殺しは、暴力団系の街金からカネを借り、そのトラブルが元で1996年に突然失踪してしまった、当時60歳の不動産業者だという。 　この件も当時、不動産業者の妻が通報し、警察が動きはしたが、1年後に資料を返してきてそのままになっているという。果たして死体を埋めたという男の証言通り、その場所から遺体は発掘されるのか。次号に続く。 　ところで、週刊新潮が創刊60周年を迎えた。2月22日には「別冊週刊新潮　60周年創刊号復活」を発売した。「60年史」によれば、創刊は1956年2月6日。B5判、本文64ページ、グラビア16頁、誌価30円で表紙絵は谷内六郎。30万部程度の発行部数ではなかったか。だが、その年の11月12日号は早くも発行部数50万部を超えたと記している。 　ここにも書いてあるように「新聞社系でなくては出せないといわれた週刊誌の創刊に挑戦し、販売、広告、取材の課題を克服。ユニークな編集方針と、文芸出版社の伝統を生かした連載小説」を武器に週刊誌市場へと切り込んだのである。 　当時は、新聞社系の週刊朝日とサンデー毎日が100万部といわれ、週刊誌は情報力、取材力のある新聞社でなければ無理だといわれていた。出版社の出す週刊誌では編集部員はせいぜい20～30人程度、しかも取材経験もほとんどない。アンカーマンといわれる記事のまとめは作家崩れに頼むとしても、情報収集は、取材の方法はと難題が山積していた。 　創刊時ではなかったが、少し後に新潮編集部にいた年上の友人からこんな話を聞いたことがある。「大阪や名古屋などに取材に行くときは、1等車に乗れ」と先輩から言い渡されたそうだ。当時は、まだ3等車があった時代である。なぜ1等車か？　1等車は、今のグリーン車というよりも飛行機のファーストクラスといったほうがいいだろう。そこには、各界の名士や一流企業の社長たちが乗っている。目的地に着くまでにそこで新潮の名刺を切り、知り合いを何人か作れというのである。それが編集部の財産になる。だから新潮編集部の人間の多くは、定年までほかの編集部に異動しない者が多い。 　しかし、新聞社系と闘うには、小説と人脈作りだけでは武器が足りない。そこで、新潮や3年後に創刊された週刊現代や週刊文春などが模索した結果、新聞社系には絶対出来ない「武器」を発見したのである。 　それが「メディア批判とスキャンダル」である。当時メディアといえば、大新聞のこと。今もそうだが、当時は新聞が他紙を批判することなどほとんどなかった。だが、出版社系なら遠慮なくできる。それに、お高くとまっている新聞社系は、スキャンダルなどには関心もなかっただろう。だが、出版社系には「他人の不幸は蜜の味」である。 　メディア批判とスキャンダルを選択し、少ない人数と取材をそこに集中したことによって、出版社系週刊誌は飛躍的に伸びたのである。 　以来60年。昔のような大部数は望めず、取材費や原稿料を削られ、事件取材をやらない週刊誌も多くなってきている。ノンフィクション・ライターが腕を振るう場も少なくなり、取材力やそのジャンルを扱える編集者の劣化がいわれて久しい。 　こういうときこそ、創刊時の「選択と集中」を思い出すべきである。少ない人材と取材費をどのターゲットに向けるのかを真剣に議論して体勢を立て直さない限り、週刊誌は生き残れない。新潮60周年にあたって、週刊誌に携わる全員に考えてほしいものである。 　7位から6位で、女性と育児について考えてみたい。 　まずは、報道番組『NEWS23』（TBS系）でメーンキャスターを務める膳場貴子アナウンサー（40）の育児の話。 　文春によれば、彼女は高齢出産にもかかわらず、11月末に出産してわずか2カ月で復帰したが、それを可能にしたのは、広告代理店に勤務する膳場の夫が1年間の育児休暇を取ったことだったという。 「夫は子供好きだったこともあり、育児休暇には最初から前向きではありました。私が出産しても、仕事を続けられる環境を整えようとしてくれてもいたんだと思います。とはいえ話し合いの過程では夫のキャリアにブランクができることの申し訳なさや、夫のその後の仕事への影響が心配になり、私も揺れました」（膳場氏） 　彼女のキャスター復帰に合わせて、すでに2月初旬から夫は休みに入っているという。彼の会社では、先輩や同僚、後輩の多くが育児休暇を応援してくれているというから、恵まれたケースだろう。宮崎謙介議員のように、浮気なんかしないようにね。 　次も文春で、2月発売のファッション誌「FRAU」（講談社）のロング・インタビューで、女優の山口智子（51）が語った言葉が大きな話題になっているという記事。 「私は特殊な育ち方をしているので、血の結びつきを全く信用していない。私はずっと、『親』というものになりたくないと思って育ちました。私は、『子供のいる人生』とは違う人生を歩みたいなと」 　文春で、女性誌記者がこう語る。 「彼女は栃木の老舗旅館の家に生まれましたが、両親が幼い頃に離婚。その後は旅館を切り盛りする父方の祖母が母親代わりとなりました。家業のため、夕食はいつも一人で食べていたそうです」 　子どもを持った女と、子どもを持たない選択をした女。どちらがいいというわけではない。生き方の問題である。ここで少し角度は違うが、こうした問題は企業の中でも大きなトラブルになっていると先週の現代が特集を組んでいるので、紹介しておこう。 　題して「『産まない女子』と『産んだ女子』が職場で大ゲンカ」。 　現代によれば「イクメンの是非論以前に、『子供を産まない女子』と『子供を産んだ女子』による『女同士の対立』が繰り広げられているのだ。これは総合職、一般職、技術職にかかわらず、女性の活躍を推進する各企業にとって深刻な問題になっている」というのである。 　最近話題になった「資生堂ショック」というのがある。 「資生堂は長く、『女性に優しい会社』として評価されてきた。実際、ビューティーコンサルタント（BC）と呼ばれる化粧品の販売員は、通算5年の休職を認められたり、育児中は午後5時までの時短勤務を長期間認められたりと、様々な子育ての支援を受けてきた。ところが14年、時短勤務をしているBCに対して、今後は会社と面談をしたうえで、遅番や土日のシフトにも積極敵に入るように制度を変更したのである」（同） 　育児休暇や子育て支援制度を利用する社員が増えることで、残る社員たちにしわ寄せが来る事態は、一般に「逆マタハラ」といわれるそうだ。 「本来ならこれは会社側が人の増員やノルマを減らすことなどで対処すべき問題だが、現実は企業にそこまでの余裕も体力もない。結果、『産まない女子』のやり場のない憤懣が、子宝を得て幸せオーラを全開させているように映る『産んだ女子』に向けられ、陰悪な雰囲気になっている職場は少なくないという」（同） 　その典型的な意見が、小売の企業で経理を担当する古田美咲さん（34歳・独身・仮名）の以下のようなものだろう。 「時短勤務の人が増えると、私が計算しなければいけない伝票の量が1.5倍に増えるんです。決算前の夕方、こっちが忙しく電卓を叩いている時に、子育て中の同僚が『お先に失礼します』とちゃっかり帰っていると、『なんで私が、結婚も出産もして家庭でも幸せを手に入れた人の尻拭いをしなくちゃいけないの？　私、あなたの召使いとか母親じゃないんだよ』と怒りが湧き上がってくる。私がデートしたくても帰れないけど、彼女の子育ては許される。両方、プライベートなのにおかしいです。これで私の婚期が遅れて子供が持てなかったら、あの人が責任取ってくれるんですか」 　また、子どもを持っている女性側にも言い分がある。病院の事務員として働く深田めぐみさん（29歳・仮名）は現在、時短勤務を利用している。 「子育てをしていない女性には分からないと思いますが、こっちもすごく申し訳ない気持ちで働いているんです。子供が熱を出して迎えに行かなくちゃいけない時、女性の上司に嫌味を言われることもありましたが、何も言い返せませんでした。（中略）でも、今後の教育費を考えれば働かざるを得ないんです。老後破産とかよく聞くし、旦那の収入じゃ、専業主婦ってわけにもいきません」 　女子同士の対立が生まれるさらなる要因として、私たちの時代は育休や時短などなかったという「世代間のギャップ」という超えられない溝もある。育休や時短勤務の出来る企業はまだまだ少ないのだろうが、増えていけば、ますます深刻な問題になっていくであろう。 　さて、スクープを発信し続ける文春だが、今週の巻頭は野球賭博で球界を追われた元巨人軍の笠原将生投手（25）の告白である。これまでのスクープと比べるとちと小粒な気がするが、大スクープがないときにどう“スクープらしく見せるか”も、編集長の腕の見せどころである。 　巨人に5位指名され、7年間在籍して7勝を挙げた。この告白の中での読みどころは、以下であろう。 「賭けるにあたって、巨人の試合には賭けないと決めていました。（中略）金額は、一回につき1万円から10万円程度です。今考えれば、野球賭博がダメだという意識もあんまりなかったなと思います。現役時代、球団からは暴力団と交際してはいけないという指導は受けましたが、野球賭博について何か指導を受けた記憶はないんです」 　この程度の認識しか、野球人にはないのであろうか。暴力団と直に付き合わなければ、覚せい剤はどうってことない。逮捕された清原和博も、そんな考えだったのだろう。そんな浅薄な人間が、暴力団のオイシイ資金源になるのだ。25歳の若さで社会に放り出された笠原がたどるこれからの長い人生を思うと、ため息をつかざるを得ない。 　閑話休題。米映画界の祭典である第88回アカデミー賞の作品賞が決まった。新聞記者たちがカトリック教会のSEXスキャンダルをスクープする実話を描いた『スポットライト　世紀のスクープ』である。 　これ以外にも、リーマンショックが起きる前に経済破綻の危機を予見し、ウォール街を出し抜いた4人の男たちの実話を描いた『マネー・ショート 華麗なる大逆転』がノミネートされた。 　アメリカ映画はまだ時代を見通す洞察力を持っていると、アカデミー賞の中継を見ながら思った。ひるがえって、日本映画の退廃ぶりはどうだろう。映画人は、今の日本の惨状を映画で訴え、変えていくという努力を放棄しているのではないか。 　テーマはいくらでも転がっているのに、観客に媚びるテーマばかりを追いかけるのはやめたらどうか。まだまだアメリカ映画に学ぶところはある。 　主演男優賞は、5度目のノミネートでようやくレオナルド・ディカプリオが『レヴェナント　蘇（よみが）えりし者』で受賞した。 　先日、クエンティン・タランティーノの西部劇『ヘイトフル・エイト』を見たが、3時間近くを飽きさせない、力の入った娯楽作品だった。映画って面白い。 　第4位。フライデーが「桂文枝の愛人の告白」第2弾をやっている。東京ではさほど関心を持たれていないが、関西では文枝が桂米朝に続いて「人間国宝」というウワサもあるからだろう、大きな騒ぎになっているようだ。 　文枝は記者会見で報道陣に「彼女とは、2年前に東京の落語会に来ていただいたときにお会いしたのが最後。それ以前も、10年から12年ほど会ってない」「娘のような感じで応援していた」と不倫関係はない、潔白だと主張した。 　それにのって、スポーツ紙やワイドショーは連日、紫艶をこう責めた。 「とっくに別れていたのに、カネに困って昔の話を売ったのでは？」 「師匠に捨てられそうになって、精神的に追い詰められて暴露したのでは？」 「売名？」 　だが、文枝の釈明は逆効果だったようだ。彼女はフライデーに「誤解を解くため、真実をお話しいたします。そして私は芸能界を引退します」と、決意を固めて反撃に出たのである。ここには、河村静也という文枝の本名で書かれた「誓約書」が載っている。 「中江様（紫艶の本名＝筆者注）以外　他の女性とお付き合い致しません　遊びもなし　電話もなし」 　ホテルニューオータニの便箋を使っている。 　その上、2人が2月16日の午前中まで、ラブラブでLINEのやりとりをしていたと、そのまま掲載されているのだ。フライデーならずとも「芸能リポーターはいったい何を取材しているのか？」と言いたくなる。 　彼女の足首には「34（さんし）」というタトゥーがあるそうだ。彼女はこう結んでいる。 「師匠と出会えたことが、私の人生の宝物」 　71年から続く番組『新婚さんいらっしゃい！』（テレビ朝日系）を『不倫さんいらっしゃい！』に替えたらどうか？　それにしても、72というのに「死ぬまでSEX」を実践しているようで、達者なことですな。 　ここで講談社の決算が出たので紹介してみたい。講談社の期末は11月。売上高は1,168億1,500万円で、前年比98.1％。 　雑誌が167億2,000万円で前年比94.2％。コミックが510億5,400万円で前年比92.2％。書籍が175億6,700万円で前年比82.3％。広告収入は48億2,900万円で前年比86.4％。税引き前当期利益が34億6,200万円で前年比は89.4％、当期純利益が14億5,400万円で前年比52.8％である。 　失礼だが、なんとか利益を出したというところのようだ。不動産収入の31億5,100万円がなかったら、大変だったろう。 　心配なのは、売上の柱であるコミックに陰りがみえることと、文庫が売れなくなっていることだ。出版界は、まだまだ苦しい時期が続いている。中でも、栗田出版販売、太洋社と、取次の倒産などが相次いでいる。その影響で大手チェーン書店でも店を閉めるところが多くなっている。 　これからは、出版社の倒産もあるだろう。デジタル分野が伸びてきてはいるが、まだ売上に占める割合は少ない。どこまで続くどろぬまぞ。 　新潮の「トランプ大統領誕生で日本は危機か？　安泰か？」が第3位。 　結論からいえば、危機である。それも相当なものになると、新潮は言っている。何しろ、以前からこう言ってはばからないのだから。 「日本が攻撃されると、アメリカは助けに行かなければならない。だが、われわれが攻撃を受けても日本は助ける必要がない。日米安全保障条約は不公平だ」 「日本人はやたらにペコペコして、われわれをおだてて、最後にこっちの財布を空っぽにしている。彼らがニヤニヤと嘲笑っているあいだにアメリカの貿易収支は何千億ドルもの赤字になっている」 　トランプ氏が目の敵にしているのがTPPである。「アメリカを犠牲にして、日本が大きな利益を得る協定」と言っている。 　つまり在米ジャーナリストの古森義久氏が言うように、 「日本の防衛費を増額せよ、米軍基地に対する思いやり予算を増やせ、といった主張を繰り返すでしょう。つまり、“今の状況はギブアンドテイクではなく、ギブアンドギブだ。日本は見返りを出せ”ということです」。 　泡沫候補と思われていたトランプ氏の勢いは弱まるどころか強まり、ひょっとすると、という気運が高まってきたようだ。レーガン以上に「強いアメリカの復活」を旗印に掲げるトランプ氏が当選すれば、中東だけではなく中国にも強硬姿勢をみせるかもしれない。となれば、南シナ海で戦火を交えるということも絵空事ではなくなる。「トランプ・安倍・金正恩」は「レーガン・中曽根・全斗煥」よりも何倍も危ないのは間違いない。私は、なんとしても民主党に勝ってもらいたいと思っているのだが。 　自民党参院選の“目玉”として立候補を表明した今井絵理子氏 （32）の彼氏に悪いウワサがあると、先週各誌が報じたが、今週もポストが続報している。 　今井氏の婚約者A氏が、風俗店で働かせていた当時17歳だった少女が、独占証言したというのである。 　その前に、昨年3月にA氏と共に逮捕された風俗店の共同経営者X氏の証言。以前から風俗関係で働いていたX氏は、A氏と10年ほど前に知り合ったという。 「もともとAは闇金をしていたから、お互い“夜の街の人間同士”として出会いました。2013年にAから『闇金で稼いだカネがあるから風俗の仕事を始めてみたい』と言われ、ノウハウを提供して松山の歓楽街で『ヌキ屋』というピンサロのような店をやることにした。そもそも風俗店を営業してはいけないエリアで始めたので、初めから違法風俗です。店は名前もなく、客はもっぱらキャッチ（呼び込み）で集めて、料金は30分で1万円。ぶっちゃけ、本番をやらせていました。今井さんが『キャバクラだと聞いている』と言っているようですが、全く意味不明。今井さんも知らないわけがありません」 　X氏は、今井氏にも会ったことがあるという。 「『会わせてよ』と言ったら、一昨年の夏頃に本当に会わせてくれたんです。今井さんは、夜の世界への知識は全然なかったけど、好奇心が強くて僕らの仕事の話を面白そうに聞いていました。それで彼女は『現場も見てみたい』と思ったらしく、一度その風俗店に来たこともありました。その時はさすがに怖そうにしていて、全然面白そうではなかったですが」 　次の証言者は、西野カナ似のYさん（18）。彼女は、事件当時の報道で「17歳の無職少女」とされた女性。彼女が店で働き始めたのは、ほかならぬA氏のあっせんだったという。 「私は家出して沖縄に来て彼氏と暮らしていたんですが、その彼氏がAさんからおカネを借りていて返せなくなったんです。10日で1割の利息みたいな典型的な闇金でした。それで借金を返すために、Aさんから『うちの店で働け』と言われて働き出しました。出勤は夜の9時ごろから明け方までで、コンドームありで本番していました。（中略）ほとんど未成年で、私と同じようにAさんの闇金関係で働かされている子たちでした」 　彼女は「Aさんは店の子たちに『SPEEDの今井と付き合っている』と自慢していました」と語るが、彼女はSPEEDを知らなかった。 「『子供や母親が明るい希望持てる社会づくりをしたい』という今井氏の政治理念と、未成年の少女を風俗で働かせていた男性を庇う姿勢とは、あまりにもかけ離れて見える」とポストは批判している。 　さらに「党幹部たちはこの一件を『彼を更生させようとしている美しい話だ』と美談にすり替え、3月13日の党大会では今井氏に『君が代』を斉唱させるとぶち上げたのだ。果たして彼女の歌う『君が代』の歌声は、有権者の心にどう響くのだろう」と疑問を呈している。これだけの彼氏の“前科”が暴かれてしまった今井氏にとって、厳しい選挙戦になることは間違いない。彼女はどうするのだろうか？ 　今週の第1位は現代の記事だが、他誌に大きなスクープがなかったために押し出された格好の1位である。 　現代によれば、絶対安全なはずのゆうちょ銀行が危ない、マイナス金利で静かな取り付け騒ぎが起きているというのである。 　ゆうちょ銀行は昨年11月に鳴り物入りで上場を果たした日本郵政グループの金融部門だが、その収益の柱は国債の運用である。だが、日本郵政グループ関係者がこう語る。 「ゆうちょ銀行の運用資金は約200兆円ですが、そのうち4割を国債で運用しています。ところが、マイナス金利の影響で、もともと低かった利回りがさらに下がり始めている。そこでゆうちょは株式や不動産ファンドなどを運用することで収益を上げられる態勢を作ろうと試みています」 　だが、これが危ないというのである。嘉悦大学ビジネス創造学部教授の小野展克氏がこう語る。 「運用経験に長けている他行の担当者からは『ゆうちょは、あんな態勢で始めて大丈夫なのか』と心配する声が上がっています。優秀なファンドマネジャーでも、一人で運用できる規模は500億円程度が限界。ゆうちょ銀行は今後数十兆円もの規模を運用するわけですから、かなり大規模かつ実力の伴う運用部隊を配備する必要があります。ゴールドマン・サックスなど外資系投資銀行から人材を引き抜いていますが、いまはまだ『素人』が大半です」 　 　そうだとすれば、怖い話である。 「絶対安心だと信じていたゆうちょ銀行が、運用で数兆円規模の損失を出したということがニュースになれば、一般の預金者たちに与えるショックは計り知れない。パニックに近い取り付け騒ぎが起こるでしょう」（経済紙金融担当記者） 　だが、マイナス金利の開始以来、にぎわっているところもあるという。金融機関による住宅ローンの金利引き下げ競争がヒートアップして1％を下回る超低金利が続々と登場しているそうだ。 　そこであきらめていた夢のマイホームが視野に入り、モデルルームや住宅展示場に足を向ける人が急増しているというのである。 　そんな中、黒田日銀総裁が自腹を切って、自らマイホーム購入という大きな買い物をしてみせたそうだ。 　新居は世田谷区の人気住宅エリアで駅に近い上、公園の緑が豊かに広がる好立地に立つしゃれた高級低層マンションだという。 　そのマンションを、中古で購入した。新築時には1億円を超えた部屋で、値段が落ちる物件ではないので、中古でも1億円近くの値がついてもおかしくはないそうだ。 　現代が不動産登記謄本を見てみると、ローンの記載はない。黒田総裁は借金をせず、手持ちの金だけでこの「億ション」を購入したことになる。 　以前、黒田総裁が日銀総裁就任からずっと住んでいたのはUR（都市再生機構）の賃貸住宅で、家賃は20万以上するが、相場よりは割安だったそうである。 　だが、現代に言わせると、黒田総裁は新居のために1億円近いキャッシュを使ったから預金は目減りしており、老後を考えたら1円でも多くの資金的余裕を確保したいはずだ。 「つまり、景気を上向かせるためにも、自分の老後を考えても、黒田総裁がマイナス金利政策をどんどんエスカレートさせていくことだけは間違いない。18年の総裁任期満了までの少なくともあと2年、日本ではマイナス金利という異常事態が続くということを覚悟しなければいけない」（日銀ウオッチャー） 　だが、黒田総裁も安倍首相も頼りにするアメリカ経済に赤信号が点っているのである。週刊エコノミスト（3／8号）は「アメリカ大失速」という特集を組んでいるが、その中でニューヨーク在住のエコノミストがこう警告している。 「原油価格が反転せず、各国が財政も打てない中で、米国が誤った判断で利上げを行ったり、想定外リスクが起きれば、株式などリスク資産の売りが進んで、気づいたら“恐慌状態”に入っていたというシナリオもありうる」 　そうなれば世界経済に危機的状況を生むことになる。そうならないことを願うが、前途は多難であることは間違いないようだ。 【巻末付録】 　グラビアから。ポストは相変わらず「きれいな渡辺さん」「マナミという名の実」「艶色美熟女図鑑　東凜さん29歳」。写真はいいが目新しさはない。 　現代は「幻のアイドル　栗田ひろみ」。彼女は23歳で突然引退したそうだ。「元地方局美女アナ・塩地美澄」「高層ホテルの女」。袋とじが「人気No.1セクシー女優・上原亜衣監修　愛のあるフェラチオ講座」。これって、大昔の婦人雑誌についていた袋とじ付録を思い出させてくれる。懐かしいね。中身は十年一日だけどね。 　記事にいこう。ポストは「富島健夫文学は性愛小説の最高峰だ！」とやってきた。 　富島氏（1931～98年）は早稲田大学3年時に書いた『喪家の狗』が芥川賞の候補になり、卒業後に河出書房に勤務しながら『黒い河』でデビューした。57年に同社が倒産したのを機に専業作家の道を歩み、『雪の記憶』『恋と少年』などの青春小説を次々と発表した。 　やがて川上宗薫、宇野鴻一郎とともにポルノ御三家と呼ばれるほどの売れっ子になっていく。面白いといっては失礼だが、3人とも純文学出である。純文学ではメシが食っていけないと始めた官能小説でバカ売れしたのは、喜ぶべきことなのか。 　富島氏の「プレイボーイと女性たちが生み出す芸術的性愛『初夜の海』」「映画・ドラマ化され過激な性描写が議論を呼んだ『おさな妻』」「美しき女性たちとの性遍歴を描いた自伝的小説『女人追憶』」などを紹介している。やはりなかなかの名文である。一読の価値ありだ。 　現代のほうは、毎度おなじみの「もう一度セックスしませんか」というタイトルで「生きててよかった　あの女性器が忘れられない」「認知症防止にも役立つ　60歳から『脳が歓ぶセックス』を楽しむ」「写真集カメラマン、映画スタッフらが明かす　岡江久美子、田中好子、池波志乃、名取裕子、かたせ梨乃、十朱幸代ほか　私が見たあの有名女優の『裸身』と〇×△」。第二部は「『まだ勃つ人』『だんだん勃たなくなってきた人』『しばらく勃ってない人』タイプ別仁王立ちを取り戻す作戦を教えます」。お暇な方は読んでみてください。今週も先週に続いて、引き分け～！ （文＝元木昌彦）