エラー紙幣（上）と通常の50元札を並べて見せる董さん

　山東省済南市に住む董さんが、市場で買い物をし、お釣りで50元札を受け取った。もしかしたら偽札をつかまされたかもしれないと心配になった董さんは、家に帰ってから光にかざしてお札を見てみると、透かしの中にいる毛沢東主席の目が、片方は開き、片方はつぶっている。なんと、毛沢東がウインクしている透かしだったのだ。 　これは偽札に違いないと近所の銀行に行って調べてもらったところ、驚いたことにホンモノだという鑑定結果が出た。

この角度からだとわかりにくいが、上のお札の向かって左側の目がつぶっているように見える

　これは、いわゆる「エラー紙幣」で、お札を印刷する際にミスが起こり、それがそのまま市中に出回っているお札のこと。存在そのものが珍しいことから、コレクターの間では高値で取引されているシロモノだ。 　日本でもこういったエラー紙幣のマニアは存在するが、中国では今年6月、一部の報道で100元札（約2,000円）のエラー紙幣が100万元（約2,000万円）前後の価値があるという記事が出た。そのため、一般の人たちまでが、手持ちのお札に印刷ミスがないか探そうとする騒ぎに。 　エラー紙幣などそうそう見つかるわけはないのだが、中国の場合、やたら変な印刷ミスのお札があるのも事実だ。

こちらは笑顔の毛沢東の透かし

痩せた顔と太った顔。どちらもホンモノだというのが信じられない

こちらも最近発見された、10元札のエラー紙幣。市場価値は約14万円だという

　「印刷がズレてしまった」「お札の表面に傷がある」「二重に印刷されてしまった」「番号にミスがあった」などというのは、印刷工程を考えれば理解できるし、日本のエラー紙幣のほとんどもこの類いである。 　しかし、今回の50元札のように、透かしの毛沢東がウインクしているというのはどういうことか。これ以外にも、笑顔の毛沢東、太った顔、痩せた顔の毛沢東などがあり、しかも偽札などではなく、どれもホンモノ。もはやこうなると印刷ミスなどではなく、イタズラで作ったとしか思えない。そもそも、こういうデザインの原版がなければ、ウインクした毛沢東の透かしなど、印刷できるはずがないのだから。 　これについて解説している現地メディアの記事が見つからなかったので真相はわからないが、造幣局の職員がわざとエラー紙幣を作り、こっそりと高値で売りさばいている……なんていうのは、穿った見方だろうか？ （文＝佐久間賢三）

赤いマスクを題材にした韓国の映画

　数多くの都市伝説が存在する日本。お隣・韓国にもウソかホントかは定かではない、都市伝説がいくつも存在する。昔から語り継がれているおなじみの話といえば、「口裂け女」と「赤い紙、青い紙」。日本でも有名な怖い話だが、なぜか韓国でも古くから言い伝えられている。ウォシュレットが普及している今となっては「赤い紙、青い紙」はすっかりおとぎ話扱いだが、「口裂け女」の話はまだまだ健在だ。 　ただ、韓国では「赤いマスク」と呼ばれ、学生たちの間で周期的に流行している。内容はこんな感じだ。 　学校帰りに赤いマスクをした女が現れ、「私、きれい？」と問いかけてくる。「きれいですよ」と答えると、女は静かにマスクを取って裂けた口を見せながら不気味に薄笑いを浮かべて「これでも？」と、もう一度返事を迫ってくる。恐怖に脅えながらそれでも「きれい」と答え返すと「じゃあ、あんたもきれいにしてあげる」という女に口を裂かれてしまうし、「きれいじゃない」と答えたら女に即座に鎌でメッタ斬りにされてしまうというオチだ。 　基本的には日本の「口裂け女」とほぼ変わらない都市伝説だが、地域によっては、「お前、血液型は何？」と問われる「赤いマスク：血液型バージョン」もあるらしい。 　A型と答えた場合、口を左右1cm裂かれ、AB型の場合は赤いマスクの女と同じくらいまで裂かれるというもの。B型だと耳まで、O型ならば顔を全部切り裂かれるという話だ。なぜA型は軽めで、O型になると全部切り裂かれてしまうかは定かではないが、血液型によって人を分類･区分けしたがる韓国人らしい「口裂け女」の発展バージョンといえるだろう。 　また、最近の子どもたちの間では、赤いマスクの女には「青いマスク」といわれる最強の彼氏が存在し、この彼氏はテレポートが可能なので、絶対逃げられないという。ストーリーはどんどん広がって、赤いマスクと青いマスクを捕まえるべく、2人を追いかけている医者の「白いマスク」とその助手の「緑のマスク」も登場。彼らは正義の味方で、2人1組で今もどこかで赤いマスクの女と青いマスクの男を追いかけているという。もはや都市伝説というより、特撮ヒーローっぽい話となり、子どもたちの間で広まっているのだ。 　 　この「赤いマスク」は口コミから始まったといわれているが、韓国らしく、ネット上でウワサが拡散した都市伝説もある。「ノルマンディーのコリアン」がそれだ。 　第二次世界大戦の転機となったノルマンディー上陸作戦。ドイツ軍の制服を着たアジア人が、米陸軍部隊の捕虜になっている写真が大きな話題となり、さまざまな臆測が飛び交う中でこんな話がささやかれるようになった。くだんのアジア人は、日本の植民地時代に生まれたヤン・キョンジョンという名の朝鮮人で、大日本帝国陸軍に徴用された後、ソビエト軍の捕虜となる。仕方なくソビエト軍所属としてヨーロッパで戦う中、今度はドイツ軍の捕虜に。ヤンはドイツの軍人として生き延びるが、ノルマンディー上陸作戦の開始とともに米陸軍部隊の捕虜となり、捕虜収容所に送られた……。 　こんな波瀾万丈な生涯を送った男が実在の人物であるかを検証するべく、韓国の地上波放送局はスペシャル番組まで企画。戦争に関するあらゆる記録を調査するも、ヤン・キョンジョンという男の記録はどこにも見つからず、「ノルマンディーのコリアン」はやはり事実無根であると結論付けた。ただ、それで終わらないのが韓国だ。この話をモチーフに、チャン･ドンゴン＆オダギリジョーのダブル主演で、映画『マイウェイ 12,000キロの真実』（11年）が製作され、そのほかにもさまざまな小説、舞台が創られている。 　 　ちなみに、韓国人なら誰もが一度は食べたことがあるはずの“ジョリポン”というお菓子がある。1990年代に春川（チュンチョン）のある高校の教師が「中高生の間でジョリポンという単語が、女性器を意味する俗語として使われている」という論文を発表したほど、よく見ればそれっぽくも見えるお菓子だ。そんなこともあって、韓国の政府機関である女性家族部では昔からジョリポンの販売禁止をメーカーに要求しているという、いわば「ジョリポン怪談」が広がっているのだ。ジョリポンのほかにもテトリスが性行為を連想させるので禁止すべきだなど、女性家族部発とされるさまざまな都市伝説が後を絶たない。 　果たしてこの夏は、どんな新しい都市伝説が生まれるのだろうか？ （文＝李ハナ）

今年も出た！　この光景!!（四川省内のプール）

　日本同様、中国各所でも夏のシーズンが到来し、各地で30～35度を記録する真夏日が続いている。毎年、この時期に日本でも話題になるのが中国のプールだろう。週末や連休には、各所の海やプールに大量の人民が訪れ、完全にキャパオーバーな過密状態となるからだ。 　今年の各地のプールも、大量の人民の体温と垢で、まるで濁った温水プール状態となっている。海のない内陸の四川省遂寧市のプールには１日平均8,000人が訪れ、もはや“泳ぐのはもってのほか”という状態で、浮かんでいるのが精いっぱい。いったい、何が楽しいのだろうか……っと思ってしまう。 　そんな中、「網易新聞」（7月18日付）では、プール利用者やネットユーザーに対して、これまで体験したプールでの最悪な体験についてのアンケートを行い、結果を報告している。 （1）プール内でのおしっこ 　具体的なプールの場所は明らかにしていないが、あるネットユーザーはプールのすぐ脇で、中年男性が突然立ち止まったので観察していると、股間部分から液体が勢いよく脚を伝って流れ出ている様子を目撃したという。また、別のネットユーザーは、プール内で泳いでいると、信じられない親子の会話を耳にした。『おしっこがしたい』と父親に話しかけた幼児に対し、父親はプールの中でおしっこをするように促したという。海に浸かったままの放尿行為ならまだしも、プールでの放尿なんてあり得ない！

プールでイチャつくカップルたちも問題視されている

（2）カップルによるラブラブ行為 　江蘇省南京市のプールで「網易新聞」の記者が、プール内で熱いディープキスを繰り広げる若いカップルを発見。周りにいた子連れの家族は、必死に子どもの気をそらしていたという。ある母親は、記者に「なんで公共の場であんなことするの！　家でしなさいよ！　子どもに見せられない！」と語った。また重慶市洋人街のプールでは最近、北京のユニクロの試着室で発生したカップルのセックス事件（記事参照）を受けて警戒を強め、「ここは北京のユニクロではありません。セックス禁止」という注意書きが加えられたという。これだけ混雑していたら、密着したカップルによる性行為も見分けられないということか。

水の中で女性を眺めたり、触れたりする痴漢行為も多発しているという

（3）痴漢行為 　日本でも毎年、各所のビーチで盗撮犯などによる卑劣な犯行が発生するが、中国でもプールにおける痴漢行為や犯罪が後を絶たないという。昨年は浙江省温州市内のプールで、女装した男が女子更衣室に侵入し、盗撮の現行犯で逮捕されている。しかし、大量の人が集まる市民プールは、痴漢にとって格好の場所。女性の胸や下半身を触り放題なのだ。満員のプールは満員電車と同じで痴漢行為の犯人が特定されにくいため、最初から痴漢目的でプールにやってくる不届き者も少なくないという。また最近ではスマートフォンの普及により、プールの更衣室内での女性の「自撮り」行為をめぐり、利用客同士のトラブルが続出しているという。 ＊＊＊ 　この記事を見ていると、中国のプールに行く際は、かなりの覚悟と勇気が必要なようだ。 「昨年、日本から出張に来た若いビジネスマンが、興味本位で『あの人混みだらけのプール、行ってみたいっす』と言うから連れていったんです。私は水に入らずプルーサイドで待っていたんですが、『前後に巨乳の女がいて、ギュウギュウ詰めだったけど、いい経験でしたよ』と当初は喜んでいた。でも夜になり、目から涙が止まらなくなり、翌朝は目が開けられないほど目ヤニがたまったんです。そのまま帰国して、日本で眼科に行ったところ『原因不明の細菌感染』と診断されたそうです。日本人は中国の細菌に免疫がないんだから、あんなプールに入っちゃダメですよ」（杭州市在住の日本料理店オーナー） 　中国の夏の風物詩は、パンデミックを起こしかねない危険な場所だということか。 （取材・文／青山大樹）

『中国　狂乱の「歓楽街」』（KADOKAWA）

　2014年2月、中国広東省の都市・東莞（とうかん）で、売春の一斉摘発が行われ、中国全土に激震が走った。売春が非合法とされているとはいえ、暗黙のうちに行われている事情は日本と変わらない。にもかかわらず、「激震が走った」のは、この東莞が中国一、いや、世界一の“性都”として知られている街だったからだ。では、いったいそこではどのような売春行為が繰り広げられていたのだろうか？　この事件を中心に、中国の深い欲望を解き明かすのがジャーナリスト・富坂聰氏による『中国 狂乱の「歓楽街」』（KADOKAWA）だ。 　もともと、香港や深センにほど近く、マカオとは隣同士という地の利を得て、90年代以降から急速に発展した東莞。そこには、経済特区である深センからあふれた資金が流入し、外国企業の工場が多数進出する。さらに、その工場の労働者として若者たちが農村部から多数流入し、安い賃金に耐えられなくなった女性たちの一部は、工場よりもはるかに実入りのいい売春に手を染めるようになっていく……。このような流れから、東莞では風俗産業が花開いていったのだった。 　しかし、これらの条件だけでは中国の他の都市と事情は変わらない。東莞が「世界一の性都」として発展していった要因は、「東莞ISO」と呼ばれたそのクオリティだ。東莞でナイトクラブを経営していた男は、富坂のインタビューにこう証言する。 「100％客の要求に応えるというのが東莞の基準だったんだよ。どんなサービスでもできますよ。しかし『お値段も頂きますよ』というのが東莞のスタイルだったんだ。世界の金持ちたちが集い、世界一の遊びを満喫する。それが東莞という街だったんだ」 　独自基準によって、その名が響き渡ることで、対岸のマカオをはじめとして、世界各地から外国人売春婦たちが次々と東莞に上陸していった。売春婦の数は100万人を超えていたといわれ、その中には、日本人の売春婦の姿も見られたという。東莞は、金さえ払えばなんでも実現できる性風俗のメッカだったのだ。しかし、一部の富裕層だけが東莞を楽しんだわけではない。一晩100万円以上の高級コンパニオンがいる一方で、工場労働者相手に数十元で身体を売る売春婦まで、この街はさまざまな男たちの欲望に応えてきた。中国人も日本人も、外国人も、金持ちも貧乏人も、東莞の夜を前にすればすべての人々がその欲望をさらけ出した。 　 　だが、その栄華はある日突然終わりを迎えた。この街の風俗の実態を暴くドキュメンタリ番組が中国中央電視台（CCTV）によって放送されるや否や、公安当局は6,000人以上の警察官を動員する前代未聞の摘発に乗り出したのだ。世界一といわれる歓楽街も、この動きに対抗することができず、東莞の風俗産業は壊滅。GDPに対する貢献度のうち、20％を占めていたといわれる性風俗産業の火はあっけなく消えてしまった。 　摘発後、東莞の街は、死んだように静まり返り、売春の舞台として使用されていた5ツ星高級ホテルでも閑古鳥が鳴くありさまに。東莞を追われた100万人の売春婦たちは、中国の各都市へと散り散りになっていった。しかし、摘発から数カ月もすると、彼女たちは再び東莞に戻りつつあるという。他の都市では売春に対する視線はとても厳しく、売春婦を狙った殺人事件も横行している。東莞という街は、買春をする男性にとってばかりでなく、売春婦にとってもまた居心地のいい場所だったのだ。 　中国国内では、東莞摘発の発端となったCCTVに対してこんな非難の声が上げられているという。 「なぜこんな弱い者いじめをするのか。メディアはもっと大きな悪を追求すべきじゃないのか」 　この摘発が、たびたび「強権政治」と評される習近平政権の意向が反映されたものであることは想像に難くない。中国は、売春に対してこのまま規制の動きを強めるのか？　それとも、必要悪と認め、黙認せざるを得なくなるのだろうか？　どんなに規制が強化されようとも、世界最古の商売といわれる売春がなくならないことは、洋の東西でさまざまな国の歴史が証明している。 （文＝萩原雄太[かもめマシーン]）

愛らしい顔立ちや話し方で人気の楊鎧凝（セリーヌ・ヤン）

　香港で今、子役アイドルが出版した写真集が大きな問題になっている。写真集のタイトルは『童萌時光』で、モデルは香港の人気子役アイドルである楊鎧凝（セリーヌ・ヤン）。 　2008年7月生まれでもうすぐ7歳になるセリーヌは、3歳から広告モデル活動を始め、香港マクドナルドやレストランチェーンをはじめ数々のCMに出演するなど、お茶の間ではすっかりおなじみの顔に。その後、2013年には5歳で女優デビューを果たし、今ではさながら“香港の芦田愛菜”ともいえる存在になっている。

『童萌時光』に掲載された写真の一部

　今回の写真集は韓国で撮影したもので、セリーヌの愛らしい表情や仕草を写した普通の写真ばかりなのだが、その中に下着が見えたり、股を開いているポーズの写真が数枚あったことから、これは児童ポルノではないかと問題視する人が出てきた。 　写真集の発売を記念して行われたサイン会の席で、記者からそれを指摘されたセリーヌの母親はビックリ。母親は写真撮影の場には立ち会ったものの、スケジュールの都合から写真の選択には関わっておらず、写真集の中身をまだ見ていなかったというのだ。 　この件がマスコミで報じられるや、一大騒動に発展。セリーヌ側は予定していたブックフェアでのサイン会出席を急遽見合わせ、出版社側も写真集の出版を取りやめることを決定した。

過去には入浴シーンの写真が撮影・公開されたこともある

　今回の撮影を担当したカメラマンであり、写真集の出版元の責任者でもあるロナルド・ラム氏は「この写真集は子どもの天真爛漫さを表したもので、決して扇情的なものではない。どうしてみんなそういう角度から見るのか理解できない。写真はすべて自然の流れの中で撮影したもので、ポーズを要求したりなどしていない」と説明している。 　一方、市民からの通報を受けた香港警察は捜査を開始。香港の「防止児童色情物品条例」では、児童ポルノを印刷、制作、配布した者は、罪が認められれば最高で200万香港ドル（約3,200万円）の罰金および懲役5年の刑が科せられることになっている。 　ラム氏は写真選択の際、確かに“親の視点”から見れば選ぶべきではなかったものもあると認めているが、子どもの無邪気で何気ない仕草の写真までが児童ポルノと見なされてしまう時代、子役アイドルの写真集出版は、これからますます難しくなっていくだろう。 （文＝佐久間賢三）

ダニエル・ヘニー

　日本の芸能界では、いまやおなじみとなった“ハーフ枠”。最近では、ベッキーやウエンツ瑛士などを筆頭に「ハーフ会」としてテレビ出演する機会も増えている。一時は「ハーフ」という呼び方が「半分ずつ」という意味合いから、差別的であり、「ダブル」と呼ぶのが正しいなどとの見方もあったが、ハーフに対する社会的な差別や偏見が少なくなり、むしろ憧れのまなざしのほうが強まっているが、お隣・韓国では少し事情が異なるようだ。 　韓国のハーフタレントの代表格といえば、ドラマ『私の名前はキム・サムスン』でデビューした俳優ダニエル・ヘニー。アイルランド系アメリカ人の父親と、韓国人とタイ人のハーフの母親を持つ彼は、190㎝の長身に甘いルックスで人気も上々だ。また彼と比較されることが多く、「第二のダニエル・ヘニー」とも呼ばれる俳優デニス・オ(父親がアメリカ人、母親は韓国人）も人気が高い。この2人は、アメリカのバイラルメディア「BuzzFeed」が選んだ「ロマンティックなアジア系俳優」にも選ばれている。 　だが、彼ら2人がデビュー当初よく指摘されたのは「韓国語がヘタ」ということ。音楽界であれば歌として歌えてしまえばいいが、俳優となると、どれだけ“韓国人らしく”振る舞えるかが重要になってくる。日本のように「カタコト」を生かしたキャスティングもまだまだ確立されておらず、俳優として活躍するためには語学力を無視できないのだ。 　語学力とは別の大きな問題がある。今でこそハーフタレントは名前も含め、堂々と活動するようになったが、韓国社会はそもそもハーフに対する偏見や差別意識が強い。自国を「単一民族国家」と誇っているだけに、たとえ韓国の血が入っていても、残りの半分は外国の血という“混じりっ気”を好まない愛国心ゆえの保守的な傾向がある。1998年にモデルとしてデビューし、映画やドラマなどで活躍してきた女優イ・ユジンは、その韓国人離れしたルックスから“混血疑惑”をかけられていたが、長らく沈黙を守った一人。2003年にスペイン系アメリカ人とのハーフであることを初めてカミングアウトし、話題を呼んだ。15年間隠し続けた理由は、やはり社会的偏見にあったことは間違いないだろう。 　また、7月上旬に放送されたガールズグループ育成番組『シックスティーン』にて、メンバー候補のソミという少女の告白は、ハーフに対する韓国社会の根深い差別や偏見を垣間見るものであった。カナダ人の父親と韓国人の母親を持つ彼女は幼少期、友達から「ハーフ」ではなく“雑種”と呼ばれたという悲しい過去を涙ながらに語っている。 　以前に比べればマシになったが、韓国におけるハーフタレントの台頭は容易ではない。韓国芸能界の「ハーフ会」が結成されるのは、まだまだ先になりそうだ。 （文＝梅田ナリフミ）

「Samsung Galaxy Apps」より

　サムスン電子が展開しているアプリストア「Samsung Galaxy Apps」で、LGBT（同性愛者、バイセクシャル＆トランスジェンダー）系のアプリが却下されていることが明らかになり、韓国で話題となっている。 　これは、米国のゲイデートアプリである「Hornet」の開発会社が、サムスンから送られてきたアプリ審査結果の書類を公開したことで明らかになった。同文書には「LGBT系コンテンツは、該当国家の道徳的価値と法律により許可できない」と書かれていたという。ちなみに、サムスンが言う該当国、すなわちアプリストアが展開されている国には、韓国、中国、日本、米国、ノルウェー、デンマーク、イラン、イラク、ヨルダンなどが含まれる。 　「Samsung Galaxy Apps」はそれほど認知度が高くなく、サムスンのお膝元である韓国においても「Google Play」のほうが圧倒的に有名である。ただ、自国を代表する大企業の価値観のあり方に、韓国世論も敏感な様子だ。 　韓国では、米国での同性婚合法化を皮切りに、国内でも同性婚をめぐる議論が盛り上がっている。もともとクリスチャンが多い国柄ということもあり、反対派の声が大きい。ネット上ではキリスト教の牧師たちが「なぜ、同性愛がダメか」という趣旨のコラムを、あちらこちらに書きまくっている状況だ。先日も、ソウル市が管理する市民掲示板に、「反同性愛」をうたう書き込みが相次ぎ、多くの支持を得た。そんな背景もあり、今回のサムスンのLGBTアプリ拒否にも注目が集まることになったのだ。 　表現の自由や著作権の問題を取り扱う社団法人オープンネットのパク・チファン弁護士は「韓国では、同性愛は法律で処罰できない。彼らがチャットするのに、違法性があるとは到底思えない」とメディアの取材に答えていた。違法行為でないとするならば、サムスン側が「道徳的価値」にそぐわないと判断していることになるのだが……。 　韓国では、AV動画サイトが公開されても、サイバー警察によって強制的に接続不能になる。また、韓国最大手の検索ポータルNAVERでは、性を連想させるキーワード検索には年齢認証が必要だ。以前には、不倫奨励SNS「アシュリー・マディソン」が強制的に接続禁止されたという前例もある。出会いや性を題材にしたインターネットサービスそのものが、成立しにくいという土壌があるようだ。 　世界の名だたるIT企業は、LGBTに対してはポジティブな反応を見せている。Google、Facebookは幾度となく「歓迎」の意を表しているし、中国・アリババも国内のLGBTカップルたちの結婚式を米国でプロデュースしている。 　そんな、世界のライバルたちの反応とは、異なる反応を見せたサムスン。非常に韓国らしいニュースだ。

目隠しをしても字が読めるようになるというのだが……

　中国では、年老いたら子どもに養ってもらうというのが一般的な考え方で、子どもの収入が高ければ高いほど、自分の老後も安泰になる。そのため、子どもの教育にかける熱意はハンパない。月収の半分近くを子どもの教育費に充てる家庭もあるほどだ。それも、すべては子どもにいい大学に入ってもらい、給料の高い仕事に就いてもらうため。子どもの将来のためというより、自分の老後のための投資というわけだ。 　そのため、勉強を教える学習塾はもちろんのこと、ピアノやバイオリンといった音楽系のスクール、絵や図工など芸術系の教室、ゴルフやテニス、スケートなどのブルジョア系スポーツのクラブなど、ありとあらゆる塾がそろっている。 　そんな中、四川省成都市のある女性から、こんな訴えが新聞社に寄せられた。姪っ子のために9万8,000元（約200万円）近い授業料を払って塾に通わせたが、１年以上たってもなんの効果もない。退校するから残りの授業料を返せと要求したが、一向に返してくれないという内容だった。 　その塾は「子どもの理解力を養成し、超能力を開発する」とうたっており、授業を受ければ“目隠ししても字が読め、図が識別できる”ようになり、さらに上の段階にいけば“本をパラパラとめくっただけで内容がすべて理解できる”ようになるのだという。1課程の授業料が3万2,000元ほど（約64万円）で、3段階の課程を取ると9万8,000元。一度授業料を払えば終身制で、何回でも授業を受けることができ、もし効果がなければ、授業料はすべて返還するということになっていた。 　これだけでもかなりマユツバな塾だが、この女性はすっかり信じてしまい、お金を全部払い込んでしまった。授業のやり方も変則的で、いつどこで授業を行うかは前日に職員からの知らせで初めて知ることができ、連絡してくるのも半年に1回ずつ。しかも教室は締め切られ、父兄は近寄ることができなかったという。

ネットに掲載されていた超能力開発塾による広告。「子どもたちが目隠しをしても字が読めるようになります……」などと書かれている

　授業を受け始めてから1年後、学習効果を確かめようと、姪っ子に目隠しをして字を読ませようとしたが、さっぱり読めない。そこで子どもを問い詰めると、「あれは上を向いて目隠しの隙間から見ないと見えないんだよ。この秘密は守らなければいけないと、塾の先生に言われていた」と白状したのだという。しかも、授業ではただ映画を見せられていただけだということも判明した。 　もう明らかな詐欺なわけだが、中国ではこれまでにも“能力開発”に関する詐欺事件は何度も起こっているという。それにもかかわらず、なぜ人々は同じような手口にひっかかってしまうのか？　 「ズルをしてでも勝負に勝ち、出世したほうがいいと考える親が多いからです。よく中国のセンター試験でハイテクカンニング機器がニュースになりますが、あれも親が買い与えているケースが多い。中国ではイカサマ賭博用のトランプや麻雀パイがそこら中で売られていますが、いざ使おうとするとすぐにバレる粗悪品が多い。この超能力詐欺も、『イカサマしてでも、子どもに好成績を上げてほしい』と下心を持つバカな親がひっかかっただけですよ（笑）」（広州市在住の日本人ビジネスマン） 　この件を報じた四川省の地元紙「華西都市報」によると、この塾に子どもを通わせていた多くの親たちから授業料返還の要請が出ており、このような明らかな詐欺にも簡単にひっかかる親の多くは、お金はあるものの自身の教育程度はそれほど高くなく、自分の子どもに対して高望みをする傾向にあるという。 　子どもの教育をする前に、まずはこんなバカ親の教育から始めないといけないようだ。 （文＝佐久間賢三）

農薬サイダー事件で逮捕されたパク容疑者

　住民わずか80人ほどの小さな村で、殺人事件が起こった。韓国・慶尚北道のとある農村で、1.5リットルペットボトルに入っていたサイダーを飲んだ6人の女性高齢者が次々に倒れた。うち2人は死亡、残り3人も危篤状態だという。 　彼女たちが飲んだペットボトルには、強力な殺虫成分が含まれる使用禁止の農薬が混入していたことが発覚。事件発生から4日後、この“農薬サイダー事件”の容疑者として82歳の女性が逮捕されている。パク容疑者は被害に遭った女性たちと席を共にしていながら、自分だけ農薬入りのサイダーを飲んでおらず、また被害者たちが倒れた後も人や救急車を呼ばずに放置していたという。パク容疑者の自宅からは農薬の瓶が発見されており、サイダーに混入したものと同じ殺虫成分も検出された。現在、パク容疑者本人は「農薬を買ったこともないし、その農薬が何かもわからない」と容疑を否認しているが、彼女の犯行で間違いないとの見方が大勢を占めている。 　なんとも残虐な殺人事件だが、韓国では近年、65歳以上の高齢者による凶悪犯罪が増え続けている。高齢者による殺人や強盗、放火などの凶悪犯罪は、2011年の759件から13年には1,062件と、わずか2年間で約40％も増加しているのだ。進行中の韓国社会の高齢化を踏まえたとしても、この数値は異常といわれている。 　何よりも恐ろしいのは、韓国の高齢犯罪者たちがはっきりとした理由を持たず犯罪に走っているということ。警察犯罪統計によれば、凶悪犯罪で逮捕された高齢者の動機は「偶発的」という人が最も多く、自らの感情をコントロールできずに罪を犯すケースが少なくないという。今回の“農薬サイダー事件”の容疑者も、特別な理由もなく犯罪を実行した可能性は捨て切れない。 　韓国で高齢者犯罪が増加する背景には、彼らが置かれている悲惨な境遇がある。何よりも、苦しいのは高齢者たちの経済状況だ。所得が国民の平均値の半分に満たない人の割合を指す「貧困率」を見てみると、韓国高齢者の貧困率は48.6％（韓国労働研究院、11年）。一人暮らしの高齢者に限れば、貧困率は74.0％にも跳ね上がる。高齢者の貧困率が高いといわれている日本が20％前後の数字であることを踏まえると、韓国高齢者がいかに生活に窮しているかが理解できるだろう。日本には「月12万円では足りない」として新幹線焼身自殺を起こした71歳の高齢者がいたが、韓国の老人からすれば、うらやむような金額なのだ。 　ちなみに、保健福祉部（日本の厚生労働省に相当）が昨年1万451人の高齢者を調査したところによると、全体の33.1％がうつ病で、10.9％は自殺を考えたことがあると答えたという。専門家たちは「老人たちの置かれる環境が、劣悪になったことが高齢者犯罪の増えた原因」と口をそろえて指摘しているが、高齢者の悲惨な境遇を抜本的に改善する手がないのが現状だ。 　2人に1人が貧困、3人に1人がうつ病という韓国高齢者の悲惨な現実。とはいえ、犯罪を実行していい理由にはならない。今後ますます高齢化が進む韓国にとっては、一刻も早く改善したい問題点だろう。

当初の“ザハ案”『ZAHA HADID - Tokyo 2020 Olympic Stadium - YouTube』（dkTV）より

　白紙になった東京五輪の新国立競技場について、中国人投資家から「宙に浮いたデザイン案を使いたい」という話が出ている。中国・寧波市の日系商業施設にも投資をした中国人投資家が、「スケールを縮小して中国に建設したい」と日本人の建設業者に打診しているのだ。 　新国立競技場のデザインは、世界的に有名なイラク人の女性建築家ザハ・ハディド氏によるものだが、建築家たち主導のデザイン案で進めたために最終的に推定予算は当初の1,300億円から2,520億円に膨れ上がり、猛反発を生んだ。費用がハネ上がったのは予算を考えない斬新なデザインが原因で、政府は予算削減ではなく「ゼロベース」での計画立て直しを決めた。 　ただ、これには「正しい手続きを踏んだ国際的コンペの採用デザインを棄てるのは、国際的信用をなくす」という批判もあり、これが中国の一部報道では「日本の無計画な失態」と報じられた。これを受けた中国人投資家が「だったら私がこれを拾おう」というのだが、デザインを買い上げるわけでもないというから驚きだ。 　投資家の話を伝え聞いた建設業者の関係者によると、この投資家は過去、中国各所でエッフェル塔やシャンゼリゼ通りなどヨーロッパの建造物を模倣して建てた建設業者とも仕事をしている関係で「おおよその外観図さえあれば8分の1ほどの縮小版を造れる」と豪語。つまりは見よう見まねでニセ新国立競技場をミニチュアで作ってしまえというわけだ。 「でも、中国のニセ建物はすでに建設されたものの寸法を計って再現したもので、見よう見まねであの難しい形状を建てれば、おそらくは恥ずかしいシロモノが出来上がるでしょうね」と関係者。 　さらに「その投資家は“ザハ案”を2018年の平昌冬季五輪で使うというトンデモ案も出していた」という。 「すでに人を通じて韓国の文化体育観光部に打診したと言うのでびっくりです」（前出関係者） 　韓国では平昌五輪の会場の建設費が200億円ほどにもかかわらず五輪後の使用のめどが立たないと反対運動がおこり計画が頓挫。カジノ転用計画を持ち出してはいるが、解決できておらず、これに中国人投資家は「私の案を採用してもらえるなら援助してもいい」と申し出て、この新国立競技場のパクリ案を提案したのだという。 　この話を韓国事情に詳しい日韓文化研究家のカン・ヨンヒ氏にしてみたところ「韓国側がそんな話を受けるとは思えませんが、日本が恥を晒した捨て案を拾うとなれば、むきになってに賛同する連中はいる」と話す。 「朴槿恵大統領は韓国内の経済不況などで低下した支持率対策で、いちいち反日感情を煽ってきた人。セウォル号事故やMERS拡散、防衛費の不正流用事件など政権批判の火種が相次ぐ中、植民地解放70年の韓国で世論が盛り上がれば、無謀なことも認めかねない。韓国にメリットがあるようには思えない話ですが、日本が不可能だったものを実現したと誇ることはできますからね。ただ、政治家やゼネコンが予算を貪るのは日本より酷くて、過去の世界大学生乗馬選手権とか世界陸上選手権、武道アジア競技大会、世界漕艇選手権など、韓国に誘致したスポーツイベントがことごとく赤字。無駄な公共事業に対する反発は日本よりも強いので、まずそんなバカげたことは起きないと思いますよ」（カン氏） 　中国人投資家が周囲を巻き込まず、自分の庭に自費でパクリ競技場を作る分には一向にかまわないのだが……。 （文＝ハイセーヤスダ）