山西省の精子バンクで、凍結された精子を取り出して検査する作業員

　山西省にある人類精子庫、いわゆる“精子バンク”で先日、人工授精のために使う精子が不足。中国版LINEともいうべきスマホチャットアプリ「微信（ウェイシン）で、20～45歳までの健康な男性に対して精液の提供を呼びかけるという“チン事”が起こった。 　この呼びかけは、中国版Twitter「微博」でも瞬く間に話題となり、「俺でよければいくらでもどうぞ！」「女性看護師が手伝ってくれるのか!?」などといった書き込みが相次いだ。 　ところが、精子の提供は、そうたやすくはないようだ。提供精子の質について中国当局が定める基準は厳しく、山西省では昨年1,213人から精子の提供を受けたが、基準に合格したのはそのうちたったの136人であった。提供された精子は液体窒素で凍結されるが、問題はその後。「解凍した後の精子の40％以上が、元気でなくてはならない」と、山西省精子バンクの担当者は言う。

新聞記者が覆面取材で精子バンクに行った時に撮影した“精子採取室”。パソコンにAV映像が入っており、それを見ながら採取するという

北京にある精子バンクの個室

　また、精子提供者になるには中国国籍でなければならず、本人だけではなく、家族の病歴や遺伝病の有無なども問われる。さらに、精子提供の3～7日前には“禁欲”を求められ、性器周辺を清潔にした上で、採取に来ることが求められている。 　ちなみにこの精子提供の見返りだが、1回目と2回目の検査の際には、山西省省都の太原市在住者には30元（約600円）、市外在住者には50元（約1,000円）という、お足代のみ。しかし、検査で合格となると、数カ月の間に10回ほどの精子提供が求められ、1回ごとに300元（約6,000円）が補助される。そして、規定の提供回数を終えてから6カ月後、謝礼のような形で1,000元（約2万円）を受け取ることができる仕組みになっている。 　以前に比べて上積みされた謝礼と、提供者募集の手段が増えたことにより、山西省では提供者の数が徐々に増加。しかし、「まだまだ精子の提供に対する市民の理解は乏しい。提供者には大きなプレッシャーがかかり、病院に来る際に大きなマスクで顔を隠してくる人もいる」と、山西省の担当官は話す。 　同バンクでは、微信での呼びかけの前に、山西省にある大学を含む高等教育機関に出向き、学生に精子の提供を依頼しようとしたが、一部の学校では「学生に悪い影響を与える」と、警備員に追い返されたという。 　また、2012年には湖北省武漢市で、23歳の医大生が、不妊治療研究施設に精子を提供するために個室にこもったところ、室内で心臓発作を起こして亡くなるという事件も発生している。亡くなる前の1週間ほどで4回という、“ハイペース”で提供していたといい、死の遠因となった可能性もある。 　若い男性なら、たやすいことのように思える精子提供だが、意外と命がけのようだ……。 （文＝佐久間賢三）

イメージ画像 Photo By Simon HunterWilliams from Flickr.

　韓国で過去に世間を騒がせた事件が、時効まであと1年と迫っている。その事件とは、韓国南部の小都市で起きた「羅州女子高生殺害事件」だ。 　2001年2月4日、女子高生・パクさん（当時17歳）が、羅州にあるトゥドゥル川流域で、死体で発見された。死体には性暴行の痕や刺し傷が残っており、直接的な死因は溺死と断定された。 　同事件は、パクさんの地元・光州ではない羅州で発見されたことなどが原因となり、目撃者や証拠があまり見つからず。事件経過1カ月が過ぎた頃には　捜査が早々に暗礁に乗り上げた。 　ところが、事件が忘れ去られつつあった11年後の2012年、転機が訪れる。捜査線上に、有力な容疑者が浮上したのだ。その人物とは、ほかの事件で強盗殺人の罪で無期懲役刑を受け、服役中だったキム容疑者。パクさんの体から検出されたDNAと、キム容疑者のDNAが一致し、事件は急展開を迎えるかに見えた。 　しかし、ここでも事件は解決しなかった。その理由は、事件当日にパクさんととある男性を見かけたとする目撃者のひとりが、「キム容疑者ではない気がする」と証言したためだ。また、キム容疑者も「パクさんとは、お互い好意を持っていて、性行為をしたこともある」とし、検察は証拠不十分で不起訴という決断を下した。事件はまたも迷宮入り。時効までいよいよあと1年弱となり、不可解さや残虐さからか、同事件は世間の注目を再び集めることになった。 　そんな世論の関心の高まりを受けてか、韓国警察関係者の間で、ある動きが起きている。 　OBおよび現役の優秀な刑事や犯罪学者が集まり、未解決事件を専門に扱う特別チームを結成されたのだ。いわゆる「コールドケース」を専門とする、エキスパート集団が登場したのである。 　同チームの中心人物は、元ソウル市警察の強行班長コ・ビョンチョン氏。「30年の刑事生活を通じて一度も未解決事件を出したことがない」と自ら誇る、犯罪捜査のプロだ。コ氏はすでに、キム容疑者への再捜査が必要と公言しており、過去に不起訴処分とした検察とも対決する姿勢だ。 　しかし、韓国警察関係者による、大衆受けするような“特別チーム”の結成には裏がありそうだ。というのも、韓国では2010年から未解決事件が年ごとに約10％のペースで増加している。それに比例するように、警察への批判がメディアを中心に噴出しているのだ。そんな状況下での、ドラマのようなコールドケース解決チームの登場は、“無能な警察”というレッテルから逃れるための、ある種のアピールと取れなくもない。いずれにせよ、今回結成された特別チームが、コールドケース解決に大きな力を発揮するのか、その成果には注目したい。 （取材・文＝河鐘基）

　中国の四川省・成都で、あるスーパー幼児が話題となっている。なんと一日中、全裸で過ごしているというのだ。3月の成都の気温は日中で15℃前後、最低気温は10℃を下回る。極寒とはいえないが、この気温のなか、全裸で外にいることは正気の沙汰とは思えない。しかも一年中全裸というから、0℃を下回る真冬の時期も全裸で過ごしていたことになる。 　「全裸幼児」ことラーチアル（拉吉兒）ちゃんの年齢は、わずか1歳3カ月。常に全裸で外を駆けまわり、なんと冷たい水で沐浴している。にもかかわらず、寒そうな表情を一切見せず、笑顔で周囲の人に人懐っこく接しているという。 　隣人は父親にこうした行動をやめさせるよう指摘したが、聞く耳を持たなかったため、次第に「実の子ではないのでは」というウワサが広まり、「児童虐待」として、地元警察に通報されてしまったという。しかし、警察が調査した結果、ラーチアルちゃんは両親の実の子であることがわかり、かつ全裸による健康被害や外傷がなかったということもあり、「おとがめなし」に。以来、隣人たちは何も言わなくなり、近所ではラーチアルちゃんが全裸で動き回ることに慣れてしまったという。

　ラーチアルちゃんは父親が命じるまま、毎朝10時と16時に水浴びをする習慣がついたという。その間は全裸のまま外で過ごし、近所の人からお菓子をもらったり、玩具で子どもたちと遊ぶという。そんな生活を生後わずか6カ月から始め、真夏も真冬も生活スタイルを変えなかったという。子どもの名前は中国語の「ゴミ」と同じ発音で、「賤しい名前はよく言うことを聞く」という意味なんだとか。 　ラーチアルちゃんを紹介した中国メディアによると、ある医師は「全裸でいることで皮膚の感覚が敏感になり、免疫機能が高まる」と肯定的に評価する一方、別の医師は「幼児は体温調節がうまくできず、非常に危険。男女の性差学習や羞恥心の発育も不十分になり、のちのち心理的に悪影響を及ぼす」として警告している。

　日本はもちろん、欧米では完全に“虐待”となるが、「全裸や半裸の幼児はけっこういますよ」というのは重慶市在住の日本人駐在員だ。 「中国の内陸部では、まだまだ幼児の穴あきパンツ（股の間に切り込みが入っており、容易に排尿・排便できるように作られた下着）を履かせる習慣が残っていますが、知り合いの中国人は『冬でも穴あきパンツを履かせれば、皮膚が強くなる』と信じていましたね。こっちの体操教室や陸上クラブでは、小学生が下着一枚の姿で練習していることも多いです。日本の幼稚園で冬に乾布摩擦するように、こっちでも小さい頃から外気に肌を触れさせることで、免疫力がつくと信じられているようです」 　自己流の迷信めいた子育てではあるが、この幼児がどのように成長するのか、楽しみだ。 （文＝金地名津）

　腐敗撲滅を目指す中国の習近平指導部は現在、次々と幹部の汚職捜査を行い、国民の共産党に対する不信感のガス抜きに必死になっている。そんな中、地方都市では、公務員による不正行為により直接被害を被っている一般市民が声を上げている。中国の鳳凰網ほか、多くの中国メディアが伝えた。 「ほんと、死んでしまいたい気持ちになるよ。十数年頑張ってきて、手元に残ったのはこの白い紙の山だけなんだから……」 悲しげに嘆く史さんは以前、河南省開封市通許県で「芸苑賓館」というホテルを経営していた。 　 　1995年に開業するとすぐに商売は軌道に乗ったが、2000年以降、ツケ行為が増え始めると資金繰りが悪化。08年には、ついに倒産に追い込まれてしまった。以来、史さんは7年をかけて、手元に残った大量のツケの取り立てを行っている。 　「県の委員や県政府を含めて、いろんな政府機関へ何度も行きましたよ。でも、なんの結果も出てない」と史さん。ほとんどのツケは、同地の県委員会や県政府、農業開発室、農業局、派出所、水道局など、さまざまな行政機関の人間による宴会だった。担当者が一筆書き、所属する部門のハンコが押印してある。その合計金額は少なくとも120万元（約2,400万円）以上と史さんは言う。いずれも1回の額が大きく、中には6万元（約120万円）近いものも。さらに困ったことには、すでに退職した人や、亡くなった人によるサインもある。

　史さんの困り果てた様子が現地のテレビ局で放映されるや、ネットでも地方政府のずさんな管理に対する批判が一気に拡散。翌日、地方政府は特別会議を開き、ツケの詳細が明記された紙を検証し、金額が小さいものは一括払い、大きいものは支払い計画を立てて2年以内に払うことを決めた。 　その決定に対するネットでの反応は 「当然、利息も付けていい。7年間の利息なら、相当大きいんじゃない？」 「支払うって言うけど、公費でそんなの払うわけ？」 「さらに2年以内に支払いって、どんだけ恥知らずなんだ！」 など、一般市民の怒りの炎はむしろ大きくなっている。 　専門家によると地方政府機関の最下部層への管理は難しく、店で勝手に食べたり飲んだりしてツケが膨らむのは珍しくないという。実際、このように地方政府機関の人間によるツケが原因で倒産に至ったという店のニュースは、02年あたりから各地で散見されており、腐敗撲滅を目指す政府にとっても頭が痛い問題のようだ。

仁川国際空港（Wikipediaより）

　韓国人と中国人が空港ですり替わるという、前代未聞の珍事件が起きた。韓国のテレビ局・YTNの報道番組によると3月21日、大韓航空便のバンコク行きのチケットを持った中国人と、カナダ行きのチケットを持った韓国人が、韓国の空港内の免税店エリアでお互いのチケットを交換。行き先をすり替えようとしたことが発覚した。しかも、この事件の5日前、16日にもアシアナ航空便で同様の行為が摘発されている。 　そもそも、なぜこのような事件が立て続けに起きたのか？　番組に出演した専門家によると、今回の事件の裏には、密入国を専門とする国際ブローカー集団が関与している疑いがあるという。中国のパスポートに比べ、韓国のパスポートは欧米諸国でビザなしで入国できる国が多い。また真偽のほどは定かではないが、西洋人などからすると、中国人と韓国人の顔はあまり区別がつかないらしい。 　そのような実情を知ったブローカーが、なんらかの策を講じ、出国審査を抜けた免税エリアで、同事件の容疑者たちを接触させた可能性が高いという。実際に、関連事件の容疑者からは「約150万円の報酬をもらう約束だった」という証言も出ている。前出専門家は、「これまで頻繁に行われていた手口が、今回いよいよ発覚したのでは」と、すでに同様の密入国手段が広く蔓延していると危惧している。 　密入国者を発見した場合、航空機は原則上、離陸後でも出発地に引き返さなければならないとされている。21日に起きた事件では、大韓航空は目的地周辺ですり替わった容疑者に気付いたため、到着後に容疑者の身柄を拘束したという。大韓航空にとっては、一歩間違えば“ナッツリターン”ならぬ“すり替わりリターン”となる珍事件。そうなれば、管理体制の不備を理由に、また矢面に立たされていたことだろう。今後、韓国の空港では、搭乗前に航空券とパスポートを徹底的に確認するべきだという指摘も出ている。 　余談だが、最近、韓国には整形目当てで入国する中国人が激増している。中国の入国管理局では、韓国帰りの本国人チェックのために、長蛇の列ができているという報道もある。今回のような事件が続けば、空港内での本人確認はより煩雑なものになってしまいそうだ。 　YTNのニュース番組は、最後に次のように視聴者に訴えかけていた。 「重大な犯罪なので、決して真似しないでください」 （取材・文＝河鐘基）

　2018年の平昌冬季五輪開催をめぐるニュースが騒がしい。一部の競技施設の建設費用が高騰したり、宿泊施設の不足が指摘されたり、スポンサーが集まらなかったりと、さまざまだ。昨年末にはIOC（国際オリンピック委員会）から長野や北朝鮮での分催も提案されたが、パク・クネ大統領は否定。平昌冬季五輪組織委員会も「分催はない」とあらためて強調した。だが、3月12日には市民団体が分散開催を求める記者会見を開いた。「予算拡大が予想され、その負債は国民が負担することになる」というのが、市民団体の主張だった。 　そんな市民団体の声を探るべく、韓国の大手ポータルサイト「NAVER」で「平昌五輪　市民団体　反対」と検索してみる。いくつか挙がってくる記事の中に出てきたのは、「平昌五輪反対闘争委員会」。組織名称に「反対」「闘争」とあるので、まさに急先鋒的な存在なのだろう。ただ、公式サイトなどはない。いろいろと手を尽くして、連絡先を突き止め取材を申し込むと、委員長のウ・ガンホ氏なる人物が応じてくれるという。これは刺激的な反対意見が聞けるかと思いきや、委員長から出た言葉は意外なものだった。 「平昌の市民たちが五輪の開催を大反対している？　そんなことはない。我々にとっては、3度の挑戦でやっとつかんだ開催だ。五輪は悲願であり、それが決まった時も今も、五輪開催への関心と意欲は高いよ」 　ウ・ガンホ委員長は1959年10月3日生まれ。2000年に平昌郡議会の議員となり、同議会副議長・議長なども歴任。13年からは同郡社会福祉協議会会長も務めている。そんな彼がなぜ、「反対闘争委員会」委員長を務めているのか――。 「我々の委員会は、五輪開催そのものに反対するのではなく、分催に反対している。と同時に、競技場建設や選手村建設などに積極投資しようとしない政府の消極的な態度に対して、断固戦うために組織されたものだ。昨年10月には平昌郡庁でデモも行ったし、文化観光部や組織委員会に何度も抗議している。本番まであと2年しかないのに、いまだに“分催問題”などが取り沙汰されるのは、もどかしい」 　そのもどかしさといら立ちのほとんどが、韓国政府の取り組みにあるという。政府がもっと積極的に投資すれば、分催はもちろん、競技場建設の遅れや宿泊施設不足も起こらないとウ・ガンホ委員長は言う。 「なぜ政府が五輪投資に消極的か？　それは仁川アジア大会やテグ世界陸上などの国際大会で過剰投資したからだ。投資しても見返りがなかった。だが、今回は大会の次元が違う。五輪だ。人類最高の国際イベントだ。なぜそれを国家的事業と考えず、もっと積極的に投資をしないのか。まったく理解できないし、国が積極的にならないから、一部の国民から分催や大会開催返上などの意見が出るのだろう。国がもっと本気で取り組めば、そんな声は出てこない。平昌郡の財源だけで開催できないのは、報道されている通りだ。どう考えても無理だろう。だから国の支援がいる。ただでさえ平昌は地方財政が潤沢ではないのだ。国が支援しないで、できるわけがない。平昌は、素晴らしいイベントを韓国に誘致したのだ。今度は国が応える番だろう」 　平昌五輪の開催に反対する声をどこかで期待していただけに拍子抜けしまったが、ウ・ガンホ委員長の話を聞いていると、平昌市民が五輪に寄せる期待と、韓国政府の取り組みの間に、大きな温度差があるのは間違いなさそうだ。はたして、その温度差は、埋まるのだろうか？　平昌五輪をめぐる狂騒曲はまだまだ続きそうだ。

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梨花女子大のキャンパス内を観光する中国人観光客

　日本国内でもさんざん報じられた、旧正月を日本で過ごした中国人観光客の爆買いの様子やマナーの悪さ。中でも、東京・銀座の路上で子どもに小便をさせていた母親の衝撃映像は視聴者に強烈なインパクトを与えた。 　中国人観光客のマナーの悪さは、お隣韓国でも問題になっている。香港紙「アップルデイリー」（3月18日付）が報じたニュースによると、韓国の名門・梨花女子大学のキャンパス内で、中国人旅行客が女子大生のミニスカート姿を盗撮した映像が、中国のアダルトサイトにアップされているのが発見された。下着まで盗撮していたかは不明だが、この影響もあってか現在、同大学では外国人旅行客が敷地内に入ることを禁止したという。 　キャンパス内には梨をかたどった大きなレリーフがあり、かつ「梨花」の中国語の発音が「財運が上がる」という意味の語句に似ているということもあり、中国人観光客の間では定番の観光スポットとなっていた。複数の韓国メディアによると、同大学では、中国人観光客が授業中の教室に闖入したり、女子大生の写真を無断で撮りまくるなどの“被害”が出ているという。 　中国のセクシー系画像の掲示板などにはミニスカート姿の女子大学の姿が複数アップされ、「セクシーだな」「美脚な女子大生サイコー」などといったコメントが寄せられている。

キャンパス内のこうした階段は絶好の盗撮スポットか

　一方、中国国内でも盗撮が社会問題化している。3月12日、広東省江門市内の公共トイレを利用した女性から警察に通報があった。警察がさっそく女性トイレを確認しようとすると、個室から突然、慌てた様子で男が飛び出してきた。男の足元にカツラが落ちていたことから、警察が緊急逮捕。容疑者は、なんと4時間にわたって女子トイレにこもって盗撮していたのだ。供述によるとカツラ、眼鏡、ストッキングなどの女装グッズで変装していたようだ。中国版Twitter「微博」では、「盗撮に対するその努力を、中国社会のために使ってくれ！」「逮捕の瞬間を見てみたかった。マヌケな女装姿が見たかった」といった声が上がっている 　数年前、広東省や上海市で日本人駐在員による中国人女性への盗撮行為が発覚し、日本人が相次いで逮捕されるという事件も起こっている。中国では日本と違い、性的な犯罪に関してかなり処罰が厳しく、痴漢や盗撮でも実刑となることも少なくない。そんな状況もあってか、海外で悪さを働く盗撮犯も少なくないようだ。 　日本にも多くの女子大があり、観光客など一般人がキャンパス内に入れる学校もある。観光客を装った盗撮犯には、くれぐれも日本へ遠征に来ないでほしいものだ。 （取材・文＝棟方笙子）

イメージ画像（Wikipediaより）

　昨年1年間で100人以上の死者を出すなど、日本で社会問題となっている危険ドラッグ。その原料の多くが、中国から密輸されたものといわれている。 　しかし、中国からの危険ドラッグ流入に手を焼いているのは、我が国ばかりではない。ロシアの麻薬流通監督庁の発表では、今年第3四半期までの合成麻薬の押収量は、前年同期比で約2倍となった。そして、その多くが中国から密輸されたものだという。 　ロシア紙「モスクワ・タイムズ」によれば3月6日、モスクワのシェレメーチエヴォ空港で、合わせて約230キロの合成麻薬を隠し持って入国しようとしていた中国人、34人が逮捕された。 　また、当局は最近、シベリア地方の複数の都市で、合成麻薬の一斉取り締まりを実施。犯罪組織のメンバー21人が拘束され、合成麻薬約100キロが押収された。これは、日本でも密かに流通している「スパイス」と呼ばれる危険ドラッグを2トン以上は製造できる量だという。 　昨年10月にはロシア全土で、スパイスの使用により、2週間のうちに25人が死亡し、700人以上が中毒症状に陥るという事件も起きている。 　当局によると、スパイスを含め、中国産合成麻薬によって普及する危険ドラッグの流通速度は、ヘロインの約2倍。ヘロインは路上で密売人によって手売りされる一方、法の網の目をかいくぐった危険ドラッグは、ネット上で半ば堂々と売買されていることが理由の一つだという。 　こうした異常事態の中、ロシアでは目下流行中のスパイスを禁止する法律を制定。しかし、日本をはじめ諸外国同様、新しい化学式を持つ危険ドラッグが次々登場するという結果を招くのみで、イタチごっこから脱却できずにいる。何しろ昨年には、288の物質を、合成麻薬として禁止しているのだ。そしてその多くが、やはり中国産であるという。 　今後、中国からまき散らされる毒の世界的蔓延を食い止めるには、国際的な連携が必要といえそうだ。

中国客向けの土産物店＝北朝鮮新義州市

　3月上旬、北朝鮮は外国人に対して実施していたエボラ出血熱対策の入国制限を解除した。事実上、昨年10月から鎖国状態となっていたが、ここへきてようやく受け入れを再開した。だが、春節はすでに終わり、貴重な外貨収入が期待できる「爆買い」中国人ツアー客の恩恵は受けることができなかった。それでも北にとって、中国人観光客が金ヅルになっているのは紛れもない事実。北の土産物屋で並ぶグッズを探ると、「これでもか」というほど、スゴいシロモノが売られていた。 　中国人向けの北朝鮮ツアーは、日帰りから数日間の本格的な周遊まで、多様なメニューが用意されている。ツアー代金は日帰りだと250元（約5,000円）から。宿泊が伴う場合は1,000～5,000元（約2～10万円）以内で行けるため、気軽な海外旅行先として人気を集めている。

中国の旅行社が募集する朝鮮ツアーのポップ

　一方で、北朝鮮にはモノがない。最新鋭の炊飯器やカメラといった、「爆買い」中国人が好むアイテムは皆無だ。 　そんな中でも生きるためには金儲けをしなきゃならんワケで、南部の大都市、開城（ケソン）特産の高麗人参や関連のお茶、健康食品、医薬品は土産物としてわりと人気があるという。

漢字表記の多い朝鮮人参の土産物

　筆者が入手した中国人観光客が撮影した北朝鮮国内の写真には、「高麗人参」とばっちり漢字表記がなされていた。 　中国人は、健康にバチッと効きそうな薬を好む。とある北の製薬メーカーは「糖尿病、腎臓病、高血圧、脳卒中、インポテンツ……」など、すさまじい効能書きのある薬品を開発し、土産物屋に陳列していた。

怪しい万能薬「金糖-2」

　それが「金糖－2」注射薬だ。液体の入ったガラス製のアンプルを注射するという面倒くさい使用方法だが、ポスターには「無病長寿に効果あり」「鳥インフルエンザにも効きます」といい、事実であれば、鳥インフルがパンデミックした時に世界を救う特効薬になるかもしれない。 　万能薬はこれだけではない。「パソコン疲れの目に効く鉱石」「血を浄化する指輪」など、1980年代のロールプレイングゲームを思い出させるアイテムもある。わが国のコエンザイムQ10もびっくりだ。

どこかで見たことのある、木彫りの熊と豚

　元手のいらない木工製品も多い。入手した写真で驚かされたのは、昭和の家庭で一家にひとつはあった「木彫りの熊」の存在だ。シャケをくわえた木彫り熊。田中義剛の花畑牧場の台頭で、北海道土産としては最近ではすっかり見かけなくなったが、今は中国人向けの『北の国から』土産として、主力になっているようだ。 （文＝金正太郎）

　もうパチモンとは呼ばせない!?　中国のネット上で、iPhone 5cをiPhone 5sへ変身させる過程が写真付きで紹介され、話題となっている。投稿したのは、広東省深セン市の電気街、華強北路（ファーチャンペー）にある、スマホ改造工場で働く作業員だ。 　彼によると、このチューンアップは、両モデルの共通部品はそのまま使用。もともとiPhone 5sだけに備えられている指紋センサーのホームボタンを追加し、プラスチック製のボディを金属製に取り替えるというものだ。主な手順は以下の通り。

これがiphoneの基板。これから組み立てが始まる。

ホームボタンはもちろん、指紋タッチ式のものを取り付けていく

次に、タッチパネルの装着に取り掛かる。完成までもう少しだ。 

　電池を入れて、最後に上下のフレームをドッキングさせて完成だ。  

　彼によると、一日に組み立てられる台数は10台ほどで、台数が多いときは家に持って帰って作業をすることもある。給与は出来高制で、1台当たり100元（約1,900円）ほど。単純計算で、日当約1万9,000円ということになる。現在は同業者が増え、競争が激しくなってきたが、かつてはもっと稼げたという。 　また彼は、「中国市場で売られているiPhone 5sの多くが、iPhone 5cから改造されたものだ」と明かす。 　このような改造品が出回る背景について、中国事情に詳しいフリーライターの吉井透氏は、こう話す。 「かつてはiPhoneの新製品が出るたびに山寨品（パチモン）が登場していましたが、このところは見かけません。『安くて見かけが似ていても、使えなかったら意味がない』ということに、ようやく気づいたのでしょう（笑）。そこで、ちゃんと使え、本物よりも安い改造iPhoneが登場している。複数のジャンク品から部品取りして1台に仕上げた、再生iPhoneも多数流通しています」 　 パチモン大国は、改造品大国に転身する!? （文＝青山大樹）