問題の小学生暴行YouTube動画

「最近の小学生は、先生も殴る」 　10月23日、韓国でSNS上にショッキングなタイトルの動画が投稿され、波紋を広げている。動画では、男子小学生が年配の女性教師に反抗する様子が一部始終収められているのだが、児童が怒りのままに教卓に置いてあるマグカップを投げつけたり、壁の隅まで教師を追いつめる姿は尋常ではない。 　さらに驚くべきは、その場にいたほかの児童の対応だ。動画を見る限り、同級生の暴走を止める児童がいないどころか、6～7人が大喜びでスマートフォンの撮影に励んでいる。実際、動画上には「この動画、ネットに流そうぜ」などといった、無邪気な発言も録音されている。どうやら、動画の出どころは、この児童たちで間違いなさそうだ。 　動画が撮影された小学校は、10月24日時点で明らかになっていないが、無修正でアップされた動画が出回っている以上、特定されるのも時間の問題だ。また、独特のなまりから、慶尚南道（キョンサンナムド）地方ではないかと指摘する声もある。 　このショッキングな動画に、ネット民は「親がちゃんと子どもを教育できていないから、学校が荒れるんだ」「こんな動画を見ると、教育現場が心配になる」「こんなクソガキ、ボコボコにしてやりたい」などと、学校教育の崩壊に嘆きの声を上げている。 　長幼の序を尊ぶ韓国において、この動画は大きな波紋を呼んだが、実は今年3月にも同様の事件が起きている。その際には、小学4年生の男子児童が女性教師の顔面を全力で殴りつけ、全治2週間のケガを負わせている。 　 　事件は、男子児童とその家族が謝罪文を出し、転校することで収束が図られたが、当時、世間に与えた衝撃は非常に大きいものだった。この2つの騒動を通して、最近では、学校教師の人権が軽んじられている、という憂慮の声も上がっている。 　儒教の影響が強い韓国では、目上の人を敬う伝統があったはずなのだが、そうした認識も、徐々に変わりつつあるのかもしれない……。

先達広場

　ここ10年弱の間に爆発的に普及したスマートフォンは、人類の生活を一変させたと言っても過言ではない。しかし一方で、世界のスマホ市場は成熟期に入りつつある。 　2008年以降、世界のスマホ出荷台数の伸び率は、2桁台をキープしてきた。ところが、米調査会社IDCの最新の予想によれば、16年は前年比1.6％増にとどまり、スマホ市場規模は、ほぼ横ばいとなる見込みだ。 　そんな中、世界のスマホ普及率向上に大きく貢献してきた香港の先達広場が、斜陽を迎えている。

シャッター通りと化した先達広場の2階

「テナント募集」の張り紙も虚しい

先達広場とは香港の下町エリア、旺角にある雑居ビルの名前である。このビルの1～2階部分には、数坪の広さのスマホショップが100軒以上ひしめき合い、世界中から仕入れられた新品、または中古品が販売されていた。その安さと品揃えの豊富さで、地元香港人はもとより、中国大陸から買い付け業者も連日のように押し寄せ、世界最大級のスマホ市場としてにぎわいを見せていた。特に新型iPhoneの発売直後には、店の中を一巡することも困難なほどの混雑ぶりだったのだ。 　ところが、iPhone 7／7 Plus発売から約1カ月がたったばかりの先達市場では、そんな状況は一変していた。 　筆者が訪れたのは土曜日の昼間だったというのに、1階も客の姿はまばら。2階は、シャッターの降りている店舗が目立った。隣り合う5軒ほどのすべての店舗が閉鎖され、シャッター通りと化している一画もあるほどだった。固く閉ざされたシャッターには、それぞれ不動産業者による「テナント募集」の張り紙が貼られてあった。

2015年9月に、iPhone 6s／6s Plusが発売された直後の先達広場

　先達広場の衰退の原因について、同ビル2階のスマホアクセサリーショップの店員は、「中国の税関のチェックが厳しくなったことが原因」と指摘する。 　海外製品や、家電製品の輸入・持ち込みに30％の関税が課される中国に対し、香港では関税がゼロ。この差を利用し、香港で仕入れたスマホを税関申告せずに中国に持ち込めば、関税分、安くスマホを手に入れることができる。 　ところが、この店員によると「香港から陸路で中国深セン市に入境する際には、税関による手荷物のX線検査や開封が強化され、申告漏れに対しては厳しい罰則が適用されるようになった」というのだ。 　つまり、税関無申告でスマホを持ち込むリスクが高まったことから、先達市場で複数のスマホを買い込む中国からの業者や個人が減少したというわけだ。 　先達広場から中国人が遠のいたことについて別の背景を指摘するのは、中国事情に詳しいフリーライターの吉井透氏だ。 「iPhone 7／7 Plusからは、中国もアップルの第一次販売国になり、普通に手に入るようになった。すると、iPhoneに対するプレミア感が失われ、中国人のiPhone離れが広がっている。今ではシャオミをはじめ、国産スマホの性能も向上していますし」 　中国人に背を向けられた途端、シャッター通りと化してしまった先達広場。これは、爆買い頼みの、日本のインバウンド業界の未来を暗示しているのかもしれない……。 （文＝中山祐介）

先達広場

　ここ10年弱の間に爆発的に普及したスマートフォンは、人類の生活を一変させたと言っても過言ではない。しかし一方で、世界のスマホ市場は成熟期に入りつつある。 　2008年以降、世界のスマホ出荷台数の伸び率は、2桁台をキープしてきた。ところが、米調査会社IDCの最新の予想によれば、16年は前年比1.6％増にとどまり、スマホ市場規模は、ほぼ横ばいとなる見込みだ。 　そんな中、世界のスマホ普及率向上に大きく貢献してきた香港の先達広場が、斜陽を迎えている。

シャッター通りと化した先達広場の2階

「テナント募集」の張り紙も虚しい

先達広場とは香港の下町エリア、旺角にある雑居ビルの名前である。このビルの1～2階部分には、数坪の広さのスマホショップが100軒以上ひしめき合い、世界中から仕入れられた新品、または中古品が販売されていた。その安さと品揃えの豊富さで、地元香港人はもとより、中国大陸から買い付け業者も連日のように押し寄せ、世界最大級のスマホ市場としてにぎわいを見せていた。特に新型iPhoneの発売直後には、店の中を一巡することも困難なほどの混雑ぶりだったのだ。 　ところが、iPhone 7／7 Plus発売から約1カ月がたったばかりの先達市場では、そんな状況は一変していた。 　筆者が訪れたのは土曜日の昼間だったというのに、1階も客の姿はまばら。2階は、シャッターの降りている店舗が目立った。隣り合う5軒ほどのすべての店舗が閉鎖され、シャッター通りと化している一画もあるほどだった。固く閉ざされたシャッターには、それぞれ不動産業者による「テナント募集」の張り紙が貼られてあった。

2015年9月に、iPhone 6s／6s Plusが発売された直後の先達広場

　先達広場の衰退の原因について、同ビル2階のスマホアクセサリーショップの店員は、「中国の税関のチェックが厳しくなったことが原因」と指摘する。 　海外製品や、家電製品の輸入・持ち込みに30％の関税が課される中国に対し、香港では関税がゼロ。この差を利用し、香港で仕入れたスマホを税関申告せずに中国に持ち込めば、関税分、安くスマホを手に入れることができる。 　ところが、この店員によると「香港から陸路で中国深セン市に入境する際には、税関による手荷物のX線検査や開封が強化され、申告漏れに対しては厳しい罰則が適用されるようになった」というのだ。 　つまり、税関無申告でスマホを持ち込むリスクが高まったことから、先達市場で複数のスマホを買い込む中国からの業者や個人が減少したというわけだ。 　先達広場から中国人が遠のいたことについて別の背景を指摘するのは、中国事情に詳しいフリーライターの吉井透氏だ。 「iPhone 7／7 Plusからは、中国もアップルの第一次販売国になり、普通に手に入るようになった。すると、iPhoneに対するプレミア感が失われ、中国人のiPhone離れが広がっている。今ではシャオミをはじめ、国産スマホの性能も向上していますし」 　中国人に背を向けられた途端、シャッター通りと化してしまった先達広場。これは、爆買い頼みの、日本のインバウンド業界の未来を暗示しているのかもしれない……。 （文＝中山祐介）

イメージ画像（Thinkstockより）

　日本でも少子高齢化の問題点が声高に指摘されているが、さらに深刻な問題を抱えている国がある。ほかでもない、お隣・韓国だ。 　10月25日に韓国企画財政部と教育部（「部」は日本の「省」に相当）が明らかにしたところによると、9月末時点で小中高の生徒数は588万2,790人となっている。内訳を見ると、小学生267万2,843人、中学生145万7,490人、高校生175万2,457人。生徒数は前年の608万8,827人と比べると、大幅に減少しており、毎年約20万人のペースで減り続けているという。年度別に見ても、確かに生徒数は見事なまでに右肩下がりということがわかる。1980年の約983万人をピークに、90年は約943万人、2000年は約795万人、10年は723万人と、急激に減少しているのだ。 　専門家は、「今後もこの傾向が続くと、教育市場をはじめとする韓国社会全体が変化を求められる。10年後には1クラスに生徒10人、教師1人という状況になるかもしれません」などと分析している。 　また、最近では、生徒数より教員数が多い学校も増えているという。その数は、小学校48校、中学校35校、高校4校と計87校に上る。生徒数が100人以下の小学校は、全体の3割（6,232校中2,067校）を超えた。 　韓国の教育現場が危機的状況に立たされているのは、周知の通り、少子化が進んでいるからだ。そもそも韓国では、19年に“人口絶壁”に直面するという指摘が出ている。 　急激に人口が減少する“人口絶壁”を迎えると、生産年齢（15～64歳）の人口が激変し、大規模な消費萎縮が起こるという。韓国ではこのまま少子化が進むと、2136年に人口が1,000万人となり、2750年には韓国自体が消滅するという予測も出ているほどだ。 　もちろん、韓国政府も対応に乗り出している。第一次低出産・高齢社会基本計画が策定された06年以来、80兆ウォン（約8兆円）もの予算を投入し、無償保育や育児休暇制、フレキシブル労働制などを推進してきた。しかし、目に見える成果が出ていないとの指摘が尽きない。ある専門家は「社会的現象として硬直化している晩婚問題に対して、政府は主に“個人の選択の問題”としてばかり見ており、住居などに対する支援策が足りない」と分析している。 　その具体的な数字が、教育現場にも多大な影響を及ぼし始めている、韓国の少子化問題。国が消滅するということは考え難いが、早急な対策が求められている。

イメージ画像（Thinkstockより）

　日本でも少子高齢化の問題点が声高に指摘されているが、さらに深刻な問題を抱えている国がある。ほかでもない、お隣・韓国だ。 　10月25日に韓国企画財政部と教育部（「部」は日本の「省」に相当）が明らかにしたところによると、9月末時点で小中高の生徒数は588万2,790人となっている。内訳を見ると、小学生267万2,843人、中学生145万7,490人、高校生175万2,457人。生徒数は前年の608万8,827人と比べると、大幅に減少しており、毎年約20万人のペースで減り続けているという。年度別に見ても、確かに生徒数は見事なまでに右肩下がりということがわかる。1980年の約983万人をピークに、90年は約943万人、2000年は約795万人、10年は723万人と、急激に減少しているのだ。 　専門家は、「今後もこの傾向が続くと、教育市場をはじめとする韓国社会全体が変化を求められる。10年後には1クラスに生徒10人、教師1人という状況になるかもしれません」などと分析している。 　また、最近では、生徒数より教員数が多い学校も増えているという。その数は、小学校48校、中学校35校、高校4校と計87校に上る。生徒数が100人以下の小学校は、全体の3割（6,232校中2,067校）を超えた。 　韓国の教育現場が危機的状況に立たされているのは、周知の通り、少子化が進んでいるからだ。そもそも韓国では、19年に“人口絶壁”に直面するという指摘が出ている。 　急激に人口が減少する“人口絶壁”を迎えると、生産年齢（15～64歳）の人口が激変し、大規模な消費萎縮が起こるという。韓国ではこのまま少子化が進むと、2136年に人口が1,000万人となり、2750年には韓国自体が消滅するという予測も出ているほどだ。 　もちろん、韓国政府も対応に乗り出している。第一次低出産・高齢社会基本計画が策定された06年以来、80兆ウォン（約8兆円）もの予算を投入し、無償保育や育児休暇制、フレキシブル労働制などを推進してきた。しかし、目に見える成果が出ていないとの指摘が尽きない。ある専門家は「社会的現象として硬直化している晩婚問題に対して、政府は主に“個人の選択の問題”としてばかり見ており、住居などに対する支援策が足りない」と分析している。 　その具体的な数字が、教育現場にも多大な影響を及ぼし始めている、韓国の少子化問題。国が消滅するということは考え難いが、早急な対策が求められている。

路上にばらまかれた女性の写真（「東網」より)

　リベンジポルノが国際的な社会問題となる中、中国で街中に元交際相手の裸の写真などをばらまいた男が逮捕された。 　中国紙「仏山晩報」（10月23日付）によると、四川省楽山市内の路上に、裸の女性が写った写真が大量にばらまかれているのが見つかった。写真には、この女性の氏名、生年月日、住所、身分証の番号なども書かれていたという。現場付近に住む22歳の女性が、この写真に写っているのは自分で、犯人が元交際相手であることを確信し、警察に通報。付近の防犯カメラなどの映像から、元交際相手の男を容疑者として逮捕した。

総出で路上の写真を拾い集めたという

2人が交際していたときの写真

　被害女性によると、2014年に交際を始めたこの2人は、男の女性関係などが原因で、交際当初からケンカが絶えなかったという。そんな生活に嫌気が差した女性が別れを切り出したところ、男から殺害をほのめかす脅迫や度重なる暴力を受け、別れた後も殺害予告とも取れるメッセージが携帯にたびたび届いたという。 　中国ではここ最近、女性を裸の写真で脅す事件が多発している。中国事情に詳しいフリーライターの吉井透氏は、次のように話す。 「自分が大好きな中国の若い女性にとって、交際相手に全裸を撮影させたり、自ら撮って交際相手に送ったりすることは普通。中国のネット上では、そうした写真や動画が多数流出している。中国にはまだ、リベンジポルノ防止法のような法律もないため、事実上の野放し状態となっている」 　これ以上、被害者を増やさないためにも、早急な法整備が求められる。 (文＝青山大樹)

『悪いやつら』（ファインフィルムズ）

　ソウル地方警察庁は10月18日、日本に住む指定暴力団山口組系の韓国人組員（38）を韓国へ連行し、殺人の容疑で逮捕したことを明らかにした。この報道に、韓国ネット民は「他国にまで迷惑かけるなよ」などとあきれている様子だが、韓国でもいまだに暴力団が幅を利かせている。 　最近、特に注意が必要なのが、忠清南道（チュンチョンナムド）一帯である。 　10月19日、同エリアで、暴力団の構成員14人が脅迫罪や器物損壊罪などで逮捕された。 　 　この暴力団は2013年から15年にかけて、ありとあらゆる手段を使って飲食店・風俗店からみかじめ料を徴収していた。みかじめ料を支払わない店には、客として来店しては「目が合った」などの些細な理由で暴れ、それでも逆らう店には人糞入りのビニール袋を店内に投げつけたという。どの店も報復を恐れ、警察に通報することができなかった。 　 　暴力団の被害を受けたのは、飲食店や風俗店だけではない。彼らは帰宅途中の高校生を見かけると、刺青をちらつかせたり、暴力で脅し、銀行口座を作らせた。そうして手に入れた通帳30通を違法賭博業者に売りさばいていたのだ。また、5人の家出少女を売春に斡旋して、50回以上にわたって性行為を強要したという。 　 　被害者に対し、入念な口封じをしていた彼らだが、店舗関係者や高校生の態度に異変を感じ取る人が多く、周囲からの相談を受けた警察が慎重な捜査を進めた結果、今回の逮捕となった。 　 　この暴力団の無法ぶりに、ネット民は「生きる価値もない」「こいつらが調子に乗るのは、無能な議員や判事たちのせいだ」「警察も動くのが遅すぎるだろ」と、怒りの声を上げている。 　 　そもそも忠清南道では、暴力団によるトラブルが相次いでいる。今年だけでも、19歳の少年を拉致・監禁して集団暴行を行ったとして、11人の暴力団構成員が逮捕。また、元構成員だと称して職場の後輩を奴隷のように扱い、暴行罪で逮捕された男もいる。 　 　ネット上では、韓国で暴力団の示威行為が相次ぐ原因は、警察の対応の遅さと法律の甘さにあるという意見が多いが、クリーンな社会を目指すためにも、今後は厳罰をもって臨むことが、必要不可欠となってくるだろう。

KBSより

「托卵女子」という言葉をご存じだろうか？　浮気相手との間にできた子を、夫の子だと偽り、育てる女性たちのことを指す。 　さて、韓国では現在、ある教会の前で毎週日曜日になるとプラカードを持って“ひとりデモ”を行っている中年男性が、メディアの注目を集めている。キムさん（仮名）の主張はこうだ。 「17年間育てた息子が、妻と、妻が通っている教会の牧師との間にできた子だった。牧師はそれを認めて、謝罪せよ！」 　1997年の夏、キムさんは仕事のために教会を訪ねた。そこで、妻・パクさん（仮名）と出会った。キムさんは、パクさんに一目惚れ。その後、教会に通い続け、パクさんの心を射止めた。交際2カ月後には入籍。スピード結婚となった。 　幸せな結婚生活に異変が起きたのは、結婚から2年が経過したころだった。いつも通り会社に出勤したキムさんは、家に置き忘れた書類を取りに帰った。すると、家の中には妻のほかに、意外な人物がいた。教会の牧師だ。しかも、2人は下着姿だった。キムさんの帰宅に慌てた2人だが、「何も怪しいことはしていない」と主張したという。 　キムさんは当初、妻の浮気を疑ったが、最終的には信じることにした。というのも、彼女を愛していたし、牧師のことも尊敬していたからだ。 　その後、約20年の歳月が流れたが、キムさんは妻の浮気を確信することになる。DNA親子鑑定の結果、息子と牧師が99.99％の確率で親子であることが判明したのだ。 　 　ところが、検査結果を突きつけてもなお、妻と牧師は関係を否定した。そればかりか、2人の口からは、とんでもない言い訳が飛び出したのだ。 「検査結果が間違っている。聖霊によって生まれた子だ！」 　キムさんは現在、離婚協議中で、しばらくの間、ひとりデモは続きそうだ。聖霊を言い訳にするバチ当たりな2人に、天罰が下る日は来るのだろうか？ （文＝河鐘基）

事件が起こった葬儀場

　中国遼寧省瀋陽市内の葬儀場に安置されていた女性の遺体が、何者かに犯されるという事件が発生した。「新浪新聞」（10月20日付）によると、出棺当日の早朝、遺族が遺体を見に行くと、着せていた服がめくれ上がり、下半身が露出した状態になっているのに気づいたという。 　また、化粧の一部もはげ落ちてしまっており、何者かによって荒らされた形跡があった。当初、遺族は棺桶の中に入っていた金目のものや、遺体の内臓などの器官を狙った窃盗犯の仕業と考え、警察へ通報。その後、現場検証が行われると、信じられない事実が判明した。遺体を解剖したところ、女性の遺体には犯された痕跡が見つかったというのだ。

地元メディアに対し、遺族が棺桶の様子について実際の写真を見せて説明している

　館内に設置された監視カメラを確認すると、若い男が深夜に窓から安置所に侵入、15分ほど滞在して出ていく様子が収められていた。警察はこの防犯カメラの映像と女性の体内に残されたDNAから、付近に住む22歳の男を逮捕。警察の取り調べによると、この男は過去にも同様の行為をしていたことを認めたという。 　中国版Twitter「微博」では、多くのネットユーザーから、 「こいつは精神病で死体としかセックスできないのか、お金がなくてエッチな遊びができなくて死体とやっちまったのか、一体どっちなんだろう？」 「こういうやつは、そのうち新しい墓を掘り起こして死姦するぞ。死んでからも男に犯されるって、あの世でも平和に暮らせないよな」 「すぐに強制的に入院させろ。遺族にとっては、亡くなった遺体が犯されるなんて二重の苦しみだ」 などと、常軌を逸した男の行為に、非難のコメントが数多く寄せられている。

売買目的なのか、女性の遺体を墓から掘り起そうとする業者

　中国の死姦事情に対して、上海在住の日本人ジャーナリストは、こう解説する。 「中国の一部では、たびたび死姦事件が発生しています。特に土葬文化が残る農村では、若い女性の墓が掘り返され、何者かによって遺体ごと盗まれたり、その場で犯されるという事件が起こっている。対象がすでに故人なので、警察もあまり積極的に動くことはなく、大きく報道されることもないので実態を把握しづらい。最近では、死姦常習者のために若い女性の遺体をネットで売買するブローカーも出現している」 　死者への最低最悪の冒涜ともいえる今回の事件、遺族の悲しみと怒りが収まることはないだろう。 （文＝青山大樹）

　韓国・全羅北道（チョルラプクト）にある私立中学校が、生徒たちに名札を制服のズボンのファスナー部分につけさせ、物議を醸している。 　名札といえば、左胸のあたりにつけるのが一般的だろう。しかし、この学校が指定した場所は、なぜか“絶対に見えない”ところ。こんな珍事が起きたきっかけは、教育庁から送られた通達だったという。 　それは、「生徒たちの人権を考え、制服に名札を縫い付けさせぬよう遠慮せよ」という指示だった。わかりやすく言えば、「学校外では生徒たちの名前が公開されないように、脱着可能な名札にしろ」という意味である。ところが、この通達に対して学校側は「生徒たちの名札を絶対に見えないようにしろ」と誤解。学校関係者たちは苦心に苦心を重ねた末に、制服のズボンのファスナー部分に名札を縫い付けるという結論に達したというのだ。 　この問題が浮き彫りになったのは、「どうして男子生徒にとって敏感な部分に、名札を縫い付けることになったのか？」という保護者たちからのクレームだった。騒動は教育庁にも知らされ、学校側は結局、縫い付けた名札を全部取り外すことを決めたという。 　教育庁の関係者は、あきれた様子でこう話した。 「名札というのは、校内で生徒たちの名前を知るためにつけるもの。それをズボンの裏につけるなんて、なんの意味があるんでしょう？　どうしてそんなことを思いついたのか、理解不能です」 　世間にもこの騒動が知られると、学校側は慌てて「制服の紛失を防ぐための措置だった」と弁解。しかし、体育の授業以外に、制服を脱ぐことはめったにない。共同生活を送る軍隊ならともかく、学校での制服紛失うんぬんは、あまりにも説得力に欠ける話だ。 　ネット民からは「この学校、大丈夫か？ 教師たちの頭がどうかしてるぞ」「とんだコメディだな」「こんな学校に通わされる生徒たちがかわいそう」「よりによって、アソコって……。思春期の中学生たちにとって、一生忘れられないトラウマだろ」などといった、皮肉交じりのコメントが寄せられている。 　上からの指示に従うつもりが、かえって逆効果。そそっかしい韓国人の気質が如実に表れた珍事である。