もはや外国人しかいない!「観光公害」も問題になる関西地方は、もはや日本じゃないみたい!?

 もはや、右も左も外国人しかいない。

 日本を訪れる外国人観光客の数は、2017年には2,869万人。11年の622万人から比べると4倍以上の数となったが、国は東京オリンピックの開かれる20年には4,000万人を目標としていているので、まだまだ増える見込みだ。

 こうした観光客の増加に伴って、外国人が数多く訪れる地域の住民の生活が不自由になる「観光公害」は、かねてより話題になっている。例えば京都では、観光スポット周辺を走るバスが観光客で混雑しすぎて地元生活者が乗ることができないだとか、さまざまな弊害が語られる。

 とりわけ、外国人観光客が多すぎることが話題になるのは、東京よりも京都・大阪。やはり、東京に比べると人が集中するエリアが限られているからか「右も左も外国人」という話は、当たり前のように聞かれる。

 でも、本当にそんなに視界を埋め尽くすように外国人しかいないという光景など実在するのか。ところが今回、筆者が足を運んだ大阪で見たのは、本当に右も左も外国人ばかりという光景だった……。

 

■アジア圏の観光客で栄える、りんくうタウン

 関西で、右も左も外国人だらけといえば、まず関西空港。国際空港なのだから、それも当然。ただ、関西空港は成田空港に比べると外国人の数の多さが際立つ。とりわけ、本当に、ここは日本かと疑わしくなるのは関西空港駅。JRと南海電鉄の2本の路線が走る鉄道駅で、目に飛び込んでくる表示のほとんどは、英語、中国語にハングル。

 そして、歩いている人のほとんどはアジア圏からの来訪者。電車に乗れば、巨大なトランクを抱えた旅行者が座席を占拠しているのだ。

 そんな観光客は、関西空港から橋を渡った向かいの、りんくうタウン駅でぞろぞろと降りていく。

 りんくうタウンは、関西空港の開発と共につくられた大阪の新たな副都心。だが、その開発はうまくいっているとは言い難い。ランドマークともいえる「りんくうゲートタワービル」は、運営していた第三セクターが赤字を抱えて破綻。駅に隣接するこのビルは、うらぶれた雰囲気を放っているが、同様に駅改札を出ると、これまた似たような雰囲気が広がっている。

 だが、そんな街にも栄えているところがある。駅から、高架のペデストリアンデッキで直結する商業施設「りんくうプレジャータウンSEACLE」と「りんくうプレミアム・アウトレット」である。この施設が栄えている理由は、やはり観光客である。右も左も、見えるのは中国語やハングル。歩いているのも、アジア系の外国人だけ。もはや、失敗に終わるかに思われた街が、外国人観光客によって息を吹き返している。それが、この街の偽らざる真実である。

■外国人観光客は、やたら狭い地域に固まる?

 さて、りんくうタウンを経由して、筆者が向かったのは、大阪市の中心部。

 大阪にやってくる外国人。とりわけ、アジア系の人々は、とにかくミナミへ集まる。実際、一目瞭然だったが、心斎橋筋商店街から戎橋、道頓堀の周辺は「歩いている人の半分くらいが外国人観光客」が、いまや当たり前の光景だ。

 だが、この外国人の集中には特徴がある。

 外国人があふれているのが、特定の通りとか店に集中しているのである。そこから、少しでも外れると途端に外国人の姿は少なくなる。

 この現象は京都でも同様だ。京都も、やはり外国人は多い。多いのだけれども、外国人が集まるところは寺社仏閣と、その周辺。京都鉄道博物館なんて、客はほとんどが日本人なのである。

 やはり来日する外国人観光客が急増して、まだ5年程度。ようやく東京への一極集中から地方への観光客の分散が始まってはいるものの、いまだ「まずは、ガイドブックに載ってそうな場所に行く」というのが、外国人観光客の行動パターンの基本ということだろう。

 これから、外国人観光客はさらに増加する。増加はしても、そのぶん外国人観光客としての日本人がそうであるように「なるべく観光客のいない穴場へ」と変化していくだろう。

 いま語られる「観光公害」は、その過渡期の現象なのかと思った。
(文=昼間たかし)

近道に走行妨害……中国発・マラソン大会は迷惑行為のオンパレード!

 中国南部・広東省の深セン市で11月25日に開催されたマラソン大会において、コース途中の中央分離帯を横切って近道をしたランナーたちの映像が公開され、「さすが中国人」と世界中からあきれられたのは記憶に新しいところ。

 それと前後して開かれたマラソン大会でも、さまざまなトラブルが発生していた。

 18日に江蘇省蘇州市で開かれた国際マラソン大会では、ゴールまであと500メートルというところで、アフリカ人選手とトップ争いをしていた中国人女性ランナーに、道路に出て待ち受けていたボランティアが中国国旗を無理やり手渡すという事件が起こった。

 旗といっても体にまとえるほどの大きさがあり、重量もそれなりにある。走って体力を消耗している最中にそんなものを渡されたランナーは、しばらくそれを持ったまま走り続けたが、途中で道端に投げ捨てた。

 これが影響し、結局ランナーは2位に終わってしまった。

 同日に河南省周口市で開かれた市民マラソン大会では、レース後、参加者たちに参加賞として袋入りのピーナッツが配られた。しかし、その袋に印刷された製造年月日は2000年7月25日。賞味期限はその1年後の01年7月24日となっており、なんと18年も前に製造されたものだった。

 この問題に対し、大会主催者は「印刷した日付を間違えただけで、食品の品質に問題はない」と説明したが、のちにメディアが取材を進めたところ、袋に書かれていた製造業者はすでに営業停止していたという。

 そして一番新しいところでは、12月2日に広西チワン族自治区南寧市で開かれたマラソン大会で、エチオピアの選手がトップでゴールした途端、係員が駆け寄って、まだ小走りで走っていた選手の手をつかみ、無理やり走りを止めさせた。いきなり足を止められた選手は、そのまま地面にへたり込んでしまった。

 無理やり止めた理由はといえば、なんと、大会のバナーをバックに優勝選手の記念写真を撮影させるためだった

 マラソンに限らず、どんな運動でもそうだが、激しい運動をした後は、しばらく緩やかな動きを続けて、息と心臓の動きを整える必要がある。しかし、運動直後にいきなり動きを止められると、心臓に大きな負担がかかり、ヘタをすると命に関わる危険性もあるのだ。この係員の危険な行為には、中国国内からも非難の声が上がった。

 中国事情に詳しいフリーライターの吉井透氏は、マラソン大会における一連の不祥事について、こう指摘する。

「つい数年前まで、中国人はマラソンなど見向きもしませんでした。それが、今では雨後のたけのこのように、全国各地でマラソン大会が開かれています。現地紙によると、中国で開かれたマラソン大会は、2011年にはたった22レースだったのに、6年後の17年には1,102レースと、約50倍にも増えたそうです。あまりにも急激に普及したため、マラソンに対する知識が追いつかず、競技について無知な人たちが大会を管理しているため、こういったことが起きているものと思われます」

 ランナーもランナーなら、主催者も主催者。中国のマラソン大会では、まだしばらくは、こういったトラブルが引き続き起こりそうである。

(文=佐久間賢三)

“完全に終わった街”築地場外に人がいなくなった……「そもそもスーパーの方が安いし美味い」

 長いドタバタの末に開場した豊洲市場。交通の便は決してよくはないものの、新しくなった市場見学にグルメにと、大勢の人が詰めかけるようになっている。それに比例するように、築地は、どんどん“完全に終わった街”になろうとしている。

 10月、築地の晴海通り沿いで長らく営業していたラーメン店「ふくちゃん」が閉店した。

 ここは、明太子のかねふくの資本だとかで、確かに食べ放題の明太子も置いてある名店だった。閉店を決めた理由は、市場の移転だ。ここは、周辺のサラリーマンのランチだけでなく、市場関係者が日の高いうちから飲んでいる店だった。

 お客の大半がもう二度とは来られなくなってしまった以上、閉店の決断は仕方なかったのだろう。

 築地市場が移転する一方で、場外市場は残った。その場外市場も、もう以前のような賑わいはない。それも当然。いわば、観光名所がなくなって、そのかつての名所への道すがらにある商店街だけが残っているようなものなのだ。

 足を運んだことのある人ならわかるだろうが、築地の場外市場は完全な観光地である。決して安くもない。お値打ち感のある魚やら何やらを売っている店が軒を連ねているわけではない。

 目立つのは、海鮮丼とか観光客ウケしそうな食べ物を売っている店だ。とりわけ海鮮丼系は値段も高額。それも、今までは許されていた。すぐそこに築地市場があるのだから、おそらくは新鮮で質のよいものなのだろうと、食べる人は考えていたから。

 実態は、築地で働く人から「周辺の地域にある、魚をさばいているスーパーで買ったほうが、安いし美味い」と言われていた。それでも、傍に築地市場があるということは、大きな付加価値となっていた。

 しかし、もう残されたのは「日常の台所」とするには高すぎる値札の店ばかり。そして、目立つ名所も見当たらない。

 この後、築地市場跡地がどんな施設になろうとも、先行きには不安しかなさそうだ。
(文=是枝了以)

“完全に終わった街”築地場外に人がいなくなった……「そもそもスーパーの方が安いし美味い」

 長いドタバタの末に開場した豊洲市場。交通の便は決してよくはないものの、新しくなった市場見学にグルメにと、大勢の人が詰めかけるようになっている。それに比例するように、築地は、どんどん“完全に終わった街”になろうとしている。

 10月、築地の晴海通り沿いで長らく営業していたラーメン店「ふくちゃん」が閉店した。

 ここは、明太子のかねふくの資本だとかで、確かに食べ放題の明太子も置いてある名店だった。閉店を決めた理由は、市場の移転だ。ここは、周辺のサラリーマンのランチだけでなく、市場関係者が日の高いうちから飲んでいる店だった。

 お客の大半がもう二度とは来られなくなってしまった以上、閉店の決断は仕方なかったのだろう。

 築地市場が移転する一方で、場外市場は残った。その場外市場も、もう以前のような賑わいはない。それも当然。いわば、観光名所がなくなって、そのかつての名所への道すがらにある商店街だけが残っているようなものなのだ。

 足を運んだことのある人ならわかるだろうが、築地の場外市場は完全な観光地である。決して安くもない。お値打ち感のある魚やら何やらを売っている店が軒を連ねているわけではない。

 目立つのは、海鮮丼とか観光客ウケしそうな食べ物を売っている店だ。とりわけ海鮮丼系は値段も高額。それも、今までは許されていた。すぐそこに築地市場があるのだから、おそらくは新鮮で質のよいものなのだろうと、食べる人は考えていたから。

 実態は、築地で働く人から「周辺の地域にある、魚をさばいているスーパーで買ったほうが、安いし美味い」と言われていた。それでも、傍に築地市場があるということは、大きな付加価値となっていた。

 しかし、もう残されたのは「日常の台所」とするには高すぎる値札の店ばかり。そして、目立つ名所も見当たらない。

 この後、築地市場跡地がどんな施設になろうとも、先行きには不安しかなさそうだ。
(文=是枝了以)

「TikTok」がわいせつ動画販売のプラットフォームに!? 人気アプリの裏の顔……

 日本では今年の新語・流行語大賞にノミネートされるなど、世界中でヒットしている中国発の動画共有アプリ「TikTok」だが、インドネシア政府が使用を禁止したことでもわかるように、トラブルも少なくない。

 本国中国でも、わいせつ動画の投稿が相次ぎ、社会問題となっている。7月にはトイレでのハメ撮り動画が投稿され、各紙で報じられた。過激な動画はすぐに削除されるが、そうした動画を投稿するユーザーたちがすべてTikTokから退場したわけではく、地下に潜って生息し続けているようだ。

 香港メディア「東網」(11月26日付)によると、中国の、とある男性ユーザーのスマートフォンには、連日深夜から明け方にかけて、TikTokを通じて知り合った女性から大量のメッセージが送られてくるという。彼女は、TikTok上では普通の動画を投稿しているが、その中で「結婚相手を探している」と発言。プロフィール欄には、ご丁寧に携帯番号や中国版LINE「微信(WeChat)」のIDまで記載されている。それにまんまと引っかかって連絡してきたユーザーに、自撮りしたわいせつ動画を売りつけているのだ。

 わいせつ動画をめぐっては、ユーザーと当局とのいたちごっこが続いているが、上海でウェブマーケティング会社を経営する日本人はこう指摘する。

「表向きは普通の投稿者なので、即削除というわけにはいかないでしょう。TikTokの中国版は日本版とかなり異なり、条件を満たせばECサイトと連動できる機能もあります。そういった意味では、商売をしたい人が自然と集まるアプリだということができます」

 日本版が、そういう方向に進まなければいいが……。

(文=中山介石)

ウワサは本当だった!? 台湾の幽霊ホテル「出る部屋」が閉鎖される異例の事態に

 台湾で、頻繁に幽霊が出没するというホテルが話題となっている。

「中時電子報」(11月23日付)によると、台南市内にあるそのホテルでは、数年前から幽霊の目撃情報が寄せられていた。現地のネット掲示版などでは「幽霊ホテル」と呼ばれ、宿泊客などから目撃談が頻繁に投稿されている。一番多いのは、1401号室に髪の長い全身ビショ濡れの女性の幽霊が現れるというもので、その部屋の宿泊客に、出ていくよう迫るのだとか。

 そんな中、この幽霊ホテルに異変が起こった。あるネットユーザーがホテルに宿泊した際、14階に上がってみたものの、問題の1401号室を見つけることができなかったという。どうやら、あまりにも幽霊の目撃談が多いため、営業に支障を来すことを心配したホテル側が閉鎖したらしいのだ。

 しかし、閉鎖せざるを得ないほどとは、やはりウワサは本当なのだろうか?

 実際にこのホテルでは、過去に火災や飛び降り自殺などで複数の宿泊客が亡くなっており、また古びた建物の外観も、不気味といえば不気味だ。こうした背景も、幽霊出没のウワサに信ぴょう性を持たせている。

 ただ、そんなウワサを嫌がって宿泊することを避ける者がいる一方で、幽霊見たさに宿泊するオカルトマニアも少なくないようだ。

 ちなみに台湾には、ほかにも世界的に有名な心霊スポットが複数存在する。中でも有名なのは、基隆市にある基隆鬼屋(キールンゴーストハウス)。地元の人なら誰もが知る、幽霊ビルである。1950年代に進駐米軍の酒場として利用されていたこのビルでは、当時酒場で働いていた地元の女性が、米兵との恋愛のもつれから、店に火をつけ自殺したと言い伝えられており、この女性の幽霊の目撃情報が相次いでいるという。

 日本から手軽に行ける外国として人気の台湾だが、オカルトツーリズムに出かけてみるのもいいかもしれない!?

(文=青山大樹)

日本は大丈夫!? 英マクドナルドの注文タッチパネル「大腸菌まみれ」だったことが判明!

 最近は日本のマクドナルドでも一部の店舗でタッチパネル注文システムを導入しているが、イギリスのマクドナルドではこのタッチパネルに関する恐るべき事実が判明し、英国人を震撼させている。

 無料紙「メトロ」のニュースサイトが英国内のマクドナルド8店の注文タッチパネルでサンプルを採取し検査したところ、すべての店で大腸菌が検出されたという。

 客はタッチパネルで注文後、カウンターでオーダーしたものを受け取る。その前に洗面所に行って手を洗う人などほとんどいない。

 ある店のタッチパネルからは、黄色ブドウ球菌が検出されている。この菌は、血液感染症や毒素性ショック症候群を引き起こすことが知られている。

 ロンドン・メトロポリタン大学の微生物学のマテウェレ教授は「黄色ブドウ球菌はとても伝染力が強く、もし指に傷があって菌が侵入すると、とても危険な状況になる」と警鐘を鳴らしている。

 さらに、ロンドンの2店のタッチパネルで見つかったリステリア・モノサイトゲネスというバクテリアはリステリア症を引き起こし、妊婦がこれにかかると流産や死産の原因になる可能性もあるという。

「衛生状態に気をつけている人でも、一度タッチパネルに触ってしまえば、すべて台なしになる」(マテウェレ教授)

 メトロの取材に対し、マクドナルドの広報担当者は「弊社の注文タッチパネルは、従業員が頻繁に洗浄しています。また、すべての店において、食事の前に手が洗える設備を整えています」と答えている。

 マクドナルドにしても他店にしても、誰が触ったかわからない注文タッチパネルでオーダーしたら、必ず手を洗うようにしたほうがよさそうである。

プライベート動物園に、若返り手術まで……メキシコ人“麻薬王”の豪華ライフをかつての右腕が暴露

 麻薬密売組織のボスとして稼いだ資産は日本円で1,000億円以上、これまで2度逮捕されて収監されたものの、2度とも脱獄に成功して再び麻薬密売の世界に返り咲いたメキシコ人麻薬王、エル・チャポことホアキン・グスマン(61)。2014年に再度逮捕され、現在はアメリカに身柄を移されて裁判を受ける身となっている。

 メキシコの貧しい農家に生まれたグスマンは、子どものころから家計を助けるために麻薬の売買に手を染め、20歳のころに麻薬組織の一員となった。

 その後、徐々にのし上がり、ついに麻薬カルテルのトップに立ったグスマンは、マリファナやコカインをアメリカに密輸することで、莫大な利益を上げていった。

 現在、ニューヨークで行われているグスマンの裁判では、かつての右腕で、その後、麻薬取り締まり当局の協力者となったミゲル・アンヘル・マルティネスが、重要な目撃者として裁判の証言台に立ち、グスマンに関するさまざまな話を暴露している。

 グスマンのカルテルが莫大な利益を上げるようになったのは、アメリカにおける1990年代のコカインブームだった。

 カルテルはアメリカの国境地帯に掘ったトンネルや、秘密の隠し場所があるタンクローリー、偽のチリペッパー缶など、さまざまな方法でメキシコからアメリカに大量の麻薬を運び入れていた。その見返りは、莫大な額のアメリカドルの札束だった。

 その札束はまず、アメリカと国境を接するティファナ市のアジトに集められ、そこからプライベートジェットでグスマンの元に届けられた。1回のフライトで運ばれる現金は1,000万ドル(約10億円)以上にも及んだというから驚きだ。

 グスマンはメキシコ各地に豪邸を持ち、武装したボディガードと共に飛行機でそれらの家を転々としていたという。「メキシコのすべてのビーチにグスマンの家があった」と、マルティネスは証言している。

 ビーチリゾートとして有名なアカプルコの海岸沿いの豪邸にはプライベート動物園があり、アシカやトラ、ヒョウなどを小さな列車に乗って眺めることができたそう。

 愛人は4~5人おり、それぞれに“お手当”が渡されていた。グスマン自身は時折スイスに渡り、細胞を若返らせる施術を受けていたという。

 グスマンの弁護士団は「グスマンは陰の支配者によって無実の罪を着せられているだけだ」と無実を主張しており、証言者のマルティネスについても「グスマンの下で働いていたときは麻薬常習者だった男の証言など信用できない」としている。

 裁判は長期戦を迎えるものと思われるが、かつて南米コロンビアで麻薬密売組織「メデジン・カルテル」を率いて麻薬王として君臨していたパブロ・エスコバルは、44歳のときに警察部隊に追い詰められ、射殺されている。

 それに比べたら、刑務所とはいえ生きていけるのだから、まだマシといえるだろう。

梅毒患者が44年ぶりに爆増! ネットで客をあさる「素人売春婦」のずさんな性病対策が一因か?

 梅毒患者が爆発的に増加している。作曲家のシューベルトやギャングの親玉アル・カポネ、日本では坂本龍馬に至るまで、梅毒に悩まされていたという歴史上の著名人は数多い。

 国内では、1950年頃まで年間20万人以上いたとされる梅毒患者だが、ペニシリンの普及などで激減し、90年代半ばからは年1,000人未満で推移していた。ところが昨年、梅毒患者数が44年ぶりに5,000人を超えたのだ。さらに国立感染症研究所によると、今年は11月11日の時点で5,955人と、すでに昨年を上回っている。また、クラミジアや淋病などのほかの性感染症も近年、増加傾向にある。

 梅毒は、感染から数週間後に性器や口の感染部位にしこりや潰瘍(かいよう)ができるが、治療しなくても症状が軽くなるため見過ごされやすい。

 こうした性感染症の流行について、訪日外国人観光客の増加と結びつける仮説も報じられているが、同時に「パパ活」や「援助交際」といった言葉で置き換えられる、素人売春の横行も一因となっている可能性がある。

 サイトで出会った男性に春をひさぐことで、月に30~40万円の収入を得ている女子大生、ミホ(21歳)も、ここ2年ほどパパ活を続ける中で、性感染症に3度感染したという。

「最初にクラミジアに感染したのは、パパ活を始めて1カ月のころ。ホテルで行為の後、シャワーを浴びていたら精液がドロッと出てきて……。知らない間にコンドームを外されて、中出しされていたみたいなんです。すぐに産婦人科に行ってモーニングアフターピルを服用しましたが、その後の性病検査でクラミジア感染が発覚しました。以降は、行為中も相手がコンドームを外していないかちゃんと確認しているのですが、それでも再びクラミジアと淋病に感染しました」

 一方、パパ活事情に詳しいフリーライターは話す。

「性欲処理のために、風俗店ではなく、出会い系サイトで個人売春をしている女性を探す男性の多くは、彼女たちの“素人っぽさ”を魅力に感じている。ここでいう素人っぽさとは、“警戒心の甘さ”とニアリー・イコール。お手当の追加を条件にナマを要求するのはまだマシで、先端を切ったコンドームを持参して、こっそり使用する男もいると聞きます。そんなことはプロの風俗嬢には通用しないし、もしやったら大変なことになる」

 定期的なメディカルチェックを受けていないことも、素人売春婦の危うさだ。

「マトモな風俗店では、風俗嬢に月1回の性病検査を義務付けていて、陽性なら完治するまで仕事は休ませる。しかし、サイトで客をあさる素人風俗嬢は症状が出るまで病院に行くことはないので、それまでに病原体をばらまくことになる。パパ活サイトとして知られる出会い系サイトのうち、上位3つだけで女性会員数は延べ2,000万人を超えており、性感染症の増加の背景となっていることは十分に考えられる」(同)

 パパ活ブームは今後も続きそうだが、彼女たちへの性教育が必要かもしれない。

いきなり電話をするのは無礼? 得体の知れないマナーが、知らないうちに常識に

 得体の知れないマナーの氾濫に困惑しているがゆえの出来事なのか。実在しないビジネスマナーを、それっぽく説明する大喜利がTwitterで繰り返される現象が起きている。

「クラウドの語源は“雲”、つまり今後の関係に翳りが出てしまう意味」だから、クラウドは使うな、に始まり「賃金を受け取るのは、単に金のために働いている意思表明だから失礼」など、頓智の聞いたツイートが繰り出されている。

 この現象の背景にあるのが、近年の得体の知れないビジネスマナーの氾濫だ。最近では、日本酒をとっくりからおちょこに注ぐ時に、注ぎ口を使うのは失礼。さらには、客先で出されたお茶を飲むのも失礼など、もはや意味不明なマナーが存在することが次々と明らかになっている。

 もちろん、どれももっともらしい理由がついてはいるものの、本当にそうなのか根拠は薄弱である。

 得体の知れないマナーが氾濫する理由としては、マナー講師などの業界人がでっち上げているのではないかなどともいわれるが、原因は明らかではない。

 ただ、変なマナーの流行の背景にはビジネスの現場での常識の激変が挙げられる。とりわけ顕著なのは、電話をめぐる問題だ。

「近年、目立つのは『いきなり電話をしてはいけない」という妙なマナーです。というのも、電話は相手の都合を考えずに時間を奪う行為だからよくないというのです。事前にメールなりLINEなりで、電話をしてよいか確認を取ってから電話するのがマナーというのですが、いつの間に、そんなマナーはできたんでしょうか」(50代会社員)

 そのメールでも「了解しました」という記述については、賛否の分かれるところ。さらにメールでも手紙のように「拝啓」とか「敬具」を記載すべきかも議論がある様子。

 結局、マナーになんて正解はないし、時間の流れと共に変化をしていく。その中で、なんとなく受け入れられて残ったのだけが、マナーとして定着するということか。
(文=ピーラー・ホラ)