言葉巧みにシングルマザーに近づき、その子どもにわいせつ行為を繰り返していた男に対し、懲役11年の刑が言い渡された。

　判決を受けたのは、山形県に住む35歳の男。2014年から4年の間、当時4歳から9歳までの女児4人に対し、乱暴やわいせつ行為をした上、裸の画像も撮影していた。その手口はまさに“鬼畜の所業”だ。男はシングルマザーに「母子家庭の力になりたい」と言って近づき、彼女たちから娘を預かってわいせつな行為を繰り返していたとのこと。被害者の1人は『FNN』の取材に対し、「『じゃあ預かろうか?』、『この時間1人にさせてあげるよ』というようなことは、口癖のように言っていた」と答えている。

　犯した罪はもちろん、手口の周到さからみて情けをかける余地などないが、このニュースを聞いた文学関係者は、とっさに“ある本”のことが頭をよぎったという。現在大手出版社で働く男性はこう語る。

「“ロリコン”という単語は今や辞書にも掲載されていますが、もともとはロシアの作家、ウラジーミル・ナボコフが書いた『ロリータ』という小説から生まれた言葉です。『ロリータ』は少女をこよなく愛する中年男性の姿を描いた作品で、何度も発禁処分を受けるなど物議を醸しましたが、結果的にはそれがかえって評判を呼び、新潮文庫の日本語訳もいまだに売れ続けています。問題は、今回捕まった男の手口が、『ロリータ』のストーリーに酷似していることです。『ロリータ』の主人公は、ある少女に一目惚れしますが、その少女に近づくためにシングルマザーである彼女の母親と結婚し、少女を自分のものにするのです」（大手出版社男性）

『ロリータ』とは違い、山形の男はシングルマザーの結婚相手にはなっていないが、やり口はほぼ同じだ。そんな男に対し、山形地裁は懲役11年の実刑判決を言い渡したが、週刊誌の事件担当記者は言う。

「警察関係者や犯罪専門家の間では“わいせつ犯は繰り返す”というのが定説で、“出所後も居場所を把握できるようにするべき”“前歴を公開するべき”という議論がたびたび行われています。アメリカの多くの州やドイツ、フランス、イギリスなどでは性犯罪者をGPSで監視する取り組みが施されており、一定の効果を生んでいます。性犯罪に対する日本人の処罰感情は極めて強く、昨年には10人以上の女性を強姦した三重県の男に求刑通りの無期懲役が言い渡されました。山形の男は控訴する意思があるようですが、シングルマザーの弱みにつけ込む手法は犯情が極めて悪く、高裁ではより厳しい判決も予想されます」（事件担当記者）

　知ってか知らでか、ロリコンの語源となった本のストーリーをなぞるとは、まさに生粋の“ロリータコンプレクス”と呼ぶしかなさそうだ。

　訪日中国人らの爆買いは、ひところに比べて落ち着きを見せ始めたものの、その旺盛な購買力は依然、日本経済の頼みの綱として存在感を放っている。

　そんななか、彼らに日本でのブランド品購入をためらわせるような事態が起きた。

　東京台東区にあるディスカウントストア多慶屋で販売されていたカルティエの高級腕時計が、模造品であることが判明。購入者の男性が在日中国人だったこともあり、中国のネット上で話題となっているのだ

　世界の華人向け週刊誌「亜州週刊」3月10日号によると、この男性は中古品として販売されていた問題の時計を2016年7月に52万3,800円で購入。最近になってベルト･ブレス[IA1] を取り付けるラグと呼ばれる部分が脱落したことから、修理を依頼するために銀座のカルティエを訪れた。

　ところが、時計に刻印されているリファレンスナンバーが不自然であり、時計自体の真贋にも疑問のあることがわかった。そして今年1月、日本でカルティエを展開するリシュモン・ジャパン社が行ったより詳しい鑑定により、この時計はニセモノであることが正式に判明したというのだ。

　その後、男性が多慶屋に賠償を求めたところ、店側は当時の販売価格で問題の時計を引き取ることを確約したという。しかし2年半もの間、そうとは知らずニセモノを身に着けることとなった男性にとっては、代金が戻れば気が済むという話でもなかろう。

　中古ブランド品は、訪日中国人の爆買いターゲットとなって久しい。彼らが日本で中古品を買いあさるのは、中国よりも状態の良い品が多いこと以前に、ニセモノをつかまされるリスクが低いからだ。

　そのため、今回の一件は中国人にも衝撃を与えたようで、中国のSNS上では「まさか日本でニセモノをつかまされるとは……」「日本だからといって、安心はできないね」などといった反応が寄せられている。一方で、「どうせこのニセモノ時計だって中国製なんだろ」「もともとは、中国人が持ち込んで売却した商品かもしれない」といった自虐的なコメントもみられる。

　いずれにせよ、訪日中国人の消費行動に悪影響を及ぼしかねない、とんだ不祥事といえるだろう。

　訪日中国人らの爆買いは、ひところに比べて落ち着きを見せ始めたものの、その旺盛な購買力は依然、日本経済の頼みの綱として存在感を放っている。

　そんななか、彼らに日本でのブランド品購入をためらわせるような事態が起きた。

　東京台東区にあるディスカウントストア多慶屋で販売されていたカルティエの高級腕時計が、模造品であることが判明。購入者の男性が在日中国人だったこともあり、中国のネット上で話題となっているのだ

　世界の華人向け週刊誌「亜州週刊」3月10日号によると、この男性は中古品として販売されていた問題の時計を2016年7月に52万3,800円で購入。最近になってベルト･ブレス[IA1] を取り付けるラグと呼ばれる部分が脱落したことから、修理を依頼するために銀座のカルティエを訪れた。

　ところが、時計に刻印されているリファレンスナンバーが不自然であり、時計自体の真贋にも疑問のあることがわかった。そして今年1月、日本でカルティエを展開するリシュモン・ジャパン社が行ったより詳しい鑑定により、この時計はニセモノであることが正式に判明したというのだ。

　その後、男性が多慶屋に賠償を求めたところ、店側は当時の販売価格で問題の時計を引き取ることを確約したという。しかし2年半もの間、そうとは知らずニセモノを身に着けることとなった男性にとっては、代金が戻れば気が済むという話でもなかろう。

　中古ブランド品は、訪日中国人の爆買いターゲットとなって久しい。彼らが日本で中古品を買いあさるのは、中国よりも状態の良い品が多いこと以前に、ニセモノをつかまされるリスクが低いからだ。

　そのため、今回の一件は中国人にも衝撃を与えたようで、中国のSNS上では「まさか日本でニセモノをつかまされるとは……」「日本だからといって、安心はできないね」などといった反応が寄せられている。一方で、「どうせこのニセモノ時計だって中国製なんだろ」「もともとは、中国人が持ち込んで売却した商品かもしれない」といった自虐的なコメントもみられる。

　いずれにせよ、訪日中国人の消費行動に悪影響を及ぼしかねない、とんだ不祥事といえるだろう。

　有名外食チェーン「吉野家」や「はなまるうどん」を運営する吉野家ホールディングス（以下、吉野家）が今年1月、2018年3～11月期の連結決算を発表し、約15億円という純損失を計上していたことが明らかとなった。

　この時期に吉野家が赤字に転落したのは、実に9年ぶりのこと。売上高そのものは前年同期比2.4％増の1500億円であるが、同社は減益の理由に「牛肉・米を中心とした原材料価格の高騰」や「人手不足やアルバイト・パート時給の上昇による人件費の増加等」を挙げている。

　苦境に立たされている有名外食チェーンは吉野家だけではない。たとえば「ケンタッキーフライドチキン」（以下、ケンタッキー）では、2017年10月～2018年6月の9カ月間、売上高と客数が前年比を下回り続けていた。

　テコ入れを図ったケンタッキーは昨夏、単品で注文すれば合計920円（以下、注釈がない限り税込）になる4商品を500円のセットにした「Sランチ」を期間限定で販売するなどし、業績を盛り返すことに成功した。ケンタッキーの復調は良いニュースだが、しかしこれは「920円は高いが500円なら…」と感じていた消費者のデフレマインドを如実に表しているようではないか。

　原材料価格や人件費の高騰に加え、消費者のデフレマインドも止まらない。外食産業を取り巻く厳しい現状について、フードアナリスト協会所属のフードアナリスト・重盛高雄氏に分析してもらった。

今どきの消費者が外食チェーンに求めるのは、安さや量よりも“質”！
「吉野家やケンタッキーの残念な特徴としては、主力商品以外の中価格帯商品を掲げながらも、その価値を客に承認されていないことが挙げられます。つまり、主力商品より多少値が張っても消費者が食べたくなるような商品ラインナップを揃えられていないことが、客単価が上がらない原因のひとつではないでしょうか。

　たとえば、“うまい、やすい、はやい”がキーフレーズの吉野家は、冬の鍋シーズンには単価が上がるとはいえ、やはり客にとっては『牛丼（並盛）』の380円という安さが基準であり、商品戦略や店舗展開において多くの課題を抱えています。最近では、500円の『牛皿定食（並盛）』の販促が店頭で展開されていましたが、わざわざプラス120円を出して『牛皿定食（並盛）』を食べる客は、決して多くないでしょう。

　ケンタッキーも同様です。今年はさっそく『辛口ハニーチキン』（270円）のような新商品が登場していますが、多くの客に選ばれるのは結局、定番の『オリジナルチキン』（250円）でしょう。昨年は、曜日限定ながらオリジナルチキン9ピースが1500円という破格のキャンペーンを展開するなど、商品価値と価格を破壊するほどの過激販売戦略を行っていましたが、これでは安売りでしか消費者の目を惹きつけられなくなり、劇薬と言えます」（重盛氏）

重盛 高雄　フードアナリスト
ファストフード、外食産業に精通したフードアナリスト。ニュース番組、雑誌などに多数出演。2017年には「The Economist」誌（英国）から、日本のファストフード業界についてのインタビューを受けるなど、活躍の場を世界に広げている。
HP　http://foodanalyst-pro.com/profile/profile.php?name=shigemoritakao00017

　どの店も苦境に立たされて試行錯誤しているようだが、客単価を上げられない以上は薄利多売を続けるしかない。しかし重盛氏は、この戦略も今後は難しくなっていくだろうと指摘する。

「薄利多売のビジネス自体は否定されるものではありませんが、そもそも客数が確保されなければ利益を上げることはできません。しかし、今の消費者は安かろう悪かろうではなく、おトク感や満足感がなければ振り向いてくれないのです。

　総務省統計局が昨年2月に発表した『家計調査報告（家庭収支編）』（2017年）によると、消費支出の費目別対前年増減率で、外食の実質増減率は－0.6％でした。日本では外食への消費性向が下がっているだけでなく、デフレ期のようにただ“安ければ売れる”という時代ではなくなりつつあるのです。

　というのも、昨今は多品種・大量販売のスタイルが淘汰され、ポテトサラダや唐揚げというニッチな専門店の成功に見るような、少品種・少量販売がトレンドになっています。これは商品数を絞り込むことで適正な利益を確保しつつ、それなりに売れれば商売が成り立つという販売戦略です。単身家族や高齢世帯が増えてきた現在の日本では、量よりも、むしろある程度の質が求められており、ニーズにマッチしているわけです。

　逆に、原価率の高さを売り物にして肉ブームに乗っかった『いきなり！ステーキ』は勢いを落としています。客単価を上げるために、『リブロースステーキ』であれば最低300グラム（1グラム当たり6.9円、税抜）から注文を受け付けていますが、外食に手頃な価格とおいしさを求める客にとっては、このような中途半端な販売戦略は不合格だったということでしょう」（重盛氏）

これからの外食チェーンには“店舗体験”の創出と“エコ”の強化が必須
　戦略ミスに陥るチェーン店が多いなかで、さらに社会的な逆風も吹いている。人件費問題は、年々深刻になっているそうだ。

「2016年から2017年にわたって外食産業に追い風が吹き始めると、人材の確保は再び困難な問題となりました。外国人アルバイトの姿が各店舗で当たり前に見られるようになったのも、ちょうどこの時期と重なります。昨年2月に内閣府より発表された『外国人労働力について』の資料では、2017年の外国人労働者数は127万8670人と、実に対前年比18％増でした。

もともと外食チェーンやファストフードは、大学生のアルバイト先としてよく選ばれていました。ところが就職活動の長期化やインターンシップなどにより、アルバイトをする大学生の絶対数が、昔に比べて減少しているのです。

　たとえばファストフードの代名詞である『マクドナルド』は大学生アルバイトを大きな戦力として活用しており、昨年では『LINE』で顔写真を送るだけで応募が可能という採用方法を取り入れました。履歴書すら不要です。外食産業では現在、“大学生アルバイト”という少ないパイの奪い合いが起きており、採用経費の増大、ひいては時給の高騰に直結しているのです。

　つまり人手不足は、もはや日本人だけでは解消できないということ。より多くの人材を集めようと、各店舗のアルバイト時給が最低賃金を上回るほど高騰していったのも自然な流れです。また、労働者がよりよい時給で仕事を選択する傾向になるもの当然でしょう」（重盛氏）

　では今後、復活を目指す外食チェーンは、何をすべきなのか。重盛氏は、「本当に取り組まなくてはいけないことはふたつあります」と提言する。

「ひとつは、置き換えや再現が困難な自店舗ならではの味わいやシーンを創出し、消費者に提供することです。今年10月には、消費税が8％から10％に上がる予定ですが、テイクアウトであれば軽減税率（8％）が適用されるため、テイクアウト客が増えることを見越して、テイクアウトの促進に重点を置いている外食チェーンは多いでしょう。

　ただ、家に持ち帰って時間が経ったものをレンジで温めれば、商品の風味はどうしても落ちてしまいますよね。しかしこれは逆にチャンス。イートインにこそ力を入れ、価格以上の味わいを店内で提供できるようにすれば、テイクアウトよりもイートインの存在価値を高めることができ、必ず生き残っていけるはずです。

　そしてもうひとつ、外食チェーンには、地球環境への負荷を軽減するエコへの取り組みも欠かせません。大手コーヒーチェーンでは、環境保全としてプラスチック製ストローの廃止を決定したところもあります。たかがストローと思うかもしれませんが、海洋に捨てられたプラスチックはそのあと姿形を変え、マイクロプラスチックとなって魚に蓄積されます。そのマイクロプラスチックは、やがて人間の体内に取り込まれることになるのです。

　エコ対策にはまだコストがかかるので、商品の価格設定は多少高めになってしまいますが、消費者はエコに配慮している店舗の商品を購入することで、その活動を支援するという満足感を得られます。これからの外食チェーンのあり方を考えるならば、各店舗にとっても消費者にとっても、豊かな自然や環境を維持するというエコの観点が必要なのではないでしょうか」（重盛氏）

　どうやら現代の消費者は、たとえデフレマインドと言われていても、ただ安いだけの商品や店舗には飛びつかないようだ。これからの外食チェーンが消費者からの支持を獲得していくためには、柔軟な販売戦略が必要であることは間違いない。

（文＝森井隆二郎／A4studio）

　定額制サービスが、あちこちで増えている。

　例えば動画配信サービスは、最もメジャーなもののひとつ。その流れは、飲食店にまで及んでいる。一定の条件のもとで、毎日同じ店・チェーンで指定されたメニューが定額制で食べられるサービス。でも、それは本当にオトクなのだろうか。

　定額制サービスで、よく知られているのは、はなまるうどんが毎年数量・期間限定で実施している「定期券」。昨年は、はなまるうどんだけではなく吉野家・ガストともコラボし、最初に300円で定期券を購入すれば、それぞれの店で割引などを受けることができるサービスを実施している。はなまるうどんだけでも、うどん一杯ごとに天ぷら1品が無料になるサービスだったので、週に三度も通えば、かなり得をしたはずである。

　近年、こうしたサービスの中で最も注目を集めたのは、野郎ラーメンの実施した定額制サービスであろう。野郎ラーメンは、若者に人気の二郎インスパイア系ラーメン店。ここでは、アプリ限定で看板メニュー3品が、月額8,600円で一日一杯食べられる定額制が導入されたのである。毎日食べれば2万円を軽く超えるラーメンが1万円以下で食べられる。このサービスに飛びつく人も多かった。

　だが、実際にそんなに食べるのだろうか？　動画配信サービスだって、いくら見放題といっても毎日、映画やドラマを見る人はそうそういない。週に数本しかみないけれども、惰性で入会したままの人のほうが多数派ではあるまいか。果たして、好きだとしても毎日同じか似たようなメニューを定額制で食べられるからと、そんなに食べ続けられる人はいるのか。

　こうした定額制に目のないフリーライターは語る。

「飛びついてはしまうのですが、毎日同じメニューを食べるとなると、さすがに飽きますね。たとえば、うどんであれば一週間も食べると、異常に肉であるとかガッツリしたものが食べたくなります。ただ、野郎ラーメンは、元を取ろうと必死に食べましたよ。とはいえ割引率が高いので、1カ月に12回も行けばペイできる。しかも3品から選べるので計画的に食べれば、そんなに苦じゃないですね」

　結局、定額制グルメを満喫するには、美味さよりも「これだけ得をしたという満足感」の比重が高いということか。
（文＝是枝了以）

　定額制サービスが、あちこちで増えている。

　例えば動画配信サービスは、最もメジャーなもののひとつ。その流れは、飲食店にまで及んでいる。一定の条件のもとで、毎日同じ店・チェーンで指定されたメニューが定額制で食べられるサービス。でも、それは本当にオトクなのだろうか。

　定額制サービスで、よく知られているのは、はなまるうどんが毎年数量・期間限定で実施している「定期券」。昨年は、はなまるうどんだけではなく吉野家・ガストともコラボし、最初に300円で定期券を購入すれば、それぞれの店で割引などを受けることができるサービスを実施している。はなまるうどんだけでも、うどん一杯ごとに天ぷら1品が無料になるサービスだったので、週に三度も通えば、かなり得をしたはずである。

　近年、こうしたサービスの中で最も注目を集めたのは、野郎ラーメンの実施した定額制サービスであろう。野郎ラーメンは、若者に人気の二郎インスパイア系ラーメン店。ここでは、アプリ限定で看板メニュー3品が、月額8,600円で一日一杯食べられる定額制が導入されたのである。毎日食べれば2万円を軽く超えるラーメンが1万円以下で食べられる。このサービスに飛びつく人も多かった。

　だが、実際にそんなに食べるのだろうか？　動画配信サービスだって、いくら見放題といっても毎日、映画やドラマを見る人はそうそういない。週に数本しかみないけれども、惰性で入会したままの人のほうが多数派ではあるまいか。果たして、好きだとしても毎日同じか似たようなメニューを定額制で食べられるからと、そんなに食べ続けられる人はいるのか。

　こうした定額制に目のないフリーライターは語る。

「飛びついてはしまうのですが、毎日同じメニューを食べるとなると、さすがに飽きますね。たとえば、うどんであれば一週間も食べると、異常に肉であるとかガッツリしたものが食べたくなります。ただ、野郎ラーメンは、元を取ろうと必死に食べましたよ。とはいえ割引率が高いので、1カ月に12回も行けばペイできる。しかも3品から選べるので計画的に食べれば、そんなに苦じゃないですね」

　結局、定額制グルメを満喫するには、美味さよりも「これだけ得をしたという満足感」の比重が高いということか。
（文＝是枝了以）

　恵方巻に始まり、バレンタインデーにホワイトデーと食べ物に関連する奇習が続く季節である。かつては、この季節の妙な行事はバレンタインだけだったはずなのだが、今じゃホワイトデーも当たり前。バレンタインも「義理チョコ」が当たり前のことになり、そのお返しも含め職場などではチョコレートやクッキーを配るために無駄な出費を強いられる。

　どの行事も、なんで行われているかは、まったく謎。謎のままに同調圧力で続いてきた。だが、ここにきて、その圧力も緩和されつつある。まず今年は恵方巻に対して否定的な見解を持つ人がグッと増えたのだ。

　一説には市場規模は、240億円ともいわれている恵方巻。関西を起源とする風習が全国に広まったのは21世紀に入ってからのこと。

　そもそもは、1973年に、海苔が大豊作だったために、海苔業者は消費拡大キャンペーンを実施。この時に「太巻き食べると幸せになる」と呼びかけたり、巻き寿司早食い競争などを仕掛けたことで、関西で行われたどマイナーな風習が、次第に知られるようになったという。

　90年代に入ってからは、これがコンビニで商品化。セブンイレブンが、98年から恵方巻の販売を全国展開し始めたことで、よりメジャーな風習になったのである。

　当初は、普通に巻き寿司を売っていただけだが、年を重ねることに内容は変わった。寿司のネタは豪華になり、ついには1,000円を超えるような巻き寿司が当たり前のようになった。

　だが、今年は恵方巻を買わないという人も増えた。ここ数年、一部の店舗がノルマを達成するために店員やアルバイトに自爆営業を押しつけたこと。さらに、多くの売れ残りが廃棄されていることが白日の下に晒されてきたのだ。

　こうして、商売目的の「つくられた文化」であったことを知る人が増えたことが決定打となり、恵方巻文化は衰退を始めようとしている。同様に「つくられた文化」であるバレンタインデーやホワイトデーはどうなるのか。

　巻き寿司もチョコレートも美味しいけど、踊らされて高値で買うとかやめたいよな。
（文＝是枝了以）