中国各地で、客が食べ残した火鍋のスープから主成分である油を再利用する、いわゆる“よだれ油”が社会問題となっているが、今回、大手チェーン店での使用も発覚した。

　香港メディア「東網」（5月30日付）などによると、その大手チェーン店とは、中国と香港で600弱の店舗を展開する「小龍坎」だ。各店舗に記者を派遣し、潜入取材を試みたところ、驚くべき実態が明らかになった。吉林省長春市内の店舗では、客が食べ終わった後のスープを胴鍋に移し、それを精製して再び別の客に提供していたのだ。屋上には、客が残した大量のスープがゴミ袋に詰められ、汚らしいバケツに入れられていた。

　違法行為は、よだれ油だけでない。別の店舗では、消費期限切れの肉を豚の血で染めることで蘇らせ、“ゾンビ肉”として提供していた。また、江西省南昌市内の店舗では、モップを洗うバケツでコップを洗い、消毒もせずに客に出していた。

　これまでこの種の事件は、個人経営レベルの小規模店舗で多発していたが、今回は大手企業が展開するチェーン店で起きただけに、世間に与えたインパクトは大きい。ネット上では「どうりで食べた後に腹を下すわけだ」「見るだけで吐き気がする。もう二度と行かない」「大手なら、油を交換するくらい大したコストじゃないだろ」などと非難が殺到。一方で「どこの店でもやってるだろ？」と冷静な意見も多かったほか、「うちは油の使用は1回だけ。でも、唐辛子を再利用している」といった店側からの暴露まであった。

　成都市食品薬品監督管理局は、小龍坎の直営店12店舗を立ち入り検査したが、違法行為は確認できなかったという。しかし逆にいえば、店舗の大半を占める加盟店ではやりたい放題だった可能性が強い。

　事態を重く見た同社は6月2日、監視カメラを設置していないすべての店舗に3日以内に設置すると発表した。しかし、ネットでは「この記事は、小龍坎がお金を払って報じられたPR広告？」「何日かして監視カメラが壊れた、なんてことだけはないようにしてほしい」と反応も手厳しい。小龍坎の前途は多難だ。

（文＝中山介石）

　日本人を含め、モンゴロイドの包茎率は6割以上ともいわれている。中国でも、「ひとつ上の男」を目指し、包茎手術に踏み切る男性は少なくないが、そんなつもりはないのに勝手にやられてしまうのは問題だろう。

　広東省の省都・広州に住む陳さんは先月、酒に酔った勢いで見知らぬ女性と一夜を過ごした。それからというもの、熱が出たり、体の調子が悪い日が続いたため、エイズにかかってしまったのではないかと心配になり、病院で検査を受けることにした。

　診察台の上に寝かされて下半身の検査を受けていると、医師から突然「あなたは病気にかかっている。すぐに手術をしなければならない」と宣告された。

「いや、まだ心の準備が……」と陳さんが口を開く間もなく、医師は「もうペニスを切り開いて手術を始めています」と告げたのだった。

　包皮を取り除いた医師はさらに「ペニスに腫瘍があり、それを取り除かなければならない」と、陳さんに対して手術の同意書にサインするよう迫った。

　片手にメスを持ってサインを迫る医師を目の前にして、陳さんはただ従うしかなかった。手術費は2万元（約34万円）にも及んだ。

　ところが手術後、医師から思わぬ事実が明かされた。「あなたは病気にかかっていませんでした」。おそらく医師は、陳さんの一夜の情事の件を知り、勝手に手術しても訴えられることはないと高をくくっていたのだろう。

　誤チン、否、誤診に怒った陳さんは、この件をメディアに告発し、事件を大っぴらにしたのだった。現在、陳さんと病院側は賠償金について協議中だという。

　日本だったら病院が一時閉鎖に追い込まれるほどの事件だが、中国ではこんなことは日常茶飯事である。

（文＝佐久間賢三）

　香港で、15歳の少年が「人生終了」の危機に直面している。

　摩天楼が立ち並ぶ香港の中心部からやや離れた、新界の団地街――。14歳の少女の家に、ボーイフレンドがやって来た。少女の両親は外出していて、しばらく帰ってこない。それをいいことに、2人は少女の部屋でイケないことを始めた。ところが、予定より早く両親が帰ってきてしまった。行為に夢中でそれに気づかない2人。娘の部屋に誰かいることに気づいた両親が、部屋のドアを開けると……。

　娘が少年と真っ裸で交わっている最中だった。しかも2人は、なんとアナルセックスをしていたのだ。すぐさま両親は警察へ通報。少年は「鶏姦」（けいかん）の容疑で連行され、少女は診察のため病院に連れていかれた。

「鶏姦」とは、日本語では男性同士の性行為のことを指すが、中国語ではそれ以外にオーラルセックスやアナルセックスなどの行為も意味しているという。

　この事件を報じた現地紙「アップル・デイリー」によると、香港の法律では、男性が21歳以下の女性とアナルセックスをすることは犯罪行為で、有罪となれば最高で終身刑に処されるのだという。たとえ女性側の同意があっても罪に問われ、男性同士でも禁じられている。一般的には有期の禁錮刑に処されるようで、その軽重は女性の年齢や、男性との年齢差も考慮して判断されるという。つまり、相手の年齢が若いほど、そして年齢差が大きいほど、罪は重くなっていくというわけである。

　なぜ2人がノーマルなプレイではなく、あえてアナルセックスをしていたのか、また、そこまで重罪だったことを知っていたかどうかは不明だが、香港の司法当局に対しては、少年への寛大な措置を望みたい。

（文＝佐久間賢三）

　日本のドラッグストアといえば、右肩上がりに増加している中国人観光客のお気に入りスポットのひとつだが、大手マツモトキヨシと中国人との間でトラブルが発生した。

　「新浪新聞」（5月22日付）によると、大阪府内にあるマツモトキヨシで商品を購入した中国人観光客が、店員から嫌がらせを受けたと中国版Twitter「微博（ウェイボー）」に書き込んだ。

　この女性は同20日の夕方、同店で化粧品3点（7,440円相当）を購入したという。外国人の場合、消費税の免税措置が受けられるため、女性はパスポートを店員に渡し、免税証明書を添付してもらった。ところが、返却されたパスポートを確認したところ、嫌がらせとも思える仕打ちがされていたという。パスポートには免税証明書がホッチキスで15針も留められており、その上、免税印が22個も押されていたのだ。

　女性にとって最も衝撃的だったのは、観光ビザの書類が貼られているページまでもが、ホッチキスで閉じられていたことだった。故意に嫌がらせをされたと感じた女性は、その場で警察に通報。現場に駆けつけた警察官の仲介の元、店員へ謝罪を求めたが、店員はそれを拒否した。

　その後、女性はパスポートの状態から出国への影響の可能性も考え、大阪の中国領事館や関西空港の担当者に確認を求めるなど対応に追われたという。結果的に、パスポートの損壊の程度が軽かったため、無事に帰国することができたようだ。

　しかし、この彼女の書き込みが中国で話題となると、ネット上では

「嫌がらせでここまでするとは信じられない。しかも、謝罪もしないなんて」

「日本人が本当にこんなことするのか？　何か理由があったのでは？」

「この女性が店内の商品の買い占めを行ったため、店員がこうした行為に出たのではないか」

などなど、議論が交わされた。

　2016年、22年ぶりに業界首位から第3位へと転落したマツモトキヨシは、消費者の3割が中国人客ともわれている。それだけに誠意を持った対応をしなければ、致命的なスキャンダルになりかねない。

（文＝青山大樹）

　中国で急速な成長を見せる飲食業界の出前ビジネス。その中でも“中国のAmazon”ともいわれるアリババ傘下の「餓了麼（ウーラマ）」は最大手だ。

　一方、あまりの成長ぶりに サービスの品質が追いつかないという 事態も起こっている。

「捜狐新聞」（5月26日付）によると同22日、ウーラマを利用した北京在住の男性 が、小籠包の中に異物が混入していたとSNSに写真付きで報告。人々の食欲を減退させている。

　記事によると、男性は朝食として粥と小籠包5個を注文。間もなく出前が自宅に届き、小籠包をひとつ食べたところで異常に気がついた。なんと皮に 、大小5匹のゴキブリがうごめいていたのだ。あまりの光景に、男性はその場で嘔吐。ゴキブリを飲み込んでしまった可能性もあるため、病院に駆け込んだという。幸い、男性の体に異常は見られなかった。

　男性はすぐにウーラマと、出前を行った飲食店に連絡し、説明を求めた。ところが飲食店側は、謝罪どころか事件は捏造されたものだと反論し、男性と真っ向対立する声明を発表したのである。

　飲食店側のこの態度に納得がいかなかった男性は、前述の通り、写真をSNS上で公開するに至ったという。メディアの取材に対し、男性は「道徳心がここまでないとは本当に失望した。北京市内に100店以上も出店している飲食店にもかかわらず、こんな態度とは信じられない」と、怒りをあらわにしている。地元の食品衛生局は男性の訴えを受理し、この飲食店とウーラマ側 から事情を聞き、調査を始めている。

　中国では昨年3月にも、ウーラマを通じ注文した食品からゴキブリが見つかり、上海食品衛生局が同社と飲食店への立ち入り調査 を行ったばかりだった。創業からわずか9年で、時価総額470億元（約8,000億円）と急成長を遂げたウーラマだが、掲載店舗に対する安全基準など、多くの解決すべき問題が山積している。

（文＝青山大樹）

　都市部を中心に家賃の高騰が続く中国では、生活苦から家賃を滞納せざるを得ない者も少なくない。

　そんな中、「金がないならカラダで払え」という女性家主が現れ、話題となっている。

「中時電子報」（5月30日付）などによると、家賃を滞納している男性と家主とのチャットの画像が、何者かによって中国版Twitter「微博（ウェイボー）」に投稿された。家主が男性に対して「家賃を滞納してずいぶんたつが、いつ払うのか？」と尋ねると、男性は「ここのところ（生活費が）逼迫しているので、もう少し時間をもらえませんか？」と回答。すると家主が「払わなくてもいいわよ。仕事が終わったらうちに来なさい。私に付き合えば、家賃は要らない」と提案。つまり、家主と寝れば、家賃を免除するというのだ。それに対し男性は「今日、できるだけ早くお金を払います」と即座に拒否。しかし家主は「1回だけでいいの。そうすれば、年内はずっと家賃を払わなくていいわよ。よく考えてみて。うちであなたを待っているわ」とあきらめない。

　家主の写真も併せて投稿されているが、ふくよかで、かなりの“豊満”ボディである。会話はここで終わっているが、男性にとって究極の選択だろう。

　ネット上では「目をつぶって20分間我慢すればいいだけでしょ」「電気を消して一戦交えれば、半年分の家賃がタダだよ」などといった無責任な発言が飛び交う一方で、「絶対、生気を吸い取られる」「一晩過ごしたら命はない」と危惧する声も見られた。

　男性がどんな選択をしたかは定かでないが、家賃免除に釣られた可能性もある。彼が無事帰還することを祈りたい。

（文＝中山介石）

　56の民族が共生する中国。しかし、その9割を占める漢民族が支配的立場にあり、近年は近代都市建設の名目で多くの漢民族が少数民族地区に流入し、文化の違いなどから衝突も起きている。

　そんな中、ある映像が「民族浄化だ」として話題となっている。

「中時電子報」（5月27日付）が、Facebook上に掲載された映像について報じた。とある結婚式で撮影されたものだが、どうも様子がおかしい。角刈りの新郎は美人の新婦を前にニヤニヤと満面の笑みを浮かべているのだが、新婦のほうはうつむき加減で、ついには涙がこぼれてしてしまうのだ。だが、決して「喜びに感極まって」というわけではなさそうだ。記事によると、漢民族の新郎とウイグル族の新婦だという2人は、新郎側が新婦の親族を監禁し、結婚を強要するという手段で成立したカップル。両者の外見から判断すると、年齢も離れているように見える。

　監禁だけでも重大な犯罪行為だが、その上、ウイグル族の女性に漢民族式のウェディングドレスを着せ、新婦の文化的背景までも無視している。

　今回の映像を見たネットユーザーからは、「これは現代版の民族浄化だ！　女性の人権だけでなく、少数民族の文化までも否定している」「世界中の人権団体は、なんで黙っているんだ？　今こそ立ち上がれよ」などと、女性に支援の手を差し伸べるべきだというコメントが数多く寄せられている。

　民族融和という名の同化政策を推し進める中国政府は、ウイグル族やチベット族に対し「漢民族と結婚すれば、年1万元（約17万円）を5年間支払う」という奨励金制度を設け、混血を促している。貧困にあえぐ少数民族家庭では、この奨励金を目当てに娘を無理やり漢民族に嫁がせるケースも少なくない。今回の「涙の花嫁」は、氷山の一角にすぎないのかもしれない。（文＝青山大樹）

　蔡英文が総統に就任して以来、関係がギクシャクしている台湾と中国。中国は、台湾が外交関係を持っていた国と次々に国交を結び、圧力を強めている。

　そうした緊張関係の影響か、最近では民間人同士の衝突も少なくない。先日は、オーストラリアに留学中の中国人が、台湾人への殺害予告をして大学を退学処分になったニュースを紹介したが（参照記事）、今度は親台派の英国人が中国人のリンチを受ける事件が起きた。

　台湾の英字紙「Taiwan News」（5月27日付）によると、台湾在住歴14年のポール・ファレルさんは20歳の時に台湾人女性と結婚し、中華民国国籍を取得。現在は南部の高雄市で英国式のバーを経営している。

　そんなポールさんは2017年10月、酔った勢いで額に「台湾」の文字、顎に中華民国の国旗の入れ墨を入れたことで話題になった。しかし、そのあふれんばかりの台湾愛があだとなったようだ。

　カンボジアに旅行中だった先月27日、ポールさんはシアヌークビルのバーで酒を飲んでいたが、額の「台湾」を見つけた10人ほどの中国人の集団が「中国は台湾だ」と話しかけてきた。ポールさんはすぐに「台湾は台湾」と反論。台湾は中国の一部ではなく、あくまでも台湾だと主張したわけだ。彼らはポールさんに、台湾が中国の一部であることを認めるよう迫ったが、ポールさんは認めない。カッとなった彼らは、寄ってたかってポールさんを袋叩きに。ポールさんは全身を負傷し、歯が2本折れた。たまらずに「台湾は中国」と認めざるを得なかった。

　報道を受け、台湾のネット上では「共産党の犬は、ファシストみたいなものだ」「中国の畜生が暴力を振るうことには、なんの意外性もない」「中国がよく口にする法治主義は葬り去られ、人民は暴力で問題を解決する」などと、辛辣な意見が多く見られた。

　ポールさんは今後、外を歩く際は帽子を必ず着用するとし、入れ墨を消したいと話すとともに、台湾人が海外に行く時は安全に注意するよう呼びかけた。

　中台両岸から多くの観光客が訪れる日本で、こうした衝突が起こらなければいいのだが……。

（文＝中山介石）

　裸を晒すばかりでなく、オナニーやセックスの様子まで生中継する中国のライブ配信サイト事情に関して、本サイトはたびたび取り上げてきた。こうした過激なコンテンツは当局が次々と摘発・削除し、“浄化”されたかと思いきや、いまやその舞台はスマホアプリに移行しているという。

　浙江省・杭州市警察は30日に記者会見を開き、「九月久」「七色」「PR社」という3つのスマホアプリに関連し、ポルノ配信の容疑で一斉摘発を行い、93人を逮捕したと発表した。逮捕された容疑者の中には、大学の女子寮から「生配信」していた女子大生まで含まれていたという。これらのアプリはライブ配信をうたっていたが、実態は裸の女性たちを配信するエロアプリで、今回の一斉摘発を受け、近日中に削除される見込みだという。

　こうしたアプリは中国で「美少女生直播」というジャンルで呼ばれ、主に1980～90年代生まれの若い女性たちの間で人気だという。一方で、中には下着や全裸でセクシー動画を配信する女性たちもいた。彼女たちの動機はもちろん「お金」。投げ銭形式で視聴者からの送金をアプリ上で受け付け、リクエストに応じていくシステムだ。地元紙「杭州新聞」（5月30日付）によると、配信主（個人の女性やグループ）は平均で月1万元（約17万円）稼いでおり、ある女性の場合、1年間で40元（約680万円の収入を得ていたという。エロを売りにする美少女生直播のポータルサイトも存在しており、規模も急拡大している。

「アプリはアンドロイド用なので、実質、審査がなく、誰でも作って配布できる。これまで中国で問題になっていたネット上のエロ配信と違うのは、摘発の難しさです。配信主は中国版LINEのWeChat（微信）やチャットアプリQQというクローズドな空間で、アプリのQRコードをバラまいていました。また、生配信用のサーバーの場所を海外に設置し、かつ定期的に変えていたので、当局はなかなか捕捉できなかったそうです。ここ1～2年で急成長したイメージですが、摘発もされず、どんどん大きくなっていった」（深セン在住の日本人ITエンジニア）

　また、配信主とアプリ側は共犯関係にあった。香港メディア「東網」（31日付）によると、プラットフォームを提供するアプリ開発・運営元と、出演する女性を束ねる「管理部門」、そして女性たちの3者が結託していた。ユーザーが払った投げ銭の取り分は運営元が30％、管理部門が10～20％、女性たちが50～60％だったという。

　中国のエロコンテンツをめぐっては、近年当局とのイタチゴッコが続いているが、お次はどのような“イノベーション”が生まれるのだろうか……。

（取材・文＝棟方笙子）

　粉ミルクのメラミン混入事件など、乳幼児向け商品の安全性に不安がある中国で、またも不祥事が起きた。今度は口に入れるものではなく、紙おむつだ。

「東網」（5月23日付）などによると、広東省中山市に住む梁さんが子どものおむつを替えようと新しいおむつを取り出すと、中心部に黒い点のようなものがついていることに気づいた。よくよく見てみると、それは動いており、虫であることが判明。袋に入っているほかの未使用のおむつも見ると、やはりそれぞれ数匹の虫がうごめいていた。

　そのおむつは米P&Gの「パンパース」で、製造年月日は2018年3月25日と表示されている。梁さんは5月に開封して使用を開始したので、子どもがすでに虫入りおむつを着けていた可能性もある。

　実は3月にも、同様のことがあった。しかし、その時は子どものおなかの中からぎょう虫が出てきたのかと思い、薬を飲ませて済ませたという。

　メーカーのカスタマーセンターに電話をかけると、担当者は「すべての商品において出荷時に厳格な検査をしているし、120度の高温下で紙を巻き上げたりかくはんする製造工程があるので、おむつ内に虫が混入することは考えにくい」と返答。「ただし、消費者の手に渡るまでには卸業者、物流、保管倉庫といった流通を経るため、外部で虫が混入したのであれば、メーカーとしてはどうしようもない」という。

　その後、梁さんがおむつの画像をSNSにアップしたところ、あるネット民が「穀物につく螟蛾（メイガ）の幼虫では？」と指摘。梁さんは現物をメーカーに提出し、正式な回答を待っているという。

　おむつへの虫の混入は、全国各地で起きているようだ。昨年12月には、浙江電視台民生チャンネルのニュースで、ユニ・チャームの「ムーニー」に虫が混入していたことが報じられた。外資企業に対するネガティブキャンペーンと取れなくもないが、中国のずさんな管理を考えると、流通や保管の過程で混入しても、なんら不思議でない。国内では安全性を担保できないとなると、今後、日本でのおむつ買い占めが、さらに増えるかもしれない。

（文＝中山介石）