テレビ東京の人気バラエティ番組『モヤモヤさまぁ～ず2』の4代目アシスタントに、４月に入社したばかりの新人・田中瞳アナが就任することが４日オンエア分で発表された。

　同番組のアシスタントは、３代目の福田典子アナが5月いっぱいで卒業。その後は、諸事情のため、代打シリーズでつないでいたが、ようやく新たなアシスタントが決定した。

「『モヤさま』では、三村マサカズの強烈なセクハラもありますので、キャリアのある女子アナたちは、同番組の担当になるのを敬遠しているとのウワサがもっぱらでした。そのため、4代目はまっさらな新人を起用することが既定路線だったようです。2カ月のブランクが開いたのは、新人研修が終わるのを待つためだったのだと思われます。今春テレ東には3人の新人女子アナが入りましたが、その中で、バラエティ向きと判断されたのが田中アナだったのでしょうね」（女子アナウオッチャー）

　田中アナは成城大学在学時、準「ミス成城大学2016」に輝き、芸能界に進出。セント・フォース系列のスプラウトに所属し、17年4月から1年間、日本テレビ系の報道番組『NEWS ZERO』（現表記は『news zero』）のお天気キャスターを務めていたとあって、同番組の視聴者にはおなじみの顔だ。テレ東に入社後は、７月から『ニュースモーニングサテライト』で本格デビューを果たしている。

　キュートで、あどけないルックスが魅力の田中アナの人気は、『モヤさま』に登場するや否や急上昇。今後、田中アナ見たさで番組を見る視聴者も増えそうだ。ただ、懸念される材料もある。つい約１年前まで、『ZERO』に出演していたとあって、フレッシュさに欠け、日テレの“お古”感が払えないのが現実だ。

『モヤさま』のアシスタントを担当した女子アナは、出世するというジンクスがある。現に初代の大江麻理子アナ、狩野恵里アナは大ブレークを果たし、3代目の福田アナは前出の２人ほどではないにしろ、来年の東京五輪に向け、スポーツという新たな分野に挑戦中。4代目となった田中アナにも否が応でも期待が懸かる。『モヤさま』で活躍して、日テレ時代の影を振り払ってほしいものだ。

　愛知県で開催中の国際芸術祭「あいちトリエンナーレ2019」の企画展「表現の不自由展・その後」が、従軍慰安婦を象徴する「平和の少女像」を展示していたことに対する抗議や脅迫が殺到したことを受け、中止に追い込まれた。

　いわゆる慰安婦像についてはさまざまな意見があるとはいえ、まさに「表現の不自由」を顕在化させる皮肉な結末となった。

　とはいえ、お隣中国の不自由さに比べれば、まだまだマシといえるかもしれない。

　7月28日、安徽省当局が公式SNS上で「精日分子と結託し、中国を侮辱する内容の漫画を制作していた22歳の女を逮捕した」と発表した。当局が指摘する精日分子とは、ネット用語で“精神的日本人”を意味する略語で、日本の軍国主義や日本の歴史観を崇拝し、日本人のように振る舞う中国の若者を指している。「日本カブレ」と訳せば自然かもしれない。

「新京報」（同31日付）によると、逮捕された漫画家の女性は主にネット上で自作の漫画を公開しており、ファンも多くいたようだ。女性の描く漫画には、頭部が豚、体が人間の豚人間が登場し、中国の歴史観や習慣などを自虐的に表現する風刺漫画をこれまでに300以上描いてきたのだという。また、女性が大の日本漫画好きだったこともあり、当局にとって精日分子の危険人物として認識され、捜査のターゲットとなってしまったのだ。当局は「中華民族の感情を大きく傷つけ、民族感情を踏みにじった。中国社会へ与えた悪影響を考え、侮辱罪での逮捕に踏み切った」と、逮捕理由を明かしている。

　ちなみに同日、中国各地では、ほかにも8人が精日分子として警察に身柄拘束されている。

　中国がここまで精日分子に敏感になっている背景には、今年が中国建国70周年の節目の年となることも関係している。10月1日の建国記念日に合わせて、愛国主義思想の強化に努めたいという思惑があるのだ。風刺漫画さえも許さない当局のこうした動きは、今後も強まっていくのだろうか？

(文＝青山大樹)

　お笑いタレントのキンタロー。が、夫をGPS探索したことを明かした。

　7月26日に『中居正広の金曜日のスマイルたちへ』（TBS系）とブログを通じ、妊娠を発表したキンタロー。。以前から夫の朝帰りが多いことで、夫をGPS探索して位置情報を確認しているとを明かしていた。

　妊娠発表後、マタニティライフについてブログ更新を続けているキンタロー。だが、4日に投稿した「空腹でも。。」というタイトルのエントリーでは、猛暑に言及しつつ、「旦那は仕事で誰しもが羨む場所に行ってます。。」と明かし、「なんとなくGPSで旦那の居場所をみてみました」と地図を公開。位置情報は沖縄となっており、「めちゃくちゃ 沖縄ですね！！」と嫌味たっぷりにつづっていた。

　さらにキンタロー。は「いいなー」「仕事だろうけどさ、やっぱり羨ましいわ！！！」と皮肉りつつ、つわりの現状について明かし、最後には「携帯漫画や ネットでのエゴサー等をやめて この皆さんか楽しみにしてくださるブログの記事作成の方になんとか自分を導く鬼になりたいと思います」「明るい方向にいくぞ！！」と結んでいた。

　しかし、キンタロー。のこうした投稿にネット上からは、「旦那を信用してないみたい……」「夫のストーカーじゃん」「妊娠してもGPS癖直らないんだ。怖すぎる」「こんな嫁はドン引き」といった批判的なコメントが噴出していた。

「夫婦とはいえ、GPS探索はプライバシーに関わる大きな問題。キンタロー。の夫への愛情が深いのは理解できますが、あまりに束縛が過ぎると、モラハラと疑われてもおかしくないでしょうね」（週刊誌記者）

　思わず夫婦仲が心配になってしまう？

　8月1日に開幕した、3年に1度の国際芸術祭『あいちトリエンナーレ2019』内の企画展『表現の不自由展・その後』が中止となり、世間に大きな波紋を呼んでいる。同企画展には、慰安婦を表現しているという少女像や、昭和天皇を含む肖像群が燃える映像作品などが出展され、開催当初から抗議が殺到。実行委員長の大村秀章・愛知県知事によると、「大至急撤去しろ。ガソリンの携行缶を持ってお邪魔する」というFAXはじめ、誹謗中傷や脅迫が送られるなどし、「これ以上エスカレートすると安心安全にご覧いただくことが難しくなる」として、中止を決めたという。

　今回、特に問題視されているキム・ウンソン氏－キム・ソギョン氏夫妻による「平和の少女像」は、旧日本軍の従軍慰安婦に着想を得たもの。ソウルの日本大使館前や韓国各地には同様の像が設置されているという。また嶋田美子氏のエッチング作品「焼かれるべき絵」も、昭和天皇とみられる肖像の顔部分が焼かれて剥落している版画で、物議を醸している。この作品は1986年、富山県立近代美術館で行われた『’86富山の美術』において、昭和天皇の写真をコラージュした大浦信行氏の作品「遠近を抱えて」に抗議が殺到し、美術館側が展覧会カタログの焼却処分を実施した事件を契機に生まれたもの。なお、『表現の不自由展・その後』には、大浦氏が今回の企画展のために制作した「遠近を抱えてPartII」という映像作品も展示され、その中で、昭和天皇の肖像を燃やすシーンがあり、同様に抗議を受けたそうだ。

　今回、中止に至ることとなった『表現の不自由展・その後』。少女像を視察した河村たかし・名古屋市長が、大村県知事に「日本国民の心を踏みにじる行為であり許されない」とする抗議書を提出した件、またそれを受けた大村県知事が「憲法21条で禁止された『検閲』ととられても仕方がない」と非難したことも大きな話題となり、ネット上でも「表現の自由」や「検閲」に関する議論が飛び交っているが、一方で「脅迫した人物を刑事告訴すべき」という声も高まっている。この主張をめぐっては、「“安全”のために企画展を中止したのであれば、告訴はしかるべき対応のはず」「脅迫行為で表現の自由が侵されることはあってはならない」といった意見があるようだ。弁護士法人ALG＆Associatesの山岸純弁護士に、今回トリエンナーレ事務局サイドに脅迫を行った人物はどのような罪に問われるのか、話を聞いた。

　大村知事によると、脅迫行為に関しては、すでに愛知県警に相談しているとのこと。ネット上では「威力業務妨害罪に当たるのではないか」と指摘されているが、山岸氏はこれについて、「暴行や脅迫などの有形的な方法をもって人の業務を妨害することにより成立するのが『威力業務妨害罪（刑法234条）』。3年以下の懲役又は50万円以下の罰金が科せられることになります」と説明する。

「ガソリンという危険物を持って“お邪魔する”という脅迫文は、先月起こった京都アニメーション第1スタジオの放火殺人事件も相まって、人々に大きな恐怖を与えるものです。『平穏・安全に展示会を開催する』という主催者側の業務が妨害されたわけですから、威力業務妨害罪が成立することとなります。また、損害賠償額についてはさまざまな考え方がありますが、『予定通り展示会を開催していれば得られるはずであった利益』が一つの指標になるでしょう」

　また、こうしたテロ予告とも取れるような脅迫には「今こそ共謀罪を適用するときでは？」といった声もある。共謀罪成立をめぐっては、「市民の人権や自由を侵害する恐れが強い」などと議論を巻き起こしたが、山岸氏いわく「2017年の通常国会では最終的に（1）組織的犯罪集団が、（2）重大な犯罪の計画をして、（3）このような犯罪の実行を準備する行為を罰する、いわゆる『テロ等準備罪』として成立したので、「例えばネット上で、複数の人物が共謀して誹謗中傷や脅迫を行っただけでは、『組織的犯罪集団』に当てはまりませんので、共謀罪に問われることはありません」という。

　なお、大村県知事は、トリエンナーレ事務局の職員の名前を聞き出し、ネットで誹謗中傷をする人もいたことを明かしているが、「こちらに関しては『侮辱罪（刑法231条）』や『名誉毀損罪（刑法230条）』が成立することがある」そうだ。

昭和天皇への「侮辱罪」と憤る人も

　一方、中止になっても、一部からは、昭和天皇とみられる肖像を「燃やす」という作品に関する批判が鳴りやまない状況もある。先述の通り、作品の背景には、富山県立近代美術館問題が関係しているのだが、それでも「昭和天皇への侮辱である」「侮辱罪で告訴を」と指摘する人は少なくない。

「昭和天皇とみられる肖像を燃やすというのは、そのイデオロギーや主義主張を考えても、やはり『疑問視せざるを得ない行動』とする考えがあるのはわかりますし、『侮辱』に該当することは十分にあり得ると思います。ただし、昭和天皇はすでに崩御されておりますので、そもそも原則として『生きている人の名誉感情』を保護する名誉毀損罪や侮辱罪の対象とはなりません。告訴できる／できないの議論は間違いです」

　『あいちトリエンナーレ』の芸術監督・津田大介氏は、脅迫文公開を求める声に「もちろん公開する選択肢もありましたしあのFAX以外にも脅迫やテロ予告と取れるものはありましたが、それを丸々公開すると犯人や見た人を刺激して更に危険が高まるためやめた方がいいと警察に止められているんです」とTwitter上で説明している。その警察が、このまま特に動かなければ、中止に至った理由に不信感を抱く者が続出することは火を見るよりも明らかなだけに、この問題について、今後は一層注視していきたい。