目まぐるしい時代の変化に、誰もが生き馬の目を抜くような中国で、「何もしない」ことを競う大会が開催された。 　4月24日、山西省の省都、太原市の繁華街である長風街のショッピングモールで行われた「ぼんやり大会」である。最後までぼんやりしていた者が勝ちという競技で、賞品として用意されたのは、発売されたばかりのApple Watch。たった一つのApple Watchを目当てに、小さな子どもから大人まで500名余りが参加した。 　競技中は参加者は動いてはならず、笑ってもアウト。トイレに行くことや、電話を取ることももちろん許されない。途中、大会運営者や観客らによる、さまざまな妨害行為も行われる。 　例えば、男性参加者の唇に、男性司会者がスレスレまで唇を近づけたり、別の参加者にはひとりの観客が「ほら、これやるよ」と100元札（約1,900円）を顔の前でヒラヒラさせたり、といった具合だ。子どもの「あっかんべー」に、たまらず吹き出してしまい、失格となる参加者もいた。

　そんな中、2時間20分に渡る死闘を制したのは、24歳の女子大生。賞品のApple Watchを手にした彼女は、喜びの余り涙を流していた。

　韓国発祥とされるぼんやり大会だが、昨年は成都市や上海市でも開催されるなど、中国国内で流行している。殺伐とした中国社会にあって、一番ぼんやりしている者が勝者となるという逆転的ルールが、人々にウケているのかもしれない。 　中国版Twitter「微博」上には、 「これは一種の芸術だ。現代人は日々追われるように生活して、大切なものを忘れている。たまには止まってぼんやりして、考えたり考えなかったりするのも一つの生き方じゃないのか」 といった書き込みも見られた。 　しかし実際は、微動だにこそしない参加者たちの目はぼんやりどころではなく、Apple Watchを見据え、鋭く光っていたのであるが……。 （文＝牧野源）

“睡眠導入剤入りドリンク”による男性レイプ未遂事件を伝える現地報道（「聯合ニュースTV」YouTubeチャンネルより）

　事件は2013年6月、ソウル市内の居酒屋で起きた。23歳の女性Kさんは、泥酔した友人の彼氏に強制“ディープキス”を敢行。だが相手が抵抗し、舌の一部をかみちぎられる重傷を負った。男性は傷害で懲役6カ月執行猶予1年を言い渡されたが、“かんだのは正当防衛”として上訴。女性のほうも準強制わいせつで起訴され、今年４月に罰金300万ウォン（約33万円）と40時間の性暴力治療プログラム受講を宣告された。女性はキス自体を否認したが、裁判所は“通常体内にある舌は、出さない限りかまれない”と判断。“舌入れ”行為を認定したわけだ。 　韓国ではここ数年、女性による男性への性犯罪事件が急増している。今年4月には45歳のバツイチ女性が、50代既婚男性への“強姦未遂”で起訴された。女性は男性の不倫相手だったが、別れ話を切り出されて犯行を決意。男性に睡眠導入剤ゾルピデム入りの飲み物を飲ませた上、手足を縛ってセックスに及ぼうとした。拒否されると“一緒に死のう”と鈍器で頭を殴っている。 　2月には名門私大・延世大学の女子学生が、やはりコンパで酔った男子学生に強制キス。ヒワイな言葉も吐き、学内で対策委員会が設置される騒ぎとなった。昨年4月には40代女性上司が30代男性部下を無理やり泥酔させ、関係を持った末に社内セクハラを重ねた件が一部メディアで話題に。また12年には20代女性2人が10代男子学生を裸にして写真撮影＆おさわりし、準強制わいせつで書類送検されている。 　もともと儒教の伝統で、男尊女卑が根強かった韓国。そのぶん80年代の民主化以降、男女同権を実現する取り組みは積極的だった。こうして性意識の変革が猛スピードで浸透するのに伴い、逆セクハラ、逆レイプが増えたとの分析もある。また13年6月の刑法改正も、警察官や被害者の意識を変えた大きな要因。それまで“婦女”に限定された強姦罪の被害者を“人”に、つまり男性も含めるよう改正されたからだ。 　この刑法改正の背景はいくつかある。１つは、性別適合手術を受けて女性になった元男性がレイプされた事件だ。強姦罪が成立するとの判断を09年に最高裁が下したことで、刑法改正を求める議論が高まった。また徴兵制のある韓国では、軍隊内での同性間レイプも社会問題の１つ。そのほか欧米先進国が同様の法制度を整備している点も影響したという。 　睡眠導入剤を使った45歳女性の事件は、この法改正で女性が起訴された初のケース。“ディープキス”の件でも分かる通り、韓国の司法当局は女性でも男性同様に裁いていく構えだ。女性が主役のお騒がせ性犯罪は、今後ますます多発していくのだろうか？ （文・コリアラボ）

　中国・重慶市は、知る人ぞ知る「ヘンなトイレ」の街。毎年、新しいトイレが公開されて話題になっているが、今年も物議を醸すトイレが登場した。 　4月15日、重慶市内に出現したトイレは、なんと男女共用。同トイレは繁華街の要望を受けて設計されたという。中国の商業施設では女性がトイレの前に長い列を作って混雑しているのに対して、男性トイレはガラガラという光景をよく目にする。そこで、男女共用にすることで効率化を図り、バリアフリーも意識して新設されたという。個室には水を使用しない、移動式のエコトイレが採用されている。 　男女共用トイレの登場に、中国のSNS上では、 「低俗でセンスを感じられない」 「汚くてとても使う気にならない公衆トイレをなんとかするほうが先！」 「農村部に行けば、共有トイレなんていくらでもあるだろ」 と冷めた反応が見られた。 　さてさて、では重慶市で作られた変わったトイレをいくつか紹介しよう。 　2014年2月に出現したのは、カメラの形をしたトイレ。シャッターボタンやフラッシュなども正確に表現され、フイルムを入れる部分がトイレの入り口になっている。道行く人は、最初はトイレとは思わなかったという。盗撮を推奨するトイレなのだろうか……。

　10年5月にお披露目されたのは、5人が座って休憩できるソファーが設置されているトイレ。「星付きトイレ」と評され調子に乗ったのか、同年9月には同じく重慶市中心部から東に位置する南河公園に「5つ星トイレ」と称する豪華トイレも出現。24時間エアコンで室温調整されており、夏は20度、冬は26度に保たれている。ロビーにはシャンデリアが飾られ、液晶テレビを見ながら休憩できるようになっている。金をかけるところが間違っている気がするが……。

　08年に重慶市内のアミューズメントパーク「洋人街」に登場したのは、スフィンクスを模した自称「世界で一番大きいトイレ」。山の形状に合わせて作られ、200の和式と洋式便器を要し、一度に1,000人近くが用を足すことができるという。 　ほかにもこの洋人街には、露天トイレやペット専用トイレなどもあり、ヘンなトイレだらけだ。

　ヘンなトイレが注目を集める中、4月16日にビックリするようニュースが飛び込んできた。安徽省の新橋国際空港で、用を足している途中で便器が突然崩壊。割れた陶器が尻を切り刺き、病院へ緊急搬送される事故が起こったのだ。トイレを豪華にしたり、奇抜なデザインにするのはけっこうだが、まずは安全第一で設計してほしいものだ。

（文＝棟方笙子）

　放射性物質を搭載したドローンを首相官邸に侵入させ、官邸業務を妨害したとして、無職・山本泰雄容疑者が逮捕された。容疑者の身元や犯行の動機に注目が集まる一方、ドローンの未来と危険性をめぐって賛否両論が巻き起こっている。ふと、以前取材したドローン事業関係者や、政府関係者の言葉が頭をよぎる。彼らは一様に、次のように話していた。 「日本の国産ドローンの未来は明るい。官民一体となれば、国際的にナンバー1になれる」 　これまで、内閣府と地方自治体および、関連産業に従事する民間企業を中心に「ドローン特区構想」が進められてきた。ドローン分野は、政府と民間企業がともに期待を寄せ、また日本経済に貢献することが期待される新技術産業、という側面がある。が、今回の事件は、その「構想」に冷や水を浴びせる結果となった。危険を避けるための法律の枠組みと、産業競争力を養うための特例措置をどう組み合わせていくか。それが、今後の課題となりそうだ。 「事件発生後に行われた近未来技術実証特区に関する会議では、今回の事件の話題ももちろん取り上げられましたが、“規制しなければならない”という主張はありません。むしろ、健全な産業競争力を養成するために、一般地域での法運用と特区など例外措置を明確にしていく必要があるという方針で一致しました。検討会の委員である小泉進次郎政務官が、直接そのことに言及しています。近々会議録が出るので、詳細はそちらで確認いただけます」（政府関係者） 　実際、日本の立場としては、あまり悠長に構えてもいられないだろう。 　事件の余波で議論が交錯する間にも、ライバルである国々はドローンの実用化のために日々、研究と使用に関する既成事実を積み上げており、市場も活況を呈し始めている。米国、中国、カナダ、フランスなどでは、ドローン研究と実用化の試みが盛んだ。また最近では、ドローン関連の話題が乏しかった韓国でも、ブームに火がつき始めている。 　それを象徴するのが、韓国航空宇宙研究院が研究・開発を進めてきた産業用ドローン「TR-60」が、つい先日一般公開されたことだろう。韓国では、政府が一極集中型で投資を行い、有力な開発団体をバックアップすることが多いが、「TR-60」も例に漏れない。全貌はまだ不明であるものの、“世界最速”という触れ込みである。来年には一般利用のメドが立っているそうで、今後、国際市場に打って出る用意をしていると考えられる。 　また、韓国唯一の玩具用ドローンメーカー・バイロボット社のドローンも、人気がうなぎ上りのようだ。14年比500％の売り上げを目指しており、累計販売台数はすでに2万台を突破した。韓国でも廉価な中国産ドローンが販売されているが、国内市場の奪還は目前だという。もちろん、同社は海外にも販路を拡大。カナダやメキシコでもすでに販売開始されているそうで、米大手流通業者とも契約が間近だという。また、日本のバンダイグループとも、すでに独占契約を結んだと、現地メディアは報じている。4月26日には、サムスンライオンズとロッテジャイアンツのプロ野球中継にドローンが使用された。これは、韓国初の試みとなったが、トラブルもなく成功裏にミッションを終えたそうだ。世界に負けじと、商用利用の実績を着実に増やしている。 　日本のドローン産業関係者は、「ほかの国は安全性に難があっても、どんどん販路と市場を拡大していく」と、苦々しい表情で話していた。日本のドローンが世界で勝ち抜いていくためには、安全性を担保した技術力はもちろんだが、ビジネス的なスピード感が必要とされているようだ。 　そしてそれらドローンのあり方を決める法的枠組みがどう作られるかは、世論に左右されるだろう。国産ドローンの開発者として知られる千葉大学・野波健蔵教授は、以前SFのようなドローン構想を聞かせてくれたが、最後にこう指摘した。 「技術も大事でしょう。ただ、日本のドローン産業の未来を決める最も重要な要因は世論になる」 　まるで、今回の事態を予想していたかのような指摘だ。 　首相官邸を襲ったドローンは、規制論を強化する火種となるのだろうか。はたまた、法的整備の議論を助長させ、日本のドローン産業を後押しする追い風となるのだろうか。いずれにせよ、今回の事件を契機に、ドローンに関する議論をより真剣に進めていかなければならないだろう。望もうと望むまいと、すでに無人飛行機が空を飛びまわる時代に突入したのだ。 （取材・文＝河鐘基）

イメージ画像（Thinkstockより）

　深夜にアルバイトが1人で店を任される「ワンオペ」が過酷すぎると、批判の的になったすき家。労働環境の改善を発表した矢先に、「ワンオペ」店員が倒れるというショッキングな事件が起きるなど、にっちもさっちもいかない“ブラックぶり”を見せている。 　バイトや正社員に過酷な労働を強いているのは、何も日本のブラック企業だけではない。お隣・韓国では、労働環境の劣悪さに加えて、最近では労働者を不当に扱うのが当然といった風潮が広がっている。国家行政機関から、それを承認するかのような発言が飛び出したのだ。 　発言元は、韓国国内の不当労働を監視して、雇用政策の総括を行う雇用労働部（日本の厚生労働省に相当）。その勤労監督官の1人が、賃金問題の相談に来た労働者に対して、「みなさんは最近、“奴隷”という言葉がなくなったと思っているようですが、労働者には奴隷的な性質が多分にある」などと発言。本来はブラック企業を取り締まる立場にある人間が「勤労者は奴隷だ」とも取れる発言をしているのだから、政府がいかに労働者を軽んじているのかがわかるだろう。案の定、この発言は波紋を広げている。 　実際、韓国では、不当な労働を強いられる労働者が数多くいる。2月には、ソウル市のマクドナルド新村（シンチョン）店で、バイトたちによるデモが行われ、店舗が占拠される事件が起きた。デモを行ったバイトたちは、ただでさえ最低賃金の時給5,580ウォン（約620円）で働いているにもかかわらず、客の入り具合によって強制的に早上がりを命じられたり、出勤を取り消されたりする不当な扱いを受けてきた。その悪質な労働環境を変えようと、勇気ある1人のバイトが立ち上がり、労働組合に加盟して団体交渉を行おうとした。すると経営陣は、まるで紙クズをゴミ箱に投げ込むように、彼を強制解雇してしまったという。この一件が引き金となり、大規模な占拠デモが発生したのだった。 　デモ企画者の1人であるAさんは、「私だけではなく、ほかの非正規労働者も最低賃金で生活しています。これは私たち個人の問題ではなく、韓国社会の構造的な問題だと思います」と嘆いている。 　彼らだけではない。広告企画会社に勤めていたBさんが受けた対応も、かなりひどいものだ。Bさんは、3カ月のインターンを終えれば正社員になれるという契約のもと、月給90万ウォン（約10万円）で仕事に励んでいた。しかし、いざ3カ月のインターンが終わると、「会社の雰囲気が悪くなる」という謎の理由で、一方的に解雇されてしまったそうだ。Bさんによると、その会社のカレンダーには、3カ月ごとにで何人かのイニシャルが記載されていたという。つまり3カ月のインターン期間が終わるのは誰かをあらかじめカレンダーに書き込んでおいて、該当月になったら切り捨てるという暴挙が常習化していたのだ。 　若者の労働環境があまりにひどいことから、若者たちの労働組合「青年ユニオン」まで結成されており、“ブラック企業撲滅運動”が盛んになっている。「青年ユニオン」はホームページ上でブラック企業情報を集め、環境改善を訴え続けているのだ。 　はたして彼らの悲痛な叫び声は、「労働者は奴隷」と考えている国家行政機関に届くだろうか？　日本で話題の「ワンオペ」も、韓国に比べると幾分マシなのかもしれない。

ネットで「ヘビ女」と笑われても自信満々の、15歳の整形少女。

　美容整形手術を受けた15歳の少女がSNSにアップした自らの写真が、「妖怪のようだ」と話題になっている。そのシャープな輪郭、白い肌、大きな目と真っ赤な唇という様態から、「ヘビ女」というあだ名まで付けられている始末だ。中国版Twitter「微博」には、 「はっきり言って顔、気持ち悪いわ」 「見るに堪えない！　これが美女だって？　もし夜中に見かけたら、ビックリしちゃうよ」 「この子は、親や家族はいないのかな？　親がいたら、絶対こんなことさせないよね」 などといった、辛辣なコメントが寄せられている。 　ところが当の彼女に、そんな雑音を気にするそぶりはないようだ。 「私は本当に15歳よ。あなたたちが15歳のとき、誰かにブランドの香水もらったことがある？　あなたたちが15歳のとき、高級車で迎えに来てもらったことがある？　あなたたちが15歳のとき、毎月50万元（約1,000万円）のお小遣いをもらったことがある？ そんな経験すらしたことがないなら、誰も私を批判する資格はないわ」と強弁している。 　美容整形手術が一般化している中国では、患者の低年齢化が進んでいる。上海のある美容整形クリニックでは、夏休みのシーズンになると、手術を希望する大学生で混雑するという（「中国青年報」4月13日付）。 　また、2月11日付の「渤海新聞網」によると、親に無断で手術を受ける未成年が増加しており、親とクリニック側のトラブルが頻発している。その一方で、勉強を頑張ったご褒美として、親が子どもに美容整形手術を受けさせる例もある。河北省唐山市のあるクリニックによると、親に連れられてやって来る10歳未満の子どもも増えているという。

中国の至るところで目にする、美容整形クリニックの広告。これって、もしかして板野友美!?

　中国在住フリーライターの吉井透氏は、子どもにまで広がる美容整形手術の背景についてこう話す。 「この国では、美人とブスとの間には、歴然とした経済格差がある。美人のほうが金持ちと結婚できる確率が高く、会社で出世する可能性も高いからです。手術費用は親からしてみれば、『子どもが将来、いい生活を送れるように』と支払う教育費と同じで、数百万円くらいなら躊躇なく投資する。わざわざ借金して、子どもに手術を受けさせる親もいるほどです」 　ネット上で「ヘビ女」とあだ名を付けられた少女も、こうした歪んだ社会の被害者なのだろう……。 （文＝青山大樹）

　契約問題をめぐって芸能人と所属事務所とのトラブルが絶えない韓国で、新たな確執が発覚して話題になっている。それも、今度は芸能界とスポーツ界にまたがるトラブルだ。女性格闘家、ソン・ガヨンが、所属するスバクE&Mに専属契約解除を要求したのだ。 　ソン・ガヨンは1994年生まれの20歳。高校時代から総合格闘技を始め、2014年8月に韓国の総合格闘技イベント「ロードFC」でプロデビュー。日本の山本絵美を１ラウンドでTKO勝利する華々しいデビューを飾り、その美しいルックスもあって、多数のバラエティ番組にも出演。韓国では“美女ファイター”“美しきすぎる格闘家”“美貌の女戦士”として知られている。 　そんな彼女が突如、弁護士を通じてスバクE&Mに契約解除を通告。スバクE&Mは「ロードFC」を運営しており、芸能プロダクションとしての機能も持つ会社だが、そんな所属事務所に対して、「デビュー戦前のテレビ出演などをたびたび強要され、出演料なども支払いと管理義務が履行されない。アスリートとしての能力向上のための教育も実施してくれなかった。広告、イベント、テレビ出演などの事前通達がなく、テレビ番組出演料も2カ月以上も未払いで、人格権、パブリシティ権、自己決定権も侵害されただけでなく、7年という不当な長期契約も交わされている」と契約解除を求めたのである。 　これに対し、スバクE&Mも黙っていない。「デビューからわずか1年で多数の有名番組に出演するなど、韓国総合格闘技の15年の歴史で異例のスターに成長できたのは会社の献身的な支援と努力があったから」「むしろ彼女が練習を数十回不参加するなど、アスリートとしての基本を忘れた。公式行事や非営利的な公益活動にも参加しなかった。そのたびに注意をしたが、連絡を断つなど理解できない態度をとった」と反論。しかも、「19歳のころから特定の選手と持続的に不適切な関係にあり、公私を区別できず特別待遇を求めてきた」と、プライベートを暴露し、その人格を否定するような強硬策に打って出たのだ。 　これにはさずかに同じ格闘家たちも同情的で、同じリングで戦う総合格闘家のソ・ドゥウォンは自身のTwitterで「これはひどい」と、スバクE&Mの対応を批判。同じく総合格闘家のキム・ジフンもFacebookで、「いいときだけ“俺たちは家族だ”と言うくせに。本当に汚い」と、ソン・ガヨンの援護に回っている。俳優のチョン・ジュンも、「ガヨン、世の中にはいい大人もいる。世の中は真実が勝利することを忘れるな」とエールを送っている。 　もっとも、韓国のネチズンたちのすべてが麗しき美人格闘家を擁護しているわけではない。ネチズンたちは彼女と「不適切な関係」にあったという特定選手の割り出しに躍起だし、とあるネチズンは、まだ20代前半で格闘技に専念してきたソン・ガヨンが法律事務所を通じて内容証明まで発行する手際のよさを理由に、「彼女の人気に目を付けて横取りスカウトしようとするほかの芸能事務所の手引きではないか」と、背後に大手芸能プロダクションがあるのではないかと示唆している。 　いずれにしても、人気美女ファイターに出演料未払いや長期契約が強要されていたという事実も衝撃的だが、それが私生活暴露や人格否定までに発展するのだから韓国の泥仕合は恐ろしい。 　ちなみに韓国の“美しすぎる格闘家”はプロ2戦目で、日本の高野聡美にTKO負けを喫しているが、このバトル、KOされるのはどちらだろうか？　

丹東の高級大型ショッピングモール、ワンダープラザ。テナントには韓国系のロッテマートが入っている。

　金日成氏の生誕記念日「太陽節（4月15日）」が過ぎた。この日が近づくと、北朝鮮の貿易関係者は、幹部たちへの賄賂の準備で大忙しになる。 　まず、一般的な賄賂とは性格が少し違うが、絶対に欠かせないのは平壌・万寿台にある金日成氏の銅像に捧げる花輪と花束。これを怠れば、いくら仕事ができても思想的に問題があるとされてしまい、業務に支障を来しかねない。 　それが確保できたら、今度は関係各所の幹部に贈る賄賂用の商品確保に奔走する。中国丹東の情報筋に、最近の人気商品について聞いてみた。 「最近よく売れているのは、韓国製のアンダーウエアやカミソリですかね。冷蔵庫、洗濯機、エアコンも人気です。幹部の妻には韓国製の化粧品を贈ると、覚えがよくなります。高級幹部向け賄賂で人気なのは、ヘネシーコニャックと中国南部で取れるトロピカルフルーツ。北朝鮮では最高級品扱いなので、多少高くても皆さん買って行かれますよ。免税は洋酒1本までなんですが、税関の職員に賄賂をつかませておけば、問題ないです。皆さん、大きなコンテナに洋酒を何箱も入れて持ち込んでいますからね」 　彼らがここまで必死になるのは、賄賂が人事査定を左右するからだ。幹部に気に入ってもらえる物を贈っておメガネにかなえば、今後1年は楽に商売できる。それは、私腹を肥やすことにもつながる。 　さまざまな事情で、北朝鮮に一時帰国しない在中貿易関係者も、もちろんいる。帰国しないからといって、太陽節をのんびり過ごせるわけではない。太陽節関連のさまざまな祝賀行事があるからだ。 　駐瀋陽北朝鮮領事館の指示に従って、行事会場に花を届けて場を華やかに飾り立てることで評価も上がる。もちろん、領事館の幹部たちに賄賂を贈ることも忘れてはいけない。 　毎週行われる生活総和（住民が労働党の指示などを学び、 日々の生活を“反省”する会）にまじめに参加していなかった人にとっても、太陽節は名誉挽回のいいチャンスになる。党組織の責任者に賄賂を渡して、“生活に問題がない”というニセの評価書を書いてもらうのだ。 　北朝鮮の話ではあるが、あまり他人事のように感じられない向きもいるかもしれない。日本でもつい最近まで、取引先、監督官庁、自社の上司に、お中元、お歳暮を贈るのが当たり前だったからだ。それなりの地位にいる人の家の玄関には、大量の贈り物が積み上げられている光景がよく見られた。 　個人情報保護やコンプライアンス順守が叫ばれるようになり、企業社会でのお中元、お歳暮の習慣もほとんど消えてしまった。いささかやりすぎ感はあれども、日本も北朝鮮も、やっていることに変わりはないようだ。 （「デイリーNKジャパン」<http://dailynk.jp>より）

『星から来たあなた』公式サイトより

　3月13日から毎週金曜日にBSジャパンで放送されている韓流ドラマ『星から来たあなた』。超能力を持つ“宇宙人”とトップ女優のピュアで不器用な恋模様を描いた同作は、昨年上半期の韓国放送時は最高視聴率33.2％を叩き出し、年末に行われたSBS演技大賞でも数々のタイトルを総ナメに。劇中で着た衣装が完売するなど、さまざまな社会現象を巻き起こした。その人気は韓国国内だけにとどまらず、アジア各国にも伝播しており、中国では映画化も決まったほどである。 　だがこのドラマ、実はヒットの裏で「殺人的な撮影スケジュール」が強行されていたことをご存じだろうか？　スタッフや演者は、毎日のように徹夜で撮影を行い、睡眠時間も1日2～3時間だったとか。撮影期間中に帰宅できることはほとんどなく、寝食も現場で行うというハードなスケジュールをこなしていたというのだ。特に、主演を務めたキム・スヒョンは、2カ月以上もの間、ほとんど休みがなく、毎日のように睡魔と戦いながら撮影を続けていたという。 　こうした殺人スケジュールの元凶となっているのは、韓国ドラマの撮影システムにある。韓国では日本と違って、ひとつのドラマが1週間で2話分放送されるため、台本も週に2本用意しなければならない。クランクイン前は準備期間も長いため、台本も数話分は用意されているが、中盤になってくると台本がギリギリに上がってくることも珍しくない。放送予定日の2週間前に上がってくるはずの次回分の台本が、放送2日前になって、ようやく完成するということもザラ。それどころか、特定のシーンだけが記された台本が上がってくることもあるという。出演者たちの睡眠時間が不足しているのも、まさにこのためなのだ。　 　このような現象を比喩して、韓国では“断片台本”という造語まであるほどだが、台本が遅れるのにも理由がある。制作サイドが視聴者の反応を反映させようと、放送ギリギリまで修正を加えようとするのだ。 　視聴者の反応を何よりも最優先に考える韓ドラ界において、その反響の良し悪しは、その後の命運を大きく左右することになる。視聴者の反応が悪いがゆえに、打ち切りになることや、逆に30話近く延長されることも日常茶飯事。そんな視聴者の声に常に敏感になりながら、より質の良い台本を書こうとするあまり、台本の完成がギリギリになり、出演者やスタッフたちは連日のように徹夜を余儀なくされるというわけである。 　過密スケジュールは、『星から来たあなた』だけに限った話ではない。現在、NHK BSプレミアムで絶賛放映中の『奇皇后－ふたつの愛 涙の誓い－』も、殺人的なスケジュールで撮影された。奇皇后役を務めたハ・ジウォンは、「9カ月の撮影期間の中で、週に5日は徹夜だった。きちんと寝られたのは週1回ぐらいで、食事も車の中で果物などを食べる程度で、レストランで食事ができたのは、3回ほどでした」と、過酷な撮影状況を赤裸々に明かしている。 　韓国の俳優たちは、このような撮影システムに対して、「最初は戸惑ったが、慣れてしまった」と口をそろえる。しかしこれでは、撮影途中で倒れてしまう役者がいつ現れてもおかしくない状況だ。このような殺人的な撮影システムは、韓ドラ界の将来のためにも、一日も早く改善すべき課題なのかもしれない。 （文＝平松相善）

　福島の原発事故から4年。あの未曾有の大災害が、世界各国の災害用ロボット開発に大きな刺激を与えている。 　米・国防総省の防衛高等研究企画局（DARPA）は、世界一の災害用ロボットを選ぶ「DARPA Robotics Challenge（DRC）」というロボット大会を企画。2012年10月から、エントリーおよび予選会が始まった同大会だが、今年6月には米・カリフォルニアで決勝戦が開催されることが決まっている。優勝賞金は約2億円（賞金合計約3億5,000万円）。予選を勝ち上がった世界トップクラスの災害用ロボットが、栄誉と賞金を求め、競い合うことになる。 　このDRCは、一説では福島第一原発事故が開催の契機になったという話がある。実際、決勝が行われる会場には、福島第一原発の災害跡地が再現されるそうだ。決勝に残ったチームのロボットたちは、自動車の運転、障害物を回避しながらの歩行、梯子の上り下り、廃棄物の処理、ドアの開け閉め、ブロック塀の掘削および切断、放水、バルブ開閉など、合計9項目の性能を競う。 　日本からは、エアロ、HRP2-Tokyo（東京大学）、AIST-NEDO（国立研究開発法人産業技術総合研究所）など5チームが参加。ロボット大国の称号を世界に轟かせるため、準備万端の態勢を整えている。 　一方、そんな日本の背中を必死に追うのが、ここ数年、ITなど関連分野で頭角を現している韓国だ。ROBOTIS (ROBOTIS)、SNU (ソウル大学)、KAIST（韓国科学技術院）など、国内の秀才たちが集まった3チームが予選大会を勝ち上がっている。 　中でも、KAISTが開発した「ヒューボ」、ロボットソリューション企業・ROBOTISが開発した「トルマン」には、ひときわ大きな注目が集まっている。というのも、DRCではハードウェアとしてどの機体を使うかは、チームごとに選択できるようになっているそうだが、25の参加チーム中、韓国勢の両機体を選んだのは合計8チームに上る。ちなみに、主催側が提供する機体を使うのは7チーム。日本の機体を選んだのは5チームとなる。ハードウェアの部分ではすでに、韓国勢災害用ロボットが一歩進んで評価を受けていることになる。 　韓国でロボット開発を担当する省庁・韓国産業部は、04年度から膨大な開発費を投じ、経験を蓄積させてきた。今まで新技術の開発分野で日本に後れを取ってきた韓国は、ロボット分野でぜひとも巻き返しを図りたいところだろう。 　DRCには、日本と韓国以外にも、米、独、伊、香港、中国などのチームが参加する。災害用ロボットのオリンピックともいうべき本大会で、優勝するのは一体どこの国のチームなのか。今後、需要の拡大が予想される産業だけに、見逃せない戦いとなりそうである。 　余談だが、先頃、首相官邸に墜落し話題になった無人飛行機・ドローンにも、災害用ロボットとしての役割が期待されている。日本では、千葉大学の野波健蔵教授を中心に、官民一体となった国産ドローン研究が進んでいるが、韓国では航空宇宙研究院が研究・開発を進めてきた「TR-60」が、つい先日一般公開された。こちらも、中国、米国、カナダ、日本などのライバルと、市場を争っていく構えだ。 （取材・文＝河鐘基）