夏季休暇の混雑には、交通トラブルがつきもの。先日、日本ではANAが乗客の荷物を積みきらないままフライトを行い、到着後、各地で混乱が起きた。ANA側は「荷物を積載するための機材の故障が原因」と説明。フライトの遅延を避けるために、やむ得ない判断だったと釈明している。 一方、韓国でも、夏季休暇と関連した交通トラブルが数多く報じられている。中でも、取り返しのつかないミスで世間の批判にさらされているのが、大韓航空だ。 8月12日、韓国メディアが報じたところによると、リゾート地である済州島-清州空港間をフライトする大韓航空便に搭乗した生後5カ月の乳児が、着陸後に死亡するという事件が起きた。その一連の顛末は、航空会社側のミスとしか言えないようなものだった。 乳児の父親であるカンさんは、子どもの体調が悪化していることを理由に、着陸後、病院にすぐ搬送できるよう、航空会社側に救急車の手配を要請していた。搭乗直前はもちろん、着陸直前にも複数回にわたって客室乗務員に念を押したという。さらに搭乗前には、客室乗務員が病院に連絡するのを、直接その目で確認。必要書類にもサインしていた。 もちろん、航空会社側もすでに手配済みだとカンさんに返答していた。しかし、いざ到着してみると、救急車の姿はどこにもない。慌てたカンさんが地上スタッフに尋ねると「救急車を呼ぶんですか?」と、すっとぼけた答えが返ってきたそうだ。 最終的にカンさんと乳児は、空港で待っていた親戚の車に乗り、病院へ向かった。しかし、乳児は病院に到着する前に死亡してしまった。 航空会社側は「スタッフ間のコミュニケーションプロセスに齟齬があった(中略)救急車が待機していなかったのは、スタッフの完全なミス」と不手際を認めている。また、「遺族を訪ねて謝罪した」とコメント発表した。 正直、子どもを亡くした親の心情を考えると、謝られたところで許すことはできないだろう。何度もお願いしていたとなれば、その無念さはなおさらだろう。 まだまだ夏は続くが、韓国の例を見るに、海外旅行先でどんなトラブルが生まれるかわからない。大事が起きてからでは遅いので、旅行者としても準備をしっかりとしたいところだ。 (文=河鐘基)聯合ニュースより
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金メダル獲得数は過去5大会で最悪水準! リオ五輪“報奨金6割減”で、中国選手団がやる気なし?
いよいよ終盤に差し掛かったリオ五輪。日本はメダルラッシュに沸く一方、中国選手団は、これまでの五輪に比べ、金メダルの獲得数が激減している。 日本時間8月19日時点での中国の金メダル獲得数は20個。35個のアメリカ、22個のイギリスに次ぐ、第3位となっている。 しかし、自国開催だった2008年の北京五輪での51個(1位)はともかくとして、前回の12年ロンドン五輪での38個(同2位)に比べても、半分に甘んじている。過去5大会をさかのぼっても、金メダル獲得数では最低の水準だ。 そんな中、中国ニュースサイト「東方網」(8月19日付)は、中国選手団の不調の原因について「報奨金減額によるモチベーションの低下」だと指摘している。 同記事によると、前回ロンドン五輪で金メダルを獲得した中国人選手に国から贈られる報奨金は50万元(現レートで約760万円)だったのに対し、今回はなんと6割減の20万元(約305万円)になったというのだ。これは、リオ五輪出場国が金メダル獲得選手に用意している報奨金の中でも、イギリス、ドイツ、アメリカに次いで少ない額だという。 ちなみに日本は、日本オリンピック委員会(JOC)から贈られる金メダル報奨金は以前まで300万円(銀200万円、銅100万円)だったのだが、リオ五輪からは金メダルだけ500万円にアップしている(銀・銅は据え置き)。それ以外にも、各スポーツ協会やスポンサーからの報奨金もある。ほかの国を見てみると、最も高いシンガポールでは、なんと75万3,000ドル(約5,610万円)という高額なものになっている。リオ五輪での中国金メダル第1号は、女子10mエアピストルの張夢雪(チャン・モンシュエ)選手
「中国が今回から金メダルの報奨金額を下げたのには、ワケがある」と話すのは、中国事情に詳しいフリーライターの吉井透氏だ。 「これまでの中国は、国威発揚のために金メダル至上主義を取っていましたが、すでにスポーツ強国となり、経済的にも発展したことで、スポーツで国威発揚する必要がなくなった。また、エリートのスポーツ選手は強くても、アマチュアレベルでのスポーツ発展度はかなり低かった。そこで、アメリカのようなほかのスポーツ強国と同じレベルまで金メダル報奨金を下げ、その分、生涯スポーツの裾野を広げていこうとしているようです。ただ、いつも通り掛け声ばかりで、本当に予算が投入されるのかどうかはわかりませんが」 それにしても、報奨金額6割減で金メダル数激減とは、現金主義の中国人らしい、わかりやすい結果といえるかもしれない。 (取材=文=佐久間賢三)リオ五輪でのそもそものケチのつき始めは、中国国旗のデザインミスか?
金メダル獲得数は過去5大会で最悪水準! リオ五輪“報奨金6割減”で、中国選手団がやる気なし?
いよいよ終盤に差し掛かったリオ五輪。日本はメダルラッシュに沸く一方、中国選手団は、これまでの五輪に比べ、金メダルの獲得数が激減している。 日本時間8月19日時点での中国の金メダル獲得数は20個。35個のアメリカ、22個のイギリスに次ぐ、第3位となっている。 しかし、自国開催だった2008年の北京五輪での51個(1位)はともかくとして、前回の12年ロンドン五輪での38個(同2位)に比べても、半分に甘んじている。過去5大会をさかのぼっても、金メダル獲得数では最低の水準だ。 そんな中、中国ニュースサイト「東方網」(8月19日付)は、中国選手団の不調の原因について「報奨金減額によるモチベーションの低下」だと指摘している。 同記事によると、前回ロンドン五輪で金メダルを獲得した中国人選手に国から贈られる報奨金は50万元(現レートで約760万円)だったのに対し、今回はなんと6割減の20万元(約305万円)になったというのだ。これは、リオ五輪出場国が金メダル獲得選手に用意している報奨金の中でも、イギリス、ドイツ、アメリカに次いで少ない額だという。 ちなみに日本は、日本オリンピック委員会(JOC)から贈られる金メダル報奨金は以前まで300万円(銀200万円、銅100万円)だったのだが、リオ五輪からは金メダルだけ500万円にアップしている(銀・銅は据え置き)。それ以外にも、各スポーツ協会やスポンサーからの報奨金もある。ほかの国を見てみると、最も高いシンガポールでは、なんと75万3,000ドル(約5,610万円)という高額なものになっている。リオ五輪での中国金メダル第1号は、女子10mエアピストルの張夢雪(チャン・モンシュエ)選手
「中国が今回から金メダルの報奨金額を下げたのには、ワケがある」と話すのは、中国事情に詳しいフリーライターの吉井透氏だ。 「これまでの中国は、国威発揚のために金メダル至上主義を取っていましたが、すでにスポーツ強国となり、経済的にも発展したことで、スポーツで国威発揚する必要がなくなった。また、エリートのスポーツ選手は強くても、アマチュアレベルでのスポーツ発展度はかなり低かった。そこで、アメリカのようなほかのスポーツ強国と同じレベルまで金メダル報奨金を下げ、その分、生涯スポーツの裾野を広げていこうとしているようです。ただ、いつも通り掛け声ばかりで、本当に予算が投入されるのかどうかはわかりませんが」 それにしても、報奨金額6割減で金メダル数激減とは、現金主義の中国人らしい、わかりやすい結果といえるかもしれない。 (取材=文=佐久間賢三)リオ五輪でのそもそものケチのつき始めは、中国国旗のデザインミスか?
「整形しないなら、出勤するな!」ママに整形を強要された挙げ句、大失敗! 中国19歳ホステスの悲劇
習近平政権による「ぜいたく禁止令」により、中国ではさまざまな業界が影響を被っているが、夜の店もそのひとつだ。競争は激化し、各店がかわいい女の子の獲得に腐心。それは時に、行きすぎたパワハラへと発展する。 「安慶在線」(8月11日付)によると、安徽省桐城市のKTV(カラオケクラブ)で働く潘さん(19歳)は、ある日、ママから「鼻が醜い」と言われ、整形するよう命じられた。最初は悪い冗談かと思ったが、「整形しないなら、出勤しなくていい」とまで言われ、しぶしぶ合意した。 すると翌日、合肥市から3人の美容整形外科医が店にやって来た。早速ヒアルロン酸注射を打つことになったが、潘さんは費用と効果に不安があったため「1本だけでいい」と主張。ところが鼻に2本、顎に2本の合計4本も打たれてしまった。1本1,800元(約2万7,000円)なので、7,200元(約10万8,000円)を支払うことになった。 悲劇は、その日の夜に訪れた。顔に激しいかゆみと痛みを感じた潘さんが鏡をのぞくと、鼻と額がひどく腫れていた。顔貌が崩れ、食事するのも困難なほどだった。 2日後、近所の病院で診察を受けたところ「治療のしようがない」と言われ、大学病院へ行くも「2~3日すればよくなる」と、突き放されてしまう。そこで今度は合肥市の病院に行ったが、ここでも手に負えず、上海の病院を紹介された。しかし、ここでもなすすべがなく、潘さんはいまだ後遺症に悩まされている。「鼻が醜い」と言われて整形したのに、余計に醜くなってしまった潘さん
記者がママを直撃すると、3人の医師とはネットで知り合ったが、所属の病院は不明。施術は、潘さんが自ら望んだもので、あくまでも自分は悪くないという主張だが、「現在、医師たちと連絡が取れない」と話していることから、3人が医師免許を持っていたかどうかも怪しい。 中国では美容整形におけるトラブルが後を絶たないが、特にヒアルロン酸注射は、今年1月に遼寧省大連市で女性が失明するなど、被害が急増している。大連医科大学附属第一医院整形美容科の秦宏智主任は「半島晨報」(1月11日付)の取材に対し、問題点をこう指摘している。 「プチ整形がブームになっているが、資格や許可証のない医療機関や施術者が負の影響を与えている。彼らは“殺し屋”を養成しているのに等しい。それに、非正規のルートで手に入れた注射液には、ヒアルロン酸がまったく含まれていないことも珍しくない」 この一件は、中国で横行する職場でのパワハラと、美容整形業界のずさんさの2つが重なった末の悲劇といえそうだ。 (文=中山介石)大連では、注射後に失明するという不幸な事故も……
「整形しないなら、出勤するな!」ママに整形を強要された挙げ句、大失敗! 中国19歳ホステスの悲劇
習近平政権による「ぜいたく禁止令」により、中国ではさまざまな業界が影響を被っているが、夜の店もそのひとつだ。競争は激化し、各店がかわいい女の子の獲得に腐心。それは時に、行きすぎたパワハラへと発展する。 「安慶在線」(8月11日付)によると、安徽省桐城市のKTV(カラオケクラブ)で働く潘さん(19歳)は、ある日、ママから「鼻が醜い」と言われ、整形するよう命じられた。最初は悪い冗談かと思ったが、「整形しないなら、出勤しなくていい」とまで言われ、しぶしぶ合意した。 すると翌日、合肥市から3人の美容整形外科医が店にやって来た。早速ヒアルロン酸注射を打つことになったが、潘さんは費用と効果に不安があったため「1本だけでいい」と主張。ところが鼻に2本、顎に2本の合計4本も打たれてしまった。1本1,800元(約2万7,000円)なので、7,200元(約10万8,000円)を支払うことになった。 悲劇は、その日の夜に訪れた。顔に激しいかゆみと痛みを感じた潘さんが鏡をのぞくと、鼻と額がひどく腫れていた。顔貌が崩れ、食事するのも困難なほどだった。 2日後、近所の病院で診察を受けたところ「治療のしようがない」と言われ、大学病院へ行くも「2~3日すればよくなる」と、突き放されてしまう。そこで今度は合肥市の病院に行ったが、ここでも手に負えず、上海の病院を紹介された。しかし、ここでもなすすべがなく、潘さんはいまだ後遺症に悩まされている。「鼻が醜い」と言われて整形したのに、余計に醜くなってしまった潘さん
記者がママを直撃すると、3人の医師とはネットで知り合ったが、所属の病院は不明。施術は、潘さんが自ら望んだもので、あくまでも自分は悪くないという主張だが、「現在、医師たちと連絡が取れない」と話していることから、3人が医師免許を持っていたかどうかも怪しい。 中国では美容整形におけるトラブルが後を絶たないが、特にヒアルロン酸注射は、今年1月に遼寧省大連市で女性が失明するなど、被害が急増している。大連医科大学附属第一医院整形美容科の秦宏智主任は「半島晨報」(1月11日付)の取材に対し、問題点をこう指摘している。 「プチ整形がブームになっているが、資格や許可証のない医療機関や施術者が負の影響を与えている。彼らは“殺し屋”を養成しているのに等しい。それに、非正規のルートで手に入れた注射液には、ヒアルロン酸がまったく含まれていないことも珍しくない」 この一件は、中国で横行する職場でのパワハラと、美容整形業界のずさんさの2つが重なった末の悲劇といえそうだ。 (文=中山介石)大連では、注射後に失明するという不幸な事故も……
中国船“尖閣来襲”で、中国人の反日感情が再燃! 日本食レストランを「ぶっ壊せ!」
ここ数週間にわたり、尖閣諸島周辺沖に数百規模の中国公船が侵入し、日中韓の緊張が高まっているが、中国本土でも反日感情がくすぶり始めている。 「新浪新聞」(8月8日付)によると、武漢市江岸区内にある日本食レストランが、猛バッシングを浴びた。事の発端は、先日このレストランを利用したネットユーザーが、店内に貼られていた日本地図をネット上で拡散したことだった。その地図には、中国が「釣魚島」と呼んで領有権を主張する尖閣諸島が、日本の石垣市に帰属する列島として描かれていたのだ。 中国版Twitter「微博」では、 「武漢市民たちよ、なぜこの日本食レストランをぶっ壊さないんだ? こんな店で働いている店員たちも売国奴だ!」 「こんなに正々堂々と中国にケンカを売るなんて、何がしたいのだろう? わざわざあんな地図を中国に持ってくるなんて、死にたいのか」 「13億人の中国人は尖閣諸島が中国のものだって知っているのに、この事実を認めないのは日本人だけだぞ。中国から出ていけ!」 などと、同店へのバッシングの声が寄せられている。 地元メディアやネットユーザーからの通報を受けた地元当局は、今年1月に施行された「地図管理条例」に基づき、この日本食レストランを捜査した。当局によると、オーナーは中国人だが、店のデザインなどを手掛けたのが日本人で、地図はその人物が置いていったものであることがわかった。オーナーは当局に対し「国民感情を傷つけてしまい、申し訳なかった」と謝罪。現在、この地図は地元当局に没収され、引き続き捜査が行われているという。武漢市内のレストランに飾ってあった、実際の日本地図。すでに当局によって没収されてしまった(出典:新浪新聞)
さらに、「鳳凰新聞」(8月6日付)によると、自動車販売店に40代とみられる女性が突然押しかけ、店内のソファーの上に土足で立ち上がると、「日本車を販売しているお前たちは売国奴だ!」と騒ぎ出すという事件も起きている。 バッシングにさらされる店舗がある一方、反日感情の高まりをビジネスに利用しようというところもある。 「東網」(8月6日付)によると、安徽省合肥市内の飲食店に、安倍晋三首相やアメリカのオバマ大統領を模した人型パネルが登場。安倍首相には「バカ野郎は人から生まれるが、私というバカ野郎は犬から生まれた」との吹き出しが、オバマ大統領には「私の間違いでした。南シナ海は中国のもの」との吹き出しが付け加えられていた。 一部の人々による低レベルな行為と一笑に付すことも可能だが、2012年の反日デモも彷彿とさせるだけに、在中邦人の間では不安のタネともなりそうだ。 (文=広瀬賢)安倍首相とオバマ大統領を揶揄しているポスター(出典:東網)
「50代以上の不倫人数は平均12.5人!」韓国男性の半分が不倫経験あり
韓国には「外道(韓国語の発音はウェド)」という言葉がある。日本のそれと使われ方はほとんど同じで、「正しくない道や行為」という意味の言葉なのだが、実はもうひとつの意味がある。「夫婦以外の異性と性行為に及ぶこと」、つまり不倫、浮気を指す。 日本では今年、有名人のゲス不倫報道が相次いでいるが、お隣・韓国の性事情はどうなっているのだろうか? 先日、韓国の外資系生命保険会社ライナ生命と、カン・ドンウ性医学研究所所が、成人男女1,090人を対象に、不倫に関するアンケートを行った。その結果、男性の50.8%、つまり半数以上が「不倫経験あり」と答えているという。一方、女性は9.3%にとどまった。 なお、不倫した男性を年代別に見ると、30代が42.3%、40代が48.4%、50代が52.5%、60代以上56.7%に。ちなみに、50代以上の不倫経験者に人数を聞いたところ、男性が平均12.5名、女性は平均4.3名となっている。 一方、買春(日本でいう風俗遊び)を不倫とカウントするかどうかで、男女に認識の差が表れた。男性の場合、40.5%が「買春は不倫ではない」と答えたが、女性の場合は、15.1%にとどまった。つまり、ほとんどの女性が、買春を不倫と考えているということになる。 そもそも、韓国では売買春は違法なはず。この手の話題をアンケートにしてしまうということに、いささか疑問も湧いてくるのだが……。 また、アンケート結果をもとに、男性の自慰行為の回数と不倫の相関関係を分析したところ、普段、自慰行為の頻度が多い男性ほど、不倫率が高いことがわかった。また、収入が多いほど人ほど、不倫する割合が高いという結果も出ている。月35万円未満の収入では25.4%、35~50万円では32.4%、50万円以上では34.1%となった。 日本で発表されているさまざまなアンケート結果と見比べると、日本人男性よりも韓国人男性のほうが、韓国人女性よりも日本人女性のほうが、不倫する傾向が強いということになりそうだ。アンケートの取り方や、正直に答えているかという問題もあるが、興味深いデータといえそうだ。 (文=河鐘基)イメージ画像(Thinkstockより)
「50代以上の不倫人数は平均12.5人!」韓国男性の半分が不倫経験あり
韓国には「外道(韓国語の発音はウェド)」という言葉がある。日本のそれと使われ方はほとんど同じで、「正しくない道や行為」という意味の言葉なのだが、実はもうひとつの意味がある。「夫婦以外の異性と性行為に及ぶこと」、つまり不倫、浮気を指す。 日本では今年、有名人のゲス不倫報道が相次いでいるが、お隣・韓国の性事情はどうなっているのだろうか? 先日、韓国の外資系生命保険会社ライナ生命と、カン・ドンウ性医学研究所所が、成人男女1,090人を対象に、不倫に関するアンケートを行った。その結果、男性の50.8%、つまり半数以上が「不倫経験あり」と答えているという。一方、女性は9.3%にとどまった。 なお、不倫した男性を年代別に見ると、30代が42.3%、40代が48.4%、50代が52.5%、60代以上56.7%に。ちなみに、50代以上の不倫経験者に人数を聞いたところ、男性が平均12.5名、女性は平均4.3名となっている。 一方、買春(日本でいう風俗遊び)を不倫とカウントするかどうかで、男女に認識の差が表れた。男性の場合、40.5%が「買春は不倫ではない」と答えたが、女性の場合は、15.1%にとどまった。つまり、ほとんどの女性が、買春を不倫と考えているということになる。 そもそも、韓国では売買春は違法なはず。この手の話題をアンケートにしてしまうということに、いささか疑問も湧いてくるのだが……。 また、アンケート結果をもとに、男性の自慰行為の回数と不倫の相関関係を分析したところ、普段、自慰行為の頻度が多い男性ほど、不倫率が高いことがわかった。また、収入が多いほど人ほど、不倫する割合が高いという結果も出ている。月35万円未満の収入では25.4%、35~50万円では32.4%、50万円以上では34.1%となった。 日本で発表されているさまざまなアンケート結果と見比べると、日本人男性よりも韓国人男性のほうが、韓国人女性よりも日本人女性のほうが、不倫する傾向が強いということになりそうだ。アンケートの取り方や、正直に答えているかという問題もあるが、興味深いデータといえそうだ。 (文=河鐘基)イメージ画像(Thinkstockより)
国会議員の地元秘書はお盆も休めない!? 秘書の夏休みの過ごし方
議員事務所のドアの貼り紙
国会議員秘書歴20年の神澤志万と申します。セクハラ、パワハラ当たり前! 映画もテレビドラマもかなわないリアルな国会とその周辺について、現役議員秘書が暴露します。
■地元秘書は、お盆も休めない
暦の上では、もう秋ですが、まだまだ暑い日が続きます。知り合いに会えば、「暑いね~」が挨拶のようになっていませんか?
さて、国民の祝日に関する法律が改正され、今年から「山の日」という祝日が増えました。これから毎年8月11日は、固定された祝日になります。お盆に近い日だということもあり、今年は長めの夏休みをゲットできた方も多いのではないでしょうか。
永田町も、8月1~3日の臨時国会も終わり、内閣改造も無事に終わりました。安倍首相も10日から、今年2度目の夏休みに入ったようです。「首相でさえ夏休みなんだから、選挙続きで疲れた体を癒やしても許されるだろう」ということでしょうか。議員会館の中も、今年はきちんとお盆休みを取れている事務所がほとんどです。とはいえ、これは永田町の秘書の場合です。
この時期は夏祭りなどが多いので、各議員の地元の秘書は、議員と一緒にイベント回りをしなくてはなりません。なので、お盆だからといって、あまり休めるわけではありません。交代で休んだり、9月の臨時国会で議員が永田町に戻ってから休みを取ったりして調整するようです。
地元秘書と永田町の秘書は、たいがい仲が悪いのですが、こういう休みの取り方の違いも、原因の1つかもしれませんね。このあたりの事情は、また別の機会に。
■海外旅行に行く人もいれば、仕事をする人も
永田町の秘書たちの休暇の過ごし方をリサーチしたところ、今年は海外旅行に出かける人も多いようです。
「いつもはアジア圏しか行けないけれど、今回は欧州まで行ってきます!」という方もいました。「慌ただしい日程でしか実家に帰れなかったけれど、今年はゆっくり墓参りしてきます」という方も。
また、お子さんのいる方は、家族サービスに張り切ってました。リオオリンピックをライブで見て、心置きなく徹夜できると喜んでいる秘書も。ゴルフにサーフィン、BBQと、夏らしいことを満喫されるようです。この夏休みを利用して、みなさんリフレッシュしてほしいと思っています。
その一方で、国会議員事務所の中には、本当にブラックな体質のところがいくつかあります。その中の1つの某事務所は1年中、休みは日曜日のみです。このお盆の時期も、議員会館事務所で、秘書さんたちはお仕事されています。節電のために土日と祝日は廊下の電気も消されているので、ひっそりとした廊下に事務所の明かりが漏れている様子を見て、いつも心の中でエールを送っています。
今でこそエアコンは週末も使えますが、2010年に新議員会館が竣工するまで、週末は空調設備が作動せず、真夏でも扇風機のみでした。その事務所に週末に用事があって訪ねたところ、男性秘書が下着のTシャツ姿で汗だくで机に向かっている姿を目撃してしまい、かえって申し訳ない気持ちになってしまったことがありました。
秘書の生活も、ボスである議員次第で決まるので、かわいそうな秘書は本当にかわいそうなんです。神澤もいろいろありましたが、まあ今は恵まれてるかなと(笑)。
さまざまな環境で働く秘書たちの様子を今後もお伝えしていきますので、よろしくお願いします。神澤もやっぱり夏休みは、飛行機で、ちょっと涼める場所へ行く予定です。
“韓薬”を服用した子どもに副作用続々?「1歳児の髪は抜け落ち、10歳児は急性肝炎症に……」
韓医学というものをご存じだろうか? これは東洋医学のひとつで、韓国を中心に普及している医学体系、また施術などを総称したものだ。 今回、ソウルのとある有名韓医学専門病院(以下、A医院)が処方した“韓薬”に、疑いの目が向けられている。なんでも、その薬を飲んだ1歳半のソン君(仮名)の髪の毛やまゆ毛が、ほとんど抜け落ちてしまったというのだ。ソン君の両親によると、服用を始めて1週間ほどたった頃から、脱毛の症状が表れ始めたという。 そもそも両親は、息子の免疫力を高めたいと考え、韓薬を処方してくれるA医院を訪れていた。ソン君はその直後、風邪や腸炎の症状を示し始め、ほかの病院で治療を受けることに。その約1カ月後、再び処方されていた韓薬を服用し始めたという経緯がある。 A医院側は「脱毛との因果関係が証明されておらず、患者の両親による一方的な主張」と、韓薬との関係を否定。「通常、薬が脱毛の原因になっているならば、薬をやめれば髪はまた生えてくる。だが、ソン君の場合は、薬の服用をやめたにもかかわらず、脱毛が続いている」と説明した。 一方、両親は「大学病院の皮膚科で『処方された韓薬が脱毛の原因であるという可能性は否定できない』と診断された。韓薬が原因ではないという根拠はない」と、両者一歩も譲らずの膠着状態が続いている。 両親がA医院に疑問を持つ理由は、ほかにもある。というのも、A医院に「子どもに処方した韓薬の詳細を教えてほしい」と願い出たところ、長い間、なんの回答もなかったのだ。A医院側は、処方から8カ月が経過した頃になってようやく、両親の求めに応じて医療情報を公開した。 ちなみに、韓薬の副作用が原因とみられる体調不良の報告例は、ここ最近だけでも決して少なくない。例えば、キム君(10歳)は昨年、子ども専門の韓医院で処方された薬を服用した後、黄疸の症状が表れた。キム君の母親は「息子の身長が伸びず、鼻炎の症状があったので、韓医院で診てもらった。薬を服用した数日後、子どもの目が黄色くなったので別の病院で検査したところ、急性肝炎だと診断された」と、話している。 韓国消費者院によると、韓薬に関する消費者の相談件数は、年間2,000件前後。これは、医療全般に関する全相談件数の5%程度にすぎない。というのも、韓薬は西洋の薬と比べ、副作用との因果関係を立証するのが難しい。そのため、被害が報告される事例も少なく、不満を抱いても、約8割が当事者間で“解決”されてしまうというのだ。つまり、相談しても解決しにくいので、相談件数自体が少なくなる傾向があるということになる。 長い歴史と伝統を誇る韓医学。ただ現代社会においては、少なくない問題を抱えている。今後、その治療の科学的根拠を追及する声が、徐々に高まっていくかもしれない。 (文=河鐘基)ソン君のビフォー・アフター(ハンギョレ新聞より)









