あまりに悪質な行為だが、「私は国を愛している。私の何がいけないの？」と微博上でのたまう女に、反省の色は見えない

　在韓米軍の地上配備型ミサイル迎撃システム（THAAD）の配備をめぐり、関係が悪化している中韓両国。中国では韓国排斥運動にまで発展しているが、その矢面に立たされているのがロッテだ。 　12年の反日暴動の時と同様、中国では、韓国企業に対しては何をしても構わない「愛国無罪」の風潮が醸成されている12日には、ロッテマートの店内で女が手当たり次第に商品を破壊する動画が配信され、物議を醸している。問題の動画を見てみると、女は閑散とした店内でスナック菓子の袋を潰したり、ガムを飲料の瓶につけたりといった、悪質な行為を繰り返している。さらには、飲み物やお菓子を開封し、飲み食いしては棚に戻すという傍若無人ぶり。最後に入り口でつばを吐き捨て、その場を立ち去った。 「東方網」（3月13日付）などによると、遼寧省瀋陽市の警察が捜査に乗り出しているが、今のところ逮捕には至っていないようだ。 　また、「証券日報」（22日付）によると、ロッテグループはこのほど、中国国内で展開している商業施設「ロッテマート」の20店舗を閉鎖。その前には、67店舗が消防上の理由で営業停止に追い込まれているので、87店舗が一気に営業を取りやめたことになる。残存している店舗でも客足は途絶え、客よりも従業員の数のほうが多いありさまだという。

中国のロッテマートは、87店舗が閉鎖された

中国人旅行客の激減で、ロッテ免税店は閑古鳥が鳴いている

　現在、ロッテマート中国のホームページはアクセスができなくなっているが、「界面」（同日付）によると、ロッテマート中国はピーク時で113店舗を展開。約8割が閉店したことになる。ロッテは2018年に300店舗まで増やし、売上高を2,000億ドル（約22億円）に拡大する計画を描いていたが、その夢はついえたといっていいだろう。 　ロッテは韓国で中国人旅行客をターゲットとした免税店を展開しているが、こちらも中韓関係悪化の影響で売り上げが激減。「楽天（ロッテ）免税店」の微博公式アカウントは、一言つぶやけば「中国から出て行け！」など罵詈雑言の嵐で、キャンペーン情報を投稿した際には、3万件近いコメントがつくほど大炎上している。 　まさにフルボッコ状態のロッテだが、思わぬとばっちりを食らっているのが日本の楽天だ。ロッテは中国で「楽天」と表記することから、同族企業と思われているのだ。 　微博公式アカウント「日本楽天市場」は2月28日、韓国の“楽天”とは関係ないとの声明を発表し、やはり3万以上のコメントがついたが、「2つの会社のお父さんは同じなんでしょ」「でもロッテの幹部は、ほとんどが日本人じゃん」などといったコメントも多く、火消しには至っていない。 （文＝中山介石）

イメージ画像（Thinkstockより）

　韓国のTwitterで「未成年乱交パーティー」というキーワードがトレンド入りし、大きな話題を呼んでいる。 「未成年乱交パーティーを主催することになりました！　法律的に未成年（1999年以降生まれ）の方のみ参加可能です」 　一瞬目を疑いたくなる内容だが、続いて投稿された書き込みも驚くべきものだった。 「女子のみ参加可能です。参加者が集まらなかった場合、2002年生まれまで参加可能。参加費は1万5000～2万ウォン（約1,500～2,000円）の予定です」 　気になるのは「女子のみ」という言葉。主催者は男かと思いきや、アカウントには「私は女子同士で乱交したいだけ」という書き込みや、「99年生まれのフェミニスト」という紹介があり、どうやら女性のようだ。つまり、未成年乱交パーティーというのは、「フェミニストが主催する、未成年レズビアンの乱交パーティー」だったのだ。 　このツイートをめぐって、ネット民の間では賛否両論が巻き起こっている。 「未成年同士のセックスは合法、同性間のラブホ出入りも合法。問題はない」「未成年にも性的自己決定権があるよ」「未成年の乱交がダメだと決めつけるのは差別だ」などと擁護する声が寄せられる一方で、「ソラネット（韓国最大のアダルトサイト）のレイプごっこを非難していたフェミニストたちがソラネットを真似する始末」「犯罪に悪用されたりして」「最近の性教育はどうなってるんだ!?　世も末だな」といった声も上がっている。　 　それにしても、韓国では昔に比べて未成年の性行為に対して寛容になった気がする。街には未成年者専用のコンドーム自販機も設置され、頭ごなしに「ダメ」というのではなく、「ちゃんと避妊しましょう」という雰囲気に変わりつつあるのだ。 　ただ、乱交パーティーとなると、また話が変わってくる。犯罪リスクも懸念されるだけに、今後、深刻なトラブルが起きないか心配だ。 （文＝S-KOREA） ●参考記事 ・未成年への特殊コンドームは販売禁止!? 韓国政府機関が導き出した驚きの理由 （http://s-korea.jp/archives/4199?zo） ・見知らぬ女性を殴る男…東京で起きた無差別暴行事件が韓国の“女性嫌悪（ミソジニー）”を連想させる （http://s-korea.jp/archives/9424?zo）

警察官に身柄を拘束される全裸男

　韓国の憲政史上初めて「大統領失格」の烙印を押された、朴槿恵氏。“前大統領”となった朴氏の消沈ぶりは明らかで、彼女を支持するのは「パクサモ」（朴槿恵（パク・クネ）大統領を愛（サラン）する集まり（モイム））と呼ばれる人たちだけという四面楚歌の状況だ。そんな弱り目な彼女をさらに追い詰める、珍騒動が起こった。 　3月20日、検察出頭を前にした朴前大統領の自宅前に、全裸男が出没したのだ。 　騒動を起こしたのは、統合失調症を患うイ容疑者（50）。彼は同日16時20分頃、朴前大統領の自宅前に現れると、おもむろに服を脱ぎ捨てて、大声で「私は『チョン・ドリョン（鄭道令）』である！ 人々を救済してほしいというメッセージを受けた」と意味不明なことを大声で叫び、暴れた。 　ちなみに、イ容疑者が自称した「チョン・ドリョン」とは、朝鮮王朝時代初期の「李氏朝鮮は滅び、鄭氏朝鮮が誕生する」という作者不明の預言書に登場する人物。書の中で、悟りを開いた指導者として、鄭氏朝鮮を導くと記されている。 　そんな救世主を自称したイ容疑者は、騒ぎを聞きつけた警察によってすぐに逮捕された。取り調べに対し、彼は「神様から、全裸を見せることで人々を救済できるというメッセージを受けた」と話しているという。ちなみに、イ容疑者が朴前大統領の罷免に関連して騒動を起こしたのかどうかについては、いまだに明らかになっていない。 　この報道に対し、韓国ネット民の間では「クネちゃんの周りには、愉快な人物が集まるんだね」「逮捕前の目の保養になったな」などとちゃかす声が多く、朴前大統領への同情の声はほとんどなかった。 　崔順実ゲート事件発覚以降、朴前大統領の周辺では彼女の全裸アイコラが拡散されたり、事件を揶揄したギャグが流行したりと、騒動が絶えない。さっさと逮捕されてしまったほうが、気は休まるかも!? （文＝S-KOREA） ●参考記事 ・「何があっても支持します！」孤立する朴槿恵大統領の唯一無二の味方、“パクサモ”とは （http://s-korea.jp/archives/11143?zo） ・怒りをギャグに昇華!! “崔順実ゲート”がらみのギャグが面白すぎる （http://s-korea.jp/archives/10489?zo）

利用者によってうず高く積まれた自転車。壊れるはずである

　今世紀に入り、モータリゼーションを爆進してきた中国が、自転車大国に戻りつつある。 　日本の都市部でも普及が進んでいる「自転車シェアリング」が、爆発的な広がりを見せているのだ。 　自転車シェアリングとは、各地に設置されたシェアリング用の自転車を好きな時に借りることができ、時間に応じて代金を支払うというレンタサイクルの一種だ。 　北京在住の日本人コンサルタントは話す。 「昨年から多くの業者が参入しはじめ、いまや北京だけで15万台以上の自転車がシェアリング用に投入されていると聞く。中国の大都市では、混雑時にはタクシーがまったく捕まらないこともあり、地下鉄やバスでアクセスしにくい場所に行くときは自転車シェアリングがよく利用されている」 　ウーバーや民泊などと並び、中国でシェアリングエコノミーの代表格として市場拡大が期待される自転車シェアリングだが、早速「中国人の洗礼」に泣かされている。

なぜか、わざわざ木に吊るされた自転車も……

「新京報」（3月23日付）によると、北京市内では毎日600台のシェアリング用自転車が、修理に出されている。故障の原因の多くは、利用者マナーの悪さにあるようだ。 　記事によると、返却された自転車が駐輪場で山積みにされたり、そもそも返却されずに打ち捨てられるケースもある。さらにチェーン式の鍵をかけ、シェアリング用の自転車を独占する行為も散見されるという。

偽QRコードによる詐欺被害も多発中

　また利用マナーが悪いどころか、自転車シェアリングをめぐる犯罪行為も横行している。 「大洋網」（3月8日付）によると、シェアリング用の自転車のフレームを盗み、部品を廃鉄買い取り業者に売却する輩が後を絶たないという。ただそれはカワイイほうであり、さらに悪質なのは、自転車シェアリングの利用者を狙った詐欺行為だという。 　中国の自転車シェアリングは、車体に表示されているQRコードをスマホで読み取り、電子マネーで決済することで利用できる仕組みとなっている。しかし、自転車に偽のQRコードを貼り付け、利用料金をだまし取る詐欺行為が、ひそかに流行しているというのだ。 　シェアリングエコノミーは社会のモラルが前提となるだけに、中国では乗り越えなければならない壁に直面しているようだ。

利用者によってうず高く積まれた自転車。壊れるはずである

　今世紀に入り、モータリゼーションを爆進してきた中国が、自転車大国に戻りつつある。 　日本の都市部でも普及が進んでいる「自転車シェアリング」が、爆発的な広がりを見せているのだ。 　自転車シェアリングとは、各地に設置されたシェアリング用の自転車を好きな時に借りることができ、時間に応じて代金を支払うというレンタサイクルの一種だ。 　北京在住の日本人コンサルタントは話す。 「昨年から多くの業者が参入しはじめ、いまや北京だけで15万台以上の自転車がシェアリング用に投入されていると聞く。中国の大都市では、混雑時にはタクシーがまったく捕まらないこともあり、地下鉄やバスでアクセスしにくい場所に行くときは自転車シェアリングがよく利用されている」 　ウーバーや民泊などと並び、中国でシェアリングエコノミーの代表格として市場拡大が期待される自転車シェアリングだが、早速「中国人の洗礼」に泣かされている。

なぜか、わざわざ木に吊るされた自転車も……

「新京報」（3月23日付）によると、北京市内では毎日600台のシェアリング用自転車が、修理に出されている。故障の原因の多くは、利用者マナーの悪さにあるようだ。 　記事によると、返却された自転車が駐輪場で山積みにされたり、そもそも返却されずに打ち捨てられるケースもある。さらにチェーン式の鍵をかけ、シェアリング用の自転車を独占する行為も散見されるという。

偽QRコードによる詐欺被害も多発中

　また利用マナーが悪いどころか、自転車シェアリングをめぐる犯罪行為も横行している。 「大洋網」（3月8日付）によると、シェアリング用の自転車のフレームを盗み、部品を廃鉄買い取り業者に売却する輩が後を絶たないという。ただそれはカワイイほうであり、さらに悪質なのは、自転車シェアリングの利用者を狙った詐欺行為だという。 　中国の自転車シェアリングは、車体に表示されているQRコードをスマホで読み取り、電子マネーで決済することで利用できる仕組みとなっている。しかし、自転車に偽のQRコードを貼り付け、利用料金をだまし取る詐欺行為が、ひそかに流行しているというのだ。 　シェアリングエコノミーは社会のモラルが前提となるだけに、中国では乗り越えなければならない壁に直面しているようだ。

台中市衛生局による立ち入り検査で、期限切れ食材の使用が発覚

　株式会社アブ・アウト（札幌市中央区）が展開する旭川発祥の「らーめん山頭火」は、世界的な日本食ブームに乗り、海外展開を加速させている。現在、中華圏ではシンガポール、香港に加え、台湾に5店舗を出店する人気ぶりだ。しかし、台湾の店舗で、食の安全を揺るがす事件が起きた。 「自由時報」（3月22日付）などによると、同13日、台中市衛生局が台中大遠百店で立ち入り検査を実施。海鮮ラーメンに使用している黒胡椒と、トンカツに使用するパン粉の消費期限が切れていたことが発覚した。黒胡椒の消費期限は2016年11月23日で、3カ月半以上も過ぎていたことになる。パン粉の消費期限は3月8日で、5日が過ぎていた。ラーメン１杯が300台湾ドル（約1,100円）前後と日本よりも高額なことから、各メディアが批判を展開した。

台北の店舗では、汚れた冷蔵庫内など衛生面での指摘を受けた

密閉容器にはフタがされていなかった

　騒動を受け、当局は台北市にある3店舗に対しても立ち入り検査を実施。消費期限切れの食材はなかったものの、冷蔵庫の中が汚かったり、密閉容器にフタをしていなかったりと、衛生上の問題が指摘された。結局、期限切れ食材を使用していたのは1店舗だけだったが、現地法人「台湾山頭火股份有限公司」には、当局から7万台湾ドル（約25万円）の罰金が科せられた。 　同社は21日、Facebookの公式アカウントで管理不行き届きを謝罪するとともに、3月6～13日までに当該メニューを食べた客に返金をすると表明、事態を収束させようとした。だが、台湾のネットユーザーからは「営業停止でいい。台湾人をだますな」「高いし、量は少ない。サービス料を取られる。その上、消費期限切れだと？　日本に帰れ」「どれだけ面の皮が厚いんだ!?」といった厳しいコメントが寄せられた。一方で「期限切れが調味料だけでよかったんじゃないか。誰の家にだってあるでしょ。それよりも、市場で売られている、漂白された豆腐のほうが問題」「店に厳格な規定があっても、従業員がそれを守るとは限らない」などと、同情する意見や冷静なコメントも見られた。 　同じことがもし中国大陸で起きていたら、山頭火はもっと壮絶な袋叩きに遭っていただろう……。これが、民度の違いということか。 （文＝中山介石）

問題のネット弁当店。外観は、まさに普通の便所……

　中国で、インターネットを利用した飲食デリバリーサービスが急成長を遂げている。ECモールに出店している業者から商品を購入するのと同じように、できたて（表向きはそういうことになっている）の食事の出前を取れるサービスだ。 　ただ、こうした出前サイトに出店する飲食店は、実店舗を構えていないことも少なくない。いったいどこで調理をしているのか、安全面や衛生面にも不安がよぎるが……。

窓からは、並べられた調味料が見える

便器の横には、洗い物をするためのタライが

　そんな人々の不安が現実のものとなるようなスクープが報じられた。「新快報」などが、広東省広州市で出前サイトを通じて営業を行っている飲食店を取材したところ、ほとんどの店が飲食店営業の許可を得ていない違法店であることが判明。さらに、オフィスで人気の“ネット弁当店”に至っては、公衆便所内で調理をしていたことが明らかになったのだ。 　問題の便所飲食店の内部写真には、糞尿染み付いた便器の両脇に食器を洗うためのタライが置かれている様子が捉えられており、見ているだけで吐き気を催しそうなほどだ。

こんなところで食品を扱うなんて、常軌を逸している

　同市のオフィス街へ出前を行う飲食店の店員によると、このエリアでは弁当の宅配業者が急増中で場所の確保が難しく、不衛生極まりない環境下で調理している業者が少なくない。一方で、弁当の価格が安ければ安いほど人気は上がるので、こうした劣悪な環境で作っている店ばかりが増えていく悪循環に陥っているという。 　さらに出前サイトへの出店も、審査すらない“ザル状態”であった。 　取材班は飲食店を装い、大手デリバリーサイト「美団外売」に出店申し込みを行った。その際、広州市越秀区にある公衆便所を店舗所在地として申請。すると3日後、登録が完了したとの連絡が届いた。公衆便所でも、簡単に開業できてしまったのだ。 　こんな状況下で開業したネット飲食店が、誰の目にも触れないところで調理するわけだから、安全など担保されようがない。 （文＝中山介石）

　韓国のインターネット上にアップされた「軍浦（クンポ）バス停留所の状況」というタイトルの2枚の写真が、大きな話題を集めている。写真には、日中のバス停留所の前で、素っ裸に靴下だけという格好でポージングを決める男が写されている。 　男の足元には、その場で脱いだのであろう衣服が散乱。これだけなら、よくいる露出狂だが、ネット民の関心を集めているのは、男がまるで雑誌のグラビアのように華麗なポージングを決めているからだ。腰に手を当てながら髪をかき上げる姿は、自己陶酔の極みと言っていい。 ネット民の間では、男性の奇行を面白がる声が多い半面、「家に帰って、両親の前でやってこいよ」「表現の自由って素晴らしいな」など、皮肉も多い。 　この男の身元はまだ明らかになっておらず、韓国警察、ネット民が犯人捜しに奔走している。男が逮捕された場合、公然わいせつ罪で1年以下の懲役、もしくは500万ウォン（約50万円）以下の罰金になるという 　一方、周囲をドン引きさせる変質者もいる。事件は3月頭、地下鉄7号線の車内で起こった。座席に座る女性客の前に立った男が、突然、下半身を露出。自慰行為に及んだのだ。ほかの乗客が男の行為に気づき、駅員に知らせたことで現行犯逮捕となったが、電車に乗り合わせた乗客たちに与えた不快感は計り知れない。 　この事件が起きたのは、午前11時前後。“ポージング男”といい、どうやら、最近の韓国の変質者たちは夜間こそこそと行動するよりも、明るい時間帯に堂々と活動するケースが多いようだが、迷惑な存在であることには代わりない。

荷物を路上で仕分けするのが中国流。これで紛失しないほうがおかしい

　ネット通販の拡大により、日本では宅配業者の人手不足が社会問題化しているが、中国の宅配業界は、別の意味で問題を多く抱えている。「渤湃新聞」（3月13日付）などが伝えたところによると、山東省シ博市に住む女性は、大手電子商取引（EC）サイト「京都商城」で姉のために400元（約6,400円）のスーツケースを購入した。数日後、届いた荷物を受け取りに家の門まで出ると、配達員が持っていたのは、なぜかネームタグ（スーツケースにつける名札）。配達員いわく、スーツケースは在庫がなく、代わりに持ってきたとのこと。女性はもちろん、受け取りを拒否。その場で京都商城に問い合わせると、在庫はあり、商品はすでに配送センターに届いているとの回答だった……。 　そこで再び問いただすと、実は配達員が勝手に返品手続きをしていたことが発覚。理由は、なんとこの女性の無駄遣いがすぎると感じたからだという。なんともお節介な話だが、「それは言い訳にすぎない」と断罪するのは、上海でコンサルタントをしている日本人だ。

スーツケースを注文したのに、ネームタグが送られてきた。スーツケースも持たずに海外へ行けと？

「中国の宅配業社は、配達を下請けにやらせることが珍しくありません。彼らには責任感がありませんし、自分たちがサービス業だという自覚もなく、客への態度がぞんざい。平気で荷物を投げたりしますし、少しでも楽をしようと考えています。今回の件は、大きなものを配達するのが嫌で、勝手に返品したのでしょう」 　日本では、ヤマト運輸が荷物の総量を抑制することを決定したが、中国では、現場の配達員が勝手に総量を“調整”しているようだ。

ヤマト運輸が台湾で展開する「黒猫宅急便」の配達員が土下座謝罪

　一方、台湾では、ヤマト運輸が現地企業・統一集団と展開する「黒猫宅急便」配達員の土下座謝罪が物議を醸している。「東森新聞網」（3月13日付）などが伝えたところによると、指定時刻から配達が2時間遅れたことが原因だった。受取人の夫婦は激怒して受領のサインを拒否し、さらには配達用バイクの鍵を抜いて取り上げるという暴挙に出たという。動揺した配達員は、「あなた方がどこに住んでいるか、僕は知っているんだぞ！」と脅すと、夫婦は一部始終を録音していたことを明かした。配達員はそれが外部に流出することを恐れ、泣きながら土下座したのだという。 　これに対し、夫婦の娘が反論。父親は配達員に「なぜ、時間内に届けられないのに依頼を受けたんだ!?」と問いただした。すると配達員は「なぜ、あなたたちの配達を優先しなければならないんだ？　あなたたちは総統でもないのに。遅延がなんだっていうんだ。ほかもみんな遅れているんだ」と逆ギレ。暴れだして盆栽をなぎ倒したため、警察を呼んだところ、すぐさま土下座したのだという。 　真相はわからないが、黒猫宅急便の配達員の負荷が高いことだけは間違いないようだ。ヤマト運輸は台湾でもネット通販の普及で日本同様の問題を抱えており、やはり荷物の総量を抑制する必要がありそうだ。 （文＝中山介石）

今回の事件でマスコミが学校前に殺到した

　日本でもかつて校内暴力が社会問題となったり、教師による過激な体罰がニュースになることも少なくなかったが、お隣・中国では、生徒と教師による小競り合いから、なんと殺人事件に発展してしまったというのだ。 「中国青年網」（3月13日付）によると、惨劇が起きたのは湖北省の高校。3月11日の夜、高校2年生の男子生徒が生活態度や成績をめぐり、担任の教師と口論になった。すると、男子生徒は隠し持っていたナイフを振りかざし、教師に襲い掛かったのだが、騒ぎを聞き駆けつけた複数の教師たちが集結。男子生徒を取り押さえ、20分にわたり殴る蹴るの制裁を加えたのだ。結果、男子生徒は病院で死亡した。男子生徒の左胸にはナイフで刺された深い傷があり、心臓や肺にまで達していたという。 　現在、教師たちは暴行と殺人の容疑で拘束され、捜査が続いているが「男子生徒が自分で胸にナイフを刺した」というものや、「教師たちが男子生徒の胸にナイフを刺した」とする、異なる目撃証言が相次いでおり、情報が錯綜している。学校側は地元メディアの取材に対し、事実は認めたものの、捜査中の事件のため詳細についてはコメントを控えているという。 　また、この男子生徒を知る関係者によると、彼は幼い頃に両親が離婚。父親に引き取られたという。ところが、2年前に継母が家にやってくると口数が少なくなり、祖父母の家にいることが多くなった。この頃から成績も下がり始め、学校にも家庭にも居場所をなくしていったのだという。 　一方で、今回の事件で学校側は、80万元（約1,300万円）の慰謝料を遺族に支払うことで和解したと、一部のメディアは報じている。SNS上では「数年前にも、この学校では男子生徒が校内で変死する事件が発生している」という怪情報も飛び交っており、今回の事件との関連性も疑われているという。果たして、真相が明らかになる日はやって来るのだろうか？ （文＝青山大樹）