犯人の目的は一体……? 強盗被害のインド人男性、肛門にタンブラーを挿入される

 猟奇的なシリアルキラーの中には、自らの犯行を誇示するように、あえて現場になんらかの痕跡を残す者も少なくない。とはいえ、このたびインドで発生した強盗事件の犯人の行動は不可解極まりない。

 地元紙「インディアン・エクスプレス」などによると、ウッタル・プラデーシュ州の医療系大学で警備員として働くラムディンさん(62歳)は6月末、自宅で強盗の集団に襲われた。彼らに暴行を受けたラムディンさんは、襲撃の最中に意識を失ってしまう。

 猛烈な腹痛とともに意識を取り戻したラムディンさんは、バイクを売却して得たばかりの現金5万ルピー(約8万円)が消えていることに気づく。警察に強盗被害については届けたが、腹痛については放置していたという。

 その後、10日たっても症状が改善しないことから、ようやく同州の工業都市、カーンプル・シティの病院を訪れて腹部のX線写真を撮影したところ、腸内に金属製のタンブラー(飲料用カップ)がとどまっていることが判明したのだった。

 ラムディンさんの主治医は話す。

「彼は、肛門から膿を垂れ流しながら病院にやって来た。腹部のタンブラーは肛門から挿入され、直腸にとどまっていた。暴漢の襲撃後、彼は意識を失ったので、何をされたか覚えていないと言っている」

 タウナギや徳利、ゴルフボールなどの異物を自ら肛門に挿入し、病院で治療を受ける者は中国などでも数多く報告されている。しかし、強盗事件で犯人に異物挿入されたという例はあまり聞かない。

 タンブラーの摘出も、困難を極めたようだ。

「初めは肛門から引っこ抜こうと1時間ほど試行錯誤したが、ダメだった。そこで開腹手術を行い、摘出した」

 こうして出てきたタンブラーは、350mlの飲料缶の直径はありそうな広口タイプ。無理やりとはいえ、こんなものがよく肛門に入ったものだと感心してしまう大きさだ。

 しかし、意識を失った被害者の肛門にタンブラーを挿入して立ち去るという犯人らの行動の目的はなんだったのか? 謎は深まるばかりだ……。

犯人の目的は一体……? 強盗被害のインド人男性、肛門にタンブラーを挿入される

 猟奇的なシリアルキラーの中には、自らの犯行を誇示するように、あえて現場になんらかの痕跡を残す者も少なくない。とはいえ、このたびインドで発生した強盗事件の犯人の行動は不可解極まりない。

 地元紙「インディアン・エクスプレス」などによると、ウッタル・プラデーシュ州の医療系大学で警備員として働くラムディンさん(62歳)は6月末、自宅で強盗の集団に襲われた。彼らに暴行を受けたラムディンさんは、襲撃の最中に意識を失ってしまう。

 猛烈な腹痛とともに意識を取り戻したラムディンさんは、バイクを売却して得たばかりの現金5万ルピー(約8万円)が消えていることに気づく。警察に強盗被害については届けたが、腹痛については放置していたという。

 その後、10日たっても症状が改善しないことから、ようやく同州の工業都市、カーンプル・シティの病院を訪れて腹部のX線写真を撮影したところ、腸内に金属製のタンブラー(飲料用カップ)がとどまっていることが判明したのだった。

 ラムディンさんの主治医は話す。

「彼は、肛門から膿を垂れ流しながら病院にやって来た。腹部のタンブラーは肛門から挿入され、直腸にとどまっていた。暴漢の襲撃後、彼は意識を失ったので、何をされたか覚えていないと言っている」

 タウナギや徳利、ゴルフボールなどの異物を自ら肛門に挿入し、病院で治療を受ける者は中国などでも数多く報告されている。しかし、強盗事件で犯人に異物挿入されたという例はあまり聞かない。

 タンブラーの摘出も、困難を極めたようだ。

「初めは肛門から引っこ抜こうと1時間ほど試行錯誤したが、ダメだった。そこで開腹手術を行い、摘出した」

 こうして出てきたタンブラーは、350mlの飲料缶の直径はありそうな広口タイプ。無理やりとはいえ、こんなものがよく肛門に入ったものだと感心してしまう大きさだ。

 しかし、意識を失った被害者の肛門にタンブラーを挿入して立ち去るという犯人らの行動の目的はなんだったのか? 謎は深まるばかりだ……。

潜伏期間数十年! “新型エイズ”シャーガス病が中国で猛威……日本への上陸も?

 地球上の生物の中で、最も人間を殺しているのは蚊だといわれている。年間72万人もの人々が蚊によって媒介されるマラリアなどが原因で死亡しているからだ。一方、中国では今、ある虫が危険生物として猛威を振るっており、地元当局が懸賞金を出すなど撲滅に躍起になっている。

「新浪新聞」(7月9日付)によると、広州市疾病予防コントロールセンターが公式SNSに次のようなコメントを発表したという――。

<みなさん、これは危険な昆虫です。この虫を捕まえた方には、1匹につき8元(約130円)を差し上げます>

 当局が危険生物と名指しするこの虫は、「サシガメ」というカメムシの仲間。南米の風土病で、マラリアに次いで危険な疾患とされているシャーガス病を媒介するとして、警鐘を鳴らしているのだ。潜伏期間は20~30年と長期間に及ぶことから、中国では「新型エイズ」という異名で呼ばれている。

 サシガメは吸血昆虫で皮膚の薄い唇や顔などに吸い付くのだが、いったん発症すると、リンパ節腫瘍のほか、急性心筋炎や髄膜脳炎、さらに心肥大による心臓破裂など死亡例も多いという。感染に気が付かず、症状が慢性的になった場合、完治は不可能となり、心臓移植など大規模な手術が必要となる。また、その治療費も莫大な金額になることでも知られている。世界保健機構によると現在、世界では600万人がシャーガス病にかかっているというという。

 サシガメ自体はヨーロッパやアジアに生息する種もあるが、今回問題になっているのは南米原産の4種と考えられている。シャーガス病はもともと1909年に南米で初めて確認されたが、どのような経緯で中国に渡ったか定かではない。中国当局が2016年に行った調査では広西、広東、湖南、湖北、安徽5つの省で人間の血を吸うサシガメの存在が確認され、シャーガス病の感染例も報告されている。

 日本では14年、熱帯地域で多く報告されていたデング熱の発症が確認されるなど、温暖化の影響による気候の変化で、新たな感染症リスクが急増している。また、中国からの貨物コンテナでヒアリが日本に上陸したケースも記憶に新しい。南米原産の吸血サシガメが中国を経由して日本に来る可能性も、ゼロではない!?

(文=青山大樹)

 

「芸能界は甘い」「チャンス与えるべき」薬物タレントの芸能界復帰“アリかナシか”を100人調査

 タレントにアイドル、ミュージシャンと、後を絶たない有名人の薬物事件。これまで多くの芸能人が逮捕され、芸能界から姿を消していったが、ほとぼりが冷めた頃に復帰する者も少なくない。芸能界という特殊な環境とはいえ、影響力のある芸能人が薬物逮捕後に復帰することを、視聴者はどう感じているのだろうか? 全国の男女100人に、薬物事件を起こしたタレントの芸能界復帰はアリかナシかを問うた。

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 46票と半数近い回答が集まったのは、「ナシ」という意見。

「一般人であれば、薬物事件を起こせば、復帰はほとんどできない。芸能人は甘いのではないかと思う」(50代/男性/正社員)
「一般社会でそのような事件を起こした場合、再就職が難しいように、芸能界もそうであってほしい。見たくない」(30代/女性/専業主婦)

 など、事件前と変わらぬ環境に身を置けることに苦言を呈する声が多く寄せられた。また、「再発率も高いものだけに、芸能界の高いギャラで再び手を染めそう」(30代/女性/正社員)と、芸能界に戻るのは再犯につながりやすいと見る向きもある。

 芸能人という影響力の強い立場であることを踏まえ、

「テレビは子どももよく視聴するので、薬物で逮捕された芸能人が何事もなかったように再度テレビに出れば『軽い犯罪』と思ってしまうのではないか。常識的にも教育的にもナシ」(50代/女性/専業主婦)
「薬物を使っても、ほとぼりが冷めれば出て来られるとなると、薬物乱用につながると思う」(40代/女性/パート・アルバイト)

との理由でナシとする意見も目立った。

 なお、すでに復帰している芸能人に対しては、「悪いことをしたのだから、世間の前にヘラヘラ出てこないでほしい。人として最低なことをしたのに、反省した感じがまったくない人が多い」(20代/女性/専業主婦)と感じている人が少なくなく、その厳しい声は、「芸能界は甘すぎる。薬物事件は不可抗力なものではなく、自らの意志が関わっているのだから」(60代/女性/個人事業主)と、復帰を認める芸能界にも向けられた。

 “薬物犯罪者の復帰”という芸能界独自の慣習を改めることで、「芸能界に復帰できないと決めてしまえば、薬物をやるリスクが上がって薬に手を出す芸能人も減ると思う」(30代/男性/派遣社員)と、芸能界の薬物根絶に繋がる可能性を示唆する声も聞かれた。

 次いで多かったのが、「どちらともいえない」で30票。

 「復帰するなら、その人が自虐のようにネタにしたり、他人がいじったりするのではなく、薬物の危険性を伝えるような感じならアリだと思う」(20代/女性/学生)「完全に断ち切ったうえで、薬物反対を訴えたり反省を生かせたりするようであればいいと思う。ただ、再犯が多いので、復帰していいのは一度失敗した人のみ」(30代/女性/専業主婦)など、誰でもウェルカムというわけではないが、更生し、経験を薬物乱用の撲滅に生かせる人であればいいのではないかとの思いから、アリかナシか判断しかねるとの声が多く聞かれた。

 また、「しっかりと罪を償って、もうやらないと誓うのであれば復帰も良いと思う。でも、あまりにかんたんな復帰は良くないと思う」(40代/女性/無職)「それぞれ事件を起こしてしまった理由や要因はさまざまで一概には言えないが、心からの反省と謝罪、これから二度とやらないという強い気持ちがあり、社会がそれを受け入れられれば復帰もありだと思う」(40代/女性/個人事業主)との意見もあり、本人の反省度次第なところもあるようだ。

 もっとも少なかったのは、24票で「アリ」との見解。

「反省していて、再犯の可能性が低いのであれば復帰してもいいと思う」(30代/女性/正社員)との見方が大前提ではあるが、その上で、「困難を乗り越えた経験が、見ている人を勇気づけることになるかもしれない」(20代/女性/無職)「人生は誰でもやり直すことができるということを、テレビを通して伝えてほしい」(30代/男性/正社員)など、再スタートが世間に希望を与えるのではないかとして、復帰を肯定する声が多く見られた。

 また、「以前より厳しい環境になるだろうが、チャンスは与えられるべき。それが、更生に与することにつながる」(40代/男性/個人事業主)と、芸能界復帰が本人の脱・薬物に効果的と考える人もいるようだ。

 受け入れ派もいるとはいえ、世間の目はまだまだ薬物事件を起こした芸能人の復帰に懐疑的ということが分かった今回のアンケート。芸能人には、復帰はできても世間に沙汰されていく可能性が高いことを肝に銘じてほしいものだ。

・アリ
「薬物事件は不倫などの不祥事と違い、日本の法に触れる犯罪だ。しかし裁判で公的に裁かれた後の復帰を認めることは、世間に対し犯罪者の社会復帰を拒むべきではないというメッセージを発することになると思う」(20代/男性/学生)
「罪を憎んで人を憎まず。ちゃんと反省して罪を償ったならば、芸能界に復帰することもアリだと思う」(50代/男性/正社員)
「ネガティブなイメージがずっと付きまとい続けるのはしょうがないが、反省してきちんと罪を償い終わったならば、芸能界に復帰すること自体はアリだと思う。そこからは本人の努力でもう一度認められてほしい」(20代/男性/学生)

・ナシ
「一般社会では通用しないのに、芸能界は甘いと思う。永久追放しないとまたやらかす」(20代/女性/正社員)
「薬物事件を起こしても簡単に芸能界に復帰してしまうのでは、社会的制裁が足りないのではないかと思う」(20代/女性/無職)
「してはいけないことを、犯罪と知りつつしてしまったという点で印象はかなり悪くなる。応援はできないし、テレビやメディアに登場してほしくない」(40代/女性/専業主婦)
「依存性のある問題行動によるため、復帰までは時期を十分取るなど、慎重に扱うべき」(40代/女性/パート・アルバイト)
「薬物事件を起こしたにもかかわらず芸能界復帰すれば、芸能界の評価が下がるだけでなく、薬物に手を出しても何とかなるだろうと気軽に考える人間が出てしまう気がする」(40代/男性/正社員)
「田代まさしなどはよい例だが、もう大丈夫だろうと復帰させるとまた問題を起こすので、『薬=廃業』という強い姿勢を見せるべき」(40代/女性/正社員)

・どちらともいえない
「見ていて気持ちのいいものではないが、再犯防止の観点からも仕事をすることは必要なのだろうとも思うから」(20代/女性/学生)
「一度なら復帰することもありだと思う。ただ、薬物は再犯率が高いので、復帰するなら薬物事件のことを隠さず復帰し、自分も周りの人も薬物に手を出さないよう、広報などに努めてほしい」(30代/女性/公務員)
「作品とかを発表するアーティストは許されているような。人というより作品自体に価値があるので。ただ、バラエティなどに出てくるタレントは、ちょっと笑えないし、ネタとかにもしないでほしい」(30代/女性/派遣社員)
「薬物事件を起こした芸能人の仕事を奪うというのも違う気がするし、かといってテレビでみたいとは思えないから」(20代/女性/学生)
「自分の過ちを認め反省しているのであればアリ。復帰して再びテレビで活動するのはかなりの覚悟だと思う」(20代/男性/正社員)

事実上、玄関先へ荷物を放置!? 人手不足と再配達のコストの中で「ゆうパック」が考える新たなサービス

 人手不足に苦しむ宅配便業界。ついに業界では禁じ手も是認する動きが始まっている。「ゆうパック」が、事実上、玄関先へ荷物を放置するサービスを計画しているのだ。

「ゆうパック」を運営する日本郵便が、来春にも導入を予定しているサービスは「指定場所配達サービス」というもの。今のところ明らかになっている情報によれば、受取人が不在だった場合、あらかじめ指定した場所であれば自宅の玄関先や車庫などに荷物を置いておくことができるようになるという。

 宅配便業界において、玄関前への放置は、まずあり得ない行為。これまで、受取人が要求しても盗難の恐れがあり責任も取れないことから、行ってはならない行為とされてきた。

 今回の日本郵便が進めるサービスでも、盗難のリスクを考え、当面利用できるのは、同意を得た特定の事業者の荷物だけになる予定。とはいえども、これは宅配便業界において、大きな変化だ。

 同様のサービスは、昨年、アスクルが個人向け通販「LOHACO」で導入。これは購入金額3万円以下に限り、ユーザーがあらかじめ指定しておくと玄関の前や物置の中などに配達した荷物を置いてもらうことができる。

 ここ数年間、宅配便業界における人手不足や、再配達によるコスト増は大きな問題となっている。2016年度の国内の宅配便の取扱個数は約40億1,900万個。その9割以上をヤマト運輸、佐川急便、日本郵便の3社が占めている。

 業界内でのシェアが増えれば、利益もうなぎのぼりのはず。しかし、そう単純にはいかない。すでに3社ともにキャパシティを大幅に超えているのだ。

「人手を確保するために各社とも時給は、どんどん高くなっています。ヤマト運輸なんて都内では、配達を担うフィールドキャストの時給が1,500円以上のところも。それでも人手は足りていません。ヤマト運輸よりも時給の安い日本郵便が、もっと悲惨なのは当然です」(郵便局関係者)

 そんな状況の中で、もっとも無駄な労力を割かれるのが再配達。すでに、日本郵便では依頼がなければ再配達をしないとして、コスト削減に取り組んでいる。

 わずかな金額で指定した日の指定した時間に、間違いなく荷物が届くのが当たり前となってきた宅配便業界。でも、それ自体が「奇跡」だったということか。
(文=是枝了以)

話題の「人面豚」動画が突然ネット上から消えた!? 中国当局への”忖度”か

「見てみろ、象の鼻と鶏のくちばし、人間の顔を持った化け物だ」

 無毛のピンク色の肌に覆われた謎の生き物を、男性は興奮気味にそう表現した。目はうつろに半開き。時おり口をパクパクと動かすも、声を出すことはできないようだ。顔の輪郭などは、確かに生まれたばかりの人間の新生児のように見えるが、豚から生まれたという。

 広東省江門市の住民によって撮影されたこの動画は、6月末にネット上にアップされると、「人間と豚の交雑種」として話題に。中国版Twitter「微博」や、同じく中国版Line「微信」などのSNSで拡散された。

 もちろん、人間と豚が交雑することなど生物学的にあり得ず、ネット上の戯(ざ)れ言にすぎない。ところがこの動画、なぜか中国のネット上から突然抹殺された。動画投稿サイトにアップされていた動画や、それを転載した微博の書き込みも、7月6日時点でその多くが閲覧できなくなっている。また、この動画は複数の海外サイトでも取り上げられたが、中国国内メディアはどこも報じていない。

 まさか本当に、当局がその存在を公にできない未確認生物だったのだろうか……。そんな臆測も呼びそうだが、中国事情に詳しいフリーライターの吉井透氏は話す。

「中国では最近、ひとつ目の豚や、おでこに男性器のような物体が生えた豚など、奇形豚の誕生が相次いでいます。その原因として指摘されているのは、環境汚染です。こうした話題が広がれば、民衆の間では、環境汚染対策への不満や、食品衛生上の不安が広がりかねない。そういった理由から、当局のネット規制に引っ掛かったか、動画投稿サイトやSNSの運営会社が当局に忖度して削除しているのでしょう」

 ちなみに英紙「ミラー」などの報道によると、この人面豚は生後わずか2日で死亡したというが、環境汚染を続ける人類への神の警告だったのかもしれず、このまま闇に葬っていいものか……。

15歳少女が路上で赤ちゃんを出産→放置して立ち去る 現場には少女の母親も……

 新宿歌舞伎町のコインロッカーに、生後間もない新生児の遺体が遺棄されるなど、望まない妊娠の末の「子捨て」が後を絶たないが、それは中国でも同様のようだ。

「中時電子報」(7月5日付)によると2日、江蘇省泰興新区の路上にある花壇に赤ちゃんが放置されているのを、通行人が発見した。

 事件の一部始終を目撃した人物によると、付近の道路を走っていた車が突然停車し、車から少女と少女の母親らしき女性が降りてきた。そしてなんと、少女が路上で出産を始めたというのだ。無事分娩を終えると、少女の母親は「赤ちゃんなんて要らない!」と叫び、赤ちゃんを近くの花壇の中に放置。少女とともに再び車に乗って立ち去ったのだ。

 その後、通行人がすぐに保護。また、通報を受けた警察は、この親子の身柄を拘束した。

 取り調べに対し、少女の母親は、「15歳になる娘が、学校の寮から、夏休みで実家に帰ってきた。それから数日後、突然股から大量出血した。何かの病気だと思い、車で病院に向かっていたところ、突然娘が産気づいてしまった。仕方なく路上で出産させた。娘が妊娠していたことは、まったく知らなかった。驚いてしまい、出産した赤ちゃんを、その場に置いて逃げてしまった」と供述している。

 警察は少女に産婦人科の検査を受けさせたところ、分娩後に排出されるべき胎盤が胎内にとどまっている「胎盤遺残」があることがわかり、摘出手術が行われたという。そのままの状態だと、少女の命も危なかったとのことだ。

 今後、少女の容体が落ち着くのを待ち、赤ちゃんをどのように養育していくか、行政などと話し合われる見通しだ。また、赤ちゃんを遺棄した行為について、警察は犯罪行為として少女の母親を逮捕し、今後さらに厳しい取り調べが行われるという。

 路上に産み落とされた赤ちゃんが、幸せな人生を歩んでくれることを祈るばかりだ。

(文=青山大樹)

なぜワイドショーは「タイの洞窟事故」を過剰報道したか? 背景にチリ落盤事故の“成功体験”?

 タイでサッカーチームの少年らが洞窟に閉じ込められていた事故は、10日に13人全員の脱出が確認された。少年らの命が救われたことは幸いだったが、この期間中に日本では、西日本で豪雨被害が発生し、被害者は100人以上、被災者は数万人に達している。なぜ国内の重大災害のニュースを押しのけてまで、日本のテレビ局はタイの少年のことを報じ続けたのか?

 少年らが洞窟に閉じ込められたのは6月23日のこと。それ以来、テレビや新聞などでこのニュースが大きく報じられたが、これを疑問視する声も少なくなかった。それを証明するのが、カンニング竹山のツイートへの反応だ。竹山が7月8日、「西日本であれだけ甚大な被害が起こっているのに報道特番ではないんだ。。。」と、メディアの報道姿勢について批判すると、

「助かったタイの少年たちのニュースよりも、すでに100人単位で犠牲のニュースの方が重要」

「本当にそう思いました 昨日の夜のニュースでもトップニュースはタイの洞窟のニュース」

「ビビットでタイの洞窟の報道が1番だった時は衝撃でした…2日も連続で… 国内でこんなにひどい災害が起こっているのに…」

 などと賛同の声が殺到。同じ疑問を抱えていた人は少なくなかったようだ。テレビ関係者が語る。

「テレビ局がこれだけ大きく時間を割いたのは、やはり数字が取れるということに尽きます。その背景にあるのは2010年にチリで起きた鉱山落盤事故での成功体験でしょう。チリの事故では、連日のように救出の様子を報じたワイドショーの視聴率が軒並み上昇し、救出後にはNHKが『NHKスペシャル』でこの件を取り上げて、高視聴率を獲得しましたし、テレビ朝日もスペシャル番組を放送し、こちらも話題になりました。チリの事故の際、アメリカでは『(落盤事故は)究極のリアリティ番組だった』という指摘がありました。日本の出来事でいえば1970年代に起きたあさま山荘事件の視聴率は90%近くに達していますし、96年に北海道で起きた豊浜トンネル落盤事故や、99年に神奈川県のキャンプ場で起きた玄倉川水難事故は、世間の大きな関心を集めました。今回の場合、早くに少年たちの生存が確認されており、ハッピーエンドになる可能性が高かったのも“深追い”した一因でしょう」

 竹山や西日本の被災者の怒りももっともだが、結局、テレビ局は「見たい人がたくさんいるものから報じる」(同)ということ。ただしネットの反応を見る限り、今回の件でテレビ局が失った信頼は大きかったようだ。

西日本豪雨・大水害……被災地を支援する最良の手段は、現地を旅して食べ尽くすことだ!!

 週末、西日本を襲った数十年に一度規模の大雨による大水害。岡山県と広島県を中心に、大きな被害が出ており、復旧作業は長期化する見通し。全国では、被災地に向け支援の呼びかけも広がっている。では、いったいどんな支援が効果的なのか。

 これまで、幾たびもの自然災害を経て、支援する側が得た教訓は、まず「無駄なものを送らないこと」。とりわけ千羽鶴は、腹の足しにもならない単なるゴミ。支援したい人の自己満足にしかならないことが明らかになっている。筆者も、東日本大震災の時に支援物資の整理を手伝ったことがあるが、とかく自己満足なモノを「支援物資」だと送り続けてくる人は絶えない。お手玉とか、ぬいぐるみは、作業の手間を増やす単なるゴミだ。

 被害の大きかった広島県呉市などでは、水や食糧の不足が訴えられているが、まだ交通網が寸断されている状況で、これらの物資を個人レベルで送ることはできない。

 では支援の最良の手段は何かといえば、まず「お金」である。単に災害支援募金に寄付するのもよいが、それよりも被害にあった地域に還元する形で、お金を使うのがよいだろう。

 首都圏の在住者であれば、東京にあるアンテナショップで買い物をするという手段がよい。岡山県は、新橋に鳥取と共同で。広島県は、銀座で地域の特産品を揃えたショップを営業している。ここで、大手まんぢゅうなり、もみじまんじゅうを買うだけでも、支援になる。さらにSNSなどで「これは、美味い」と書けばさらに効果的だろう。

 さらに、ふるさと納税も支援の手段になりそうだ。被害の大きかった岡山県倉敷市では、返礼品に人気のマスキングテープがあるし、総社市では米60キロなども。呉市では、特製の広島東洋カープグッズなども用意されている。

 こうした支援に加え、さらに効果的があるのは復旧が一段落した時点で、現地を旅行することだ。被害に遭った地域は、多くの名所旧跡も抱える歴史ある土地。夏の観光シーズンを前に、この水害のダメージが大きいことは明らかだ。

 岡山県の倉敷市や総社市、広島県の呉市は、さほど距離も離れておらず、数日もあれば十分観光できる距離感。こうした地域を旅行して、土地の美味いものを食べて、お金を落としまくる。それだけでよい。

 災害の後だからと、遠慮して近づくのを避けていれば、地域からは人の姿が消えてしまう。むしろ、交通機関が回復し復旧が始まったら、積極的に訪れて、お金を落とそう。

 なお、筆者も近々、岡山の実家に帰る用事があったので、この記事の原稿料分は食べてくるつもりだ。

 ちょうど、岡山は白桃が旬の時期。広島は、今年こそ、呉の海自カレーが全店制覇できないかと思っている。みんな、岡山と広島においでよ!!
(文=昼間たかし)

批判殺到の安倍政権を尻目に……豪雨被害・岡山県総社市長の対応が神すぎる!

 西日本を襲った記録的な豪雨で、甚大な被害が出ている。11日午前11時現在、死者162人、行方不明者56人に上っており、自治体や自衛隊、さらにボランティアによる捜索・復旧作業が続いている。

 今回の豪雨では、事前に気象庁が「これまでに経験したことのないような大雨」「重大な危険が差し迫った異常事態」「土砂崩れや浸水による重大な災害がすでに発生していてもおかしくない状況」と呼びかけていたにもかかわらず、8日になるまで非常災害対策本部を設置しなかった安倍政権の対応の遅れに批判の声が上がっているが、そんな中、迅速かつ的確な対応で注目を集めている被災自治体がある。

 岡山県総社(そうじゃ)では、市内を流れる高梁川が6日午後7時に「氾濫危険水位」の8メートルを超え、10時以降は観測不能に。市内の広い範囲で浸水被害が出る中、さらに11時半ごろには、アルミ工場で浸水による漏電が原因と思われる爆発が発生。周辺の住宅や車庫計3棟が全焼した。

 そんな中、同市の片岡総一市長は、6日朝に総社市災害対策本部を設置し、Twitterを通して避難指示を始め、リアルタイムで情報を発信。さらに、避難所への物資支給を早々に開始したり、支援に駆けつけてくれた自治体や企業への感謝のツイートも随時アップしている。

 そんな市長の動きに感銘を受けた地元の高校生が、SNSでボランティアを呼びかけ、8日にはおよそ600人の中高生が災害ボランティアが現地に集結。被災した住宅の片づけ作業などを開始した。

 実は、同市は以前から災害支援に対して熱心な自治体で、「プッシュ型支援」(被災した自治体からの要請を待たず、自発的に行う支援)を実施。2011年の東日本大震災の際も、いち早く岩手県釜石市に駆けつけ、支援を開始した。その後、14年の広島市の土砂災害、15年の関東・東北豪雨はもちろん、16年の熊本地震の際は、アルピニストの野口健氏とともに、益城町で日本初の「テント村」を開設した実績を持つ。また、国際NGO「AMDA」と同市を含む10の自治体で「AMDA南海トラフ災害対応プラットフォーム」を発足させ、南海トラフ地震が発生した際には、AMDAと被災した自治体で連携し合って助け合う体制作りも進めている。

 そんな“災害支援に強い”市が、今回の豪雨で支援される側になったのだが、普段から危機管理意識が高いこともあり、冷静かつ迅速で的確な対応が取られているようだ。さらに注目すべきは、自ら被災しながら、隣の倉敷市への災害支援活動も同時に行っていること。

 こういった動きに、ネット上では「総社市長、有能すぎる」「自民党はアテにならない。こういう人が議員になるべき」といった声が相次いでいる。

 実は片岡市長は、故・橋本龍太郎首相の公設第一秘書で、95年の阪神・淡路大震災の際には最前線で現場を見てきた災害支援のエキスパートでもある。

 災害支援でよく問題になるのが「公平性」だが、この基準をどこに置くかで状況はまったく異なり、時に支援の妨げになることもある。片岡市長と交流のある野口氏は以前、当サイトのインタビュー(参照記事)で、熊本地震の際、テント村の開設にあたり、この公平性を訴える地元自治体とうまく連携が取れず、苦労したという話の中で「(片岡市長が)こういう有事のときはそんなの(公平性は)関係ない。私は自分の職員に対しては『有事のときはルールを無視しろ』『破れ』と言っているからねと。野口さん、ルールを破りましょう! って」と、およそ行政の人間らしからぬ片岡市長の思い切った言動を明かしていた。

 もちろん、総社市のような自治体は数えるほどで、いまだトップダウンで動いているところが大半であろう。だが、日本が災害大国であることは周知の事実。南海トラフをはじめ、数年以内に大規模地震が来るといわれている今、総社市に学ぶことは多いはずだ。

 なお、各所で支援の輪が広がる中、ふるさと納税サイトのシステムを利用した寄付金の受け付けや、自治体による避難施設の設置費用を調達するクラウドファンディングといった、新しい動きも始まっている。たとえば、3年前の豪雨で深刻な被害を受けた茨城県境町と筑西市は、「ふるさとチョイス」に集まった被災自治体への寄付金を代理で受け取り、事務作業を代行することにより、自治体職員が復旧作業に専念できる体制を整えている。

「平成で最悪」ともいわれる今回の豪雨被害。復旧には時間を要すだろうが、これまでの災害支援の経験が生かされることを祈りたい。

(文=編集部)