男性歌謡グループ「純烈」のリーダー・酒井一圭が、10月20日深夜放送の『博多華丸のもらい酒みなと旅2』（テレビ東京系）に出演。20代の頃、ギャンブルが原因で借金を抱えていたことを告白し、物議を醸している。

「酒井はギャンブルの中でもとりわけ競馬が好きだといい、軍資金のための借金が400万円まで膨れ上がったそうです。2001～02年に放送されていた『百獣戦隊ガオレンジャー』（テレビ朝日系）にガオブラック役で出演していた酒井ですが、『「ガオレンジャー」に受かっていなかったら、自己破産していたっていう感じで、借りれるだけ借りて』と当時を振り返りました。また、借金完済後に“過払い金”を請求し、『100何万円か戻ってきた』と明かしています」（芸能ライター）

　19年1月9日、ニュースサイト「文春オンライン」は、同グループの友井雄亮が過去に交際していた女性AにDVをしていたこと、その後同棲した女性Bの貯金3000万円を使い込み、そのうち半分以上を競馬に使っていたことを報じた。翌10日に友井は同グループを脱退したが、この一件を思い浮かべたネットユーザーからは「このグループはクズばかりなんだね」といったコメントも。そのほかには「借金してまでギャンブルやるヤツはクズ」「子ども向け番組のヒーローが借金まみれって、教育に悪い」といった厳しい意見も飛び交った。

「お笑いコンビ・平成ノブシコブシの徳井健太もギャンブル好きを明かし、視聴者から批判が続出したことがあります。16年5月12日放送の『ヨソで言わんとい亭』（テレビ東京系）に出演した徳井は、“ズレすぎた金銭感覚”を持っているといい、『ギャンブルがとにかくやめられないんですよ』と告白。普段は妻がお金を管理しているためギャンブルに興じていないとのことですが、妻と子どもが実家に帰省した際、子どもの貯金から100万円を持ち出し、競馬場に行ったことを明かしました」（同）

　そのほかにも、妻の貯金から300万円使ったことや、歯列矯正の費用と妻にウソをついて得たお金をギャンブルにつぎ込んだというエピソードを披露。この行動に、ネット上からは「子どもの貯金は絶対にダメだろ!!」「妻の気持ち踏みにじるなんて最低な夫」「こういう人は家庭を持ってはいけない気がする……」と呆れる声が寄せられた。

「お笑いトリオ・パンサーの尾形貴弘は、14年12月26日放送の『バナナマンとブラックマヨネーズのにんげんだもの』（TBS系）の中でギャンブル好きを公表し、大ブーイングを浴びました。尾形は若手時代、交際相手の財布から盗んだお金や、無断でバッグを売ったお金でギャンブルをしていたといい、たとえギャンブルに勝ってもお金を返すことはなかったそう。反対に、恋人をパチンコなどに連れて行き、恋人が儲かった場合でも尾形の懐へ、負けた場合は恋人が損をするという、とんでもないルールを作り、教え込んだといいます」（同）

　尾形の言動に、ネットユーザーからは「こんなクソ男とよく付き合うね」「恋人が同じことをしたら本当に腹が立つ！　っていうか犯罪じゃないの!?」「清々しいくらいにクズだな……」と非難の言葉が噴出した。

　芸能人に限らずだが、家族や恋人など身近な人間に迷惑をかけるほどギャンブルに興じることはやめた方がいいだろう。
（立花はるか）

　吉本興業所属の漫才コンビ・ミキやコロコロチキチキペッパーズ・ナダルが、京都市の施策を宣伝するツイートをしていた“ステマ疑惑”。さらに、複数の吉本所属タレントも同様に京都市をPRするツイートをしていたことが発覚した。

「京都市は、フォロワーが20万人以上の芸人のツイートに対して、1回あたり50万円を支払う契約になっていたとのこと。実際にミキ亜生とナダルは20万人以上のフォロワーがいます。そのほかには、木村祐一、タナからイケダ、元NMB48の福本愛菜も京都市PRツイートを投稿していて、それらについても何らかの形での“有償”であったと思われます」（メディア関係者）

　今回の京都市PRツイートについては「PR」であることが明示されていなかったため、ステルスマーケティングではないかと批判を受けている。「PR表記の有無に関係なく、外部からの依頼でSNSに有償の投稿をしている吉本芸人は少なくないと思います」そう話すのは、とある芸能プロダクション関係者だ。

「1回の舞台でのネタ披露で1万円のギャラももらえないようなレベルの芸人でも、有償の投稿であれば、1回で5万円くらいのギャラがもらえるのだそうです。芸人にしてみれば、あまりにも楽な仕事なので、喜んでやっています。ステマという感覚もまったくないと思いますね。さらにいえば、芸人のギャラは投稿1回で5万円でも、吉本はその何倍もの対価を受け取っているわけですからね。吉本にとってもこんなにオイシイ仕事はありません」

　SNSへの投稿という楽な仕事に精を出すのは芸人だけではないという。

「モデルなんかはSNSのフォロワーも多いし宣伝力も高いので、PR依頼も多い。当然、投稿1回あたりの単価も高くなって、より一層オイシイ仕事になる。以前であれば、若いうちはモデルをやって、そこからタレントや女優に転身するというパターンが多かったんですが、最近はキャリアアップを避けてモデルのままSNSで儲けようというパターンが増えています。タレントにとって、こんなに効率がいい仕事はないですからね」（前出・芸能プロダクション関係者）

　芸能界ではかなり重要な飯の種となっているSNSにおける有償の投稿。今回の京都市と吉本のステマ疑惑など、氷山の一角にすぎないのだ。

　10月23日、チュートリアル・徳井義実が2016年から3年間で法人所得約1億1800万円を無申告だったことが、ニュースサイト「FNN．jpプライムオンライン」の報道により発覚。これを受けて、26日に所属事務所・吉本興業は徳井の芸能活動自粛を発表した。23日の第一報後、過去にも国税局から、15年までの所得が無申告だったと指摘されたことや、個人会社「チューリップ」および徳井個人が社会保険の加入手続きをしていなかったという新事実が明らかになり、バッシング報道が相次いでいる。そんな中で、徳井本人が最も「ショックを受けた」報道は、税務や仕事関連ではなく、家族が関わるものだったという。

　10月28日発売の「週刊現代」（講談社）は、京都にある徳井の実家を訪ねており、そこで徳井の母親に“直撃取材”を行っている。

「徳井と母親の関係は良好のよう。17年放送の『人生が変わる1分間の深イイ話』（日本テレビ系）では、徳井の実家を取材し、その際に母親が『（徳井が）いつ帰ってきてもいいように、ベッドなどは24年間、そのままにしている』など、息子への深い愛情を感じられるエピソードを披露していました」（芸能ライター）

　そんな徳井の母親は、「現代」の取材に対して「義実はおカネに関しては無頓着で、ルーズな子なんです」「私が色々と立て替えたおカネをなかなか返してくれなかったこともありました」と、知られざる“親子間の金銭トラブル”を暴露した。

　さらに、現状、徳井の復帰のメドはまったく立っていないが「私はなにも芸人という仕事にこだわらなくてもいいと思ってるんです。だから、会見の後、メールで本人に『健康やったら、なにがあっても働けるから』と伝えました」と、直近での交流についても明かしている。

「『現代』の直撃取材には徳井もビックリしたようで、『おかん、しゃべりすぎ……』と強いショックを受けていたそう。結婚や熱愛の報道の際、芸能人の家族が取材に応じてしまうと、ネット上からは少なからず『家族が出しゃばりすぎ』といった批判が出るものの、今回は話が話だけに、母親に対するバッシングは発生していないようです」（お笑い関係者）

　しばらくは“謹慎生活”を続けていくとみられる徳井だが、果たして母親からのメッセージにどんな返答をするのだろうか。

　京都市が、市の施策のPRを目的に吉本興業に対して芸人による宣伝ツイートを依頼していたことが発覚した。市は1回の投稿あたり50万円を吉本に支払っていたという。

　実際に、お笑いコンビ・ミキの2人が「＃京都市盛り上げ隊」「＃京都市ふるさと納税」などのハッシュタグとともに、イベントPRや京都市営地下鉄の利用を促すツイートを投稿。しかし、そこにPRであることは明示されておらず、ステルスマーケティングなのではないかとの指摘も出ている。

　京都市と吉本興業はステルスマーケティングではないと主張しているが、芸能プロダクション関係者はこう話す。

「吉本としては自社が主催する『京都国際映画祭』の宣伝を兼ねたツイートであるという感覚もあるはず。あくまでも自社案件なのだからステマではない、という立場なのでしょう。しかしながら、“PRツイート”に対価が支払われているのは事実であり、これは明らかなステマ。“自社案件を乗っければ、ステマにならないので、堂々とツイートできる”といった思惑が見えるという意味では、むしろ悪質とさえいえるケースです」

　単純に、ステマに対する“解釈の違い”という問題ではなく、しっかりと抜け道を用意した上でのステマである可能性が高いということだ。

　ここ数年、吉本興業は芸人のSNSを活用したインフルエンサー事業に力を入れている。若手芸人を集めて、インフルエンサーになるにはどうすればいいのかという講座を開いたこともある。人気がある芸人の拡散力を活用するのはもちろん、若手芸人の中から新たなインフルエンサーを作り出すことも計画中という。

　インフルエンサー講座を開くくらいなのだから、ステマに対しても敏感であるはずだ。

「もちろんステマがNGだということもしっかり教えていたとは思うのですが、今回の京都市のケースのように、ステマを隠蔽するテクニックを駆使していたであろうことは容易に想像できます。

　また、吉本がステマではないと開き直っているあたりを見ると、“芸人が自発的にツイートしているかのように見えればOK”という基準があるのかもしれません。ステマというと、かつてのペニーオークションや血液クレンジングといった詐欺まがいのサービスが宣伝されることが多いのですが、そういったものではない“ちゃんとした案件”ならPRを明示しなくても大丈夫……といった空気も感じます。おそらく同様のステマツイートは今回だけではないでしょう。PRであるとは明示されていないが、実は対価が発生しているツイートは、まだまだあるのではと思いたくなります」（スポーツ紙記者）

　そもそもステマであるか否かの解釈が難しいということで、グレーな部分を積極的に攻めているかのようにも見える吉本興業。その企業カラーの体質改善には程遠い？

　SNSはいったい誰のものなのか？

　京都市がお笑い芸人のミキにツイッターで市の施策を発信してもらうために、所属する吉本興業に100万円を支払う契約を結んでいたことが話題を呼んでいる。

　契約はツイート1回につき50万円を2回、計100万円を支払うというもので、世間からは「1ツイート50万円は高すぎる」「税金の無駄遣いだ」といった声が続出。多くの情報番組がこの話題を取り扱った。

「PRと明記されていなかったことが、ステルスマーケティングにあたると批判されています。10月29日の『スッキリ』（日本テレビ系）では、MCの加藤浩次が『何も悪くない2人は』と訴え、きちんと説明してPR表記を入れるよう指示していなかった吉本に非があると指摘。また、ミキの懐に100万円が入ったわけではないことを強調し、『ミキが不当な額をもらったみたいになる。悪い商売しているみたいに思う人がいるかもしれないけど、全然違うから。勘違いしてほしくない』と擁護しました」（テレビ誌ライター）

　同様に、他のメディアでも多くの芸能人やコメンテーターが「悪いのは吉本」「ミキは被害者」との論調で語っている。

　そんななか、一人敢然と「ミキにも責任がある」の論陣を張っていたのが、『スッキリ』コメンテーターで東京大学名誉教授のロバート・キャンベル氏だった。

「キャンベル氏は『個人でツイッターをやってる以上、プロフェッショナルとして何をやってるか360度、見る責任はある』と一刀両断。『ツイッターを見慣れている人なら、これがプロモーションだと分かっているはず。でも、個人のアカウントなんだから責任は負わないといけない』と注意を促しました。MCのハリセンボン・近藤春菜や出演者の高橋真麻が『可哀想』というだけなのと比べても、ピリッとした正論で“レベルの違い”を感じましたね」（前出・テレビ誌ライター）

　この意見に、ネット上では「キャンベルさんのご意見がもっともだと思う」「本人が人前に立つプロとして自身のアカウントをもっている中で『無自覚で分かりませんでした』はちょっと無責任」「発信する内容も色んな人に影響があることを自覚すべき」「芸人コメンテーターとはレベルが違う」「自分たちでも受動的ではなく能動的にやった方がきっともっと良くなりますよっていうキャンベルさんの考え方に賛成」と、多くの人が喝采を送っている。

　かつて、自身のブログで「カミングアウト」したキャンベル氏だけに、SNSでの「責任のあり方」については、一家言あったようだ。