今週の注目記事・第1位「安倍総理『秘書ご子息』のケンカに捜査一課を投入した次期『警察庁長官』」（『週刊新潮』11/28号）
同・第2位「安倍晋三『桜を見る会』『虚偽答弁』を許すな」（『週刊文春』11/28号）「安倍首相『前夜祭』の釈明２１分間に二つの墓穴－『桜を見る会』前夜祭」（『週刊新潮』11/28号）
同・第3位「沢尻エリカ 本誌だけが知るクスリ中毒」（『週刊文春』11/28号）「余罪供述『沢尻エリカ』捜査網に２人の女優－『ＮＨＫ大河』は延期の危機！」（『週刊新潮』11/28号）
同・第4位「弟子の告発！第２弾『森社長』吊し上げ糾弾会の衝撃『音声データ』」（『週刊新潮』11/28号）
同・第5位「反原発弁護士『関電を強制捜査せよ』」（『サンデー毎日』12/1号）
同・第6位「二宮『もう待てない』婚に松潤・大野・櫻井は猛反対だった」（『週刊文春』11/28号）
同・第7位「『大橋巨泉』未亡人と土産物店幹部の金銭トラブル－請求書フロム・カナダ」（『週刊新潮』11/28号）
同・第8位「トランプが日本に突きつけた80億ドルの請求書」（『ニューズウイーク日本版』11/26号）
同・第9位「『欠陥タワマン』に入居してしまった“天空住民”の慟哭」（『週刊ポスト』12/6号）
同・第10位「六代目山口組 橋本統括委員長が電撃引退」（『週刊アサヒ芸能』11/28号）
同・第11位「#NoBagForMeって何だ？」（『週刊ポスト』12/6号）
同・第12位「病気にならない食事、がんを防ぐ『食物ピラミッド』」（『週刊文春』11/28号）
【巻末付録】ポストのＳＥＸＹグラビア採点！
今週は現代が合併号でお休み。早速いこう。
文春に「がんを防ぐ食物ピラミッド」という特集がある。1990年にアメリカが「がんと食べ物」の関連を調べたそうだ。予算は2000万ドル。
その結果、「がん予防に効果がある可能性」が認められた食材を、重要性の高い順に分類したという。
そのうちで最も上位に選ばれたのが、ニンニクだった。それに、キャベツ、大豆、生姜、セロリ、にんじん、甘草、パースニップ（せり科の根菜）だそうである。
してみると、韓国人にはがんが少ないのだろうか？
お次はポストから。
レジ袋の見直しが進む中でも、ひと目に触れさせないとされてきた避妊具や生理用品だが、その光景が変わろうとしてきているとポストが報じている。
「〈生理のこと、隠す? 隠さない? #袋いらない『気兼ねなく話そう』〉〈「女性の生理 広がる理解『隠さない』パッケージ 社内セミナー、男性も〉
それぞれ11月13日付の朝日新聞夕刊、11月16日付日経新聞夕刊の一面トップの見出しである。
わずか数日の間に、全国紙の1面に『生理』の話題が立て続けに上がるとは、前代未聞。生理のことは公に口にするものではない……そんな先入観を打ち破ることが、このムーブメントの狙いだという。
コンビニやドラッグストアで生理用品を購入した際、レジ袋に入れる前に紙袋に包まれることを拒む『#NoBagForMeノーバックフォーミー)=私は袋は要りません』という動きが広がっている」（ポスト）
「生理について、言いたい人が言える環境になれば」という女性起業家の声に応じて、生理用品、紙おむつなどを手がける衛生用品メーカーのユニ・チャームが始めたものだという。「目的は紙袋の廃止でも、生理用品はそのまま持ち歩くことを推奨することでもありません。
女性が活躍する社会の時代の変化に合わせ、生理に対するこれまでの価値観を周囲の環境含めて変えることを目指しています」(ユニ・チャーム広報部)
10月上旬には女性誌『SPUR』が創刊30周年キャンペーンとして、渋谷109ビルの入り口の壁一面に貼り付けられた生理用ナプキンを自由に持ち帰れるプロジェクトを行ったそうだ。これも「#NoBagForMe」の一環で、「生理はタブーじゃない」として実施されたものだという。
『生理用品の社会史』の著者で歴史学者の田中ひかるがこう解説する。
「これまで日本には生理について触れることはタブーだという感覚が男女ともにありました。『袋は要りません』という言葉は、『生理は隠すことではない。恥ずかしいことではない』という意識を、端的に表そうとしている。『生理が不浄である』『女は生理のとき精神に変調をきたす』といった誤った見方がいまだ根強いなか、こうした意識変革には大きな意味があると思います」
今年1月に起きた「#KuToo」運動も、職場で女性がハイヒールを強制され、靴ずれ、外反母趾や頭痛などの健康被害を受けたという女性たちが、ネットを中心に「ハイヒール・パンプスの強制廃止」を求め署名を集めたが、いずれも、「男女平等化が進んだこと、SNSなどを通じて女性が声を上げやすくなったことが背景にあると言えるでしょう」(田中)
しかし誤解してはいけないと田中はいう。
「男性から女性の生理について話を振るのは絶対ダメだということ。生理中なのか確認したり、重いのか軽いのかなどを聞けばセクハラです。女性がみんな生理をオープンにしたいわけではない。生理について話すことが恥ずかしい女性もいる。
社内などで、女性から生理について相談しやすい環境を作り、生理痛や月経前症候群（生理前の心身の変調）の有無や軽重など、個人差を理解しようとすることが大切だ」と田中はいう。
社会保険労務士の高島あゆみは、この運動を機に、会社組織で変化が起きる可能性を指摘している。
「日本では、生理がタブー化する一方、『生理休暇』という制度が存在する企業は少なくない。もちろん働くのがつらい状況ならば休むべきですが、本来個人差があるはずなのに、女性が生理休暇を求めれば、生理を理解してない男性はそれを無条件に受け入れるしかなくなってしまう。こういった状況はこの運動とともに見直されていくのではないでしょうか」
男にとって、女性の生理については触ってはいけないタブーの領域ではある。それを女性側から壊そう、タブー視しないでといわれても、たぶん、多くの男たちは戸惑うだけだろうと思うが。
お次はヤクザ情報に強いアサ芸から。
山口組のナンバー4である、橋本弘文統括委員長（極真連合会会長）が引退すると、六代目山口組傘下に流れたのは11月13日だったという。
高山清司若頭が出所した直後、「その任に応えていないと橋本統括委員長を一喝した」という噂が出て、すわ山口組内部の仲間割れかとメディアも動いたという。
だが、アサ芸によれば、高山若頭と橋本委員長は親しく、高山若頭が不在中に分裂を防げなかったことで「自責の念」が強く、橋本委員長は高山若頭が帰還後、潔く身を引いたそうである。
高山若頭は出所後、東声会の創始者・町井久之会長が眠る町井家の墓にお参りするなど、精力的に動いているようだ。
10月12日に東日本を直撃した台風19号は各地に甚大な被害をもたらした。
中でも、住みたい街ランキング常連の武蔵小杉の47階建てのタワマンが、地下に設置された配電設備に水が流れ込み、停電や断水で住民の生活に大きな支障を及ぼした。
1週間近くもエレベーターが停止したほか、トイレが使えなくなったりしたのだ。
ポストで住宅ジャーナリストの榊淳司がこう指摘する。
「タワマンは免震・制震に優れ、地震には強い。だが今回のケースは、水害で配電設備がダメージを受けたため電気系統がやられてしまった。
通常、タワマンの配電設備は地下を含めて最下階に設けられている。ほぼすべてのタワマンに共通する構造的欠点なのです」
全国を見渡すと、欠陥タワマンは多くあるという。
京都駅から最寄り駅までJR新快速で約10分。琵琶湖にほど近い「大津京ステーションプレイス」（14階建て、全108戸）の付近には、大規模商業施設や大きな公園もあり、通勤・通学だけでなく子育てにも適した人気マンションとなるはずだったという。
しかし、入居早々、通常では考えられない「欠陥」が次々に明らかになったというのである。
このマンションの施主で売主の不動産会社「大覚」の山下覚史社長がこう訴えている。
「このマンションは当社が事業主となり、南海電鉄グループの南海辰村建設に施工を依頼して分譲しました。しかし、完成してみると設計とは全く違う、問題だらけの工事になっていた。屋外の防水処理が不完全なため、最上階の部屋は雨漏りを起こし、湿気のせいで室内はカビやキノコまで生える始末。とても人が住める状況ではありませんでした」
さらに、
「地下駐車場はコンクリートのひび割れから地下水が入り込み、水深1m近くのプールのようになって使えない。また、6600ボルトの高圧変電設備の上に排水管を設置するという、常識ではありえない作りになっていたのです。変電設備のすぐ隣はキッズスペースですが、万一漏水した場合、感電の危険もある」
さらにマンションの構造そのものにも問題が及んでいたという。
「専門家に調査を依頼したところ、基礎部分のコンクリートが一体化していないことが判明。地震に耐えるための杭も地盤の支持層まで届いていないものがあった。大変不安定な状態で、大地震が来たら倒壊の危険もあるというのです」
「大覚」側は、調査で発覚した1000カ所以上に及ぶ瑕疵の是正を求めたが、施工した南海辰村建設は瑕疵はないと主張し、両者の争いは2010年に法廷に持ち込まれた。
住民の1人はこう話している。
「売主は希望者に契約解除の提案をしましたが、私たちはマンションに残ることを決めました。売買代金が戻っても、登記費用や不動産取得税など数百万の諸経費が無駄になるからです。問題発覚後、命にかかわるようなトラブルもありました。14階に設置された重さ50kgの暴風壁4枚が落下したこともあります。裁判が長引いて先が見えない中、あるご夫婦は転居を巡って対立し、離婚に追い込まれました」
新築分譲時、3800万円だった最上階の部屋の資産価値は、今や50万円にまで暴落したという。
13年の一審では「大覚」側が敗訴したものの、今年4月の二審では逆転判決となり、南海辰村建設に解体費用など約15億円の損害賠償が命じられた(南海辰村建設は上告)。
仮に建て替えるにしても、資材や人件費が高騰しているから、最低でも30億円はかかるそうだ。
東京タワーを望む夜景が気に入り、30階の中古物件を購入したIT会社経営のＡ(54歳)もこんな問題に直面したという。
「驚いたのは、隣室からドライヤーやトイレを流す音まで聞こえてくることです。ドアの開閉音で隣人の出勤・帰宅時間まで把握できる。高い値段を払っているのだから当然、プライバシーが守られることを期待していましたが、隣人の生活パターンまで丸わかりの状態です」
比較的築年数が経過しているとはいえ8000万円を超える高級物件で、こんなことが起こるのだろうか。
不動産コンサルタントの長嶋修はこんな種明かしをしている。
「意外かもしれませんが、タワマンは騒音トラブルが少なくありません。縦に長い構造上、軽量化が求められ、居室の仕切り壁は鉄筋コンクリートではなく、頑丈なパーテーションのような軽い素材を使うケースが多い。そのため遮音性が低くなりがちなのです」
さらに他のタワマンに入居したウェブデザイナーのＢ（42）は、悪臭が上がってくると嘆く。
「タワマンはホテルのような“内廊下式”の構造であることがほとんど。一定の換気をしていても、臭いはこもってしまう。ペット飼育可の物件は特にトラブルが多い傾向があります」（長嶋）
聞くも涙であるが、こうした欠陥情報は表面化しにくいという。
「是正を求めて裁判を起こしても、住人に有利な判決が出るのは稀。また、マンション名が公表されることで資産価値の低下にもつながる。そのため、管理組合ぐるみで泣き寝入りしてしまうことも多いのです」（榊）
タワマンを買うときは、相当調べて買わなくてはいけないようだ。
ニューズウイーク日本版では、トランプ大統領が日本政府に対して、在日米軍駐留経費の日本側の負担を、現在の4倍以上の約80億ドルにするよう要求していると報じている。
ふざけた話だが、負担はそれだけではない。日本の防衛装備品の90%以上をアメリカ企業から購入し、防衛予算は増え続けているのだ。
安倍はいつまでトランプのいいなりになるつもりなのだろう。ここいらで安倍とトランプの絆を断ち切らないと、日本経済は沈み続けることになる。
ここで出版に関する話題を2つ。ともに「今井照容責任編集【文徒】2019年（令和元）11月25日」から。
セブン－イレブンは傘下のセブン＆アイ出版を版元として１０月にセブン＆アイグループ限定で販売されるオリジナル新書を創刊した。第一弾となったのは、坂上忍の「かけひきする勇気」、「朝型 夜型 クロノタイプ別睡眠レッスン」、「引き寄せる脳 遠ざける脳『幸せホルモン』を味方につける３つの法則」の三点。産経新聞は11月21日付で「コンビニ、『読者』呼び込む 新書創刊／書棚を設置／書店一体型店舗」を掲載している。
《同新書はいずれも通常の新書より文字や行間が大きく、首都圏の往復通勤時間の平均に近い９０分程度で読み終えるよう工夫されている。定価は５００円（税抜き）と手軽に購入できる価格も魅力だ。広報担当者は「限定新書の売れ行き動向を見ながら、今後の展開を考えたい」と語る。》
次は、日販グループホールディングスとトーハンが2019年4～9月期連結決算を発表したという話題。
日販グループホールディングスの売上高は5%減の2508億2000万円。営業利益は、10億7200万円（対前年88.3%増）となり、5億300万円の増益。経常利益は11億1600万円（対前年73.6%増）。純利益は1億3800万円（対前年62.8%減）、2億3400万円の減益。日販グループホールディングスの「中間決算概況」は次のように書いている。
《営業利益増益の要因の一つである(株)MPD は、BOOK に加えてセル、レンタル、ゲームにおいても減収となりましたが、物流拠点再編等、固定費の削減により増益となりました。日販では、開発品が PB 商品の拡大で増収となるも、雑誌、書籍の大幅減収、物流コストの悪化を固定費圧縮や条件改定で補えず、増益も依然として営業赤字が続いています。》
https://www.nippan-group.co.jp/wp-content/uploads/2019/11/kessan_20191120.pdf
トーハンの売上高は1%減の1896億3000万円。営業利益は6億1200万円（対前年62.9%減）。経常利益は2億7000万円の赤字。純利益は2億500万円の赤字。トーハンが4～9月期で連結最終赤字となるのは2000年以来、19年ぶりのことだそうである。
https://www.tohan.jp/news/upload_pdf/73h_kessan_shiryou.pdf
セブン－イレブンが自分のところで本を出し始めた。そうなると、そのうち、他社の出版物を置かなくなるかもしれない。
流通は相変わらず苦しいようだ。書店も閉店ラッシュが止まらない。
いまや、漫画を持っている限られた出版社しか生き残れないだろう。それも紙ではなくデジタル出版でやるから、流通も書店も蚊帳の外。流れはますます速くなっているようである。
ところで、亡くなった大橋巨泉の妻、寿々子とも長い付き合いである。その寿々子が、巨泉が始めたカナダの「OKギフトショップ」社長の山田義之（仮名）とトラブルになっていると新潮が報じている。
山田がいうには、9月に開かれた株主総会で突如、社長を解任されてしまったそうだ。
理由は、山田が代表を務めている会社がOKのカネを使い込んだということのようだ。
山田側はそのことを否定し、総額で約1億2300万円の賠償請求訴訟をカナダで起こすと息巻いている。
寿々子側は、巨泉の実弟が、「OKギフトが貸している50万カナダドル以上が不良債権になりそうだし、OKの総資産も減少しているから、クビは仕方ない」と突っぱねる。
どちらが正しいか、私には判断する何物もないが、巨泉がOKショップに愛着を持っていたことは間違いない。OKの存続を第一に考えるべきであろう。
お次は文春から。文春は、「嵐」二宮と伊藤の結婚に、松潤、大野、櫻井は猛反対だったと報じている。
結婚を発表した後の11月14日の札幌ドームコンサートでは、ファンの女性たちが、「タイミングを考えろ」という抗議の言葉を書いた団扇を掲げたり、二宮の顔が真っ二つに割かれた団扇が投げ捨ててあったそうだ。
さらに、マザコンと指摘されたこともあった母親や姉とも、結婚を押し切った息子と伊藤に、複雑な感情を抱いていて、二宮は実家に寄りつかなくなっているという。
結婚というのは難しいものである。これまで違う生活をしてきた他人同士が一つ屋根に暮らせば、すべてが順調に行くことは万に一つもない。結婚=辛抱である。
二宮と伊藤に、その覚悟があるのか。やや心配ではある。
サンデー毎日は、関電役員たちが福井県の高浜原発のある高浜町森山栄治元助役から3・2億円もの金品をもらっていた「原発マネー不正還流事件」で、関電役員たちを刑事告発して全容を解明しようとする市民団体が、近く検察当局に告発すると報じている。
代理人弁護士は、福島第一原発事故で東電旧経営陣を刑事告発した「福島原発告訴団」の河合弘之ら6人だという。
現在、関電が設置した第三者委員会が調査しているが、河合は、「第三者委員会で事件の深層に迫るのは構造的に困難だ」という。調査費用も関電から出るし、岩根茂樹社長も報告書が出るまで残留するとなると、社内資料やデータをどこまで出すかを社がコントロールできるからだ。
河合は、刑事告発して司直を動かすしかないという。3つの罪名が適用できるそうだ。刑法の特別背任、取締役等の贈収賄、それに脱税だ。
だが司直の手に委ねると、最後は時の政権への政治的配慮が働くこともあるので、それを避けるために、株主代表訴訟という手段があるとも話している。
朝日新聞によると、調査委員会は２１日、退職者を含む、県職員計１０９人が森山から金品などを受領していたとする調査結果を発表したそうだ。この問題は高浜原発だけではなく、原発のあるところでは、似たようなことが行われていることは間違いない。徹底的な全容解明が必要である。
さて、新潮はこのところビートたけし批判を続けている。今週もいきなり、この怒声が響いた。
「なめてんじゃねーぞ、コノヤロー！」
暴力団も真っ青の怒声を上げているのはビートたけし。今年の2月11日、たけしが所属していた「オフィス北野」の森昌行社長をつるし上げているときのことだという。
先週、新潮は、たけしの弟子だった石塚康介が、彼の愛人からパワハラを受けて自律神経失調症になったため、たけしも取締役に名を連ねている「T.Nゴン」を相手に損害賠償を求め提訴したことを報じた。
今週は、愛人と出会ってからケチになったたけしが、愛人から、「オフィス北野の人たちの給料が高すぎる、金を取られているだけじゃないの」と吹き込まれ、軍団を引き連れて森社長を「鬼の形相」（石塚）で恫喝した際の音声を文字に起こしている。
石塚は、殿（たけし）と横井（愛人・匿名）のことは、軍団も含めて近しい人間はみんな分かっているはずだという。そしてこう思っているはずだと。「殿、早く目を覚ましてください」。年を取って女に狂うと始末が悪いそうだ。色ボケたけしよ、どこへ行く。
さて、女優・沢尻エリカが違法薬物MDMAを所持していた現行犯で逮捕された。文春は、沢尻の薬物使用の情報を入手したのは今年8月で、それから沢尻の行動確認を行ってきたという。
逮捕の前夜から、渋谷のクラブWで沢尻が、彼女が心酔しているイベンターのB、交際相手のファッションデザイナーたちと合流し、ハイテンションで騒いでいた様子をカメラに収めているのはさすがである。
元々、09年9月30日に、沢尻は所属プロダクションから専属契約を解かれたときも、文春は、「解雇理由は沢尻が大麻中毒だったから」（12年5/31号）と報じている。
海外でマリファナを吸い、ホテルの屋外バーを借り切ってコカインパーティーをやったりと、おそらく10年以上の薬物常習者だったのだろう。
せっかく、12年に映画『ヘルタースケルター』で、全身整形で誰もがうらやむ美しさとスタイルを手に入れ、トップモデルへと上り詰めた挙句、狂っていく女を好演して評価され、新年からはNHK大河ドラマ『麒麟がくる』で重要な役をゲットしたのに、バカというしかない女である。
だが、沢尻逮捕には2つの問題がある。1つは、捜査当局が逮捕情報を事前にメディアに流していたことである。一罰百戒だというのだろうが、いくら薬物中毒の有名人であろうと、メディアの前でさらし者にしていいという理由は絶対ない。
当局にリークされて唯々諾々と従うメディアも情けない。一説には、安倍首相の「桜を見る会」疑惑を薄めるために、官邸がリークしたのではないかという見方もあるそうだ。
2つ目は、CMは致し方ないとして、NHKが沢尻の場面をカットして、代役を立てて撮り直すというのは、私には解せない。
芸能人が逮捕されると必ず、違約金が何億円になるという話が出る。CMはイメージが損なわれるから仕方ないとして、ドラマはそのまま流せばいいではないか。
殺人犯でない限り、視聴者側も、これが噂の女優かと見てみたいと思うはずだ。視聴率は上がるに違いない。
せいぜいテロップで、この女優は違法薬物所持で逮捕されました、とでも流せばいい。
文春オンラインでは、NHKは撮り直すべきかどうかのアンケートをやっている。私は、「撮り直しは必要ない」が多くを占めると思う。
それよりも、不祥事を起こした芸能人たちのテレビ復帰が早すぎることの方が問題だと思うのだが。
お次は、「桜を見る会」で追い詰められている安倍首相を、さらに新潮と文春が追い詰める話である。
何やら今を盛りと咲き誇っていた安倍桜が、アリの一穴で散りそうな気配が出てきた。
新潮は、メディアの人間たちも「桜を見る会」に招待されていたのに、それには触れずに安倍を叩くのはおかしいのではないかと、一応、皮肉をいいながらも、ホテルニューオータニで開かれた「前夜祭」が、1人5000円会費で行われたのは、問題ありとしている。
ホテル側広報は、人数や料理などで基本料金の1万1000円より下回る値段で見積もりを出すこともあるといい訳しているが、時の権力者を忖度した上でのことだろう。
もし、会費が赤字で、安倍首相側が差額を補てんしていれば、公職選挙法第199条の「公職の候補者等の寄付の禁止」に違反するという。
この疑惑を払しょくするためには、ホテル側から見積書などが出てこないと難しいだろうと、岩井奉信日大法学部教授がいっている。
たしかに、大人数のパーティーでは、人数の6，7割に食事や飲み物を抑えることままがある。だがそれにしても安すぎる。
その上、安倍首相は自らの発言で墓穴を掘ったというのは、上脇博之神戸学院大学教授である。安倍首相は記者たちに、「会場の入り口の受付にて、安倍事務所職員が一人5000円を集金し、ホテル名義の領収書を手交し」、終了後に現金をその場でホテル側に渡したといった。
上脇教授は、「この発言は政治団体がホテルと招待客の間に介在していたと認めたようなもの」だから、政治資金収支報告書に記載がないとおかしい。
さらに、「参加者一人5000円という会費については、ホテル側が設定した価格だという報告を受けている」といっているが、ホテル側が“事情”を踏まえて料金を値引いたとすれば、首相側は価格以上のサービスを提供されたに等しいから、その差額は「寄付」に当たる可能性があるというのだ。
それならば当然、寄付として収支報告書に記していなければいけない。
FLASHでは、2日で1億円を稼ぐといわれる名古屋のキャバ嬢、エンリケこと小川えり（32）が、昨年の「桜を見る会」に招待されたとSNSで写真を上げたが、これは「偽造」だったと、それを手伝った彼女と親しい関係者Aが暴露している。
別人宛の招待状の封筒を手に入れ、修正液で消して本名を書いた紙を張り付けた。しかし、当日の会場で提出しないといけない受付票はうまく作れなかったため、裏業界に詳しい人間にねだって20万円で作ってもらったというのだ。
今年も彼女は、この会に出席しているが、Aは彼女と袂を分かったため、なぜなのかわからないそうだ。
だが、文書偽造に詳しい人間は、今年は1000枚以上が偽造されたのではないかと話している。自分を箔付けしたい人間たちに、山口組系のフロント企業の窓口が売りさばいているというのである。
手間賃が安く、ほとんどが利益になるから、反社の人間たちは笑いが止まらないそうだ。偽造で入った反社の人間が、安倍や政治家たちと親しそうに記念写真を撮り、「オレはこいつらと親しい」と大物ぶって悪事を重ねる。罪作りな会である。
文春は、ホテルニューオータニのパーティーなどを担当する料飲営業部にいたことがある現職社員が、会社からは取材に答えるなといわれているのだがと前置きして、こう話している。
「会費五千円はあり得ません。会場費は値下げができませんし、飲食費をディスカウントするといっても限度がある。（中略）八百人規模ならば、通常、飲食費と会場費（今年は一番広い“鶴の間”で行われた）を含めれば、どれだけお安いメニューにして、提供する食事や飲み物の量を少なくしても、最低でも合計で一千万円はかかります」
このホテルと安倍家の付き合いは、初代社長と岸信介との時代から始まっているそうだ。
さらに文春によれば、11月15日に、オータニの広報部長ら2人を安倍事務所に呼び出して、話し合いの場を持ったという。そこで、「会費5000円」が厳重に確認されたというのである。要は口裏合わせをしろといい含めたということだ。
したがって、オータニの代表取締役常務・東京総支配人の清水肇は文春に、「安倍さんが説明された通りです。五千円が安いと言われても、うちがそれで引き受けているんだから」と答えるのも無理はないのだろう。
問題の領収書に関しても、客の一人一人に領収書を切ったと答えているが、先の現職社員は、「領収書を一人一人に発効するのはあり得ません」と真っ向から否定して、「全体としてまとめたものを（安倍後援会側に）発行していると思います」といっている。
郷原信朗弁護士も、前夜祭は「あべ晋三後援会主催」と案内の書面に書かれており、事務所が参加者からお金をとりまとめてホテルに払っているのだから、収支報告書に記載がないのは、「政治資金規正法違反（不記載）にあたります」と断じている。
野党は勢いづいて、この問題の「追及本部」まで立ち上げた。だが、安倍首相のことだから、それなら解散して信を問おうと考えるかもしれない。
今週の第1位は、新潮の次期警視総監といわれている人間にまつわる不都合な真実に迫った記事に贈りたい。
新潮に、次期警察庁長官候補といわれている中村格官房長が、刑事部長時代に、ゲームセンターで遊んでいた子どもが、30代の男に殴られた些細な“事件”に、警視庁捜査一課の精鋭たちを動かしたことがあったと報じている。
中村官房長は、菅官房長官の覚えがめでたく、15年4月に起きた伊藤詩織準強姦事件では、伊藤がTBSワシントン局長を訴え、高輪署が逮捕状をとって逮捕しようとしていた直前、待ったをかけた人間である。
その局長は安倍ベッタリで有名な男だったため、中村が官邸に忖度してやったのではないかと新潮などに報じられた。
このときも、被害者の父親が署で職業を聞かれ、「安倍総理の秘書をやっていた」と話したため、中村刑事部長は、他の事件で忙殺されている捜査一課の刑事たちに指示して、取るに足りない事件に向かわせたというのである。
「暴行容疑で逮捕状を請求して逮捕したわけだけど、“むしろ加害者の方が可哀想になっちゃいました”とも。それに“傷害でやれないから暴行（容疑）で身柄を取ったんです”という状況だったようだね」（警視庁OB）
事件は15年のことだ。当時の刑事部捜査一課の刑事が愚痴っていたことを新潮は掴んで、執念深く取材を続けていたらしい。
このままいくと、中村が警察庁のトップになってしまうという危機感もあるのだろう。
今国会が閉会すれば、現在の長官が退任し、次長が長官になる可能性があるという。次の次長には中村官房長がなり、そのままいけば次長が警察庁長官になる。
「こんな人物が全国警察のトップになっていいのだろうか」。新潮の嘆きはよくわかる。（文中敬称略）
【巻末付録】
今週はポストだけ。
袋とじは「ＨｏｎｅｙＴｒａｐ／若手ＩＴ企業社長から極秘プロジェクトの概要を盗め」。現代もよくやるストーリーがあるのかと思ったらそうではない。
だが、このモデルの美女がなかなかいい。こういう女にハニートラップされたら、会社をクビになってもいいな。
「長谷川京子、おんな盛りのハセキョー－１６年ぶり写真集から特別公開」「犬童美乃梨、日本一のカラダ、ぜんぶ出しちゃった！」。まあ、こんなところだろうな。
先週、ポスト編集部に呼ばれてヘア・ヌード写真集について鼎談をしてきた。メンバーは元マガジンハウスの石川次郎、元光文社の鈴木紀夫。
いまさらヘア・ヌードでもないだろうと思ったが、話しているうちに興が乗って来て、いらぬことまで話してしまった。後悔先に勃つ！
