この私服姿には、やはり物申したくなった人たちが多かったようだ。

　9月12日発売の「女性セブン」（小学館）が、橋本環奈のプライベートをスクープ。その際の服装が話題を呼んでいる。

　橋本が激撮されたのは、公開中の映画『かぐや様は告らせたい～天才たちの恋愛頭脳戦～』の舞台あいさつを終え、その足で高級焼き肉店へと向かう姿。

「橋本のコーディネートは、ゆったりとした黒いTシャツワンピースに黒いサンダル。寝間着と言われても信じてしまいそうなラフな格好です。いわゆる“デブ隠し”の定番服で、体のラインを見られたくない中年女性に好まれがちなため、20歳の橋本が着ると若々しさをまったく感じない。お腹いっぱい焼き肉を食べるにはいいかもしれませんが、彼女も体形を気にしているからこそこの服を選んでいたのでしょう」（女性誌ライター）

　この姿はファンからも残念がられており、ネット上では「カンナデラックス」「小向美奈子か佐藤仁美ルートまっしぐら」「マタニティ？」「プロ失格では？」と散々な言われようだ。

　人気と共にアンチも増えてきた橋本だが、本人はまったくネットの声は気にしていないようだ。

「橋本は今年8月に出演した『アナザースカイ』（日本テレビ系）にした際には、体型がドスコイすぎて、衣装が全然似合っていないと視聴者から指摘されていました。とりわけ、黒いベストとカーキ×チェック柄のスカートのレイヤードコーデは、前日の『アメトーーク！』（テレビ朝日系）で指原莉乃も来ていたのですが、同じ衣装でもこんなに似合い方が違うのかと思ったものです」（テレビ誌ライター）

「２杯までは休肝日」という酒豪ぶりもクローズアップされている橋本。「ポスト佐藤仁美」のポジションを掴みそうだが、いざとなればライザップに行けばいいと考えていたりして？

　慶應義塾大学の「ミス慶應コンテスト2019」でファイナリストに選出された同大の学生・濱松明日香さんが、ミスコン主宰団体「ミス慶應コンテスト運営委員会」のプロデューサーをつとめる40代男性A氏によるセクハラ被害を告発し、波紋が広がっている。

　19日発売の「週刊文春」（文藝春秋）によれば今年8月2日深夜、濱松さんはミスコン運営委員会のプロデューサーである40代の会社社長・A氏から呼び出され、食事。食後にA氏からクラブに行こうと誘われ、＜機嫌を損ねたらミスコンの活動がしにくくなるかもと思うと断りづらくて＞と誘いに乗ったという。

　しかしクラブのVIPルームでA氏は、濱松さんに「ラウンジ嬢ごっこをしよう」などと言い、唇を奪おうとしてきたり、尻を触ったりというセクハラ行為に及んだという。濱松さんは辛くも逃げ出したが、A氏の権力や立場を考えて被害を訴えることもできなかったそうだ。

　この話を聞いた濱松さんの友人が、「週刊文春」に告発。濱松さんも被害を認めた、という流れだ。A氏は当初、8月2日は大阪出張だったと嘘をついた。のちに2人でクラブに行ったことは認めつつも、セクハラ行為については否定している。

　ミス慶應セクハラ問題が根深いのは、濱松さんの被害告発とミスコン運営委員会の主張が真っ向から対立していることだ。「週刊文春」によれば、同誌にはミスコンの運営委員長をつとめる同大2年の女子学生は「セクハラの事実はない」との抗議文が届き、濱松さんの直筆による「セクハラ行為は一切受けておりません」という陳述書も添えられていたという。

　しかし後日、濱松さんは改めて被害を事実だと認めた。同誌に対して「脅されて陳述書を書かされた」と主張したうえで、次のように証言したという。

＜Aさんには『文春には事実を正直に話した』と伝えたんです。すると《各クライアントから損害賠償請求されるけど、払えるん？（※原文ママ）》とLINEで脅されました＞

　9月19日、濱松さんは自身のTwitterでも、＜セクハラの件で文春から記事が出ており、ミス慶應の公式垢から否定文が出ていますが、記事になった8月2日のセクハラに関する出来事は全て事実です。ファイナリストを降りる気もありませんしこれからも活動に励んでいくつもりです。変わらぬご声援の程よろしくお願い致します＞と綴っている。

ミスコンプロデューサーA氏の個人情報が拡散
　ネットでは、セクハラ行為を働いたとされるA氏の名前や経歴、SNSアカウント、さらには代表をつとめるブランディング会社などの情報がいち早く“特定”され、SNSやトレンドブログを介して広く拡散している。さらには、A氏の“学歴詐称疑惑”まで飛び出しており、まさに混沌だ。

　もっとも、同ミスコン委員会の公式ホームページにはプロデューサーとしてA氏の名前、会社名と公式ホームページへのリンクが掲載されている。また、A氏は同ミスコン委員会の公式Twitterにも顔出しで登場していたため、“特定”は容易なことだった。

　すでにA氏の仕事にも影響が出ていると見られ、事態を収拾するには詳細な説明が必要になってくるだろう。

慶大ミスコンは集団強姦事件で中止になっていた
　慶應義塾大学のミスコンは、2016年に一時中止になっている。同大は、当時のミスコンの運営母体だった学生サークル「慶應大学広告学研究会」で未成年飲酒問題があったため、と理由を説明していた。

　しかし週刊誌報道により、同サークルの合宿における集団暴行事件が明らかになった。男子学生6人が当時18歳の女子大生に対して飲酒を強要し、性的暴行を加えていたのだ。犯行の様子をスマートフォンで撮影までしていたという。

　これを受け、同大は「広告学研究会」に解散を命令。だが「ミス慶應」の伝統を絶やしたくない学生も多いのか、あるいは高学歴の美人女子大生が金になるためか、2017年には「広告学研究会」とは別の有志団体の運営によってミスコンが復活。昨年も「ミス慶應コンテスト実行委員会」が、ミスコンを開催している。

　そして今年、新たにミスコンに参戦した団体が「ミス慶應コンテスト運営委員会」だ。最終選考は11月25日を予定しているが、このままセクハラ騒動を“スルー”して、何食わぬ顔でグランプリを決定することはできないだろう。それこそ＜各クライアントから損害賠償請求される＞のだとすれば、運営委員会の説明責任は重い。

　平愛梨が居住地トルコのヘアサロンでオーダーに失敗してしまったことを明かした。

　現在、夫でサッカー選手の長友佑都（33）とともにトルコに在住している平。そんな平だが、18日にインスタグラムを更新し、「嘘やろ？！の話」と前置きしつつ、ヘアサロンに行ったことを明かした。

　平はトルコの美容師にロングカールをした女性の画像を見せたというものの、なぜかカットされ、ブローし、カールされたとのこと。平は「なんの時間やったんや」とツッコみつつ、伸ばしていたのにパーマできなかった上、カットされたことで「自分をイメージしていただけにプチショック」と落胆。

　また、遠征中の長友とテレビ電話した際に「髪どうしたの？」と驚かれたといい、「やっぱりその反応だよねー70年代風になっちゃった」と困惑した様子をつづっていた。

　しかし、この投稿にネット上では、「失敗っていう割りにグラビア並みに自撮り載せてるな…」「しっかりと自撮りショットを撮ってる時点で説得力ない」「まんざらでもなさそう」「こんな綺麗な自撮りをしてるし、ショック受けてないんじゃない？」という声が集まってしまった。

　投稿に4枚の自撮り写真をアップしていた平。意外と気に入ってる？
https://headlines.yahoo.co.jp/cm/main?d=20190918-00000043-sph-ent

　平愛梨が居住地トルコのヘアサロンでオーダーに失敗してしまったことを明かした。

　現在、夫でサッカー選手の長友佑都（33）とともにトルコに在住している平。そんな平だが、18日にインスタグラムを更新し、「嘘やろ？！の話」と前置きしつつ、ヘアサロンに行ったことを明かした。

　平はトルコの美容師にロングカールをした女性の画像を見せたというものの、なぜかカットされ、ブローし、カールされたとのこと。平は「なんの時間やったんや」とツッコみつつ、伸ばしていたのにパーマできなかった上、カットされたことで「自分をイメージしていただけにプチショック」と落胆。

　また、遠征中の長友とテレビ電話した際に「髪どうしたの？」と驚かれたといい、「やっぱりその反応だよねー70年代風になっちゃった」と困惑した様子をつづっていた。

　しかし、この投稿にネット上では、「失敗っていう割りにグラビア並みに自撮り載せてるな…」「しっかりと自撮りショットを撮ってる時点で説得力ない」「まんざらでもなさそう」「こんな綺麗な自撮りをしてるし、ショック受けてないんじゃない？」という声が集まってしまった。

　投稿に4枚の自撮り写真をアップしていた平。意外と気に入ってる？
https://headlines.yahoo.co.jp/cm/main?d=20190918-00000043-sph-ent

「来週あたり週刊誌で何か出ると思いますよ」。9月11日の安倍新内閣発足を受け、テレビ番組でそう口にしたのは政治ジャーナリスト・田崎史郎氏だ。

「3Ｔ」と名付けられた武田良太国家公安委員長、竹本直一IT担当相、田中和徳復興相の他、加計学園問題で働きかけを疑われた萩生田光一氏を文科相に、市議との不倫が報じられた今井絵理子氏を参院1期目にかかわらず内閣府政務官に起用。

「まさにブラックジョーク。クビを取れるもんなら取ってみろ、とこちらを挑発しているかのようだ。その自信は『最強』な政権ゆえだろうが、中身は『最凶』『最狂』内閣だ」とは、ある週刊誌デスク。

　ところが週があけ、スキャンダルジャーナリズムの双肩を担う「週刊文春」（文藝春秋）、「週刊新潮」（新潮社）からも鋭いパンチは飛ばなかった。

「『週刊朝日』（朝日新聞出版）がネット記事で武田、竹本両氏の過去のスキャンダルを報じたものの、さらりとかわされました。続く文春、新潮はエース記者を選挙区に投入し、深堀りしたようですが、決め手に欠き、新内閣の記事は多くが小泉進次郎環境相に割かれることに。新聞、テレビが後追いするようなスクープはありませんでした」（政治部記者）

　なぜ不発なのか。「背景にはまず、スキャンダルのハードルが上がったことがあります」と解説するのは前出のデスク。

「第1次安倍政権では事務所費がクローズアップされました。問題を指摘された松岡利勝農水相は自殺まで追い込まれ、続く赤城徳彦農水相は絆創膏を貼っただけで総スカンを食らった。民主党政権では、荒井聡内閣府担当相の女性秘書が、政治資金でキャミソールを買っていたことが少額領収書開示によってバレて、『キャミソール大臣』と揶揄されることに。前原誠司外相は、在日韓国人から献金を受け取っていたことを認め、辞任した。こうした経験を踏まえ、とりわけ大臣候補となる議員事務所は、政治資金の扱いに細心の注意を払っているのです。つまり”表”の情報だけでの追及が難しくなった」

　となると”裏”を探ることになるのだが、もちろん記事化にこぎ着けるのはそう簡単ではない。社会部記者の弁。

「憎らしく思って告発したい人がいても、相手が大臣となると怖気づいて証言してくれませんからね。ようやく話しても『実名告白』でないとインパクトがない。文書や録音といった”ブツ”は不可欠となった」

　あげくに近年、政治家はすぐに名誉棄損裁判で訴えるようになった。昨年、文春が証拠文書を示した上で片山さつき地方創生担当相の口利き疑惑で追及したものの、片山氏は文春を1100万円の損害賠償を求めて提訴したことは、記憶に新しい。片山氏はこの開き直り戦術で見事に逃げ切っている。

「週刊誌の売上は年々右肩下がりですしね。カネと労力をかけて記事にしたあげく、売れないわ、裁判をおこされるわ、ではスキャンダル取材から撤退するのもやむを得ません。実際、2015年に『週刊ポスト』（小学館）が、高市早苗総務相の実弟が『不透明融資』に関わったとする記事を掲載すると、実弟から民事、刑事で告訴され、三井直也編集長は就任わずか1年で交代させられています」（前出・デスク）

　こうしてポストや「週刊現代」（講談社）、さらに文春のスクープ記者だった森下香枝氏率いる『週刊朝日』ですら、病気や相続を特集する”老人向け雑誌”と化しているのが現状だ。

　さらに身も蓋もないのだが、読者がそもそもスキャンダルを求めていないという風潮もある。
「あれはショックだった」とデスク氏が語るのは、9月5日発売の文春が、お笑いコンビ・EXITの犯罪歴を報道した際、世論の矛先が文春に向いたことだった。

「吉本興業の闇営業問題の流れで、意義あるスクープのはずなのに、『がんばっている人の足をなぜ引っ張るのか』と批判されたのです。ファクトに基づいて報じてこの反応ではやってられませんよ。文春はあわてて長文の反論をホームページに掲載しましたが、これまでのやり方では通用しないということ。過去をほじくり返すことに世論が冷たくなったのです。”文春砲”を率いた新谷学・前編集長ですら、今や『われわれはクビを取るために報じているわけではない』と綺麗ごとを言ってますからね（苦笑）」

　それでも権力監視には週刊誌の存在価値は十分にある。ここは歯を食いしばって、疑惑追及をしてほしいものである。

「来週あたり週刊誌で何か出ると思いますよ」。9月11日の安倍新内閣発足を受け、テレビ番組でそう口にしたのは政治ジャーナリスト・田崎史郎氏だ。

「3Ｔ」と名付けられた武田良太国家公安委員長、竹本直一IT担当相、田中和徳復興相の他、加計学園問題で働きかけを疑われた萩生田光一氏を文科相に、市議との不倫が報じられた今井絵理子氏を参院1期目にかかわらず内閣府政務官に起用。

「まさにブラックジョーク。クビを取れるもんなら取ってみろ、とこちらを挑発しているかのようだ。その自信は『最強』な政権ゆえだろうが、中身は『最凶』『最狂』内閣だ」とは、ある週刊誌デスク。

　ところが週があけ、スキャンダルジャーナリズムの双肩を担う「週刊文春」（文藝春秋）、「週刊新潮」（新潮社）からも鋭いパンチは飛ばなかった。

「『週刊朝日』（朝日新聞出版）がネット記事で武田、竹本両氏の過去のスキャンダルを報じたものの、さらりとかわされました。続く文春、新潮はエース記者を選挙区に投入し、深堀りしたようですが、決め手に欠き、新内閣の記事は多くが小泉進次郎環境相に割かれることに。新聞、テレビが後追いするようなスクープはありませんでした」（政治部記者）

　なぜ不発なのか。「背景にはまず、スキャンダルのハードルが上がったことがあります」と解説するのは前出のデスク。

「第1次安倍政権では事務所費がクローズアップされました。問題を指摘された松岡利勝農水相は自殺まで追い込まれ、続く赤城徳彦農水相は絆創膏を貼っただけで総スカンを食らった。民主党政権では、荒井聡内閣府担当相の女性秘書が、政治資金でキャミソールを買っていたことが少額領収書開示によってバレて、『キャミソール大臣』と揶揄されることに。前原誠司外相は、在日韓国人から献金を受け取っていたことを認め、辞任した。こうした経験を踏まえ、とりわけ大臣候補となる議員事務所は、政治資金の扱いに細心の注意を払っているのです。つまり”表”の情報だけでの追及が難しくなった」

　となると”裏”を探ることになるのだが、もちろん記事化にこぎ着けるのはそう簡単ではない。社会部記者の弁。

「憎らしく思って告発したい人がいても、相手が大臣となると怖気づいて証言してくれませんからね。ようやく話しても『実名告白』でないとインパクトがない。文書や録音といった”ブツ”は不可欠となった」

　あげくに近年、政治家はすぐに名誉棄損裁判で訴えるようになった。昨年、文春が証拠文書を示した上で片山さつき地方創生担当相の口利き疑惑で追及したものの、片山氏は文春を1100万円の損害賠償を求めて提訴したことは、記憶に新しい。片山氏はこの開き直り戦術で見事に逃げ切っている。

「週刊誌の売上は年々右肩下がりですしね。カネと労力をかけて記事にしたあげく、売れないわ、裁判をおこされるわ、ではスキャンダル取材から撤退するのもやむを得ません。実際、2015年に『週刊ポスト』（小学館）が、高市早苗総務相の実弟が『不透明融資』に関わったとする記事を掲載すると、実弟から民事、刑事で告訴され、三井直也編集長は就任わずか1年で交代させられています」（前出・デスク）

　こうしてポストや「週刊現代」（講談社）、さらに文春のスクープ記者だった森下香枝氏率いる『週刊朝日』ですら、病気や相続を特集する”老人向け雑誌”と化しているのが現状だ。

　さらに身も蓋もないのだが、読者がそもそもスキャンダルを求めていないという風潮もある。
「あれはショックだった」とデスク氏が語るのは、9月5日発売の文春が、お笑いコンビ・EXITの犯罪歴を報道した際、世論の矛先が文春に向いたことだった。

「吉本興業の闇営業問題の流れで、意義あるスクープのはずなのに、『がんばっている人の足をなぜ引っ張るのか』と批判されたのです。ファクトに基づいて報じてこの反応ではやってられませんよ。文春はあわてて長文の反論をホームページに掲載しましたが、これまでのやり方では通用しないということ。過去をほじくり返すことに世論が冷たくなったのです。”文春砲”を率いた新谷学・前編集長ですら、今や『われわれはクビを取るために報じているわけではない』と綺麗ごとを言ってますからね（苦笑）」

　それでも権力監視には週刊誌の存在価値は十分にある。ここは歯を食いしばって、疑惑追及をしてほしいものである。