7月21日に参議院議員選挙を控える前月（6月）のこと、講談社が発行するファッション誌「ViVi」のWeb版が、自民党とのタイアップ広告記事を掲載し物議を醸した。現在はすでに特設サイトも閉鎖されているが、極めて異例な企画だけに大きな波紋を呼んだ。

　6月10日、「ViVi」のWeb版が「わたしたちの時代がやってくる！　権利平等、動物保護、文化共生。みんなはどんな世の中にしたい？」というタイトルのPR記事を公開。この呼びかけに、同誌の公認インフルエンサーである“ViVi girl”が、「ハッピーに生きていける社会にしたい！」「いろんな文化が共生できる社会に」「自分らしくいられる世界にしたい」など、それぞれの思いを語り、また、同誌の公式Twitterアカウントは、PR記事のリンク先とともに、「みんなはどんな世の中にしたい？　自分の想いを #自民党2019 #メッセージTシャツプレゼントのハッシュタグ2つをつけてツイートすると、メッセージTシャツがもらえるよ！」と投稿。瞬く間にツイートは拡散され、反応があったが、そのほとんどが「若い人に自民党に対する良いイメージだけを植え付けようとしている」「自民党の広報誌？」「自民党の政策と相反している」というような批判や疑問の声だった。

　そんな中、女性向けファッション誌の作り手側である編集部員A氏も、この「ViVi」の自民党タイアップには「凄まじい衝撃を受けた」という。「クライアントである自民党の政策を企画内で何ら説明していないだけでなく、ほかの政党との比較も行っていない。モデルに党のロゴマークが入ったＴシャツを着させて、理想とする未来を語らせるという『雰囲気』だけでバックアップしていることに疑問を抱きました」と企画意図には疑問を隠せない様子だが、一方でファッション誌において「若い読者に向けた、政治への関心を高める企画」を実現することの難しさを実感したという。今回、その内情を明かしてくれた。

「自社がもし特定の政党に絞った企画が上がってきたら、それは断固拒否します。特に『#自民党2019』のように、一党に絞った揚げ句『なんか良さそうな雰囲気』で読者を誘導することが嫌です。また、出版社をはじめその企画に携わった人々が、漏れなくその“思想”を支持するということを意味しているので、もし自分たちが知らない間に自社からそのような発行物やキャンペーンがあったとしたら純粋にショックですし、内容によっては反対・抗議を考えますね」

「ViVi」自民党タイアップ企画をめぐる炎上を見て、もしこの事態がわが身に降り掛かったら……を想像し、あらためて「あの企画はあり得ない」と感じたというA氏。しかし一方で、この騒動において「ファッション誌が政治を取り扱うこと自体は賛成」といった声が世間から上がった点には、思うところがあったようだ。

「『今後、政治を取り上げる予定はあるか？』と問われると、正直なところ“政治”を前面に押し出した企画は考えていません。例えば、いまだに日本は、芸能人が政治的発言をするとアレルギー反応が出るような環境なので……」

　芸能人の政治的発言は疎まれる傾向にあるというのは事実だろう。実際、NEWSのメンバーで、小説家や情報番組のコメンテーターなど文化人としての顔を持つ加藤シゲアキが、「朝日ジャーナル」（緊急復刊2016年7月7日号、朝日新聞出版）の中で、学生団体「SEALDs」に賛同の意を表明した際、一部ファンから「個人の思想の自由は認められるべきだけど、ジャニーズの看板を背負っているなら発言を控えてほしい」「アイドルに政治的発言はしてほしくない」という批判の声が上がった。また、モデルのローラが昨年末、自身のインスタグラムに「We the people Okinawa で検索してみて。美しい沖縄の埋め立てをみんなの声が集まれば止めることができるかもしれないの。名前とアドレスを登録するだけでできちゃうから、ホワイトハウスにこの声を届けよう」と投稿、さらに沖縄県宜野湾市・米軍普天間飛行場の名護市辺野古への移設工事中止について署名活動を行ったところ、「芸能人はイメージ商売だし、政治的な発言ばかりしているとCMで使いにくくなりそう」「浅い知識で行動するのはやめてほしい」と非難の言葉が相次いだ。

　A氏は「政治について語る機会を提案することや、選択肢を提示することは大切という認識はあります。しかし、こうしたアレルギー反応を恐れている面も確かにあるのです」と語る。「ファッション誌が政治を取り扱うこと自体は賛成」という声がある一方、現実問題、政治について語ること＝「過激」「危険」といったイメージも根強く、A氏はその狭間で頭を悩ませているようだ。

海外に根付く、「語ることがクール、気にしない方がダサい」という価値観

　しかし、海外に目を向けてみると事情は異なってくる。10～20代の若者が集まる米国内のコンサートで、来場者に有権者登録（アメリカで投票前に必須となる登録）を呼びかけた歌手のアリアナ・グランデが、「若い世代の政治への関心を高めている」と称賛されているほか、A氏いわく「パリコレクションなどのランウェイでは、女性の権利やトランプ政治への反対意見など、世の中のムードやそれに対する表明が大きくされている」とのこと。日本でそういった土壌を育むには何が必要なのだろうか。

「海外には、政治や時事について『語ることがクール、気にしない方がダサい』という価値観があるんですね。それを、いかに日本の若年層に浸透させるか……といった点を考えていくことが大事だと思います。その前段階として、“アレルギー反応を起こさせない”ことに留意すべきなのかもしれません」

　A氏はこうした実感から、「突然、真正面から政治問題を扱う」ことは得策ではないと感じているようだ。

「例えば、『反戦』などは、若い読者でも取っつきやすいのではないかと思っています。直接的ではなく、“間接的”なテーマから始めること。それが、特に若者向けのファッション誌で政治を扱うために必要なことだと感じます」

　2016年の6月より、公職選挙の選挙権年齢が20歳以上から18歳以上に引き下げられ、若者による積極的な政治への参加が期待されている。一方で、若年層の投票率はいまだに低いのが現状。7月21日に参院選が行われるが、今後の在り方として、ファッション誌やSNSなど若者が目にしやすいメディアが、政治意識を高める役を買って出ることが重要になってくるのかもしれない。

　7月18日、京都市にあるアニメ制作会社「京都アニメーション」（以下、京アニ）のスタジオが爆発炎上し、33人が死亡するという痛ましい事件が起こった。放火したとみられる男・青葉真司容疑者は、現在京都市内の病院で治療を受けているといい、「意識不明、重体」と報じられている。

　『涼宮ハルヒの憂鬱』『らき☆すた』（TOKYO MXほか）『けいおん！』（TBS系）など、数多くの人気作品を世に送り出してきた京アニで起こった今回の大火災。放火事件の犠牲者数としては「平成以降最悪」だといい、世間はその凄惨さに大きなショックを受けるとともに、深い悲しみに暮れている。また、テレビや新聞の報道から、放火疑いの青葉容疑者の情報が徐々に明らかになるにつれ、ネット上には、強い怒りの感情をむき出しにする者がみられるように。そんな中、特に印象的なのが、次のような言葉だ。

「心神喪失、心神耗弱状態だったと認められ、無罪や減刑になってほしくない」
「責任能力がないと判断されないことを祈る」

　今回のような、多くの犠牲者を出す“テロ”とも言える事件が発生した場合、こうしたコメントがネット上でみられることは少なくない。2001年に起こった「附属池田小事件」の裁判で、弁護人が宅間守元死刑囚（04年9月執行）について「心神喪失もしくは心神耗弱の状態にあった」と主張したことなどが、強く印象に残っている人が多いということだろうが、果たして今回の事件の裁判をめぐって、同様の事態が展開される可能性はあるのか。弁護士法人ALG＆Associatesの山岸純弁護士に話を聞いた。

警察官2人をナイフで突き刺した男が「無罪」の例も

　心神喪失者及び心神耗弱者の責任能力に関しては、刑法第39条に、「1．心神喪失者の行為は、罰しない」「2．心神耗弱者の行為は、その刑を減軽する」と規定されている。山岸氏は、「刑法第39条が適応された事例」を次のように語る。

「2017年8月、警察官2人をナイフで突き刺すなどした罪（殺人未遂）で起訴された被告に対し、今年３月、金沢地裁が、鑑定の結果『心神喪失』として、無罪を言い渡した事件がありました。詳しくはわからないものの、『ナイフで人を刺す』という行為が『悪いことなのかどうなのかわからない』とは、一体どういう精神状態なのか……私個人としては理解できないところでしたので、印象に残っています」

　この心神喪失、及び心神耗弱の「鑑定」また「判断」とは、どのように行われるものなのか。刑法第39条を適用するのは裁判所・裁判官のみであるため、「責任能力がある／ない」を“判断”するのは、当然裁判官だが、「裁判官は医学・生物学・心理学等については素人であるため、“鑑定”を行う」という。

「この鑑定において、医師等が専門的見地から、『まさに罪を犯そうとしているときに、精神の障害により物事の善悪を判断できる状況にあったか』を検証し、裁判所に意見を提出します。裁判官はこの意見を踏まえて、法律的見地から『この人物に刑を適用して罰するべきかどうか』を判断するわけです。なお、起訴するかしないかを判断する検察官が、起訴する前に科捜研などで被疑者に検査を行い、『この人物は心神喪失だ』と判断した場合には、そもそも『起訴しない』こともあります。この場合は、刑法第39条を適用するわけではなく、『起訴しない』という判断になります」

　京アニ放火事件に関しても同様に、裁判で弁護側が心神喪失・心神耗弱状態を主張するのではないかと、ネット上で指摘されている。

「今回の事件においては、犯人性（犯人ではないこと）を争うような弁護活動は無理ですし、情状を酌んでもらうような弁護活動も無理でしょう。となると、“お決まり”のように、心神喪失・心神耗弱を主張するなどといった弁護活動がなされるでしょうが、報道によれば、青葉容疑者は犯行直後に『パクられた（真似された）』と、動機のようなことを口にしていたとのこと。そのような状況であったならば、心神喪失・心神耗弱を主張するような弁護活動も、まず無理でしょう。公判において、もし青葉容疑者が罪を認めるのであれば、弁護人は余計な弁護活動をするべきではないと考えます」

　また、33人もの犠牲者を出した重大な事件という点において、「刑法第39条の適用」に反対する声も出ているが、「事件の大きさと刑法第39条適用の有無は関係ないので、心神喪失が認められるなら、無罪にもなり得るでしょう」と山岸氏は言う。

「検察官は、起訴するにあたり『刑法第39条が適用され、無罪にならないこと』『刑事責任を問えること』をしっかりと検証した上で、起訴しているのです。つまり、無罪になることを避けるため、検察官は“精神的に問題がある”人物を『あえて起訴しないこと』ができるのです。もちろんその場合、精神病院への強制入院など、その他の措置がありますが、こうした背景から、刑事裁判において刑法第39条が適用されるケースは稀になります」

　なお、現在、青葉容疑者は、重体であると報じられている。もし今後、死亡した場合だが、それでも「事件」は存在するため、警察はその終了処理を行うといい、「被疑者死亡のまま書類送検、要するに、まず、一連の捜査を行った警察が証拠などの関係書類一式を検察庁に送検し、その後、検察庁が不起訴として終了することになる」そうだ。

　青葉容疑者に関しては、事件発生の数日前に近隣住人とトラブルになっていたという報道も。近隣住人はマスコミの取材に対し、青葉容疑者に胸ぐらをつかまれ「殺すぞ。こっちは余裕がないんだ」とすごまれたことを、明かしていた。

「昨今、鬱屈した環境にある成人が、突然、このような重大事件を引き起こすことが繰り返されています。基本的人権の尊重と社会的正義を実現する立場にある弁護士である以上、なかなかはっきりとは言えませんが、重大事件を引き起こす可能性のある人間に対しては、警察職員が注意を怠らないようにすべきだと私は考えます。具体的にそういった人物を定義することは非常に難しい問題ではあるものの、周辺住民からの当該人物に関する連絡や相談などを真剣に聞き、早い段階から訪問するなどして把握することは必要と感じます」

　事件の全貌が明らかになるには、まだ時間がかかりそうだが、真相が解明されること、そして何より今回負傷された方々の一日も早い回復を祈らずにはいられない。

　7月17日、公正取引委員会が独占禁止法違反につながる恐れがあるとして、ジャニーズ事務所に「注意」をしたというニュースが報じられた。

　ジャニーズ事務所が「SMAP」元メンバーで「新しい地図」の3人、稲垣吾郎、草なぎ剛、香取慎吾について、民放テレビ局などに出演させないよう圧力をかけていた疑いがあるとして調査を行ったというものである。

　ジャニーズ事務所はこの報道を受け、公式サイトに「テレビ局に圧力などをかけた事実はなく、公正取引委員会からも独占禁止法違反行為があったとして行政処分や警告を受けたものでもありません」とコメントした。

 　この件についての各局の取り上げ方はさまざまだった。しかし、あくまで一般論として、「芸能界では～」と芸能界全体の問題にすり替えている番組の多さが目立っていた。これに対し、SNSでは当然ながら多数の批判が上がっていた。

「ジャニーズ事務所のことだけど、なにテレビ各局は他人事のように報道してるの？　あなたがたが事務所の圧力を受け入れてきたんでしょうに」

「いや他人事みたいに言ってないで。よみうりテレビが事務所から圧力受けた事実があるのかどうか言ってみて？　当事者に取材して事実を報道して？」

「宮根のジャニーズに対する醜い忖度。局側の忖度だけなわけがないだろ。全く圧力が無いのに誰が忖度するんだよ？」

　ジャニーズファンの中には、ジャニーズ事務所に長年流れ続けている、こうした「体質」から目をそらしたい妄信的な者も多数いる。だが、ジャニーズの番組制作に携わっていたスタッフは言う。

「あの事務所（ジャニーズ事務所）の横暴は、当然ながらありますよ。いろいろ難癖をつけてきたり、面倒なので、直接の窓口担当以外、制作スタッフはみんなできるだけ関わらないようにしていましたよ」

　また、ある週刊誌記者は言う。

「新しい地図に関して、ジャニーズ事務所は『絶対に出すな』という直接的な言葉では言わないんです。ただ、『もちろんおわかりですよね？　あくまで常識の範囲内で』と念を押してくる。正直、新しい地図のメンバーに登場してもらうと雑誌は売れるので、本当はもっと出てほしいところですが、短いスパンで登場させると、全タレントを引き揚げるというような圧力すらありえる。仕方なく、ジャニーズ事務所とのバランスを考え、たまにお願いするくらいにとどめていたのは事実です」

　女性週刊誌記者も、あきれ果てた様子で言う。

「SMAPを取材してきた編集者、記者などは名指しで担当を外されたり、会見から締め出されたりしていました。個人単位で、ですよ？　信じられないほどみみっちいですが、本当なんです。有名なコメンテーター・A氏も、SMAP寄りだったことから、一時期はジャニーズ事務所に干され、会見の案内をもらえないなどの嫌がらせを受けていたと聞きますよ」

　ちなみに、A氏は現在、再びジャニーズ関連のコメントも頻繁に請け負っている。ただし、そこにもなんらかの事情がありそうで……。

「A氏はもともと『新しい地図』寄りの方なので、嵐や関ジャ二∞、Hey! Say! JUMPといった藤島ジュリー景子副社長直轄のタレントの話題はほとんど取り上げず、SMAP育ての親・飯島三智氏管轄下にあったKis-My-Ft2の話題ばかり。ささやかな抵抗なのかわかりませんが、事務所との関係が完全に回復しているわけではないのかもしれません」（同）

　さらに、「ようやく、本当にようやくだなと思います」とため息をつくのは、自身が今もジャニーズ事務所から名指しで圧力を受け続けている芸能記者B氏だ。

　B氏は同じような圧力を受けている同業者が公取委に相談していると耳にし、公取委に「具体的事例」として、数カ月前に自身の情報を提供。その際には「ジャニーズ関連の窓口」が対応し、「参考にさせていただきます」と言われたのみだったという。

　今回の報道によって、公取委がジャニーズ事務所を調査し続けてくれていたことがわかり、安心したと話すが、と同時に、こんな不安も漏らす。

「この報道があったのが、ジャニーさんの逝去後というタイミングであることがどうにも気になります。これではまるで『圧力はジャニー社長によるもので、今後はクリーンで風通しのいい事務所になる』というアピールをしているかのようで……」（B氏）

　おそらく公取委とジャニーズ事務所の間では、今回の件について内々でなんらかの手打ちがなされていただろうとB氏。このタイミングで表に出たのはジャニーズ事務所の弱体化ではなく、印象操作にすら見えると話す。

「私に圧力をかけていたのは、メリー喜多川社長の側近で『番頭』といわれる人物でした。その際、ジャニーさんの名前を挙げ、社長の指示だと言っていましたが、スターの発掘・育成とステージを作ることに熱心で、些末なことに興味のないジャニーさんが、編集者や記者、カメラマンなどに圧力をかけるとは到底思えません。おそらくジャニーさんの名前をかたっていただけの可能性が高いと思います」（同）

　ちなみに、この「番頭」なる人物、通常は各媒体にさまざまな圧力をかけているにもかかわらず、ジャニー氏逝去を報じ、美辞麗句を連ねて功績をたたえる特集を組む雑誌媒体には、気を良くして「どんどんやってください」と告げていたそうだ。

　ジャニー氏の逝去とともに、イメージを一掃し、数々の圧力や闇の歴史を葬るつもりなのか？　おそらく「黒幕」は今もジャニーズ事務所内でうごめいていると、B氏は語るのだった。

　2018年3月から審査員を務めている米国民的オーディション番組『アメリカン・アイドル』の報酬が、1シーズンで2，500万ドル（約27億円）と報じられている歌手のケイティ・ペリー。人気・知名度とも抜群の彼女だが、実は5月末に発売した新曲「Never Really Over」の売り上げはイマイチ。ビルボードのシングルチャートは初登場15位で、その後も30位前後をウロチョロ。「もう少し積極的にプロモーションすれば、順位がぐっと上がるのでは」と、一部ファンをヤキモキさせている。

　そんなケイティが7月15日、インスタグラムに、トイレ付きバスルームでバンドの生演奏をバックに「Never Really Over」を熱唱する動画を投稿。説明文には、トイレとマイクの絵文字を添えて「おトイレ セッション（POTTY JAMS）」と記されており、「この曲の初パフォーマンスがトイレなんて最高！」と、たちまち話題となった。

　ケイティは「私のバンドって、奇妙でクソみたいなことするのに、いつだってノリノリ！」「あ、これダジャレだから」とも説明。ケイティが手に持ったスマートフォンで撮影しているため、動画はブレブレで「酔いそう」と嘆く人も多いが、便器に座るギタリストの前に立って、鏡を見ながら熱唱する彼女の姿に「ユニーク！」「おもしろい」というコメントが殺到した。

　ケイティはこの動画を投稿後、オーストラリアのラジオ番組『The Kyle ＆ Jackie O Show』に電話出演。なじみの男性DJに婚約話を振られたケイティは、「あら、私がシングルじゃなくなっちゃって、残念なの？　自分にチャンスがあるとでも思ってたの？」と軽口をたたいた。すると男性DJが、婚約者のオーランド・ブルームが以前海で真っ裸で遊んでいる姿をパパラッチされたことを当てこするように、「いやいや。サーフボードに乗ったオーランドの、だらりと垂れた巨大ちんこを見た瞬間、あぁ、自分にはもうチャンスはないんだなと確信したよ」と返されてしまい、「ほれたのは彼の心！　心にほれたの！」と焦りまくり。

　同番組では、ここ数年ケイティと敵対していた歌手テイラー・スウィフトとの和解についても詳しく説明。「テイラーは、何か新しいことをやろうとしている時で、サポートが必要じゃないかなと思ったの。自分もちょうど、同じようなことをやり終えたばかりで、私たちは本当に共通点が多いと気がついた」「だから共通点や友情をたたえ合い、そして支え合うべきだと思ったの」と、ケイティのほうから手を差し伸べたことを告白。

　仲直りの条件として、テイラーが新しく飼い始めた猫を「抱っこさせて！」と頼んだところ、テイラーは自宅に招待し、手作りクッキーまでごちそうしてくれたそう。なお、ケイティはその時の写真をインスタグラムに投稿しており、「和解した！」と大きな話題となった（既報）。

　「いまではお互いに信用してる」「敵対関係だったけど、友達になることができた。みんなも、私たちのように関係を良い方向に変えることができると学んでほしい」と熱弁したケイティ。ファンはこの美談と「おトイレ セッション」動画で勢いがつき、「Never Really Over」の順位アップが見込めるのではないかと熱い期待を寄せている。