元貴乃花親方と離婚した河野景子の“バラエティ解禁”が話題となっている。13日放送の『行列のできる法律相談所 さんま VS 怒れる美男美女軍団3時間スペシャル』（日本テレビ系）に出演し、明石家さんまと約20年ぶりの共演を果たした。

　河野といえば元フジテレビのアイドルアナウンサーとして知られ、八木亜希子とは同期の間柄である。貴乃花との出会いも八木主宰の食事会であった。そのため、八木が出演する昨年末放送の『明石家サンタ史上最大のクリスマスプレゼントショー』（フジテレビ系）への“電撃電話”も予想されていたが、共演の場は日テレとなった。

　日テレは河野がフリー転身後『投稿！特ホウ王国』の司会を務めるなど、何かと縁のある局である。今回のバラエティ解禁には、どのような背景があるのだろうか？

「現在、河野をめぐって取り沙汰されているのは、選挙出馬説ですね。7月に行われる参院選は、候補者名でも投票ができるため、各政党とも知名度の高いタレント候補を擁立します。それに備えた政党へのアピールのため、バラエティ番組に出演していると見ることもできるでしょう」（芸能関係者）

　ただ、昨今は、バラエティ番組での発言が切り取られ炎上を招きやすい。出馬を考えているならば、そうした行動は起こさないとの見方もある。そこでもうひとつの可能性として見えてくるのが、タレントへの本格復帰だろう。

「河野には元アナウンサーの肩書があるため、バラエティはもちろん、ワイドショーなどの情報番組にも重用されそうです。特に昨年、小林麻耶が芸能界からの引退を表明し、知名度のあるフリー女子アナ枠は空いている状態ですから、そこに彼女がすべり込む可能性はありそうです」（同）

　ただそちらも考えようによっては「女性のキャリア再構築」といった動きと合致する。その先に、出馬の可能性は含まれていそうだ。

（文＝平田宏利）

　まだ、福岡で活動する地方アイドルだった2013年。ファンが撮影した写真が偶然にも「奇跡の一枚」「天使すぎる」とネット上で出回ったことにより、その名を全国に知られる事となった橋本環奈。17年には女優業を本格化させるため所属していたアイドルグループ「Rev.from DVL」を卒業。現在ではさまざまな作品で活躍の場を広げている。

　そんな中、彼女の活躍に水を差してしまう出来事があったと、「デイリー新潮」が報じており、その出来事を起してしまったのは、橋本ではなく、マネジャーだというのだ。

　このマネジャー、橋本のInstagramにたびたび登場し、ファンの間では「美人」との声もある女性。そんな彼女が18年12月3日、ファンが橋本のSNSで「インスタライブ全然やってくれないじゃないですか!?」と指摘したところ、「あなたに想像出来ないほど環奈は忙しいんでスケジュールと相談中なんですわ。（中略）私は急かされるとやる気なくすタイプなんでねぇ」（原文ママ）と逆ギレし、話題となっていたのは有名な話だが、1月11日に配信された記事によると、このマネジャーの悪態は業界で有名とのこと。

　橋本が出演映画の宣伝のため、取材を受けた際、「『Rev.from DVL』だけではなくアイドル関連の質問はNG」。また、「『奇跡の一枚』や『千年に一人の美少女』と書くこともNG」となったよう。その上、NG理由は橋本ではなくマネジャーがこれらの質問をされると「不機嫌になる」という、意味不明なものだった、と記事は伝えている。

　一見「やりたい放題」とも言える橋本のマネジャー。しかし、ネット上の反応は、意外にも好意的だったという。

「あるネットニュースのコメント欄には『マネジャーさん、いいじゃない（笑）。誰にも媚びずに自分の言いたい事言えばいいんだよ。気にしないでいいんだよ。言わせとけばいいよ』『タレントの代わりにマネジャーが嫌われ者になってるだけだと思うんだけど』『ファンのためにわざわざ返信するなんて、逆に感心すらしてしまうですけど』といった好意的な意見が続々。世間では敏腕マネジャーとして賞賛されてましたね」（芸能ライター）

　先日、アイドルグループ「NGT48」メンバー・山口真帆が暴行被害を受けていたことが発覚したが、ファン内外から運営側の対応に批判が起こっていることと比較すると、橋本のマネジャーぐらい、タレントに“過保護”な方がいいのかもしれない。

　ファンに暴言騒動を経て、“いいマネジャー”との評判となった橋本のマネジャー。この暴走ぶりで、橋本を守っていくのだろうか。

　今年10月、いよいよ消費税の10％引き上げが実施される。この引き上げに対して、さまざまな業種で軽減税率、すなわち消費税率の据え置きを求める動きがあった。

　中でも、その動向が注目されたのは出版業界であった。

　出版業界では、軽減税率が適用される新聞同様の措置を求めて与党への活発な働きかけを行った。そうした中で注目を集めたのは、出版業界は軽減税率の対象にしてもらうために「有害図書」は適用外とする、新たな自主審査機関の設立まで提案したことだった。

　これに対しては「出版業界は、表現の自由を捨てるのか」という猛烈な批判も起こった。

　もちろん、出版業界の提案も、すべてが無理筋というわけではない。既に、消費税タイプの税金制度を導入している国では、同様に「出版物でもポルノは適用外」と実質的な「ポルノ税」を導入している国もあるからだ。

　これは「表現の自由」にも絡む問題であるが、ポルノは表現物ではなく、オナニーのオカズのための実用品という概念が主流の国もある。そうした国では、ポルノ税という形での導入も、すんなりと受け入れられているようだ。

　ただ、それは日本では到底受け入れられる主張ではなかった。

　何より、どこから税金を取るのかは国家の裁量。そこに民間組織が絡むことは大前提としてできるわけもなかった。結局、批判を浴びた揚げ句、昨年12月に明らかにされた与党税制改正大綱からは、出版物は軽減税率から除外されることになったのである。

　実際、軽減税率が適用された、されないによって出版物の売上に変化が起こり得るのか。それには、首をかしげる人のほうが多い。

「コンビニでの雑誌コーナー縮小に象徴されるように、雑誌をなんとなく買うような読者は少なくなっています。意思をもって本を買う人は、2％くらいの税金の増減はさほど気にしないのではないかと思うんです」（編集者）

　結局、この動きも時代の変化に戸惑ってばかりいる出版業界の迷走だったのか。
（文＝ピーラー・ホラ）