健康に関する質問を女性出演者にぶつけ、正解できないと粉をぶっかける「新・女子力テスト」宣伝動画について、ネット上で議論が展開されています。この動画は、電通ギャルラボとジョイセフにより、女性の心身の健康に関する啓発キャンペーン「I LADY.」の一部としてつくられたもので、 2016年3月3日にジョイセフのYoutubeチャンネルにアップロードされたとのことですが、11月9日になって、Twitter での批判をきっかけに抗議の声があがったようです。
11月21日の早朝に削除されたこの動画は、「新・女子力テスト」という表題のあとに、「日本の女子たちは本当に女子力が高いのか？」と問いかける字幕からはじまり、軽快な音楽にのって「ピンク色が好きだ」「チワワが好きだ」「メイクは女子の命」「必殺のモテ技がある」などの質問と女性出演者の答えがつづきます。後半は「早寝早起きだ」「定期的に体温を測っている」「子宮はリンゴくらいの大きさだ」のような質問になり、このあたりから、回答をまちがえると白い粉が上から大量に降ってくる演出が加わります。終盤になると質問は「自分でコンドームを買ったことがある」「正しい避妊法を3つ答えられる」「自分が妊娠しやすい日がいつか把握している」といった内容になり、かけられる粉の量が増えていきます。最後に「日本女性のリプロダクティブ・ヘルスの知識、先進国の中で最下位レベル」「真の女子力で、幸せをつかめ」という字幕が画面に大きく出て、動画は終わります。
批判が集中したのは、答えをまちがえた女性が粉をかけられる「罰ゲーム」的な演出に対してでしたが、私がこの記事でとりあげたいのは、動画の演出ではなく、この動画が宣伝している「新・女子力テスト」が依拠している知識のことです。
「模範解答」の出典のあやしさ
「新・女子力テスト」の正解は、I LADY. サイト内の「読めば女子力がUPする模範解答」というページにのっています。根拠となる資料の一覧があるのですが、それが実にいいかげんな印象を与えます。資料のほとんどは寝具や健康機器や生理用品の会社の運営するサイトなどで、まともな医学書や医学論文はひとつもありません。インターネット検索でみつけた情報源を適当にならべた感じです。
しかも、この一覧にのっている資料のほとんどには、出典（データの出所である論文などの情報）の記述がありません。つまり、何を根拠としているのかがわからないわけです。「～という研究があります」とだけ書いてあっても、出典がわからなければ、その研究がどれくらい信用できるものか調べようがありません。
例を挙げてみましょう。「新・女子力テスト」の模範解答ページの資料のひとつに、カイロプラクティック治療院のサイトがあります。カイロプラクティックは標準的な医学に基づいているものではなく、代替医療と呼ばれるもののひとつです。この資料では「普通に健康な人に炭水化物過敏症が非常に多く、半分くらいの人が炭水化物をうまく消化できないでいる」「多くの場合、遺伝的（例えば家族に糖尿病の人がいる）な要素があり、さらに炭水化物の摂り過ぎというライフスタイルが症状を悪化させています」と書いていますが、根拠となる出典は何も示されていません。オーソモレキュラー療法のサイトでは、「インスリンの働きが機能しなくなる前段階の、インスリンの働きが乱れる段階で、血糖の乱高下など血糖調整異常が現れる疾患があります」として3枚のグラフをならべていますが、出典がなく、信頼できるデータなのかわかりません。Googleで画像検索してみると、同様の医療情報サイト複数にこのグラフがのっていることがわかります。その種のサイトで使いまわされている画像のようです。
そのほか、美容情報サイト「肌らぶ」（「掲載している記事は、医学的に基づいた推奨・効果を保証するものではない」と「サイト運営ポリシー」に明記してあります） の「妊娠確率をあげるための5つの方法」や、オムロンヘルスケアの サイトの「出産の適齢期は25～26歳」説など、なぜこんな信用のおけない情報を「模範解答」のページにならべようと思ったのか、理解に苦しむラインナップになっています。
「新・女子力テスト」のウエブページには、「監修：国際協力NGOジョイセフ」とあります。 「ジョイセフ」は日本の家族計画や母子保健のノウハウを発展途上国に輸出する目的で1968年から活動している公益法人です。最近では読売新聞社から「読売国際協力賞」をおくられていたりすることもあり、この団体を信用していた人も多いでしょう。その団体が監修したテストの模範解答が上記のような状態だというのは衝撃です。要するに、信用できると思っていた団体が、信用できない情報を根拠に啓発活動をしているということなのですから。啓発教育はジョイセフの中心的な活動のひとつのようですが、発展途上国でもおなじ調子で啓発活動を展開しているのでしょうか？ だとしたら、とんでもないことです。
「先進国の中で最下位レベル」の根拠のあやしさ
「新・女子力テスト」の動画の最後のあたりで「日本女性のリプロダクティブ・ヘルスの知識、先進国の中で最下位レベル」という字幕が出ます。このプロジェクトの趣旨を説明したコラム （Web電通報 掲載）によれば、これはイギリスのカーディフ大学の研究グループがおこなった「スターティング・ファミリーズ」国際調査に基づくものだそうです。この調査は2009-2010年におこなわれたもので、日本では、研究グループの代表者が国会議員やマスメディア相手に講演したり （2011年2月）、NHKスペシャル「産みたいのに産めない：卵子老化の衝撃」（2012年6月） に出演するなど、大きくとりあげられてきました。
しかし、この「スターティング・ファミリーズ」は、実はトンデモ調査です。国際比較が可能な調査設計になっていない上に、翻訳の質があまりにも低く、社会調査としての体をなしていません。実際に調査に使われたという調査票をみると、「あなたご自身はどのくらい受胎能力があると思いますか？」と男性に質問する項目があったりと、日本語表現が全体的におかしく、何を質問されているのかが読みとれなかったりします。社会調査の訓練を受けていない人でも、一読すれば、これでは知識以前の問題で点数が低くなってしまうのもあたりまえだとわかるような代物です。
ところが、2011年に日本に持ち込まれてから4年以上の間、この調査は誰からの批判も受けず、信頼のできる調査としてあつかわれてきました。特に日本産婦人科医会はこの調査結果がお気に入りらしく、定例の「記者懇談会」で再三この調査をもちだして、日本人は妊娠に関する知識レベルが低いと主張してきました。2015年9月以降、この調査の問題点が指摘されるようになりましたが、そのあとの第100回記者懇談会 （2016年7月27日）でも、木下勝之会長みずから「日本は男性が16位、女性が17位と、妊娠・不妊に関する 知識レベルが低い」として「少子化克服国民運動」をぶちあげています。調査の質の低さをわかったうえで意図的にやっているのか、論文を読まずに聞いた話を受け売りしているだけなのかは知りませんが、どちらにしても、専門家としてひどすぎる態度です。
ジョイセフは、設立の経緯からして産科・助産団体との関係が深いので、そういう筋からこの調査の情報を聞いていて、「I LADY.」プロジェクトをはじめることにしたのかもしれません。あるいは、このプロジェクトに協力する活動家 （アクティビスト）があとから持ち込んだのかもしれません。しかしどんな経路で入ってきたにせよ、その情報が信用できるものかどうか、チェックしようとは思わなかったのでしょうか。
質の低い社会調査がしばしば濫用され、世論や政策に悪影響をおよぼしていることは、以前から問題になってきました。情報技術が発展し、国際化が進んだ今日では、調査会社と翻訳会社に作業を丸投げすれば、大規模な国際調査でも労力をかけずに実施できてしまいます。その結果から都合のよい部分を抜き出して政府や学会やマスメディアやNGO団体に売り込み、世論を焚きつけて政策を誘導する人たちがいるわけです。そのような政治宣伝に簡単に引っかかってしまう日本社会は、本格的に「ヤバイ」状況にあると思います。
繰り返される問題
一見まともそうにみえる団体が妙な知識にお墨付きをあたえて世論を誘導するという構図は、昨年の高校の副教材に「女性の妊娠のしやすさの年齢による変化」に関する改ざんグラフが掲載された事件と共通するものです。この「妊娠のしやすさ」データの大元は、1950-60年代のアメリカの、特殊な宗教背景のコミュニティを対象とした研究によるもので、新婚の夫婦の間では30歳中ごろまでは妊娠の確率はほとんど変わらないと読みとれるものでした。それが半世紀たって日本の高校副教材に掲載されたときには、22歳をピークとして急激に「妊娠のしやすさ」が低下するグラフに書き換えられていたのです。
このグラフをつくったのは、産婦人科界の重鎮、慶應義塾大学名誉教授の吉村泰典医師でした。吉村医師は内閣官房参与として安倍政権の「少子化社会対策」を支えるブレーンとなっていますが、日本生殖医学会の理事長をつとめていた2013年以降、自身の運営する一般社団法人のサイトや、厚生労働省作成の動画などでこのグラフを使い、「22歳時の妊孕力を1.0とすると、30歳では0.6を切り、40歳では0.3前後」「卵子の数の減少と、一個一個の卵子のクオリティの低下が非常に大きな原因」などという持論の根拠としてきました。そして産婦人科の専門家や団体は、このようなグラフ利用をまったく批判してこなかったどころか、2015年3月に日本産科婦人科学会など9つの学術団体が合同で「学校における健康教育の改善に関する要望書」を内閣府に提出した際に、参考資料として使用していたといいます。
このように、あやしいデータをもとに、日本女性は健康に関する知識が足りないとして、いいかげんな情報をひろめるキャンペーンが次々と展開されているのは、笑えない状況です。キャンペーンの動機はさまざまでしょう。しかし、ポイントは、ここに政府が乗っかって、「少子化社会対策」のための国策として推進していることです。
この状況で、正しい知識を手に入れるのは大変です。最低限の防御策として、「出典表示がいいかげんなものは相手にしない」という原則は有効ではあります。特に、何のデータかわからないようなグラフをのせているウエブページや教材の類は、即座にトンデモ認定してかまいません。もっと根本的な対策としては、学校で習う各教科の基礎知識をきちんと身につけるとか、いろんな分野の本を読んで教養をひろげるとか、図書館などに親しんで資料収集の技術をみがいておくとかいうことも大切です。でも、そうしたことをいくらがんばってみたところで、専門家と政府・メディアが結託して巧妙に偽造した情報を本気で流しはじめたら、それを見破って抵抗することは、素人にはまず不可能です。
それより、まずは知識を啓蒙しようとする団体自身が責任を持って情報を検証し、信頼できる情報に基づいて正しい知識を発信しないといけません。これは、その気があればすぐにできることであり、啓蒙にあたっての責任です。しかし、ジョイセフも産婦人科関連の専門家団体も、その責任を遂行せず、トンデモ情報に基づく啓蒙活動をしています。これでは悪意を持って一般の個人の知識を操作しているといわれても仕方ないでしょう。
「I LADY.」プロジェクトは、この問題の動画以外にも、すでに各地でセミナーなどを開催しており、今後さらに展開して高校教育などにも進出することをもくろんでいるようです。協力している「アクティビスト」のなかに、あやしげな商売に利用している人たちがいるのではないかという疑惑もあります。ジョイセフに対しては、このようなかたちで政治的勢力を拡大する前に、まず足元を見つめて、正しい知識の根本となる科学的なリテラシーを身につけてほしいところです。
田中重人
東北大学大学院文学研究科准教授。社会学・社会調査法を専門とし、「社会階層と社会移動」(SSM) 調査や「全国家族調査」(NFRJ) などの大規模社会調査プロジェクトに参画してきた。研究関心の中心は家族制度とジェンダーの問題であるが、2015年の高校保健副教材問題以降、医学における非科学的データ利用とその世論・政策への影響について調査している。
