「週刊文春」（3/10号、文藝春秋）
今週の注目記事・第1位
「安倍首相〈河井克行補佐官〉の暴力とパワハラ」（「週刊文春」3/10号）
第2位
「米国に食われる 血税 防衛費 過去最高5兆円」（「週刊朝日」3/18号）
第3位
「桂文枝（三枝改メ）が振り込んでいた『月20万円の愛人手当』」（「フライデー」3/18号）
第4位
「認知症800万人時代を考える『全員が認知症の村』を見に行った」（「週刊ポスト」3/18号）
第5位
「買い叩かれシャブられ捨てられる日本企業シャープの落日」（「週刊ポスト」3/18号）
第6位
「知らなかった！『食べログ』の秘密」（「週刊ポスト」3/18号）
第7位
「巨人軍のギャンブル汚染」（「週刊文春」3/10号）
第8位
「＜臨界点は目前という＞『六代目山口組』と『神戸山口組』」（「週刊新潮」3/10号）
第9位
「脳腫瘍『松方弘樹』の危機は1000億円“融資詐欺”の賠償」（「週刊新潮」3/10号）
第10位
「歩く『いけず』京都人のウラとオモテを楽しむ」（「週刊現代」3/19号）
【巻末付録】現代とポストのSEX記事の勝者はどっちだ！
今週の金曜日は3月11日。東日本大震災から5年目になる。だが、週刊誌は取り上げてはいるものの、扱いは小さい。復興や原発被害はまだ道半ばにもなるまい。どこかの雑誌で20ページぐらいとって大特集をしたらどうか。削れる記事は、たくさんあると思うのだが。
まずは、ずっと低空飛行が続いている週刊現代の記事から。京都市にある国際日本文化研究センター副所長の井上章一氏が昨年9月に著した『京都ぎらい』（朝日新書）が、ロングセラーとなっている。
京都市西部の嵯峨で育った井上氏は、長じるにつれて、ある違和感を抱くようになったという。それは京都市中心部、すなわち「洛中」の人々が、同じ京都市民であるにもかかわらず、どうも嵯峨のような「洛外」の人々を見下しているらしい、ということだった。
京都人にとっては、京都御所が世界の中心で、そこからどれだけ近いかで、順位が決まるというのである。
京都人を言い表す例によく出されるのが、京都の「ぶぶ漬け」。京都の人の家を訪れて「ぶぶづけ、いかがどすか？」と言われたら、「長居してないで帰れ」という意味だという。これを、京都の人特有の「いけず」という。
洛中に残る唯一の日本酒蔵元・佐々木酒造の佐々木晃社長がこう言う。
「たとえばお隣のピアノの音がうるさいと思っても、『うるさい』とは言わずに『お上手ですなあ』と言ったり、強引な営業マンが来ても、直接『イヤだ』とは言わずに『お元気な人ですなあ』と言ったりすることはあるでしょうね」
江戸っ子のように、本音と建て前が一緒ではないということだ。こんな例を出している。
「まあ、きれいなネクタイしてはるな」→「派手なネクタイして、あんた何考えてんの」
「何を着ても似合わりますなあ」→「そんな格好して、恥ずかしうないんかい」
料亭などで、うんちくを垂れる客に「お客さん、よう知ってはりますなあ」→「つまらんこと言わんと、黙って食べたら」
子連れの親に、「まあ、元気のええお子さんやな。子供は元気が一番や」→「静かにさせなさい。どんな躾してるんや」
京都の外から移住してきた家の庭先を見て「きれいにしてはりますなあ」→「毎朝掃除せんかい。草ぐらいむしれ」
彼らはこうした「いけず」をニコニコしながら言ってのけるそうだ。
その背景には歴史があると、京都市出身の歴史作家・金谷俊一郎氏は言う。
「京都の歴史は、戦乱の歴史でもありました。室町時代の応仁の乱、幕末の蛤御門の変など、戦のたびに京都は『よそ者』に破壊されてきた。だから京都人は、自分の身は自分で守る、という思いが強いのだと思います」
東北・岩手県育ちだが、すでに20年以上も洛中に住んでいる宗教学者の山折哲雄氏は、こうした「いけず」も含めて肯定する。
「私は『いけず』を優れた文化だと考えています。よそ者を排除するためのものではなく、逆に『いけず』があるからこそ、京都では知らない人同士でも深いやりとりができるのだ、ともいえる。『いけず』は、京都という街の奥行きを端的に示していると思います」
私のような江戸っ子の脳天気な頭では、京都人の奥深さは理解できんということですな。
モテモテだった俳優の松方弘樹（73）が、新潮によれば2月上旬から全身が痺れる、腕に力が入らないといった症状を訴えるようになり、都内の病院で精密検査を受けた。脳腫瘍ではないかといわれていたが「脳リンパ腫」と診断され、長期療養に入った。
どちらが病気として重いのかよくわからないが、私より少し上なだけに他人事ではない。
新潮によれば、その松方が取締役を務めていた会社に、巨額の融資詐欺疑惑が浮上し、最悪、名目上の取締役でも損害賠償責任が認められたケースがあり、だとすると松方も相当な額を負担しなくてはいけないかもしれないというのである。
その会社とは、昨年12月31日に経営破綻した船舶の運航管理を手がける「ユナイテッドオーシャン・グループ（UOG）」という。この会社の謄本の役員欄には「目黒浩樹」という、松方の本名が記されているそうだ。
UOGの負債総額は1,400億円に上る。この会社はインド系の社長が一代で築き上げた船主会社だったが、海運市況の悪化で収益が低迷して資金繰りが苦しくなったことが破綻の原因だという。
この社長、大変な接待・社交好きで、松方のほかにもプロゴルファーの丸山茂樹や羽川豊の名が役員欄にはあるそうだ。会社の顔として使われただけの彼らが、経営責任を取らされるということはないように思うのだが、在任期間中の不正でも発覚したらその限りではない。このことが気になって、病気になったのだろうか？
以前、俳優・千葉真一が愛知県のコンピューターソフト開発会社社長から3,375万円を借りて返さないため、訴えられたことがあった。『仁義なき戦い』で主役を務めた菅原文太は逝き、千葉や松方の晩年もなかなか多難のようである。
このところ、山口組と神戸山口組との乱闘騒ぎや事務所へ車で突っ込む事件が増えてきているが、新潮によると、このところ抗争が激化しているのは、こういう事情があるというのだ。これが第8位。
「6月に警察当局は神戸山口組を指定暴力団にする予定です。その後、警察は六代目側と神戸側の双方を“特定抗争指定暴力団”に指定しようとする。これが実現すると両者とも全く身動きが取れなくなる。それを避けるため、普通に考えれば6月以降は“抗争回避”のながれになるはず」（関係者）
エスカレートするのは6月までだというのだが、そう警察の思惑通りいくのだろうか。警察庁によると、六代目山口組の現有勢力は1万4,100人、神戸山口組は6,100人と見ているようだが、暴力団関係者によると、この数字はかなり水増しされたもので、正式な組員だけをカウントしたら、六代目側が7,000人、神戸側は1,000人といったところだという。
どちらの数字が正しいのかわからないが、今の若いやつは、主従関係が厳しく、しのぎも女もあまりないヤクザという職業には魅力を感じていないというから、組員の多くは中高年のようだ。先が見えているからこそ「ひと花咲かして」と思うのか、この年で臭い飯を食うのは嫌だと生活保護を充てに足を洗うのか、悩んでいるに違いない。高倉健、菅原文太、安藤昇もいなくなり、任侠の美学などどこを探しても見当たらない今、ヤクザは難民化していくのかもしれない。
文春は先週に続いて、野球賭博でクビになった元読売巨人軍投手の松本竜也氏（22）に懺悔告白させている。これが第7位。
彼は2011年にドラフト1位指名で巨人に入団。身長193センチの左腕で、将来を嘱望されていた。
だが、結局一軍には上がれず、球界を去ることになってしまった。彼は、巨人軍ではトランプや麻雀などの賭け事は日常的で、その延長線上に野球賭博があったと話している。
驚くのは、練習中にもカネを賭けていたというのである。
「“ファンゴ”っていうノックがあるんです。それぞれのポジションが1カ所に集まって順番にノックを受けるんですが、このノックの時に賭けたりとかはありましたね。エラーしたら、同じ組の人に1万円ずつ渡すんですよ。賭けるときは“ヘビ”っていう名称になるんです。練習がファンゴになると、『じゃ、今日は“ベビ万”いきますか』っていう感じで始まります。“ヘビ万”はレートが1万円ということです」（関係者）
負けたときの最高は、十何万円になったという。このことは、巨人軍の広報も認めている。こうしたことは、厳しい練習のモチベーションを維持するために以前から自然発生的に行われていた。賭博行為とは性質が異なると考えていたが、誤解を呼ぶ恐れがあるため、野球賭博を機に一切禁じたという。
私も週刊現代の現場時代は、少しでも時間が空くと編集部の隅にある仮眠室に入り、よく「おいちょかぶ」を仲間とやったものだ。最初は1,000円で始まったものがだんだん熱くなり、1万円が張られるようになる。ボーナスが入ったばかりのある夜、私が親で、場に30数万円が張られたことがあった。負ければボーナスの半分が吹っ飛ぶ。幸い総取りすることができたが、講談社の隣は大塚警察である。そこへ踏み込まれたら、全員パクられたであろう。
私は根っからの博打好きだ。暇があると、記者連中と電話帳をめくって丁半をやっていた。だが、残念ながら博才がこれっぽっちもないために、深みに入り込まないでここまで生きてこられた。
松本氏は、地元へ帰ってバイトしながら、もう一度現役に復帰したいと話している。メジャーという選択肢も考えているそうだ。簡単ではないだろうが、これだけの才能を埋もれさせておくのは惜しい。頑張れと声をかけてやりたい。
私は、ポストは大特集より、小ネタに一日の長があると思っている。そんな記事を並べてみよう。
まずは、数多く存在するグルメサイトの中で圧倒的な知名度と人気を誇る、日本最大の口コミサイト「食べログ」について。
「食べログ」の売り上げは右肩上がりで、2015年4～12月期は前年同期比から27％増の115億円を記録したという。
私もここをよく使うが、不思議なのは評価が3・2と出ているのに、口コミが1件しかなかったりすることである。どう評価点を出しているのか？ 広報担当者はこう解説している。
「実は、食べログの評価点は単純な平均点ではありません。私たちは『食通度合い』と表現しているのですが、投稿いただくレビュアー（レビューを書き込む人）様ごとに点数に及ぼす影響度を数字化させていただいています。そうした独自の数字を使った計算方法で、点数が公正な評価になるよう工夫しているわけです」
わかったようなわからない説明で、ますます不透明感が膨らむが、要は信頼の置ける人かどうかを食べログ側が評価しているということのようだ。
「1日に約3,000件の投稿がありますが、全ての口コミを専任スタッフが確認しています。当社独自の規約やガイドラインを用意しているので、条件を満たしていないレビューや表現に問題のあるものは修正依頼を出すなどの対策を講じている」（先の広報担当者）
影の響力のあるレビュアーになるにはどうするのか？ 1,654店の書き込みを行っている食べログの有名レビュアーの「うどんが主食」氏がこう語る。
「具体的な基準は明かされていないので分かりませんが、感覚的には100軒以上のレビユーを書かないと影響力は大きくならないように思います」
こうした口コミサイトは、行ってみなければわからないことも多い。私も何度か失敗しているが、だんだん、この書き方なら信用してもいいかなということがわかってくる。
一番簡単なのは、自分が知っている店がどう評価されているかを見ておくことである。こうした口コミサイトは、参考までに見ておくという程度にしておいて、紙での評価のほうを私は信じるが。
お次もポスト。あのシャープが台湾の鴻海（ホンハイ）精密工業の傘下に入ったというのは、今の日本経済を象徴する“事件”である。
有利子負債約7,500億円（15年9月末時点）を抱え、1,000億円を超す最終赤字を計上（15年4～12月期決算）したシャープは、鴻海との交渉が破談に終われば融資の借り換えも不可能となり、たちまち経営破綻の危機に陥るそうだ。
鴻海の創業は1974年。当初は白黒テレビの部品生産を手掛け、90年代末から電子機器等の組み立てを請け負う事業に参入したという。それ以降、急成長遂げ、グループ売上高14兆8,000億円（15年12月期）、従業員数約100万人（連結推計値）の「帝国」を一代で築き上げたのが郭台銘会長で、現代の「チンギス・ハーン」と呼ばれるそうである。
今回の買収交渉を取材し続けてきたジャーナリストが、郭氏についてこう語る。
「郭氏は“超ワンマン”です。契約条件にある経営陣留任、従業員の雇用維持は、リップサービスにすぎません。現経営陣が居座れるのも今年6月の株主総会まででしょう。出資後66％の株式を取得するのと引き換えに、シャープの取締役13人のうち9人が鴻海側から送り込まれることになっています。以降は鴻海主導で何事も決まっていくわけで、大規模なリストラもあり得る。40歳以上は言うに及ばず、40歳以下の社員も安泰ではない」
また、同じくジャーナリストの北沢栄氏もこう語る。
「鴻海が手に入れたいのはシャープの液晶技術力です。中でも従来製品より消費電力が少なく、折り曲げることもできる有機ELディスプレイは、これからのタブレットやスマートフォンに標準搭載されていくことが確実視されています。現に鴻海が受託製造を受けているアップルは18年に予定していたiPhoneへの有機ELディスプレイの搭載予定を17年の秋に早める動きを見せている。アップルから同生産を一手に請け負うためにはシャープの技術力が不可欠なのです」
これほどの技術を台湾に持っていかれるのは、私のような者でももったいないと思う。だが、かつての技術のシャープを支えた優秀な技術者の多くは、すでにパナソニックやサムスンなどに移っているそうだ。もはや取り返しがつかない。
次もポストの記事。全員が認知症の村があるそうだ。
ポストによれば、オランダの首都・アムステルダムから車で20分ほど走った田園地帯にその村はあるそうだ。3～4メートルほどの高い塀にぐるりと囲まれているそうだが、この村は、オランダ企業のヴィヴィウム・ケアグループが運営する介護施設「ホグウェイ」という。
その広報担当者がこう説明する。
「ここは09年に開設された介護施設ですが、入居できるのは認知症患者だけで、現在152人が暮らしています。他にはない特徴の一つとして約1万2,000平方メートル（甲子園球場のグラウンド面積とほぼ同じ）の敷地がひとつの『街』のように機能していることが挙げられます。カフェやスーパーマーケット、映画館など、入居者がくつろげる環境を整えています」
患者を病院や施設に閉じ込めるのではなく、極力それまで通りのライフスタイルを送らせてあげることが、どんな治療にも変えがたいケアになるというのである。敷地内には、約250人のスタッフが配されている。英国紙「ガーディアン」が「認知症患者のためのテーマパーク」と報じたそうだ。
日本の認知症患者は、予備軍も合わせて800万人と推計されているとポストは書いている。そこまではどうかと思うが、厚労省によると2025年には65歳以上の5人に1人が認知症になるといっている。
いまや認知症の治療はアメリカでは医療費のナンバー1になっており、日本もすぐに追いつくことは間違いない。このような施設は、日本でも研究する必要があるはずだ。
「ホグウェイ」では認知症の高齢者が違和感なく日常生活を送れるように、カフェやレストラン、スーパーマーケット、美容院、映画館なども併設されている。普通に見えるスーパーの店員も美容師も皆、施設スタッフ。買い物は、事前に渡されているカードで決済。利用額の上限が決まっているので、買いすぎて混乱することはないようだ。
だが、入居費用は月額6,000ユーロ（約62万円）と、相当高い。それに、食費などは別途自己負担になる。よほどのセレブでないと入れはしない。
「認知症患者がそれまでと同じように生活できる環境を設けているのは、彼らをリスペクトしているからです。そうした取り組みがメディアで取り上げられれば、認知症患者にスポットが当たり、人々が考えるきっかけになります。その意味でもこの施設が存在する意味は大きいと考えています」（広報担当者）
下流老人には夢のまた夢だが、どうせ認知症になれば周りのことは気にならなくなるのだから、どこでもいいからこんな施設の廉価版を造ってほしいものである。それも、早めにだ。
第3位。フライデーが桂文枝と20年来の愛人だった紫艶（38）の告白を3週続けてやっている。今週は、文枝が毎月彼女に振り込んでいた「愛人手当」を証明する銀行の通帳を掲載している。その額、20万円。彼女のマンション代を支払っていないとすれば、師匠は30以上若い愛人を比較的安く囲っていたということになるのではないか。
紫艶がしつこく文枝の情のなさを言い募るのには訳がある。あるワイドショーのスタッフから「師匠の気を引こうとしてLINEで〈死にたい〉と書いたんでしょ？」と言われたという。
仲のいいマスコミに、彼女があたかも「危ない女」であるかのような証拠として、LINE情報をリークした師匠に失望し、再びフライデーの取材を受けることにしたというのである。会見で「交際の事実はない」と全否定し、証拠を突き付けられるとダンマリを決め込んだ。愛人と別れるこのようなケースで、文枝師匠は最悪の選択をしてしまったようだ。
「師匠は『新婚さんいらっしゃい！』のクッションを、私の腰やお尻の下に入れて愛し合うのが好きでした。師匠との日々は『新婚さんいらっしゃい！』抜きでは語れないですね」（紫艶）
その上、新たな事実が出てきた。大阪府池田市の桂文枝の豪邸をフライデーが訪ねると、雨戸は閉ざされ、玄関先のプランターの花は枯れたまま。近所の住民は「ここらで文枝さん、見たことないわ。5～6年前から、奥さんも見かけへんようになった。別居しているいう噂は、ずっとありますけどね」と話している。
愛妻家の仮面も剥がれそうである。
騒動は、まだまだ続きそうだ。3月7日のスポニチにこんな記事が載った。
「演歌歌手の紫艶（38）と20年にわたる不倫疑惑の渦中にある落語家の桂文枝（72）とみられる全裸写真がネット上に流出する騒ぎがあったことが6日、分かった。交際相手と主張している紫艶のフェイスブックに上げられたもので、本人は『携帯電話から流出した。なぜ写真が載ったのか分からない』と説明している。熟年離婚にもつながりかねない“リベンジポルノ”騒動。世間でも大きな波紋を呼びそうだ。紫艶によると、写真は15年以上前に大阪市北区にあった文枝の2LDKのマンションで撮影したという」
文枝師匠の全裸写真など見たくもない。紫艶が意図的に流したとは思えないが、事務所側は告訴も検討すると言っているようだから、第2、第3幕があるようだ。
そういえば、こんな話もあった。六本木・高級ホテルの高層階バーラウンジで、TBSの女子アナ・小林悠（30）と実業家男性の「親密」な姿が目撃されたのは1月中旬のことだったという。
「男性が小林アナの肩に腕を回して体を密着させると、互いに耳元で囁き合っては笑い合っていました。小林アナは彼の太ももをサワサワと撫でているような様子で、ニュース番組で見せる表情とは全然違う雰囲気でした」
こう報じたのは、週刊ポスト（2月12日号）。彼女はアメリカ人とのハーフで、お茶の水大卒。この春から『NEWS23』のキャスターに就任するはずだった。
だが、3月3日付のスポニチに同番組への出演を取りやめると報じられ、翌4日には、健康上の理由で同局を依願退職した。
電撃退社のきっかけとなったのはポストの記事で、「関係者によると、この報道あたりから精神的に不安定な状態に」（スポニチ）なったという。
また「知人によると、報道後は『周りから結婚するの？ と聞かれる。詮索されるのがつらい』と漏らしており、交際相手とうまくいってなかった様子。『男性に少なくとも別の女性か、結婚している相手がいたかもしれない』と話す関係者もおり、男性の仕事についても『報道番組を始める上で懸念すべき点があったのかもしれない』と話す局員もいる。それが本当ならば“ゲスな男”にだまされた末の悲劇という可能性がある」（同）
1本の小さな記事でも、書かれた本人の人生を大きく変えてしまうことがある。小林アナは評価の高い女性のようだからフリーになってもやっていけるだろうが、相手の男性が「顔認証による防犯システムを行うベンチャー企業」の起業家と書かれ、特定できることから、なんらかの事情が起こり、彼女から離れていったのかもしれない。これ以上の詮索はやめておこう。
さて第2位は、お久しぶりの週刊朝日の登場である。安倍政権はアメリカにNOと言えずに、いいように血税をむしり取られているというのだ。
2016年度予算で、防衛費は5兆541億円に上り、初めて5兆円を超えることになった。それは、日本の防衛省がオスプレイなどを“爆買い”しているからだ。15年度にオスプレイ5機を機体単価約80億円で購入。14～18年度の「中期防衛力整備計画」で計17機を、関連装備も含めて約3,600億円で導入する。
しかし、大人買いをしたオスプレイが使えなくなる可能性があるというのである。現職自衛官がこうつぶやく。「FMSだからですよ」。
「FMS（Foreign Military Sales）とは「有償軍事援助」と呼ばれ、日米の政府間での防衛装備の調達方法のことだ。日本企業のライセンス生産や、商社を通じて調達する方法もあるが、FMSならば、日本で開発されていない防衛装備や部品を同盟国として、米国から買い付けることができる。政府間の取引なので、コミッションも不要で、信用もおけるとされている」（朝日）
だが、今はアメリカ側の言い値で買わされ、代金は前払いだが、納期はアメリカ側の都合で変更可能。それに加えて、民主党の大野元裕参議院議員がこう話す。
「政府が武器の購入を決定するまでに、どれほど価格交渉しているかが問題です。すべて米国から最終計算書が送られてくるまでは、本当に納入されるかどうかもわからない。スペアパーツなども保証されていないので、製造中止と言われれば終わりです」
しかし、そのFMSによる武器調達が異常なほど伸びているという。14年度の1,873億円から2015年度予算額で4,705億円と一気に2.5倍に増加している。
それはオスプレイを5機、ステルス戦闘機F35Aを6機など高価な兵器を爆買いしたことが要因となっているのだ。
海自が誇るイージス艦の部品は何百万点とあるが、その多くは米国の特許でFMS契約となっているから、こういう不都合があると軍事評論家の前田哲男氏が解説する。
「イージス艦は、船体とエンジンは三菱重工とIHIが製造します。しかし、基幹部分である戦闘システムはFMSで購入します。コンピューターとレーダー、ミサイルなどは機密とされ、日本のメーカーは製造にまったくタッチできません。メンテナンスやアップデートもアメリカ側が行うことになっています」
いくら買っても、日本の技術を高めることにはならないのだ。それにオスプレイに予算を取られるため、陸上自衛隊はヘリコプターを購入できない状態になっているという。
軍事ジャーナリストの竹内修氏が説明する。
「オスプレイを17機も買うことになって、深刻なほどヘリの調達が減っています。陸自はUH1という多目的ヘリを130機保有していますが、年間数機が老朽化して用途廃止になっています。近年、災害が多発するようになっていますが、このままでは救助活動などにも支障が出る恐れがある」
日本の払うカネはこれだけではない。日本の財政悪化を踏まえて近年、削減傾向にあった「思いやり予算」だが、今年度は5年ごとの金額の見直しの年にあたり、政府は16～20年度の減額を求めていたという。
だがフタを開けてみれば、逆にアメリカ政府側に押し切られて増額という体たらくに。年平均1,893億円（11～15年度は同1,866億円）で、総額133億円増で既に合意している。
防衛省の在日米軍関係経費は、在日米軍駐留費に加えSACO（日米特別行動委員会）関係経費、米軍再編関係経費も含めると、日本側が負担する経費は5,000億円を超える。うち約2,000億円が、本来は日本政府に支払い義務のない「思いやり予算」なのだ。
基地で働く日本人従業員の賃金、米軍人の水道光熱費から米軍住宅、基地内の小学校や教会、ゴルフ場やテニスコートなどの娯楽施設の建設費も賄わなくてはいけないのである。
「アメリカよ、いい加減にしろ」と、安倍首相では言えない。この状態を植民地と言わないで、なんというのか。戦後レジームを解体して憲法を改正するというのなら、まず、アメリカと対等にものが言える首相にならなければ、いけないはずだ。その覚悟がなくて何が改憲だ。それとも、それもアメリカの意向を汲んでのことなのかね。
「Yahoo!ニュース」の3月7日配信記事に「なぜスクープを連発できるのか 新谷学・週刊文春編集長を直撃」というのがある。インタビューアーはノンフィクション・ライターの森健氏。その中で、新谷編集長のこんな言葉がある。少し長いが、引用してみよう。
新谷 なぜこのタイミングなのか（新谷編集長が3カ月の休養から復帰したこと＝筆者注）という質問もたびたびいただきましたが、率直に言って、どのスクープも取材の裏付け（確証）がしっかり取れて、記事を出せる段階になったのが、たまたまその掲載号だったということです。たとえば、ベッキーさんの記事。情報提供を受けたのは昨年末でした。あるデスク(副編集長)が水面下で、正月休みの間も先方とやりとりしていたのですが、私が正月3日に現場に復帰した段階では先方と信頼関係が築けていた。そこでその日に取材班を立ち上げ、4日に長崎に行って写真を撮って記事を作成して、5日に校了、7日に発売というスケジュールでした。あの取材では、中心的に動いた記者は2人、途中で応援要員も入って、総勢5人ぐらいです。大事なのは、「いける」と思ったときに躊躇せずに勝負をかける、つまり、記者を投入できるかということなんです。われわれ週刊誌は「攻めのメディア」で、踏み込むべきときには踏み込んだほうがいい。それができるかどうかだと思うんです。
新谷 いまのメディアは、批判をされない、安全なネタばかり報じる傾向が強まっているように思います。評価が定まったものに対しては「悪い」「けしからん」と叩きますが、定まっていないものは扱いたがらない。ベッキーさんなんか最たるもので、一度、「水に落ちた犬」となると、かさにかかってみんなで責める。ベッキーさんの記事が出た後の反応、展開は我々の想像を遥かに超えていました。
──ずばり聞きます。週刊文春だけがスクープを打てるのはなぜですか。
新谷 今年になってから何度も聞かれた質問ですね。答えは至って単純。それはスクープを狙っているからです。「スクープをとるのが俺たちの仕事だ」と現場の記者はみんな思っている。そう思って取材しているし、現場に行っている。いまここまで愚直に「スクープ」を狙っているメディアはあまりないように思います。新聞でもテレビでもスクープの土俵から降りはじめているような気がする。
──どうしてですかね。スクープはメディアの華じゃないんですか。
新谷 リスクとコストを考えると割に合わないからだと思います。スクープをとるためには、手間も時間もお金もかかる。しかも、スクープ狙いの取材を始めても、事実を詰められずにボツになることもある。あるいは、記事になっても、「際どい」スクープの場合は取材対象の政治家、経済人、企業、タレントなどから名誉毀損で訴えられる可能性もある。多くのメディアはスクープ記事のリスクとコストを考えて、数字が見込める「企画物」に行くことが多いように思う。読者、視聴者の関心が高そうで、安心安全なことを書くとか、発生もの（事件）をすこし詳しく書くばかりで、独自ネタに伴うリスクをとることに及び腰な気がします＞
私が新谷編集長をすごいと思ったのは、2012年にやった「小沢一郎、妻からの離縁状」（6月21日号）のときだった。
これは「私信」だから、もし訴えられれば間違いなく負ける。小沢の妻はこれを公にされることを考えてこの手紙を書いたのだから、訴えてこないと判断したのであろう。よほどの度胸がないとできない。
他の週刊誌の編集長は、これを読んで何を感じるのだろうか。スクープでは部数は伸びない、事件ものはカネがかかるからやらないというのでは、週刊誌の役割を自ら放棄したことになる。猛省を促したい。
今週の第1位も文春。巻頭は「安倍首相補佐官・河井克行の暴力とパワハラ」である。河井氏（52）は首相補佐官で「ふるさとづくり推進および文化外交」担当で沖縄担当政策統括官である。
文春によれば、松下政経塾出身で広島県議を経て、96年の衆院選に自民党から出馬して初当選。当選6回の中堅議員で、鳩山邦夫氏が会長を務める「きさらぎ会」の幹事長。12年の自民党総裁選で鳩山氏と共にいち早く安倍支持を打ち出し、その論功行賞で昨年10月に補佐官に就いた人物だそうだ。
英語が堪能で、安倍外交の尖兵として米国議会に対して理解を広げる役回りだという。また、外務省が官邸の意向を無視して勝手な動きをしないよう見張る役割も担っているそうだ。本人は「月の半分は外遊している」と豪語しているという。
そんな安倍首相の従順なポチ役を務める人物に、部下への暴力やパワハラ、セクハラまであり、暴力については証拠写真もあるというのだから穏やかではない。
確かに、左腕にアザがはっきりと写っている元秘書の写真が載っている。この人物は中村秀雄氏（74）で、99年4月から7月にかけて河井氏の秘書兼運転手を務めていた。
「あの人は私が車の運転をしとると、運転の仕方や言葉づかいが気にいらんと言っては、『このやろう』と罵声を浴びせかけ、ハンドルを握る私の左腕めがけて後部座席から革靴のまま蹴ってきよるのです。こちらは運転中じゃけん、よけることもできん」（中村氏）
毎日のように殴られていた中村氏はたまりかねて病院に駆け込み、そのとき撮ってもらったのが掲載されている写真だという。
それ以外にも中村氏が言うには、選挙中に強力な対立候補のポスターを見つけると、剥ぎ取れと河井氏に指示され、剥ぎ取ったというのである。
河井氏のところを退職した中村氏は、広島県警に傷害罪で河井氏を告訴し、ポスター剥がしについても器物損壊罪で告発した。だが、当の中村氏が河井氏の選挙ポスターをカッターナイフで切り裂いた現行犯で逮捕されてしまうのである。
本人は「どうしても我慢がならなかった」と言っているが、バカなことをしたものである。そのために告訴した件も立ち消えになってしまった。
だが、河井氏のパワハラはひどいものだと、元秘書のA氏も証言している。
「私が河井事務所に入った時に『あなたがこれで二百何十人目だったっけ』と言われました。ブラック職場として有名になり、一時は職安に求人を出すこともできないほど」
最短5分しかもたなかった秘書もいるそうだ。また地元の「第一タクシー」の会長も、河井事務所から運転手を出してくれといわれたが、誰を出しても3日ともたなかったと話している。気にくわないと運転席を蹴る、助手席に乗ったら手で叩く。暴言、無理難題を吹っかけてくるので、120人いた乗務員の誰もやりたがらなくなって断るようになったという。
それ以外にも、女性記者に対するセクハラまであったという。そうだとすれば、ハラスメントの総合デパートのような人物である。妻は広島県議で、文春の取材に対して、秘書への暴力は「事実無根」だとしているが、「秘書の入れ替わりが激しいのは事実」だと認めている。
当の河井氏は文春の取材には答えず、「カナダへの外遊」に飛び立ってしまったそうだ。だが、ここに書かれた秘書に対する数々の暴力行為については答える義務があるはずだ。逃げ隠れしてほとぼりが冷めるまで待とうというのでは、政治家失格といわれても仕方あるまい。
【巻末付録】
毎度おなじみなのでサラッといこう。ポストのグラビアは渡辺さんシリーズで、今回は「ヤギと渡辺さん」。艶色美熟女図鑑は「東凜さん29歳」。ポストはヌードをやめる方向に違いない。
現代は「秋吉久美子 青の時代」「新100cm乳誕生 渡辺さとみ」。袋とじは早乙女愛 あなたを忘れない」。彼女は芸能界を引退してアメリカに渡るが、10年に死去しているそうだ。
記事にいこう。ポストが「22人の熟女がナマ証言『あぁ、床上手なあの男性が忘れられない』」。女性たちの告白が延々と続く。
現代のほうは「女子たちも知らない『女性器の秘密』」。本当に現代は女性器が好きだね。今週も超マンネリに深々と頭を下げて、引き分けだ。
ところで、先々週「Will」編集長の花田紀凱さんに呼ばれてインターネットテレビ「言論テレビ」で、週刊文春の好調ぶりについて話し合った。やぼ用があって終わってすぐ別れたが、彼は今の会社を離れて、飛鳥新社に移籍するという。「Will」は文藝春秋出身の立林昭彦氏が就き続けるそうだから、花田さんは「Will」の路線を引き継ぎながら新しい雑誌を作ることになる。どうして離れたのか、今度会ったら聞いてみよう。
話は戻る。文春がスクープを連発する力の源泉を2人で語り合ったが、その流れで、それにしても現代、ポストは元気がないという話になった。花田さんは、SEX記事やヘア・ヌードをやめることはできないのかと聞いてきた。私は、もはやヘア・ヌードは部数を増やすためではなく、部数の減少を少しでも食い止めるためにある。両誌の編集長は、やめたらどこまで部数が落ちるか怖くてやめられないのだと思うと答えた。
以下は、そこでは話さなかった私の考えである。ヘア・ヌードやSEX記事をやめる必要はないと思う。だが、雑誌の顔である表紙の右側、新聞広告なら左側に「死ぬまでSEX」「女性器の秘密」と大書するのはやめたほうがいい。
昔話で恐縮だが、私がフライデーの編集長になったときは「たけし事件」などがあって、200万部近くあった部数が60万部を切ろうとしていたと記憶している。
20代の男女十数人に集まってもらって意見を聞いてみた。その多くが「フライデーを持っていると恥ずかしい」というものだった。そこでフライデーのロゴを小さくし（現在と同じ）、外国通信社の写真を使っていたのを、女優やそのとき話題の人物に変えた。宮沢りえ、マリリン・モンロー、マドンナなど。F1のアイルトン・セナは、最高にカッコイイものになったと自負している。
表紙で買う人はいないが、表紙が嫌で買わない人はいる。フライデーも同じだが、今のようにSEXを連呼しているような表紙では、私のような面の皮の厚い人間でも、電車の中で取り出すのに躊躇する。政治や経済の記事を読みたくても、表紙が気になるのだ。
SEX記事があることは、何度か両誌を買ったことがある人間なら知っている。表紙に入れず、目次を小さくしても、売れ行きは変わらないと思う。大物のヘア・ヌードでもあったときに特筆大書すればいい。そのほうが新鮮だし、その号は売れるに違いない。
現代もポストも、SEX記事だけで売る雑誌ではなかった。両誌の持ち味、現代の週刊誌はどうあるべきかをもう一度考えてほしい。SEX記事もある週刊誌になるべきだと思う。ヘア・ヌードという言葉を創り、売りまくったやつの言うことかという批判は承知だが、あの時はヘア・ヌードだけが売り物の週刊現代ではなかった。
（文＝元木昌彦）
