火が消えた鳥取のソープ街

　国内最大の指定暴力団山口組の分裂騒動のあおりを受け、日本海沿岸にある温泉地のソープ街が窮地に立たされた。山口組傘下の団体が浮き足立つ中、警察当局はその資金源を絶とうと、徹底したガサ入れを決行。また、このソープ街一掃は、キャロライン・ケネディ駐日米国大使がプライベート旅行で同地を訪れたのがきっかけになったという話もある。来年5月のG7伊勢志摩サミットや2020年の東京五輪が迫る中、各地のソープ街は同様に“黒船来襲”の危機にさらされている。 　ソープ街が一時“焼け野原”になったのは、鳥取県米子市の皆生（かいけ）温泉。海の幸と温泉、そしてビーチが隣接する、日本海側で有数の温泉地だ。特に、松葉ガニ（ズワイガニ）漁が解禁となる11月上旬から年末年始にかけて関西方面からの観光客が急増し、書き入れ時となる。 　そんな活況の季節を間近にした温泉街に激震が走ったのは、10月上旬だった。 　10月18日、鳥取県西部ではトレッキングとシーカヤック、自転車を乗り継ぐスポーツイベント「皆生・大山 SEA TO SUMMIT」が開催された。ケネディ大使はプライベートで前日から鳥取入りし、イベントには選手として参加した。 　そのコース上に、皆生温泉が含まれていた。「警察は、リベラルかつ女性のケネディ大使に、泡風呂の実態を見られるワケにはいかないと判断したのではないか」と、地元観光関係者は振り返る。 　10月7日、温泉街の一角にあるソープ街（約10店舗）に鳥取県警の一斉捜査が入り、売春防止法違反容疑でソープ経営者2人を逮捕。また、地元のネット広告会社経営者と社員、プログラマーら複数の男らは、ソープ店の売春で得た収益と認識しながら広告料を受け取ったとして、組織的犯罪処罰法違反容疑で逮捕された。 　「摘発は計2店舗だったが、全店舗がガサ入れの対象となった」とは、地元の風俗関係者。ソープ関係者以外も摘発するという厳しい捜査の余波で、ソープ街はガサ入れ直後から1カ月以上も真っ暗となり、営業を再開できない日が続いた。

呼び込みが闊歩したソープ街は、静寂に包まれた

「摘発を受けた広告会社は地元の風俗ポータルサイトを運営していたが、ソープの紹介ページは軒並み『ボイラー故障につき、数日休みます』という表示で、更新が止まった」（同） 　その後、11月下旬になってようやく一部店舗が営業を再開したが、今もサイト更新は止まったまま。「出勤情報はメルマガ会員限定で送信している」（同）といい、地元では再摘発のウワサも流れ、かなり控えめの営業を強いられているという。 　警察当局は、ソープ収益の一部が山口組直参の2次団体の資金源になっていると見ており、「分裂騒動で混乱する山口組に追い打ちをかけるための摘発と聞いている。地元の旅館経営者にもソープの存在を疎ましく思う人が多く、ケネディ来訪と山口組分裂という2つの“好機”に乗っかった」と、地元事情通は解説する。 　摘発のあった10月には、日本を視察した国連関係者が「女子学生の13％は援助交際をしている」と発言し、波紋を広げた。こうした“黒船”の圧力は、大規模な国際イベントを控えた日本の伝統産業「ソープランド」に、さらに大きな影響を与えそうだ。

　突然のグループ脱退とジャニーズ事務所退所を発表したKAT‐TUN・田口淳之介。今後の活動に関して、現状は報道を含めて「不明」とされているが、ネット上では交際相手である小嶺麗奈との結婚説が浮上している。2007年に交際を報じられて以降、何度となく週刊誌に登場した2人だが、果たして小嶺は、田口の退所に関係しているのだろうか？ 　各メディアに配布されたFAXでは、上田竜也が「田口より同じ方向を向いて進めないという話が出ました」とコメントしていることから、田口とジャニーズの間で、何らかの齟齬が生じていたことがうかがえる。 「ジャニーズサイドも『発表がすべて』と繰り返すのみで、脱退や退所の決定打になったエピソードに関しては、現状どこもつかみきれていません。しかし、今年4月には、田口が小嶺とその母親の3人で同居していることが一部女性誌で報じられているだけに、小嶺の存在が今回の発表の引き金になった可能性は高いといえるでしょう」（テレビ局関係者） 　また、24日放送の『ベストアーティスト2015』（日本テレビ系）での生発表は、土壇場になって決まったようだ。 「亀梨の『なぜ今なのか。情けなく、悔しい気持ちです』といった発言から、前向きな卒業という雰囲気は一切伝わってきません。また、ジャニーズに近いメディア関係者でさえ、番組の開始直前に事務所広報から『発表がある』と内々で連絡されたことから、やはり脱退や退所は突然決定したことと推測されます。そのため、メディア関係者も即座に『小嶺が妊娠したのではないか』と考えました」（同） 　しかし、ネット上でも加速する妊娠・結婚説に関しては、小嶺の所属事務所は完全否定しているという。 「小嶺の所属事務所は、田口の脱退に先駆け、小嶺本人と話し合いを行っていました。そこで小嶺は、交際に関しては継続中であるものの、早期の結婚や妊娠は絶対にないと説明したそうです。すでに芸能活動からは離れている小嶺ですが、現状でも事務所に所属という形を取っているだけに、この言い分は信用できると考えられます」（スポーツ紙記者） 　小嶺との交際について、ジャニーズ事務所は決して前向きではなかったといわれており、事務所の意向を無視する形となった田口の退所は、13年にKAT‐TUNから去っていった田中聖の退所理由である「度重なるルール違反行為」をほうふつとさせる。発表直後にジャニーズを去った田中とは違い、田口の退所は来年春とされているが、その間にも小嶺を含め関係各所に動きはあるのだろうか？　引き続き注目していきたい。

【本と雑誌のニュースサイトリテラより】 　愕然とするようなニュースが飛び込んできた。TBSの看板ニュース番組『NEWS23』で、アンカーの岸井成格氏（毎日新聞特別編集委員）を降板させることが決まったというのだ。 「TBS はすでに後任の人選に入っていて、内々に打診もしているようです。後任として名前が上がっているのは、朝日新聞特別編集委員の星浩氏。星氏は朝日では保守派寄りの政治部記者ですが、今年、朝日を定年になるので、退職後の就任をオファーしているようです。岸井さんが契約切れになる3月をめどに、交代させる方向で進めていると聞いていましたが、場合によってはもっと早まるかもしれません」（TBS関係者） 　この突然の人事の背景には、もちろん例の右派勢力による『NEWS23』と岸井攻撃がある。 〈私達は、違法な報道を見逃しません〉──。今月14日の産経新聞、翌15日の読売新聞に、こんな異様なタイトルの全面の意見広告が掲載されたことをご存知の読者も多いだろう。 　この広告の出稿主は「放送法遵守を求める視聴者の会」なる聞いたこともない団体だが、呼びかけ人には、作曲家のすぎやまこういち氏や評論家の渡部昇一氏、SEALDsメンバーへの個人攻撃を行っていた経済評論家の上念司氏、ケント・ギルバート氏、事務局長には、安倍首相の復活のきっかけをつくった安倍ヨイショ本『約束の日 安倍晋三試論』（幻冬舎）の著者・小川榮太郎氏など、安倍政権応援団の極右人脈が名前を連ねている。 　そして、この広告が〈違法な報道〉と名指ししたのが、岸井氏と『NEWS23』だった。9月16日の同番組で岸井氏が「メディアとしても（安保法案の）廃案に向けて声をずっと上げ続けるべきだ」という発言を取り上げ、「放送法」第4条をもち出して〈岸井氏の発言は、この放送法第四条の規定に対する重大な違法行為〉としたのである。 　しかも、『放送法遵守を求める視聴者の会』は意見広告だけでなく、TBSと岸井氏、さらには総務省にまで公開質問状を送りつけたという。 「これに、TBS幹部が真っ青になったようなんです。もともと、局内に岸井氏を交代させるという計画はあったようなんですが、この抗議を受けて、計画が一気に早まったようなんです」（前出・TBS関係者） 　しかし、この意見広告はそんな過剰に反応しなければならないものなのか。たしかに放送法第4条では放送事業者に対して《政治的に公平であること》を求めてはいるが、それは政権批判や特定の法律批判を禁ずるものではまったくない。 　また、岸井氏の「メディアとしても廃案に向けて声をずっと上げ続けるべきだ」という発言にしても、安保法制に単純に反対ということではなく、国民に対して説明不足のまま強行採決したことへの批判の延長線上に出てきたものだ。もしこれが政治的に不公平な発言というなら、たとえば、安倍政権の外交成果を評価するようなNHKやフジテレビ、日本テレビの報道もすべて放送法違反になってしまうだろう。 　しかも、これは別稿で検証するつもりだが、この意見広告を出した「放送法遵守を求める視聴者の会」自体が実体のよくわからない、きわめて政治的な意図をもった集団なのだ。 　どうしてこの程度のものに、TBSは神経質になっているのか。その背景には、官邸と自民党が『NEWS23』を標的にしているという問題がある。 　昨年末、安倍首相が『NEWS23』に生出演した際、街頭インタビューのVTRに「厳しい意見を意図的に選んでいる」と難癖をつけ、その後、自民党が在京テレビキー局に「報道圧力」文書を送りつけるという問題が起きたが、その後も自民党や官邸はさまざまな形で、同番組に圧力をかけ続けていた。 　安保法制審議中は例の文化芸術懇話会の弾圧発言が問題になったこともあって、一時、おさまっていたが、同法が成立した直後から、自民党「放送法の改正に関する小委員会」の佐藤勉委員長が、テレビの安保法制報道は問題だとして、「公平・公正・中立は壊れた。放送法も改正したほうがいい」と露骨な恫喝発言をするなど、再びTBS やテレビ朝日への圧力を強め始めた。 　実際、こうした動きに、TBSの武田信二社長が9月の定例会見で、安全保障関連法案をめぐる同局の一連の報道について、「弊社の報道が『一方に偏っていた』というご指摘があることも存じ上げているが、われわれは公平・公正に報道していると思っている」と弁明する事態になっている。 「とくに、官邸と自民党が問題にしていたのが、岸井さんの発言だった。岸井さんはもともと政治部記者で、小泉政権時代は小泉改革を支持するなど、いわゆる毎日新聞でも保守色の強い記者だった。それが安保法制に厳しい姿勢を貫いたことで官邸や自民党は『裏切りだ』と怒り倍増だったようです。政治部を通じて『岸井をなんとかしろ』という声がTBS幹部に再三届けられたと聞いています。そんなところに、今回の岸井さんをバッシングする意見広告が出たことにより、TBSも動かざるを得なくなった。総務省にまで抗議、質問状を送りつけられたことで、TBS は非常にナーバスになっている。総務大臣はあの高市早苗さんですからね。これを口実にどんな圧力をかけられるかわからない。大事になる前に岸井さんを切ろうということでしょう」（全国紙政治部記者） 　いや、岸井氏だけでなく、これを機にメインキャスターの膳場貴子氏も降板させ、『NEWS23』を解体させる計画もあるといわれている。 「膳場さんは今週から産休に入りましたが、そのまま復帰させずフェードアウトさせるという計画もあるようです。しかも、岸井さんの降板、星さんの起用とあわせて、放送時間を現在の1時間から短縮させ、番組自体もストレートニュースに変更するプランももち上がっています」（前出・TBS関係者） 　放送法を歪曲した今回の"報道圧力"である意見広告に、本来、TBSは強く抗議すべきである。それが何をか言わんや、相手の攻撃に屈し、ジャーナリズムとして当然の発言をしただけの岸井氏を降板させるとは──。以前、オウム真理教に絡んだビデオ事件の際に、筑紫哲也氏は『NEWS23』の番組内で「TBSはきょう、死んだに等しいと思います」と発言した。しかし、今度こそほんとうにTBSは「死のう」としているのではないか。圧力に萎縮し、服従すること。それは報道の自殺行為にほかならない。 （田部祥太）