月刊-井川遥-Special-SHINCHO-MOOK

“元祖癒やし系”と呼ばれ、現在でもサントリー・角のCMで妖艶な魅力を見せる井川遥。2006年にファッションデザイナーで自身のブランドも有する松本与（あとう）氏と結婚し、今は2人の子どもの母親であり、女優としても『流星ワゴン』（TBS系）で重要な役どころを演じるなど、存在感を示している。 「夫である与氏の父は、パイオニア元会長の松本冠也氏。与氏自身も『ato』というブランドを持ち、国内のみならず海外でも人気のデザイナーということで、かなりの“セレブ婚”と話題になりました」（芸能記者） 　美貌も幸せも手に入れた井川だが、苦労がないわけでもないらしい。義父である松本冠也氏の高級マンションが、競売にかけられるという。 「紀尾井町にあるマンションのワンフロアを占める事務所兼自宅に冠也氏は住んでいるようです。大企業の創業家一族らしい広大なフロアで生活を送っていたそうですが、長年にわたって信頼関係を築き、融資をしてもらっていた『日本情報産業』という会社から、貸金の返済を求められたそうです。先方の代替わりによって方針が変わってのことだそうですが、冠也氏としても寝耳に水だったでしょう。自社株売却だけで作った金だけでは足りず、家を競売にかけることになったと報じられています」（同） 　現役を退いてからの借金返済は、たとえ大企業の創業家一族でも大変ということか。井川にとって、この義父の金銭事情は非常にシビアな問題をふくんでいると記者は続ける。 「夫の与氏の事業も、今後どうなるかわかりません。個性的で質のいい服を生み出し、固定ファンもいるのでしょうが、ユニクロやしまむら、海外ならH＆MやZARAなど、今は安価で質も悪くないファストファッションの全盛期。大きな服飾企業にブランドごと買収される可能性も否定できない。それでも、パイオニア創業家一族として安定した資産の基盤があったからこそ、安心していられたんですがね……。井川はもともと、夫の事業の将来を心配して自身の仕事を増やしているという情報もありましたが、今後はさらにテレビで見る機会が増えるかも……」（同） 　誰もがうらやむ人生を歩んでいるように見えても、その内実は本人にしかわからないらしい。もっとも、井川遥をたくさんテレビで拝めるのは、世のオジサンたちにとってはうれしいことかもしれないが……。

【オタクに"なるほど"面白い！オタクニュース・ポータル「おたぽる」より】

道端ジェシカInstagram（@jessicamichibata）

「もともとラテン系ですからね」 　そう語るのは芸能プロ関係者だ。昨年末に世界的F1レーサーのジェンソン・バトンと結婚したモデルの道端ジェシカに、さっそく“不倫疑惑”が浮上した。 　10日発売の「女性自身」（光文社）によると、今月3日に道端が東京・代官山を外国人男性と腕を組みながら仲睦まじく歩いていたという。その姿はまさに恋人同士そのもの。しかし、そのお相手はバトンではなく、イタリア・ミラノに本社のあるファッション系コンサルタント会社のCEO（最高経営責任者）、ジュアン・ラバナル氏だった。 　道端のインスタグラムには、ラバナル氏が何度も登場しており、親しい間柄なのは間違いない。同誌の取材に道端の所属事務所は「友人の1人」と強調。ラバナル氏も同様の主張で「（記事には）気をつかってください」と同誌にお願いしていたというが……。 【「おたぽる」で続きを読む】

　報道カメラマン横田徹さんの著書『戦場中毒 撮りに行かずにいられない』（文藝春秋）が発売された。横田さんといえば、過激派組織「イスラム国」への取材経験を持ち、今年1月湯川遥菜さんと後藤健二さんの殺害予告を受けた時には、ニュースなどで、解説者としても登場していた人物だ。本書は写真集ではなく、アフガニスタン、カンボジア、そして、イスラム国など、横田さんが訪れた数々の戦地での壮絶な経験をまとめた体験記であり、自分の人生を振り返った集大成でもある。 　今年9月には国会で安全保障関連法案が成立。戦争の足音が確実に近づいている今、日本はどう戦争と関わっていくのか？　自衛隊がイスラム国へ行く可能性はあるのか？　リアルな戦地の最前線を知る横田さんに、日本と戦争の今後を伺った。 ――イスラム国についてお聞きしたいのですが、一体どうやって入ることができたのですか？　本にも詳しく書いてありますが、経緯を教えてください。 横田徹さん（以下、横田）　最初は、2013年にアメリカがシリアのアサド政府軍に対して空爆することをニュースで知り、行ってみたら、その時にISIS（イスラム国）という組織がちょうど出てきたので、注目はしていました。それで、彼らに取材を試みたんですが、あやうく人質として売られそうになり、逃げて帰ってきたんです。 　帰国後、トークショーで仲良くなったイスラム法学者の中田考先生が、ISISを何度か訪れていたことを知り、14年3月にもシリアへ行くとお話しされていたので、「一緒に行っていいですかね？」と気軽な感じで聞いたら、「いいですよ」と言ってくださって。イスラムの世界ではイスラム法学者はとても尊敬される存在だし、以前、中田先生が撮った写真も見せてもらい、この人と一緒なら大丈夫だろうと思ったんです。それですぐに出発が決まった。ISIS側から許可証を発行してもらい、彼らのエスコートでお客さん扱いにしてもらい、取材することができました。 　ただ、当時はあまりにも日本でISISの存在が知られていなかったから、帰国後は、出版社に持ち込んでも、ちっとも写真が売れなかった。テレビ局に持っていっても、「もうシリアはねぇ……」という感じで、相手にされなかったんです。それでも、テレビ局の中で興味ある人がいて、何度もプッシュしてくれて、なんとか一度オンエアはしてもらえたんですが、それだけで終わりました。その後ですよね、ISISがイスラム国と名前を変えて、湯川遥菜さん拘束事件が起き、そのたびにイスラム国、イスラム国と騒がれたのは。今年1月、後藤健二さんも拘束され、日本中が大騒ぎになるんですけれど、まさかこんなことになるとは思っていませんでした。 ――イスラム国は、どんな場所でしたか？ 横田　私が取材した14年と今では結構状況が変わっているとは思うんですが、イスラム国が首都とするラッカの治安はシリアの他の街に比べて良いと感じました。住民の話ではISISが統治する前は、子供たちが家の前で遊んでいたら、連れ去られたり、街中の銃撃戦に巻き込まれたり……ということがあったけれど、イスラム国が来てからはそういう危険がないと、住民は言っていました。イスラム法による厳しい統治、恐怖心を植えつけて抑えつけている分、秩序が保たれていると思います。 　メディアが報道しないのは、彼らが意外にも巧みに「国家」を運営しているという現実。今やロシアも敵にして、アメリカも敵にして、周りは全部敵だらけです。それでも、国だと主張して、いまだに頑張っていられる彼らの強さ。そこに住んでいる人たちは、彼らのやっていることに共感している人も少なくない。海外へ逃げる余裕がないということもありますが、アサド政権よりもイスラム国の方がマシと思って、住み続けている住民も多いと思います。外国人戦闘員の流入も減っていません。 　イスラム国では、イスラム法に反した者は容赦なく取り締まります。現在は誰もイスラム国内部の取材ができていない状況なので、謎が多いです ――イスラム国の目的は何なのですか？ 横田　西洋の民主主義とか、人間が作った法律で国を治めるのではなく、イスラム法で国を統治するのが彼らの目的です。原因は、西洋人が石油を手に入れるために国境線を引き、彼らの土地を分断したことにあるのです。だからそれを元に戻したい。イギリス、フランスが勝手に国境を引いて、アメリカは戦争を起こして莫大な利益を生み出している。オイルマネーは王族だけが得て、彼らは外国で別荘を建て、豪遊して好き放題やっている。 　彼らが言うには、資源は王族など一部が独占するべきものではなく、平等に分配するべきもの。資源はそこに住む人のものなんだという主張です。それは最初から宣言しており、意外とまともな主張です。 ――イスラム国とアメリカとの戦いは、今後どうなると思いますか？ 横田　アメリカ軍は、現状、特殊部隊による要人暗殺など限定した作戦と、空爆を行うだけで、一向に終わりが見えない戦いをしている。大規模な地上軍を投入するしか解決できないと思う。しかしそれは相当数の犠牲者が出て、戦費もかさみ、アメリカ国民からの支持も得られないから無理でしょう。 　アメリカ軍はイラクとアフガンで長年戦った結果、疲弊どころか悪化している状況で、シリアとイラクへ兵士を送ることは簡単ではありません。イスラム国の兵士は長年の戦闘経験で、どうすればアメリカを苦しめられるかわかっているんです。自爆攻撃も厭わず、神のために死ぬのが喜びみたいな人たちと、家族のために早く帰りたいという派兵期間が決まっている人たちの戦いでは、戦う前から勝敗が決まっている。 ――海外旅行先でのテロに備え、気をつけるべきことはありますか？ 横田　昔と違い、この国は絶対に安全だということは断言できなくなりました。最近もバンコクで爆弾テロがありましたが、テロに巻き込まれるのは運です。避けようがないですから。けれど、もしも起きたら、興味本位で現場には近づかない。2発目があることを考えてください。わーっと人が集まった時に、そこにもう一度仕掛けることがありますから。それから、デモなどで人が集まっている場所には近づかないほうがいいですね。 ――日本の自衛隊が、中東やアフリカに派遣され、戦闘に巻き込まれる可能性はあると思いますか？ 横田　十分にありますよ。最近、危機感を持つ自衛官から、よく相談を受けます。イスラム国の兵士たちはどういう武器を使うのか、どういう戦術を取ってくるのかとか。自衛隊では実際に起きるかもしれない状況を想定した訓練をしていないので、不安だと思います。 　今後、自衛官が戦闘地区に派兵された場合、さまざまな困難に直面するでしょう。イスラム国の場合であれば、襲ってくるのは、正規軍ではない民兵のような人たちです。トヨタのピックアップトラックに乗って、予期せぬ場所で襲ってきます。時には爆弾を満載した車で突っ込んでくる。危ないと思ったら、どんなことをしても阻止しなければならない。でも、そういう訓練は一切していないと思います。それから、男性だけでなく、女性自衛官も行くことになると思います。イスラム圏では男性が女性に触れることは厳禁です。だから、ボディチェックなどをするため、女性が必要なんです。 　私は自衛隊、特に陸上自衛隊を戦地へ派遣しない方がいいと思います。戦地へ行って、まともな精神で帰ってくる人はいないですからね。そして戦闘に巻き込まれて敵を殺したり仲間が死傷したら、精神に大きな影響を受けます。身体的な負傷だったら治療方法はありますが、精神が病んだら治療が難しいです。そのような戦地におけるPTSD（心的外傷後ストレス障害）ケアの体制が整っていないのに、戦地に派兵するのは危険です。 ――この本を通じて伝えたかったことは何でしょうか？ 横田　この本は、戦争の体験記という面がある一方で、かつての自分のようにやりたいことがわからなくて、悶々と悩んでいる人たちに、死ぬ気でやれば、なんとかうまくいく。戦場に限らず、やりたいことがあれば、ちょっとムチャでもやってみろ、というメッセージも含まれています。 　カメラに出会う前は、やりたいことがわからなくて、いろんなことをやってみてはすぐ飽きてということを繰り返してきました。それでも、24歳の時、初めてカメラというものをいじって、面白いなと思い、これで食べられたらと思ったんですよね。それで、いいものを撮れば、お金になるみたいなことを聞いて、手っ取り早かったのが、フリーの報道カメラマン。若くて経験のない奴でも、カメラを持って人が行きたくない場所に行き、いい写真を撮れば、現地で写真を売ることができる。そういうことが可能だと思っていたんです。だから、本の中では「この写真でいくら稼いだ」ということも全部書いています。 　今、若い人たちは、就職や、経済面で余裕がなくて大変だと思うんです。でも、僕みたいな落ちこぼれでも、死ぬ気で頑張れば達成できる。厳しい社会を生き残ってほしいです！ （上浦未来） 横田徹（よこた・とおる） 1971年、茨城県生まれ。報道写真家。97年のカンボジア内戦からフリーの写真家として活動を始める。その後、コソボ、パレスチナ、イラク、アフガニスタン、ソマリア、リビア、シリアなど世界の紛争地においてスチール撮影、ドキュメンタリー番組制作を行っている。写真集に『REBORN AFGHANISTAN』（樹花舎）、共著に『SHOOT ON SIGHT　最前線の報道カメラマン』（辰巳出版）など。2010年、世界の平和・安全保障に期す研究業績を表彰する第6回中曽根康弘賞・奨励賞を受賞。

【本と雑誌のニュースサイトリテラより】 　10月26日、国連「子どもの売春、児童売春、児童ポルノ」特別報告者のマオド・ド・ブーア＝ブキッキオ氏が日本記者クラブで会見を開　いきなりだが、「週刊文春」がつまらない。あれほどスクープを連発していたのに、突如、読むべき記事がパタリと消えてしまった。たとえば、最新号（11月19日号）の左トップは〈「血圧は120以下に」は本当か？熱血大論争〉。これには、週刊誌ウオッチャーの間だからも「健康雑誌じゃないんだから」というツッコミの声が上がったほどだ。 　この低調の背後にはやはり、同誌の新谷学編集長の休養事件があると考えていいだろう。10月8日号のグラビアで春画を掲載したことを発行元・文藝春秋の松井清人社長が問題視。新谷編集長に「3ヶ月間の休養」という異例の処分を言い渡したというのものだが、これが編集部の士気を一気に下げているようだ。 「新谷編集長はワンマンで必ずしも編集部の人望が厚いというわけではないのですが、それでも今回の上層部のやり方には、編集部内で不満が渦巻いています。とくに、新谷編集長のイケイケ路線を支えてきた、やり手の編集者や記者のモチベーションが一気に下がってしまって......。今の誌面はその表れでしょう」（「週刊文春」関係者） 　その新谷編集長の休養事件の背景について、マスコミ批評誌の「創」（創出版）12月号が内部情報をもとに興味深い記事を掲載している。 　まず、同誌は10月8日、松井社長が編集会議で編集長の休養を報告した際のの様子を詳細に明らかにしているのだが、それによると、松井社長はこう切り出したという。 「私はこの度、新谷君に3カ月の休養を取ってもらうという決断をしました。理由はこの10月8日号のグラビアに掲載された二つの春画です。私はこれが『週刊文春』のクレディビリティ（信頼性）を損なったと判断しました」 　そして松井社長は他週刊誌がヘアヌードで部数を上げるなか、「週刊文春」はそれを決してやらなかったとしてこう続けている。 「"家に持ち帰れるのが『週刊文春』"。そういう信頼関係を読者、執筆をお願いしている作家さんたちとも続けてきたからです。そのクレディビリティがあったからこそ、苦しい時代を耐え抜き、『ポスト』『現代』を追い抜き、業界トップの座をこれまで守り抜くことができたのです。その信頼を新谷君は傷つけてしまった」 　文化的、学術的にも評価される春画を掲載したからといって、読者や執筆作家の信頼を落とすとは到底思えない不可解なものだが、実際、松井社長の発言を受け、春画を掲載したグラビア班デスクから「読者や作家からクレームなど、春画を問題視する声はあったのでしょうか」との質問が飛んだという。だが松井社長はこれに直接答えず、「問題だという意見はOBから直接聞きました」とした上で、今回の処置は松井社長個人の判断だと強調している。 　春画を掲載したことで、読者や作家の信頼を落とした。だから3カ月間の休養──前代未聞の事態に対し、こんな説明をされても誰もが納得しないのは当然のことだろう。 　実際、出版関係者の間では直後から様々な憶測が広がっていた。 「新谷編集長は官邸とあまりに親密なため、安倍政権寄りの記事を経営陣が問題視したための処置」 「あまりにもイケイケ路線を危惧した上層部は今年6月の人事で新谷編集長を交代させたかった。しかし通常4年間という任期に満たないことや部数好調で断念した。それでも新谷降ろしのチャンスをうかがっていた」 「『週刊文春』はこれまで見城（徹・幻冬舎）社長の批判を何度か掲載し、特に元少年A『絶歌』問題では大特集を組んで批判した。しかし見城社長と昵懇の文春幹部が、新谷降ろしを画策した」 　これらはいずれも憶測の類だが、しかし「創」には、今回の休養事件につながった可能性のある興味深い情報が記されていた。それは経営陣が新谷編集長の編集方針、特にAKB48スキャンダルを問題視していたということだ。 「新谷政権になって、名前も聞いたことのないようなAKBメンバーのスキャンダルまで扱うようになった。そんなくだらない記事は『週刊文春』が扱うべきニュースではないという考える（ママ）年輩OBが多いのです」（「創」より） 　名前も聞いたことがないのは年輩OBの勉強不足であり、今や国民的グループとなったAKBのスキャンダルを"くだらない"などと批判するのは、いかにも文春OBらしい物言いだ。 　しかし、OBだけでなく、上層部がAKBの記事を問題視しているという情報はたしかに少し前から流れていた。 「少し前から、AKBの記事をやるたびに上層部からクレームをつけられるようになっていましたね。『部数につながらないのに、高い金をかけて張り込んだりしてまでやることか』と。しかも、その圧力が、最近、さらに高まったとも聞いていましたが......」（「週刊文春」関係者） 　しかし、週刊誌は新聞などが書けない女・金・出世といった世俗的話題やスキャンダルを提供する媒体であり、それが週刊誌の使命でもあるはずだ。「週刊文春」にしても新谷体制のずっと以前、いや創刊当初からこうした路線を続けてきたのではないのか。 　さらにいえば、これまで「週刊文春」が報じてきたAKB関連記事は単なるタレントのスキャンダルではない。 　AKBの運営サイドは、多くのマスコミに対し様々な利権を分配することで、絶大なる影響力を構築し、その手腕でスキャンダルを封じ込めるなどマスコミタブーと化した存在だ。多くのマスコミがAKBに関する不祥事を書かないなか、果敢にもそれに挑んでいる数少ない雑誌が「週刊文春」だった。 　さらに、メンバーに未成年者も多く有するグループにも関わらず、その総支配人だった戸賀崎智信氏が脱法ハーブに手を染めているという衝撃のスクープを報じたのも同誌だった（2013年11月28日号）。 　またAKBは芸能界、テレビ局そして大手広告代理店などの利権、癒着構造といった問題も指摘されてきたが、それを明らかにしてきたもの「週刊文春」だった。 　その最たる例が今年4月2日号に掲載されたAKBメンバーと運営サイド、そして電通との乱痴気飲み会だろう。当時未成年だった峯岸みなみに酒を飲ませたうえ、電通社員を"コスプレセクシー接待"までさせていたという記事だったが、これは単なるスキャンダルではなく業界の構造、暗部に切り込んだスクープだった。 　だが、こうしたタブーに触れたことが、上層部から「やりすぎ」と目をつけられたのではないか、ともいわれている。 「一説には、この記事で電通からかなりのプレッシャーがかかったともいわれていますし、秋元康や運営から、文春の上層部にプロジェクトがもちこまれていたとも聞きます。ところが、新谷編集長のイケイケ路線のせいで、そういうビジネスがことごとくつぶされてしまう。今回の休養はそれに対する不満が背景にあったのではないか、という憶測が広がっています。新谷編集長の路線で「文春」はたしかにスクープを連発していましたが、それでも部数はじりじりと下がり続けている。いつまでもその路線ではやっていけないという判断なのでしょうか」（出版関係者） 　芸能報道の分野で他メディアが触れないタブーに切り込むというのは「週刊文春」の真骨頂だった。実際、AKBだけでなく、15年以上前の1999年には「週刊文春」は芸能界最大のタブーといわれたジャニー喜多川氏の少年への性的虐待問題を報道。これは海外でも大きく報道され、また国会でも取り上げられる事態となった。 　品位や信頼などという権威主義的な言葉で、編集長が休養に追い込まれた「週刊文春」だが、その裏でこの本当の伝統が捨てられようとしているのだろうか。今回の事態が、文春ジャーナリズムの終焉とならなければいいのだが。 （時田章広）