<p>　あれから3年――。東日本大震災発生、大津波、そして原発爆発という事態に多くの日本人は慄き、そして怒りを露にしたはずだ。しかしまだ3年という年月しかたっていないのに、風化は確実に起こっている。中でもひどいのが、我が国の首相である安倍晋三だ。3年前の事故などなかったかのように原発再稼動へ一直線。たった3年前のことを痴呆するのだから、60年以上前の戦争などもちろん忘却の彼方なのも当然か。偏狭な自己愛から、日本を戦争のできる国へと必死だ。大人しい日本人は、いつまでそれを許容するのだろうか。</p>

　史上最年少での国立競技場ライブを今月に控える人気アイドルグループ・ももいろクローバーZの“しおりん”こと玉井詩織の制服姿を、11日発売の「フラッシュ」（光文社）がキャッチしている。 　記事では、玉井が通う都内の私立高校の卒業式の日、友人らに笑顔で手を振る玉井の写真を掲載。顔には大きなマスクをしているが、そこから覗く表情にネット上では「かわいい！」との声が上がっている。 　「フラッシュ」といえば、昨年4月、リーダー・百田夏菜子の静岡県の自宅が、税金滞納で“差し押さえられた”（取材後に納付）と報じた。その直前には、「フライデー」（講談社）が百田の高校の卒業アルバムを掲載している。 「ももクロは、最近“激太り”が話題になっている佐々木彩夏を除く全メンバーが高校を卒業。18歳未満のアイドルは、青少年保護育成条例に引っかかる可能性があるため、マスコミも恋愛ネタの掲載を控えている。しかし高校卒業と同時に、寝かせていたネタを放出するケースも。メンバーは、メディアでたびたび『恋愛禁止』であることを明言しており、過去に恋愛ネタが報じられたことはありません。ただ、玉井は水面下で、某ジャニーズや、担当ヘアメーク男性との熱愛がささやかれたことも。どちらも真偽は不明ですが、玉井はモノノフ（ももクロのファン）の間で『最近、急に女らしくなった』『大人びてる』と評されることも多いだけに、芸能記者も彼女のプライベートに注目しています」（芸能ライター） 　“水着完全NG”“下ネタNG”を貫き、ライブパフォーマンスや、自由奔放なキャラクターを前面に押し出しているももクロ。もし今後、恋愛スキャンダルが世に出たとしたら、受けるダメージはどの程度のものなのだろうか？ 「ももクロには、すでに成人したメンバーもいますが、モノノフの多くが、『セクシャルな目では見ていない』としながらも、『純粋なまま、大人になってほしい』と願っているようです。娘に対する父親の感情に近いといえるかもしれない。もしかしたら、恋愛スキャンダルによる“ファン離れ”は、『一応、恋愛禁止』としているAKB48グループ以上のものがあるかもしれません」（同） 　アイドル業界は“右肩下がり”といわれながらも、依然として飛ぶ鳥を落とす勢いのももクロ。人気メンバーの玉井が高校を卒業した今年、これまで以上に芸能記者から熱い視線を浴びそうだ。

<p>　佐村河内VS新垣の泥仕合とか、もはやワイドショー本編が「さざ波」化してきた2月終盤から3月上旬の2週間。気絶するほど、どーほほほでもいい本家本元「さざ波ニュース」で目眩の快感に溺れようぜ！</p>

「週刊文春」3月13日号 中吊広告より

今週の注目記事 第1位 「衝撃スクープ　清原和博緊急入院　薬物でボロボロ」（「週刊文春」3月13日号） 第2位 「日本の大新聞が喧伝する『アベノファンタジー』の大嘘」（「週刊ポスト」3月21日号） 第3位 「元エリート裁判官が明かす　裁判官は正義より出世が命です」（「週刊現代」3月22日号） 第4位 「消費税8％なのにあえて『値下げ』したド根性企業の商魂と勝算」（「週刊ポスト」3月21日号） 第5位 「文化庁『著作権法』改悪で日本の出版文化が破壊される日」（「週刊新潮」3月13日号） 番外 「現代・ポストのヌードグラビア対決　勝者はどっちだ」 　東日本大震災から3年がたった。メディアは、こぞって被災地の今を報じている。ポストはカラーグラビアで「定点観測　復興する風景」、現代は「2011年3月11日東北生まれの子どもたち」をやっている。 　あの日を忘れない、津波の被害や原発事故の恐怖を風化させてはいけない。そのためには、変わりつつあるものばかりではなく、「変わらない」ものを撮り続けることも大事であろう。そして、これから出てくる放射能被害の実態を報道し続けることである。 　ところで、週刊誌が報じた「疑惑」が、どうやら本物になりつつあるようだ。STAP細胞のことである。 　3月11日付の朝日新聞朝刊が「新たに画像酷似の指摘『根幹揺らぐ』　STAP細胞論文」として、こう報じた。 「生物学の常識を覆すとして世界に衝撃を与えた万能細胞『STAP細胞』の論文が、撤回される可能性が出てきた。発表からわずか1カ月余り。論文の不適切さを問う声が相次ぎ、共著者まで『確信が持てない』と表明した。次々に明らかになる問題に、理化学研究所の対応は後手にまわっている」 　“リケジョ”の星・小保方晴子さんはどうなるのか。ちと心配である。 　さて、今週の現代とポストのヌードグラビアは、どちらに軍配が上がるのか？ 　現代は「長崎真友子『エッチな局アナ』」と、リオのサンバカーニバルの女性たちの巨乳。ポストは、女優・川上ゆうの「アナログなエロカメラ」と料理研究家・森崎友紀「おいしいカラダ」、アイドル・逢坂はるなの「私は卒業して裸になりました」。 　長崎は初々しいポーズがかわいらしく、構図も工夫されている。だが、写真としては川上がもう一人の女性と絡んだエロティックな連作が断然いい。 　もっと見てみたいと思わせる、コーフン度なかなかのポストの勝ちだ！ 　まずは、出版界のネタを新潮から1本選んでみた。 　日本で電子書籍市場が広がらないのは、従来の紙の出版権を持つ出版社でも、同じ本を電子書籍化する場合は、契約を別に結ばなくてはならないという「日本的事情」も大きい。 　そのために出版界では、CDのように発売元（出版社）が著作権を持てる「著作隣接権」を求めているのだが、新潮によれば、文化庁ではそれとは反対の著作権法改正が進んでいるというのだ。 　この背景には、電子書籍をアメリカ並みの出版点数にしたいという経団連の思惑がある。 　これが「電子出版権の新設」で、これが日本に脈々と続く出版文化を壊すと、作家の藤原正彦氏はこう憤る。 「著者が電子出版をする際に、出版社以外の、単に紙の本を電子化して送信するだけの事業者と契約を結べるということ。誰でも手軽に自由に出版できるようになるので、電子本の点数が増え、読者の選択肢が広がるように思えます」 　だが、そうではないというのである。 「長い目で見れば、江戸時代から続く日本の出版文化を破壊し、ひいては国家の根幹を揺るがしかねない大問題なのです」 　本は編集者や校閲が目を通し、間違いや時代考証などをチェックしてから本になるのだが、法改悪されれば間違いだらけの電子書籍が氾濫することになり、本全体の信頼が失われる可能性もある。 「国民は間違いばかり書いてある本にお金を払わないでしょうから、安価な電子書籍が主流になっても、本の購入数はどんどん減るでしょう。国民が本を読まなくなり、読んでも間違った知識しか得られなくなれば、ある程度成熟した民衆の存在が前提になる民主主義は成り立たず、衆愚政治になってしまう。だから、日本の文化、国家にとっての大問題なのです」（藤原氏） 　大学生の40％は本を読まないという統計がある。それでも、年間の新刊書籍点数は8万点近くもある。そこに、面白さや珍奇さだけの電子書籍が大量に加われば、本当に読んでおかなくてはいけない本を探し出すのは至難になる。 　私が以前から主張しているように、新刊点数を現在の半分に減らし、出版社と流通、書店が共同してアマゾンに対抗できる電子書店のプラットフォームをつくらなければ、この国の出版文化に未来はない。 　遅きに失してはいるが、今からでも国を巻き込んだ「出版文化再生」のためのプロジェクトを始めるべきである。 　お次は、もうじき消費税が8％に上がるのに、あえて値下げしたり価格据え置きの「根性企業」が増えているというポストの記事。　 　たとえば、すき家は牛丼並盛280円→270円。日清食品は「ラ王シリーズ」容器・具材変更で約16％の値下げ。サンリオピューロランドは大人休日4,400円→3,800円など、平日休日ともに値下げする。 　ファミリーマートは、サンドイッチのパン5％増量でも価格据え置き。あのサイゼリヤも、半数程度の価格を据え置きだという。行かざるを得まい。 　イオンは、半数以上のPB商品で価格を据え置き。無印良品も、75％の商品で価格を据え置き。しまむらは、一部商品の価格を据え置きにする。 　こうしたことがなぜ起きるのか。経済ジャーナリストの荻原博子氏は、こう言う。 「給料が上がらず、デフレ脱却は実現していない中、消費増税を価格に転嫁すれば、小売業界は大打撃を受ける。消費増税で喜ぶのは輸出戻し税（企業が製品を輸出した場合、外国の消費者には税金分を価格転嫁できないという理由で、輸出製品の部品や原材料の価格に含まれている消費税分を国が輸出企業に戻す還付金のこと）で巨額の還付を受ける大企業だけ。内需型企業は生き残るために、身を削ってでも価格を下げざるを得ない状況です」 　昨年6月、消費増税を決めた政府は「消費税還元セール禁止法」を成立させた。だが、岡田元也イオン社長は「国民生活を考えていない」、ユニクロ柳井正会長は「それが先進国か」と、反対論が相次いでいる。 　消費税はアベノミクスを崩壊させる。それについては、第2位のポストの記事で触れる。 　現代の元裁判官の告白は、『絶望の裁判所』（講談社現代新書）のパブ記事ではあるが、読むべき内容がある。 　この人物は瀬木比呂志氏。東京地裁判事補から那覇地裁を経て最高裁判所調査官などを歴任して退官し、現在は明治大学法科大学院教授である。 「私は'79年の任官から'12年に大学教授に転身するまで、33年にわたって裁判官を務めてきました。その中で目の当たりにしたのは、最高裁の意に沿わない人材を排除する人事システムの問題点や、モラル、そしてパワー、セクシャルなどのハラスメントが横行する、裁判所の荒廃ぶりでした。（中略） 　この人事システムが、裁判所を荒廃させた一因なのは間違いありません。現在、日本の裁判所は最高裁長官をトップとし、その腹心である最高裁事務総長が率いる事務総局が、全国の裁判官を人事や組織の圧力で支配しています。事務総局は意に沿わない判決や論文を書いた裁判官に対し、昇進を遅らせる、住まいとは遠く離れた地方に単身赴任させる、あるいは前述したように再任を拒否するといった嫌がらせをします。 　その結果、裁判官は刑事被告人、あるいは民事訴訟の原告・被告の権利や結論の適正さを自分で考える前に、とにかく事務総局の意向ばかりを気にするようになってしまったのです。事実、ある地裁の所長はことあるごとに『それは事務総局の考え方と同じか？』と確認していました。（中略） 　日本では裁判官が刑事系と民事系に分けられ、基本的に同じ分野を担当し続けます。そして刑事系裁判官は日常的に検察官と接しているため、考えがどうしても検察寄りになる。被告の中には根拠のない主張する人もいますから、刑事事件を長く担当していると、被告に対して偏見を抱くようになってしまうのです。その結果、刑事系の裁判官は仲間内で被告のこと蔑視し、『やつら』などと呼ぶようになる。（中略） 　現在の竹崎博允最高裁長官の実権、支配権は矢口長官（洪一・第11代最高裁長官＝筆者注）以上とも言われますが、なぜ彼がそれほどの力を持ったのか。その背景には裁判員制度導入があります。 　現行の裁判員制度については、今後改善すべき欠点はあるものの、市民の司法参加という意味では、評価されるべきだと思います。しかし、『竹崎氏らには別の思惑があった』といいます。 『裁判員制度を導入することで刑事裁判に脚光を集め、近年民事系に比べて著しく劣勢にあった刑事系裁判官の基盤を強化し、同時に人事権を掌握しようという狙いがあった』──そう言われているのです。 　その思惑通り、裁判員制度導入以降は、刑事系の裁判官や書記官が増員され、主要ポストの多くが、竹崎氏に近い刑事系裁判官で占められるようになった。その結果、究極の情実人事が実現したわけです。（中略） 　本気で裁判所を改革しようと考えるなら、法曹一元制度、つまり弁護士経験者を裁判官に登用する制度を導入するしかありません」 　本を買わずとも、十分に瀬木氏の意が伝わる記事である。 　いま安倍政権批判をさせたら、ポストほど鋭いメディアはないだろう。アベノミクスはほぼ崩壊しかけているのに、それを助け、大本営発表を垂れ流している大新聞を批判する舌鋒も激しい。 　ポストによれば、3月3日付の新聞各紙の夕刊は「設備投資4.0％増」と報じた。 　読売の記事には「財務省が3日発表した2013年10～12月期の法人企業統計によると、金融業・保険業を除く全産業の設備投資は、前年同期比4.0％増の9兆4393億円」とあった。 　これを読んだ読者は「景気が上向いている」と思い込むはずである。しかし、この数字にはカラクリがあると、ポストは言う。 　第一生命経済研究所経済調査部の首席エコノミスト・熊野英生氏はこう指摘する。 「実は前年比ではなく前期比で見ると、設備投資は2四半期連続で減少しています。つまり、設備投資は昨年同時期と比べると増えているが、この半年間で見れば減ってきている。ではなぜ昨年比だと伸びているかというと、比較対象となる12年には復興需要やエコカー補助金等の効果で4～6月期が大きく伸びていて、その後は下がっていた。前年より下がった12年後半の数字と比べているから、上がっているだけ。これは前年比の“マジック”なのです」 　また、厚労省が賃金構造基本統計調査（全国）を発表すると、各紙は2月21日付でこう報じた。 「朝日は『短時間労働の時給、微増　男性1円、女性6円増　13年厚労省調査』と、非正規雇用の労働者の賃金が上がったという“いいニュース”をメインに報じている。ところが、実際の調査結果を見てみると、むしろ驚くべきは、フルタイム労働者の賃金が0.7%減であり、とりわけ男性が0.9％も減っていることである。こちらのほうが、パートタイムの賃金微増よりよっぽど見出しにすべきニュースだと思うのだが、『安倍政権打倒は社是』（by安倍首相）のはずの朝日も、こと景気の記事に関してはやけに政権に甘い」（ポスト） 「産経（3月5日付）は、経済面で大きく『電機6社ベア実施　パナソニック6年ぶり容認』と題した記事を掲載。電機大手6社がベアを実施する見通しだと伝えた。ところが同じ経済面には下に小さく、『現金給与総額3カ月ぶり減　1月勤労統計』というベタ記事もある。日本企業全体の現金給与が前年同月比で下がったという暗い話題である」（同） 　新聞の景気、経済関連の報道は、マーケット関係者から見ると違和感があると、投資顧問会社マーケットバンクの岡山憲史代表は語っている。 「いまの株価は概ね、4～6か月後の経済指標に跳ね返ると見られていますが、現在の株価は不振です。昨年12月30日の大納会に1万6291円という年初来最高値を更新して、その後は低迷。最近では1万4000円台です。しかも、先進国で株価が下がっているのは日本だけです。アメリカは、2月27日にS＆P 500種株価指数が過去最高値を更新したほど。日本はバブル以降、株価は1度も高値更新していない。アベノミクスから1年を経た現在も過去最高値の3分の1の水準が続いているんです。この株価に象徴されるように、景気は鈍化していると考えていいのだが、メディアはそこに言及しようとしない」 　ポストは、アベノミクスについての大新聞の報道は大本営発表だとし、貿易赤字は原発停止のせいではなく、本当はアベノミクスのせいだ、世論調査で世論誘導をしていると批判する。 　上智大学文学部新聞学科の渡辺久哲教授（メディア調査論）も、こう言っている。 「新聞各紙は言論機関であり、極端な話、国民が全員『反対』と言っても『これは正しい』と言うべきで、そういう気概がなければ本当の言論機関とは言えません。世論調査で数字を作って、『国民の6割がこう考えている』からこうだというのでは話になりません」 　私は、4月からの消費増税はアベノミクスを壊すだけでなく、日本経済を回復不能にまで落ち込ませるのではないかと心配している。 　みみっちい話で恐縮だが、私は毎日バスで駅まで出ている。片道200円だから往復で400円。これがPASMOを使わないと片道210円になる。これぞ便乗値上げである。したがって一日20円の負担増になるから、20円×24日（月曜日から土曜日）＝480円×12カ月＝年間5,760円増にもなるのだ。これで景気が上向くはずがないではないか。 　神は細部に宿る。庶民は日常の小さなことから世界を考えるのである。安倍首相はそのことに気がつかない「どうしょうもない人」である。 　今週の注目記事第1位は、文春の「清原和博のクスリ疑惑」。まずは、こういうコメントから紹介しよう。 「じつは清原は覚せい剤などの薬物の禁断症状に苦しんでいるのです。昨年、彼は足立区にある精神科の病院に一週間ほど極秘入院しています。入院したのは、傍目にも言動が異常をきたしていたから。隣で呼びかけても無反応、目の焦点が合わず、口はネチャネチャと粘つき、ときおり意味不明のことを口走っていた。この病院で電気ショックなどの治療を受け、“シャブ抜き”が行われたそうです」 　元プロ野球の大スター清原和博（46）の覚せい剤“疑惑”は、少し前から騒がれていた。 　私も先月下旬に行われた友人の出版祝いの会で、「清原が近々、シャブで逮捕されるらしい」という話がひそひそ交わされているのを聞いている。 　このコメントを語っているのは清原と親しい友人A氏だが、親しい友人B氏による証言もある。 「清原の妻・亜希さんは、『最近夫の様子がおかしい。暴力的になり、すぐ激昂する。刃物持って追いかけ回されたこともある』と、複数の親しい知人に相談しているのです」 　清原といえばPL学園時代、甲子園で桑田真澄とともに高校生離れした素質を見せた。86年に西武ライオンズに入団し、入団4年目には21歳で100号本塁打を達成。23歳で年俸1億円を超えるなど、いずれも史上最年少記録を更新した大打者である。 　巨人、オリックスとチームを渡り歩いたが、オールスターのMVP7回、サヨナラ本塁打12本の日本記録を持つ記憶に残るスーパースターだった。 　また、その言動や威圧感で「番長」という呼び名がついた。 　西武ライオンズ時代に麻薬撲滅のポスターに登場して、そのコピーには「覚せい剤打たずにホームランを打とう」とあったと、文春が書いている。 　2000年に、アイドルグループ「セブンティーンクラブ」などで活躍したモデルの木村亜希（44）と結婚し、2人の息子にも恵まれた。 　亜希は子育てをしながらカリスマモデルの地位を確立し、11年にはベストマザー賞を受賞している。清原も、マイホームパパぶりを発揮していたのだが……。 　しかし、引退後の彼を待ち受けていたのは、現役時代のような輝かしい生活ではなかった。カネ遣いと言動の荒さも災いしたようである。 　そんなうっぷんをクスリで紛らわせるようになったのだろうか。 　こうした情報をキャッチした文春取材班が、清原追跡を続けたところ、2月27日、都内の大学病院に入院したのが確認されたという。同日午後10時半過ぎ、清原は、妻ではない女性を伴って大学病院の出口から現れた。日焼けした肌に、ゴールドのペンダント。短パンをはいた脛には龍の入れ墨。 　文春が「覚せい剤をやっているという話があるが」と切り出すと、初めはろれつが回らないものの、それなりに答えていたが、 「いつ（病院に＝筆者注）入ろうが、あなたに答える必要がない。そういう検査も含めて……、事務所から、きちんとした答えを出すって。そして、あなたが今言ったことを……。ね？　もし違った場合、あなた、とことん追いつめますからね」 　そのあたりから清原の態度が急変したそうだ。記者からICレコーダーを奪い取り、カメラマンからもカメラを奪い取ろうとした。 　ガードマンが割って入ろうとすると、ガードマンから見えないように斜め後ろを向き、折れたICレコーダーの鋭利な部分に自らの左手の甲にあて、何度も傷つける自傷行為を繰り返したというのだ。 　グラビアには、記者からICレコーダーを奪おうとして、記者ともみ合う姿が写っている。 　文春によれば、薬物使用の可能性が極めて高い清原への捜査当局の包囲網は狭まっているという。マスコミ関係者によれば、2011年頃にも清原の薬物使用の情報が出回り、マスコミが一斉にマークしたことがあったという。厚労省の麻薬取締部が清原を狙うチームを編成しているともいわれ、相当時間をかけて疑惑を追っていた記者もいたというのである。 　疑問なのは、以前も文春は「CHAGE and ASKA」のASKA（飛鳥涼、本名＝宮崎重明）がクスリ漬けだと報じたが、警察や麻薬捜査官が動いたという話は聞かない。 　今回の清原も、覚せい剤疑惑はかなり濃厚のようだが、事情聴取すら行われていないようなのはなぜなのだろうか？ 　文春は、薬物疑惑を立証するのは困難であるという。 「覚せい剤が尿検査で検出できるのは、せいぜい使用から三日間。常用者でも十日間程度。髪の毛には長期間残留しますが、信頼度が低いので、裁判でも証拠にはなりにくい」（覚せい剤に詳しい医師） 　現代では、スポーツライターの藤本大和氏がこう話している。 「清原に近いと見られていた人物2人が、覚せい剤取締法違反で逮捕されたことも疑われる要因の一つでしょう。一人は彼のタニマチといわれた人物。もう一人は元プロ野球選手です」 　だが、関東を担当する厚労省麻薬取締官はこう言っている。 「清原の家を視察しに行った捜査官がいたのは事実ですが、専門チームを作って内定していたわけではない。詳しくは言えませんが、今日明日にも逮捕されるような案件ではない」 　文春が報じたことに対して、清原の個人事務所が「清原は今年1月下旬から体調を崩し、病院で診察を受けた結果、糖尿病と診断された」とマスコミへFAXを流し、名誉毀損訴訟を含めたあらゆる法的手段を通じて、徹底的に文春に抗議することを“検討している”との見解を発表した。 　やるがいい。法廷の場で堂々と「わいは薬中ではないんや」と主張し、文春の報道が事実無根であることを証明したらいい。そうすれば「やっぱり番長や、かっこいい」となるかもしれない。これだけ書かれたのだから、疑惑のままうやむやにしては絶対いけない。要注目である。 （文＝元木昌彦）

NHK連続テレビ小説『花子とアン』番組サイトより

　今月31日スタートのNHK連続テレビ小説『花子とアン』でヒロインを演じる吉高由里子が、撮影現場で“ピリピリしている”と、「女性自身」（光文社）が伝えている。 　同ドラマは、明治から昭和の混乱期に翻訳家として活躍した村岡花子の生涯を描いた伝記作品。『ドクターX～外科医・大門未知子～』（テレビ朝日系）などの中園ミホが脚本を手がけ、『あまちゃん』や『ごちそうさん』に続くヒットが期待されている。 　記事によれば同作は、花子（吉高）の妹・かよ役を演じる黒木華が、2月に映画『小さいおうち』でベルリン国際映画祭の最優秀女優賞（銀熊賞）を受賞して以降、黒木の出演シーンが急増。そんな周囲の変化を感じてか、最近の吉高は現場でイライラしていることが増え、時には「ニッコリしてください」と指摘したスタッフに対し、「笑ってるよ！」と突っぱねる一幕もあったという。 　黒木といえば、『小さいおうち』で昭和の女中役を演じ、主演の松たか子を“食った”ともいわれている。古き良き日本女性の家事の所作を丁寧に演じ、名匠・山田洋次監督からも「日本一割烹着の似合う女性」とのお墨付きを得ている。 　『花子とアン』で黒木が演じるかよは、家計を助けるため製糸工場に住み込みで働き、後に東京の出版社で働く花子と同居する人物。ヒロインと絡むシーンも多そうだ。 「同作のヒロインは吉高ですが、一応“Wヒロイン”ということで、仲間由紀恵の出演も決まっている。さらに黒木の演技も注目されるでしょうから、吉高が仲間や黒木に“持っていかれる”可能性も。その点は、ヒロインが明確だった『あまちゃん』や『ごちそうさん』とは、勝手が違うといえるかもしれない。また、『花子とアン』の後に放送される『マッサン』が、初の外国人ヒロインということで、早くもマスコミは米女優・シャーロット・ケイト・フォックスに注目。週刊誌などもこぞって彼女の素顔を取り上げており、話題的に吉高が“おいてけぼり”をくらっている感も……」（芸能ライター） 　吉高は、昨年出演した『ガリレオ』（フジテレビ系）以来、1年ぶりの連ドラ出演。同作で演じた岸谷美砂という役が、ネット上で「ムカツク」「ウザイ」などと大バッシングを受けたこともあり、次の国民的ドラマでは、なんとしても支持を集めたいところだろう。 　黒木が脚光を浴び、次回作の外国人ヒロインが話題となっている今、吉高の心中は「主役は私よ！」といったところだろうか？