公式メルマガ始めました！ キングオブコメディのガチゆるハートウォーミングバラエティ『ニコニコキングオブコメディ』第78回放送です。 2013年6月28日(金)～7月7日(日)に三鷹市芸術文化センター星のホールで行われるお芝居『はぐれさらばが“じゃあね”といった』の稽古が押して収録に遅刻してきた今野くん。待ちくたびれてイライラが募っていたパーケンさんに許してもらうことはできるのでしょうか。 そして、前回の放送でクビになったと思われるあのおやつの人は、いったいどうなるのか!? ●「ニコニコキングオブコメディ」アーカイブ集 http://www.cyzo.com/2010/08/post_5162.html ●サイゾーテレビ http://ch.nicovideo.jp/channel/ch3120 ●サイゾーテレビ on Twitter http://twitter.com/cyzoTV 番組DVDについては以下より！ 2011年10月4日に発売されたDVD『ニコニコキングオブコメディ 冗談にもほどがある！』の予告ムービーを先行ドロップ！　サイゾーテレビでのぐだぐだ放送から、まさかのDVD化にいたった本作はなんと、（ほとんど）オール撮り下ろしです！

ニコニコキングオブコメディ 冗談にもほどがある! 発売中です
さらに、編集部では番組プロデューサーディレクターの佐藤ムー太郎さんに緊急インタビューを敢行！　その様子を以下に大公開です。 ――いよいよ番組DVDの発売が明日に迫りました。いまのご気分は。 ム　生きてるといろんなことがあるなぁ、と思っています。どきどきします。 ――番組開始当初、DVD化は想定していなかった？ ム　してないですね。全部無料で見られるというコンセプトで始めた番組でしたし、現にアーカイブはすべて無料で公開していますので、発売元のハピネットさんからDVD化のお話をいただいたときは、正直「どうなのかね？」と思いました。 ――DVDの発売でアーカイブはどうなるのでしょうか。 ム　そのまま残します。今回のDVDはほとんど全部撮り下ろしで、番組のトーク内容をキングの2人が検証してゆくという企画なので、アーカイブを見てからDVDを見た方が楽しめますし、DVDを見て気になった部分のトークをアーカイブで振り返ったりもできる。そういう楽しみ方ができるソフトになっています。DVDには『ニコキン』各回のダイジェスト的な説明を一覧にしたチラシを封入していますので、DVDとサイゾーテレビを行ったり来たりしてほしいですね。 ――メディアミックスですね。 ム　そうですね、結果的にメディアミックスっぽい形になりましたね。メディアミックスってこういうことでいいんでしょうか。 ――いいと思います。では、DVDの中でオススメの検証VTRをひとつ挙げるとしたら？ ム　やはり「高橋バカ部屋」です。あのVTRを見てたら、なぜかくしゃみが止まらなくなりました。 ――ありがとうございました。

　「表現の自由」をめぐって注目された、児童ポルノ法改定問題。今年4月から自民党を中心に進められた規制を強化する形での改定案は、多くの人々の働きかけによって、どうにか国会会期末まで審議されることもないまま終わりを迎えそうだ。 　だが、夏の参院選で与党優勢が伝えられる中、再び改定案が浮上すれば、あっという間に成立してしまう可能性もある。 　そこで、今回はあらためて改定案の問題点を整理してみたい。 　今回の改定案は、2009年に自民・公明両党が提出したものと大差はない。そこで挙げられる問題点は、大きく3つに分かれる。 1：単純所持の禁止 第六条二項を新設 何人も、みだりに、児童ポルノを所持し、又は第二条第三項各号のいずれかに掲げる児童の姿態を視覚により認識することができる方法により描写した情報を記録した電磁的記録を保管してはならない。（罰則なし） 　単純所持を禁止する国では、冤罪の発生が相次いでいる。アメリカのコネチカット州では、離婚裁判中の妻が夫のノートPCに児童ポルノを仕込むという事件が発生（アクセス時間に夫が旅行中だったため、すぐに冤罪が発覚）。また、家族の写真を現像に出した際に、自分の娘の裸が写っていたため通報されるという、冗談のような事件は無数に発生している。イギリスでは、反戦運動のシンボル的存在だったロックバンド「Massive Attack」のメンバー・3Dが、イラク戦争の直前に児童ポルノ閲覧の容疑で逮捕され、後に証拠不十分で釈放という事件もあり、新たな予防拘禁の手段としても使われている可能性が高い。 　日本でも児童ポルノ法第二条のあいまいな定義が覆されない以上は、同様の事例が起こることが懸念される。 2：漫画・アニメ規制のための調査研究 附則の第二条の新設 政府は、漫画、アニメーション、コンピュータを利用して作成された映像、外見上児童の姿態であると認められる児童以外の者の姿態を描写した写真等であって児童ポルノに類するもの（次項において「児童ポルノに類する漫画等」という）と児童の権利を侵害する行為との関連性に関する調査研究を推進するとともに、インターネットを利用した児童ポルノに係る情報の閲覧等を制限するための措置（次項において「インターネットによる閲覧の制限」という）に関する技術の開発促進について十分な配慮をするものとする。 2　児童ポルノに類する漫画等の規制及びインターネットによる閲覧の制限については、この法律の施行後三年を目途として、前項に規定する調査研究及び技術の開発の状況等を勘案しつつ検討が加えられ、その結果に基づいて必要な措置が講ぜられるものとする。 　一部の国では漫画・アニメも「児童ポルノ」と判断され、有罪判決を受ける事例がある。代表的な事例は、スウェーデンの漫画翻訳家であるシモン・ルンドストローム氏の事件である。 　ルンドストローム氏は、離婚した元妻と親権を争う裁判を行っていたのだが、その過程で元妻が裁判を有利に進めるためか、彼を「幼児性愛者である」と警察に通報。家宅捜索の結果、パソコンに保存されていたネットから拾った日本人が作成したとおぼしきイラストが「児童ポルノ」であるとされ、逮捕。一審・二審では有罪を宣告され罰金刑となったが昨年、スウェーデン最高裁は「（問題となった39点のイラストのうち）1枚はリアルに描かれているため、有罪になる可能性も考えられる」としながらも、「犯罪として成立し得るものではない」と、無罪判決を下した。この過程では、スウェーデン警察の児童ポルノ担当者が同地の新聞に「実際に性的虐待などの被害を受けている児童がいる中で、漫画を取り締まっている場合でない」と発言するなど、スウェーデン国内では大きな議論を呼び起こした。 　また、裁判の過程でルンドストローム氏は出版社から仕事を切られるなど、実害も受けている。 3：児童ポルノ取り締まりのためのネット事業者の努力義務規定 　インターネットを利用した不特定多数の者に対する情報の発信又はその情報の閲覧等のために必要な電気通信役務（電気通信事業法〔昭和五十九年法律第八十六号〕）第二条第三号に規定する電気通信役務をいう）を提供する事業者は、児童ポルノの所持、提供等の行為による被害がインターネットを通じて容易に拡大し、これにより一旦国内外に児童ポルノが拡散した場合においてはその廃棄、削除等による児童の権利回復は著しく困難になることに鑑み、捜査機関への協力、当該事業者が有する管理権限に基づき児童ポルノに係る情報送信を防止する措置その他インターネットを利用したこれらの行為の防止に資するための措置を講ずるよう努めるものとする。 　多摩大学情報社会学研究所研究員の中川譲氏によれば、「インターネットのブロッキングが一歩前に進む」という。現在、日本国内のインターネットサービスプロバイダ（ISP）は人権侵害に対する緊急避難措置として、児童ポルノが掲載されている疑いがあるサイトのブロッキングを行っている。この条文の追加によって、緊急避難ではなく正当な業務行為となる。ISPでは、誰が児童ポルノを掲載しているサイトにアクセスしたかも把握することができる。捜査機関からの「児童ポルノの取り締まりのために必要」という要求に対して、ログを開示するISPが現れる可能性もある。3つの問題点の中では直近の効果は少ないが、将来的にネットで誰がどこにアクセスしているかを国家が監視するための土台になり得る可能性がある。 　これらの点からも、児童ポルノ法改定案が冤罪を生み出す可能性を持ち、漫画・アニメなどの文化産業の萎縮効果をもたらすことは明らかだ。 　筆者は今回の児童ポルノ法改定案の浮上に際して、中心人物である自民党の高市早苗政調会長にさまざまな媒体を通じて取材を申し込んでいるが、多忙を理由に拒否されている。ただ、秘書を通じて「前回とスタンスに変化はない」との発言は得られている。 　08年に高市政調会長に取材した際には「個人の性的好奇心を満たす目的による児童ポルノへの『需要』に歯止めをかけない限り、『供給』の根絶は困難です。また、児童ポルノの被写体になった被害者の生涯にわたる苦悩、第三者が画像を持ち続けることへの苦痛や拡散への不安を考えると、規制はやむを得ないと考えています」と、所持の禁止に対するスタンスの説明を受けている。この時も、冤罪の可能性については聞いたが「電子メールで送りつけられるような本人の意図しない所持については罪にならないように、条文の文言に十分な配慮を行っています」という。確かに、新設がもくろまれている第六条二項には「みだりに」の4文字が入っているが、これが十分な配慮とは考えがたい。 　以上が、今回の自民・公明・維新の会によって提出された改定案の大まかな問題点である。 　今回、4年ぶりに改定案が提出された背景には、自公政権の復活により表現規制と情報統制のための措置や立法が次々と現実になっていることが挙げられる（これらの全体像については、上智大学教授の田島泰彦氏が出版業界誌「出版ニュース」13年3月下旬号でも述べている）。こうした措置や立法の先にあるのが、自民党の改憲草案である。改憲をめぐっても、意見は大きく分かれるところだろう。99年の青少年有害社会環境対策基本法案以来、自民党には立法や改憲などによって、社会を引き締めることが国家の利益につながると信じてやまない議員が常に一定数存在する。だが、亡国の危惧が高まるTPPを推進しながら、一方では亡国の危機を防ぐために社会を引き締める措置を行おうと考えているわけで、やっていることはとてつもなくちぐはぐだと言わざるを得ない。 （文＝昼間たかし）

　はぁ～い、タテロール高柳です。なんだかみんなとは久しぶりの気がするけど、きっと気のせいねぇ。毎日ジメジメしてて気分はウツウツ。ああ～、夏が待ちどおしいわぁ。それにしても日本って梅雨は蒸し暑いし、真夏は暑すぎるし、暮らしにくいったらありゃしないわ。私みたいなビンカンな体質には日本暮らしがきっと合ってないのよ。やっぱりこれからは世界に目を向けなくちゃいけないわ～。

■狙うは織田信長？　それとも??……「信長茶寮」

「信長茶寮」公式サイトより