フジテレビ『アイアンシェフ』

　案の定というべきか、フジテレビが1日、番組改編説明会を開き、昨年10月から放送を開始した『アイアンシェフ』（金曜・午後7時57分～）の打ち切りを発表した。理由は言うまでもなく、視聴率の低迷だ。 　同番組は1993年から6年間放送されたフジテレビ系の料理バトル番組『料理の鉄人』を13年ぶりに復活させたもの。セットだけで数千万円の制作費をかける力の入れようだったが、視聴率は初回こそ2ケタをマークしたものの、その後は6～8％台をウロウロ。昨年大みそかにはNHK『紅白歌合戦』の裏で6時間の特番を放送したが、最終的には4％前半まで数字が落ち込んだ。 　同局関係者は「次期社長の呼び声高い大多亮氏の肝いりでスタートしましたが、これでは打ち切りも当然。同氏も、社長争いから一歩後退したと言ってもいい」と話す。 　そんな中、思わぬとばっちりを受けたのが江口洋介だ。フジテレビは1月から『アイアンシェフ』のテコ入れとして、イタリアンレストランを舞台とした江口主演のドラマ『dinner』をスタート。『アイアンシェフ』主宰の玉木宏を“飛び入り出演”させるなど、巻き返しを図ったが、『アイアンシェフ』どころか、『dinner』までもが8～11％台の視聴率を推移している。その挙げ句の『アイアンシェフ』打ち切りという、本末転倒としかいえない状況である。 「『アイアンシェフ』打ち切りの話を聞いて、江口さんは『このドラマどうすんだよ……』と苦笑いを浮かべていたそうです。せっかく江口さんに協力してもらったのに、この結果では顔向けできない。年内のどこかで再び江口さん主演の連ドラをやる方向で、落とし前をつけることになりそうです」（ドラマ関係者） 　フジテレビの“迷走”は、いつまで続く!?

フジテレビ『アイアンシェフ』

　案の定というべきか、フジテレビが1日、番組改編説明会を開き、昨年10月から放送を開始した『アイアンシェフ』（金曜・午後7時57分～）の打ち切りを発表した。理由は言うまでもなく、視聴率の低迷だ。 　同番組は1993年から6年間放送されたフジテレビ系の料理バトル番組『料理の鉄人』を13年ぶりに復活させたもの。セットだけで数千万円の制作費をかける力の入れようだったが、視聴率は初回こそ2ケタをマークしたものの、その後は6～8％台をウロウロ。昨年大みそかにはNHK『紅白歌合戦』の裏で6時間の特番を放送したが、最終的には4％前半まで数字が落ち込んだ。 　同局関係者は「次期社長の呼び声高い大多亮氏の肝いりでスタートしましたが、これでは打ち切りも当然。同氏も、社長争いから一歩後退したと言ってもいい」と話す。 　そんな中、思わぬとばっちりを受けたのが江口洋介だ。フジテレビは1月から『アイアンシェフ』のテコ入れとして、イタリアンレストランを舞台とした江口主演のドラマ『dinner』をスタート。『アイアンシェフ』主宰の玉木宏を“飛び入り出演”させるなど、巻き返しを図ったが、『アイアンシェフ』どころか、『dinner』までもが8～11％台の視聴率を推移している。その挙げ句の『アイアンシェフ』打ち切りという、本末転倒としかいえない状況である。 「『アイアンシェフ』打ち切りの話を聞いて、江口さんは『このドラマどうすんだよ……』と苦笑いを浮かべていたそうです。せっかく江口さんに協力してもらったのに、この結果では顔向けできない。年内のどこかで再び江口さん主演の連ドラをやる方向で、落とし前をつけることになりそうです」（ドラマ関係者） 　フジテレビの“迷走”は、いつまで続く!?

『ガキンチョ★ROCK』
（バンダイビジュアル）

　キングコング・西野亮廣と森三中・大島美幸の“場外バトル”が一部で盛り上がりを見せている。これは大島の夫で放送作家・鈴木おさむ氏の著書『芸人交換日記』（太田出版）をめぐり、西野がTwitter上で「ちっとも面白くない」と批判。これに大島が夫に代わって激怒し、テレビ番組上でAKB48・峯岸みなみばりの“丸坊主謝罪”を要求した。 　大島の怒りはその後も収まらず、今月3日に登場したイベントでも爆発。リポーターから水を向けられた大島は「待ってました！」とばかりに「おい、西野！　死ぬまで一生許さねぇからな！」と宣言。一応、西野からは謝罪の手紙が届いたというが、大島は「あんなの嘘だ」とバッサリで、最後は「西野！（吉本の）本社に来い、この野郎！」と挑発してその場を後にした。 　騒動当初は大島の怒りようから“ガチ”と見ているマスコミも多かったが、このところは“ネタ臭”がプンプン……。週刊誌デスクは「結果的に『芸人交換日記』の宣伝になっている。西野も最近はすっかりテレビで見なくなったし、吉本としては騒動が過熱して盛り上がれば、西野の再起にもつながるし、一石二鳥。そう思ってからは、すべてがアングルにしか見えませんね」と話す。 　事実、この日のイベントでは森三中の村上知子と黒沢かずこが舞台裏を暴露。取材した記者によれば「すでに西野と大島がテレビ番組で直接対決する企画が決定していることを、2人が明かしたんです。その瞬間の現場の冷めた空気といったら……。『なんだかんだでプロレスじゃねーか』とボヤく声しか聞こえませんでしたね」。 　こうなったら、本当にプロレスのリングでどつき合ってもらったほうがよさそうだ。

　サイゾーのニュースサイト「Business Journal」の中から、ユーザーの反響の大きかった記事をピックアップしてお届けします。 ■「Business Journal」人気記事（一部抜粋） 富士通1000億円規模の赤字、9500人削減　ルネサスに逃げられ半導体事業統合どうなる？ 女子高生が鶏を育てて解体して食べる　「命の授業」は残酷か？ 忙しい毎日を充実させる睡眠の秘訣 ■特にオススメ記事はこちら！ ついに3月から全国の交通系ICカード相互利用開始！というわけではない？ - Business Journal（3月5日）

PASMO・Suica専用自動改札機
（「Wikipedia」より）

　2013年3月23日、日本中の交通系ICカードが相互利用できるようになる。これを聞いて「おお、すごい！」と思う人もいれば、「そんなの前からできるよね？」と思う人もいるだろう。 　これまでも「Suicaと○○は相互利用可能」というエリアはたくさんあった。例えば、JR北海道のKitacaや、福岡市交通局の「はやかけん」、JR九州のSUGOCAのエリアはSuicaで利用できるし、逆にKitacaのカードを使って山手線に乗ることもできた。しかし、KitacaでSUGOCAエリアには入れない、という状況だったのだ。これが3月に変わる。 　従来はJR東日本のSuicaを中心にそれぞれが相互利用を可能にしてきたが、3月23日を期して、提携各社間がシームレスにつながるようになる。おおざっぱにいえば、北海道から九州まで、どこか1ブランドのICカードを持っていれば、ずっと乗り継いでいけるということになる。 ●すべてがつながるわけではない？ 　この相互利用についての検討はすでに2010年から行われており、2011年には「2013年春から相互利用開始」と発表されていた。そのたびに「全国交通系ICカード」という言い方をされているため、全国に存在するすべての交通系ICカードが相互利用可能になるように思っている人がいるかもしれない。しかし実際は10種の提携だ。 　実は交通系ICカードというのは、かなりの種類がある。今回の相互利用に参加するのは、 　・JR各社：Kitaca、Suica、TOICA、ICOCA、SUGOCA 　・各地の私鉄系カード：PASMO（首都圏）、PiTaPa（関西）、manaca（名古屋）、はやかけん（福岡）、nimoca（西日本） となっている。 　このほかにも、交通系ICカードはたくさんある。例えば、北海道にはバス用カードとしてドゥカードとバスカードがあるが、これは相互利用に入らない。広島のバスや船で使えるPASPYのエリアにICOCAを持って行けば使えるが、逆にPASPYはほかのエリアで使えないという片道対応だ。このような片道対応になるエリアもいくつかある。 　ほかにも相互利用に含まれないカードはかなりあるから、手元のカードがどこまで使えるのか、この機会に確認してみるとよいだろう。もし手元のカードが上記の10種に含まれない人でも、近畿エリア在住の場合にはPiTaPaやICOCAに乗り換えるという手段が使えるかもしれない。PiTaPa、ICOCAエリア内に存在する小規模なエリアのカードは、たいていこの2つに置き換え可能だから、これも考慮してほしい。 　また、電子マネーについては少し難しい。上記の10種連携になるうち、PiTaPaだけは電子マネー機能が連携しないのだ。これは決済方法が違っているためだ。旅先での買い物を電子マネーで手軽に済ませたいという人は、少し注意しなければならない。 ●しばらくは乗車料金に注意 　まれにICカードでの乗車料金計算が間違っていた、というニュースを耳にする。昔のように路線図を見て自分で料金確認をして切符を購入するのではなく、どこへ行くにもカードをタッチするだけで済むせいで利用者側もなかなか気づきづらいが、相互利用開始以降は少し気にしてみたほうがいいかもしれない。 　首都圏の私鉄やバスで利用できるPASMOが誕生し、JR東日本のSuicaと相互利用できるようになったのは07年3月だ。この相互利用開始にあたって、検証された利用パターンは実に12億3000万通りだという。首都圏は私鉄乗り入れなども多く、乗り換えや直通運転を含んだパターンを検証しようとするとそれほどの数になるのだ。首都圏だけでこれほどだというのだから、全国相互利用にあたってどれだけの検証が行われたのかは予想もできない。 　分母が大きければ、小さなミスの数も増えるだろう。相互利用が始まった最初の頃は少しだけ料金を気にしてみると、安心につながるかもしれない。特定時間のみに走る直通運転路線と私鉄に乗り換えてゆっくり進んだ場合とで料金が違うような場所は、特に気にしてみてもよさそうだ。 　なお、相互利用の範囲が広がっても、定期券が3社路線にまたがったものにできないことや、あらゆる乗り換えパターンに対応するわけではないあたりに変化はなさそうだ。 （文＝エースラッシュ） ■おすすめ記事 富士通1000億円規模の赤字、9500人削減　ルネサスに逃げられ半導体事業統合どうなる？ 女子高生が鶏を育てて解体して食べる　「命の授業」は残酷か？ 忙しい毎日を充実させる睡眠の秘訣 悪徳投資コンサルが再び跋扈中？　アベノミクスで投資熱高まりの裏で… シャワートイレ、空気清浄機はなぜ外国人に人気？今こそ日本製品を買うべし！

「女性セブン」3月14日号（小学館）

下世話、醜聞、スキャンダル――。長く女性の“欲望”に応えてきた女性週刊誌を、伝説のスキャンダル雑誌「噂の真相」の元デスク神林広恵が、ぶった斬る！

第166回（3/1～5発売号より）

　野田聖子衆議院議員の「中絶禁止」発言が波紋を呼んでいる。なんでも「少子化対策のため」中絶を禁止し、養子縁組法案を作りたいのだとか。なんだか短絡的というか、考えなしというか。体罰問題の谷亮子参議院議員といい、女性に対する想像力が決定的に欠けているのが“女性”政治家なのかも。

1位「香川照之　父・猿翁『肺炎極秘入院』で孤立無援ピンチ」（「女性セブン」3月14日号）
同1位「香川照之　『舞台が怖い…』父猿翁を追い詰めた“屈折”親子愛」（「週刊女性」3月19日号）
ランク外「香川照之　相克の父病床で訴えた“悲壮の覚悟”――『もう一度、家族で舞台に！』」（「女性自身」3月19日号）
2位「西山茉希　ああ、またも!“DV恋人”早乙女太一と連日デートで笑顔復活♪」（「女性自身」3月19日号）
3位「内野聖陽　『とんびらしくねぇ』打ち上げ独占撮！」（「週刊女性」3月19日号）

　久々に“香川照之一族”恐怖物語が復活！　女性週刊誌3誌とも、香川ネタを掲載した。揃い踏みである。全誌とも香川の父である市川猿翁の入院についての記事だが、しかしそれぞれに温度差があるので比較分析してみたい。

「週刊ポスト」3月15日号

注目記事第1位 「給料が上がらないのにサラリーマンの『値上げ地獄』が始まった」（「週刊ポスト」3月15日号） 注目記事第2位 「橋下徹が“桜宮高校顧問”に抜擢　柳本監督　女子バレー選手を『殴る』『蹴る』の前科」（「週刊文春」3月7日号） 注目記事第3位 「二重生活だった『サンフレッチェ広島』会長の道徳意識」（「週刊新潮」3月7日号） 注目記事第4位 「山形県『山田パター』がアマチュアに向く理由」（「週刊新潮」3月7日号） 　内容に関係ないが、気になった広告がある。週刊現代の後半のグラビアに3本の「包茎治療」の広告が載っている。 　週刊ポストにもあるのだが、私が見た限りでは本文の中ページに2本だった。現代が連載している「外性器」特集と関係があるのだろうか。それともここへきて、「包茎」や「早漏」に悩む人が増えたのだろうか。「包茎増大治療」とはどんな手術なのだろう。どうでもいいことだが、気になった。 　表紙の裏の業界でいう「表二広告」や裏表紙の「表四広告」は料金も高く、雑誌でいえば第二の顔ともいうべきものだが、ここにナショナルクライアントの広告が載らなくなった。 　表二に「LOUIS VUITTON」の広告が載っているのは、部数ナンバーワンの週刊文春だけだ。ポストはJT、現代はKasco、週刊新潮は日本歯科医師会、週刊朝日はTCエンタテインメント（DVDの広告）である。 　昔話をしても仕方ないが、一昔前は消費者金融の広告は、編集部がいいじゃないかといっても広告部が認めなかった。消費者金融には失礼だが、雑誌の品が落ちるという理由だった。 　雑誌の広告を見ていると、その時代がわかる。今はさしずめ「包茎の時代」とでもいうのだろうか。 　さて、日銀総裁が黒田東彦に決まった。黒田は財務省出身だが本流の主計畑ではなく、主税畑と国際金融畑を歩み、通貨政策を取り仕切る財務官に就任し、2005年からはアジア開発銀行総裁。 　文春で政治ジャーナリストは、黒田のことをこう評している。 「国際金融の世界でも知名度は抜群です。オックスフォード留学経験もあり、英語はオックスフォード訛りも使えるほど上手ですし、九〇年代から、当時の大蔵省では珍しくインフレターゲットを主張していましたからアベノミクスとの相性もいい。何より、典型的な財務官僚ではない国際派ですから、一般的には財務省に取り込まれた印象はない」 　財務省としても15年ぶりに日銀総裁の椅子を奪還できるのだから、万々歳だというのだ。 　この黒田には2つの懸念材料がある。財務省関係者がこう話す。 「人当たりはよいのだが、コアに頑固なものを持っていて、よくいえば芯がしっかりしているが、『清濁併せのむ』とか『融通無碍』という部分がない。政治家にも全く媚びないから、いわゆる事務次官タイプではない、というものでした」 　今ひとつなのは、文春と新潮が書いているが、16年前に20代だった息子が麻薬取締法違反の容疑で逮捕されたことだ。 　しかし安倍晋三総理は、すでに成人していた息子のことだから、黒田氏とは別人格、日銀総裁の適正とは関係ないと断を下したという。当然のことだろう。 　これから安倍と黒田によるアベノミクスが本格稼働してくるが、その前から現代を筆頭に株が上がる土地が上がるとバカ騒ぎである。 　現代では米国ロサンジェルスに拠点を置く資産運用会社ダブルライン・キャピタルのCEOで、数千億円規模のファンドを運用するジェフリー・ガンドラックなる者が「1ドル100円というのは来週起きてもおかしくありません。それより、私は1ドル＝200円になると思っています」と言い放っている。 　私は経済には疎いというより無知に近いから、本当のところはわからないが、1ドル200円時代が来たら日本経済はメチャクチャになるのではないか。 　外国のハゲタカファンドは日本の株や不動産をいいように食い散らかし、残骸を庶民に押し付けて逃げていってしまうのは目に見えている。 　そんなハゲタカのいうことを真に受けて、株を買え土地を買えと囃し立てるのはいかがなものだろうか。 　いま私が読みたいのは、真っ当なアベノミクス批判である。これまで長い時間をかけてもデフレ脱却ができなかったのに、いち政治家が選挙目当てで吹いた公約で、いきなりどうこうなるはずはない。 　最近読んでいて面白いのは「ニューズウィーク日本版」だ。中でも、中国情報やオバマ政権批判は小気味いい切れ味がある。 　先週号になるが「二枚舌オバマの無気力外交」という特集をやっている。 　オバマが「アジアに軸足」と公言しながら何も手を打たないで、北朝鮮と中国の野心を放置していると批判している。 　北朝鮮問題に関して、北朝鮮担当特別代表にスティーブン・ボズワースを起用したが、彼はボストンの大学の学部長をしているから、「パートタイマー」にならざるをえず、それを見てもオバマの北朝鮮への関心の薄さがわかろうというものだと書いている。 　オバマは東アジアより、シンガポールやフィリピン、インドネシアなどの東南アジアに関心が向いてきており、アメリカ一辺倒の日本は、アメリカに追随するだけでは戦略とも政策とも呼べないと批判する。 　またノーベル平和賞を受賞したオバマだが、正義の名の下で無人機攻撃を続け、多くの民間人を殺していると難じ「オバマはおそらくアメリカ史上どの指導者よりも、政策目標を達成するために人々をひそかに殺害している大統領だ」と追及している。 　そのオバマと手を組み、集団的自衛権を行使してさらなる人殺しに手を貸そうというのが安倍政権ということになる。 　原発推進、憲法改正、盲目的なアメリカ追随と、安倍総理への危惧はさまざまあるのに、目先の見せかけの景気に踊らされるのは、週刊誌のやることではない。週刊誌の編集者もニューズウィーク日本版を読んだほうがいい。 　今週の4位はそのオバマ大統領に取り入られようと、安倍総理が訪米したときに持参したパターが話題になっているという新潮の記事。 　この、日本製「山田パター」の人気がうなぎ登りだそうだ。新潮によれば、オバマは上院議員になってからゴルフを始め、4年前には90を切るぐらいだったが、今ではシングルプレーヤー目前だというほどの腕前で、週末ごとにゴルフを楽しんでいるそうだ。何しろ、タイガー・ウッズとラウンドして、ウッズに「大統領は左利きでショットが上手」とまで言わしめたのだ。 　オバマに贈られたパターは、山形市にある「山田パター工房」製で、山田透社長（57）がハンドメイドで作っている。山田社長はアメリカで独学でハンドメイドパターの製造技術を習得し、帰国後レッスンプロを続けながらパター生産を始めた。昨年5月に、このパターを使ったライン・ギブソンという選手がオクラホマ州で55という世界最小スコアを記録したことから、大きな話題になった。 　気になる値段だが、2万3,100円から35万円まであり、オバマ大統領に届いたのは、在庫がなかったため一番安いものだったそうだ。 　私のような下手なゴルファーが55と聞くと、ハーフで？　と間違えそうになる。この夢のパターが2万円程度なら買ってもいいかな（ちなみに、山田製のパッティングストローク矯正機「ドリーム54」はネットで1万円ちょっとである）。 　やはり新潮が、昨季Jリーグの王者となった「サンフレッチェ広島」の会長で大手家電量販店「エディオン」会長兼社長である久保允譽（63）が、泥沼の離婚訴訟を抱えていると報じている。これが注目記事の3位。 　B子と結婚しているのにC子と不倫して2人の子どもまで産ませたとして、B子が離婚調停を申し立て、後に取り下げ、次に久保が離婚調停申し立てを行うも不調に終わり、昨年3月に久保が離婚訴訟を起こしたというのだ。 　勝手にやってくれと言いたくなる話だが、新潮が本人取材をした3日後に、久保側は東京地裁に「プライバシー侵害に当たる」と、出版差し止めの仮処分命令申立てを行った。 　サンフレッチェ広島の関係者が、サンフレッチェは経営状態が思わしくないから「この離婚訴訟は単なるプライベートな話ではなく、サンフレッチェの行く末にも影響を与えかねない重大事です」と語っている。 　たしかにあまり他人に知られたくないプライベートなことではあろうが、彼は公人で、名誉も地位もあるのだから、書かれることは致し方ないと、私は思う。 　やはり出てきたかというのが、文春の女子バレー全日本の代表監督を務めた柳本晶一（61）の体罰疑惑である。これが今週の第2位。 　橋下徹大阪市長が大阪市立桜宮高校のバスケ部での体罰問題を受けて、市教育委員会事務局の改革担当顧問に柳本を起用すると発表した。だが彼は、体罰と無関係な監督だったのだろうか。 　彼は東洋紡の女子チームの監督をしていたが、東洋紡関係者や元選手が男子チームの監督をやっていたときと同じだったと話している。 「五～七人一組で、ちょっとでもネットにかかったら『もう一周や』って。これを延々とくり返すんですよ。それが半日も続くこともあった。当然手が上がらなくなるし、スパイクなんか打てなくなりますよ。それでもやり続ける。根性練ばっかりでしたね」 　柳本監督が手を出すのは、そんな時だったという。東洋紡関係者がこう話す。 「根性練で追いこんで、最後にもう立ち上がれないとなった時に、バーンとやる。殴ったり蹴ったりです。選手の気持ちを煽るためだと思いますが、体罰には変わりない」 　厳しい指導のために、初年度はチームの三分の二近い選手が辞めてしまったというのだ。 　こういう顧問に真の改革などできないと文春は結んでいる。この報道の通りであれば、彼がやってきた「指導」の実態を正直に話すところから始めなければ、改革などできはしないだろう。 　ポストというのは面白い雑誌である。今週は巻頭から「安倍晋三はもしかしたら『大政治家』なのか!?」という大特集を組んでいる。 　週刊誌が「!?」を末尾につけたら、大概はそうではないという論理展開になるのだが、読んでいくとそうではなく、安倍総理は1年で総理の椅子を投げ出したが、その後の失意の5年間で研鑽を積み、人脈を築き、視野を広げ力をつけたと評価している。 　党内の反安倍派や、アベノミクスはこれからが正念場という言葉もちらほらあるが、安倍総理は大政治家になるやもしれずと読めるのだ。 　現代ほど手放しの礼賛ではないが、ヘーッと思わせるものだが、続いているのが今週の第1位にあげた記事だから、ポストの考え方が奈辺にあるのか、理解に苦しむこところだ。 　だが、物価は上がるも給料は上がらず、年金は減らされる「富める者さらに富む」アベノミクスは庶民の生活を地獄に堕とす危険性があることは間違いない。 　電気料金値上げはおかしいとこう書いている。 「関西電力と九州電力が4月、東北電力と四国電力が7月の値上げを申請した。関電は11％という大幅アップで、停止中の原発の代替火力の燃料費高騰がその理由だ。 　東京電力はいち早く昨年9月に電気料金を大幅値上げしたにもかかわらず、巨額の赤字（経常損益はマイナス1950億円）を出し、来年3月期も1200億円の赤字を見込んでいる。政府は2月に7000億円を支援したが、それでも再値上げは避けられそうにない情勢だ。 　東京電力の常務は記者会見（2月6日）で、『1円円安になると燃料費が年間330億円増加する』そう悲鳴をあげてみせた。しかし、電力会社は『原燃料費調整制度』によって値上げ申請とは別に、燃料価格や為替の変動によるコスト増を毎月自動的に電気料金に転嫁している。4月はこの制度により、電力10社が3月に比べ標準家庭で24～131円値上げする。ちなみに値上げ幅最大は東電だ。電力会社は為替変動分を価格転嫁しているのだ」 　ポストは、なぜ大幅値上げが必要なのかを電力会社に訊いてみた。関電広報室はこのように答えている。 「原発の再稼働時期が見通せないなか、火力燃料費などの負担が大幅に増加した。効率化や内部留保の取り崩しなどしてきたが、現行の電気料金水準では費用の増加を賄うことが困難となっています」 　だが、実際に値上げ申請の資料を調べてみると、そこには燃料調達とは関係がないカネが多額に計上されていたのだ。 「本誌は以前、東電、関電などの電力各社が敦賀原発や東海第2原発を保有する日本原子力発電（日本原電）に『発電量ゼロ』にもかかわらず、巨額の『電力購入料』を支払っている問題を報じた（12年11月16日号）。 　電力会社の共同出資で設立され、福島原発事故で引責辞任した“東電のドン”勝俣恒久・前会長が取締役に天下っている会社だ。昨年上半期だけで、東電から277億円、関電から162億円など計757億円を稼働しないでもらっている。 　そのおかげで、同社は上半期の中間決算で209億円の過去最高益を上げた。 　しかも、東電をはじめ、関電、東北電力は日本原電への支払いを値上げ分の電気料金の原価にそっくり上乗せし、国民に付け回ししている」 　上昇を続けているガソリン価格も、大幅に下げる方法があるという。 「民主党は09年の政権交代の際、『ガソリン暫定税率』の廃止を公約した。鳩山内閣は財源不足で廃止を撤回したものの、かわりに租税特別措置法を改正し、ガソリン小売価格が3か月連続して1リットル＝160円を超えた場合は本来の税率に上乗せされている特例税率（1リットル＝約25円）を一時停止して価格を引き下げ、1リットル＝130円以下に落ち着けば特例税率を復活させるという『トリガー条項（一定の条件の下で引き金＝トリガーが引かれるという意味）』を設けた。 　この条項は東日本大震災が起きた際、『復興財源が足りない』という理由で財務省が一度も発動しないまま凍結したが、いまや国民は復興増税を負担して財源をまかなっており、政府には13兆円の補正予算を組んで公共事業を大盤振る舞いするだけの余裕がある。 　相沢幸悦・埼玉大学経済学部教授は、『いまこそ凍結したトリガー条項を復活させ、価格高騰に歯止めをかけるべきだ』と指摘する」 　ガソリン高騰は家計だけではなく、企業のコストにも跳ね返るから、経済活動全体へのマイナスが大きい。それに、年金カットも行われる。 「政府はこれまでデフレ下でも不況対策として政策的に年金支給額を維持してきたが、財務省や厚労省はそれを『もらいすぎ年金』と批判して今年から大幅減額を決めた。夫婦2人の標準的な厚生年金支給額は現在の月額約23万円が今後3年で約22万5000円へと引き下げられる。月額5000円、年間にすれば約7万円のダウンで、年金生活者にとっては少なくない金額だ。 　デフレ（物価下落）が今後も続くのならそれもやむを得ない。しかし、安倍政権はすでにインフレ政策へと転換した。アベノミクスの目標である物価が2％上がれば年金は目減りする。インフレ政策を進めながら、『デフレ期間に払いすぎた年金を返せ』と減額するのは、高齢者にムチ打つ行為ではないか」 　パチパチパチ。ポスト頑張れと拍手を送りたくなる。 　雇用対策で見落とせないのが、厚労省の『雇用調整助成金』制度の見直しであるとも言っている。 「不況で売り上げがダウンした会社が社員を解雇しないで出向や教育訓練をさせる場合に、国が最高で給料の5分の4を補填する制度で、デフレによる失業者の増大を防いできたとされる。それもこの4月からは助成金額を引き下げるうえ、円高で苦しむ輸出企業などに給付基準を緩和していた『円高特例』が廃止される。 『円安に振れたのだから円高対策はもういらない』という発想だろうが、当然、円安になれば今度は小売り業界など輸入業種が苦境に陥る。しかし、厚労省は『円安特例』は設けない」 　ポストはこう結んでいる。 「国民にとっての悲劇は、民主党がデフレを前提に増税や社会保障の切り捨て政策のレールを敷き、これから国民負担増が本格化するという段階で、政権交代で登場した安倍政権が負担増にストップを掛けないままインフレ政策に突き進んでいることなのだ。 　これから国民がどれだけの負担を負わされるかを列挙すると気が遠くなる」 　これでも、ポストは安倍政権を支持しますか？ 　蛇足だが、もんじゅ事故で自殺した担当次長が残した極秘文書を入手して連載を始めた週刊朝日の「機密ファイルが暴く『原子力ムラ』の闇」が、今後注目される。 （文＝元木昌彦） ●もとき・まさひこ 1945年11月生まれ。早稲田大学商学部卒業後、講談社入社。90年より「FRIDAY」編集長、92年から97年まで「週刊現代」編集長。99年インターネット・マガジン「Web現代」創刊編集長を経て、06年講談社退社。07年2月から08年6月まで市民参加型メディア「オーマイニュース日本版」（2006年8月28日創刊）で、編集長、代表取締役社長を務める。現「元木オフィス」を主宰して「編集者の学校」を各地で開催、編集プロデュースの他に、上智大学、法政大学、大正大学、明治学院大学などで教鞭を執る。