翔ちゃん、うちのザーサイ好きだって
言ってたのに……

　嵐の相葉雅紀に関する“グッズ商法”をめぐって、ジャニーズ事務所関係者が頭を抱えているという。問題となっているのは、相葉の両親が経営する中華料理店で販売されている店舗オリジナルグッズ。以前にも、その存在と問題点を報じたが（既報）、やはりトラブルの火種となってしまっていたようだ。

　相葉の両親が経営する千葉県千葉市の「K」は、メンバーが過去に訪れたこともあり、ファンの間ではその存在が口コミで広まっていた。

『ゲゲゲの女房 完全版 DVD-BOX1』（東映）

　低視聴率作品が相次ぐ現在のドラマ界の中、NHKの朝ドラ（連続テレビ小説）だけが、好調を維持する状況が続いている。 　2010年放送の『ゲゲゲの女房』（平均視聴率18.6％／最高視聴率23.6％）のヒットを皮切りに、『てっぱん』（平均17.2％／最高23.6％）、『おひさま』（平均18.8％／最高22.6％）、『カーネーション』（平均19.1％／最高25.0％）と、高視聴率作品を連発。現在放送中の『梅ちゃん先生』も、8月に24.9％という現時点での最高視聴率を記録し、9月上旬までの平均視聴率は21.9％という、近年では最高の高さとなっている。 　あるテレビ関係者が言う。 「『ゲゲゲの女房』より前の朝ドラは、平均で15％を切る状態がずっと続いていたこともあって、いったん“朝ドラ”という枠そのものを終了したほうがいいのでは、という動きもありました。『ゲゲゲ』のヒットで、一気に朝ドラが息を吹き返した感はありますね」 　のちに流行語大賞を獲得するなど、その年の社会現象になるほど話題作となった『ゲゲゲの女房』だが、実は初回と第1週の視聴率が、歴代最低のスタートだったことからも、『ゲゲゲ』以前・以後で状況が大きく変わったといえる。 「『ゲゲゲの女房』から、番組の放送時間を8時15分から8時スタートに変更したんですね。かなり冒険だったかと思いますが、その後も安定した視聴率が続いていることからも、『ゲゲゲ』の成功によって、作品の内容やクオリティ、出演者にかかわらず、8時から必ず朝ドラを見る視聴習慣の層が戻ってきた気がします」（同） 　現在、朝ドラの人気が安定している理由は、ほかにもあるのだろうか？　朝ドラ事情に詳しい編集者はこう言う。 「『ゲゲゲ』の成功で、その視聴習慣がついたことは確かですね。いつも時計代わりに朝ドラをつけておくという家庭は、昭和のころからのお茶の間での当たり前の光景でした。朝ドラの後の『あさイチ』とのセットで、人気を得てきたと思います」 　近年の成功の要因のひとつとして、2000年代の現代を舞台としたものが少ない（時間帯移動後は、『てっぱん』のみ現代）ことも挙げる。 「もともと朝ドラをよく見る層は、年配の人も多いですよね。そういった人たちが『ああ、そういえば街並みはこういう光景だったねぇ』とか『家の感じもこうだった』と、懐かしむこともできるのもまた、ウケている要素のひとつかと。低迷していた時期には、現代を舞台にした、若いコの自分探しみたいなものが多かったので、本来朝ドラを支えてきた層に、自分たちが見るドラマじゃないと思われたことも、苦戦が続いた原因のひとつじゃないかと思いますね」（同） 　もうひとつ、ルックス面の要素もあるかもしれないと指摘する。 「『梅ちゃん先生』の主役の堀北真希も、相手役の松坂桃李も、アクの少ない美形ですから、それだけで見ていて楽しいという人たちも、それなりにいるんですよ。『ゲゲゲ』も向井理が、“カッコよすぎる水木しげる”を演じたこともまた、人気につながったともいえます」 　ヒトケタを何度か記録し、視聴率低迷が続くNHKドラマのもうひとつの大きな柱である大河ドラマも、朝ドラのように復活する日は来るだろうか？

　サイゾー新ニュースサイト「Business Journal」の中から、ユーザーの反響の大きかった記事をピックアップしてお届けしちゃいます！ ■「Business Journal」人気記事（一部抜粋） 大手総合商社MとI、弱小企業を“恫喝”しブランドを乗っ取り!? サントリーと味の素が“誇大広告”合戦するあの健康食品とは!? 「おだてるとスパイクをくれる」韓国人サッカー選手の海外での悪評 ■特にオススメ記事はこちら！ サントリーと味の素が“誇大広告”合戦するあの健康食品とは!? - Business Journal（9月10日）

（左）「週刊東洋経済 9／8号」　（右）「週刊ダイヤモンド　9／8号」

トクホコーラ大ヒットのカラクリ 「週刊東洋経済　9／8号」の大特集は『「貧食」の時代 壊れるニッポンの「食」』。欧米諸国では大きく社会問題化している「フードデザート（食の砂漠）」。フードデザートとは生鮮食料品が入手困難な地域を指し、日本ではこうした地域の住人は全国で910万人と推計されている。 　なかでも深刻なのは、増加の一途をたどる高齢者のみの世帯だ。内閣府の推計では、2025年には1267万世帯と05年比5割増となる見通し。東京23区の中心部でも、高齢者世帯の独り暮らし比率がすでに4割超。身体能力の衰えに伴い、60歳を過ぎると外出は加速度的に減少していく。貧食が進み、70歳以上の4人に1人が新型の栄養失調に陥っていると指摘されている。 　社会人でも貧食が進んでいる。ファストフードや「特別保健用食品（トクホ）」、サプリメント頼みの食生活から、この10年間を見ても高コレステロールを指摘される男性が、年代を問わずに急増している。保健効果の表示が認められているトクホから明確な定義のない一般の健康食品、さらに「野菜系飲料」まで含めた場合、「健康食品」の市場規模は2兆円に近いとされている。内閣府の消費者委員会の調査によれば、現在、健康食品を利用している消費者は約6割。「ほとんど毎日利用している人」は26％を占めている。 　ただし、行きすぎた広告が目立ち、国民生活センターでは「健康食品の利用において留意すべきポイント」として、「販売会社側の情報は都合の良い情報がほとんど」と指摘する。たとえば、その摂取は動脈硬化予防に効果があるとされてきたDHA（ドコサヘキサエン酸）とEPA（エイコサペタエン酸）が含まれるサプリメントでは、厚生労働省が提示した『日本人の食事摂取基準2010年版』で「1日1グラム以上」のDHAとEPAを摂取したことが望ましいとしたこともあってサントリーと味の素が死闘を繰り広げている。 　とくに両社は広告も過剰な競争中だ。サントリーは広告で「50代、60代 魚を食べているつもりでも……実は不足していませんか？」と訴えかけている。さらに広告では、大皿に盛られたクロマグロの赤身の刺身を登場させ、「『1日1グラム以上』はクロマグロの赤身の刺身なら約9人前以上必要！」と煽るが、実はクロマグロにはDHAやEPAがマイワシの十分の一しか含まれていない。現実的にはサンマ、しめサバをそれぞれ週一回食べるだけで、DHA・EPA合計で1日1グラム以上摂取できるのだ。つまり、9人前も食べざるをえないクロマグロをわざわざ登場させて、「魚（クロマグロ）を9人前とるよりはサプリメントの方が効率的」と消費者を誤解・誘導させるCMなのだ。 　また、味の素の広告では「ドロドロやあれ？に強い味方」とタイトルを打っているがドロドロは高脂血症、「あれ？」は認知機能低下を想起させ、薬事法違反や健康増進法違反の疑いもあるのだ。 　健康に良いというイメージを定着させるための商品のネーミング（商品名）にも問題がある。たとえば、伊藤園の「緑の野菜」やカゴメ「野菜1日これ一本」といった商品名だが、実は「緑の野菜」は野菜汁が30％しか含まれておらず、実態は「野菜汁入り果汁ジュ―ス」。「野菜1日これ一本」はこれ一本を飲めば、厚労省が推奨している1日分の野菜摂取の目標値350グラムに含まれる栄養成分をまかなえるかのように読めるものの、実際には加工によって失われる成分もあるという。ネーミングは景品表示法による規制の範疇で、実際のものよりも著しく優良だと示すものに限って違反（優良誤認）となる。 　最近話題のトクホコーラにもカラクリがある。「キリンメッツコーラ」（キリンビバレッジ）は、発売からわずか3カ月で年間販売目標を当初の6倍の600万ケースに上方修正した。特定保健用食品（トクホ）として「男女とも30～40代を中心とした健康意識の高い『大人層』に多く飲用されている」という。このトクホコーラの売りは「食事の際に、脂肪の吸収を抑える」というもので、これは難消化性デキストリン（食物繊維の一種）が入っているためだ。実際にこの成分が入っているコーラと入っていないコーラで比較したところ、血中中性脂肪の上昇はピーク時の4時間後に1割強抑制されたが、専門家によれば、「効果がこの程度であればトクホのコーラを飲むよりも、脂肪分の多い食事を抑制する方が早道だ」と指摘している。 　実は、この難消化性デキストリンはトクホ業界にとっての人気の成分で、これまでに許可されたトクホ商品のうち約3割が難消化性デキストリンを関与成分としている。難消化性デキストリンが一定の基準を満たしていれば、整腸機能、食後血糖値の上昇抑制機能については、有効性試験を省略できるため、企業にとってありがたい、都合の良い成分なのだ。今後ますます、難消化性デキストリンを使ったトクホビジネスが加速するかもしれない。どこまで消費者目線に立った商品を提供できるか、食品業界を代表する大手各社の企業姿勢が問われているのだ。 インサイダー事件で証券業界は再編か!? 　大手各社の企業姿勢が問われているといえば、証券会社も同様だ。 「週刊ダイヤモンド　9／8号」の特集は『堕ちた金融 証券・銀行の大罪』だ。金融市場で不祥事が火を噴いている。世界では、市場最大の金融不祥事といわれるLIBOR不正操作が問題となり、日本の証券市場を揺るがしている増資インサイダー事件はさらなる広がりを見せているのだ。 　増資インサイダー事件とは、投資家にとって喉から手が出るほど欲しい未公表の増資情報を一部の機関投資家が証券会社の営業マンからこっそり入手。株式の増資は1株あたりの企業価値が下がることから、日本企業に対する評価が低い市場では、増資発表後は株価が下がりやすい。このため、株価が下がる時に仕掛ける投資手法である「空売り」を増資インサイダー情報を仕入れた一部の機関投資家が行なうことによって、利益をぬけがけ的に得る仕組みだ。 　こうした株は株式市場では不当に利益が下がり、一部のぬけがけ投資家が利益を得る代わりに、損をする投資家が続出するのだ。 　今回、摘発されたのは、みずほFG（2010年6月増資）、国際石油開発帝石（10年7月増資）、日本板硝子（10年8月増資）、東京電力（10年9月増資）に関するケースで、これらのケースでは情報漏洩元として野村、大和の証券2トップが深く関与していることが発覚したのだ。とくに証券界のガリバー、12年3月末時点預かり資産残高が72兆円と、圧倒的な存在感のある野村証券にとって、今回の問題は、大口顧客への損失補填問題（1991年）、総会屋への利益供与事件（96年）に続く3度目の大不祥事。グループCEO（最高経営責任者）とグループCOO（最高執行責任者）が事実上の引責辞任となった。情報漏洩の犯人をドイツ人元社員に押し付けた大和証券とともに事件の幕引きを図ろうと躍起になっている。 　さらに、問題は拡大しそうな雲行きだ。民主党が東京証券取引所に提出させた09年1月～12年7月6日までの売買高増加率上位20銘柄（通称「20社リスト」）を見ると、たしかに今回、増資インサイダーの問題となった4銘柄もこのリストに入っており、同様に他の銘柄にも事前になんらかの情報漏洩があって、売上高が大きく膨らんだのではないかという疑いが出てくるのだ。 　これらの問題の背景には日本の証券市場の低調さがある。日本の株式市場における投資家別の売買シェアの推移を見ると、日本人投資家の存在感は大きく低下し、売買シェアの7割弱を外国人投資家が占めるまでになっている。この外国人投資家の主役はヘッジファンドだ。つまり、現在の証券会社の主要な顧客はヘッジファンドとなっており、彼らが喜びそうな情報を流すことを証券会社が競い始めているのだ。 　証券会社は自社で株式の取引をしてもらうように（手数料が目当てだ）熱烈な営業攻勢をかける。ヘッジファンド側（なかでも、今回、渦中となったヘッジファンド、ジャパン・アドバイザリー）は証券会社を提供するサービスによって順位付けし、証券会社を競わせながら巧みに未公開情報を吸い上げていたというのだ。こうした構図がある限り、インサイダー事件はなかなか終わりそうもない。 　収益力が先細る野村証券には、メガバンク傘下入りの声も出始めた。三菱UFJフィナンシャルグループ（FG）が最有力だが、みずほFGや三井住友FGも名前が出始めている。今後の証券業界は銀行との「銀証連携」が加速しそうだ。三井住友FGは09年に日興コーディアル証券を買収。三菱UFJFGは10年に、モルガンスタンレー証券の投資銀行部門の統合を果たした。みずほFGはリテール（個人向け）部門のみずほインべスターズ証券とみずほ証券の合併を来年に控えている。不祥事によって、足元で、野村や大和の力が相対的に弱まるなか、銀行系証券会社が存在価値を高める好機となっていくのかもしれない。 （文＝松井克明／CFP） ■「Business Journal」人気記事（一部抜粋） 大手総合商社MとI、弱小企業を“恫喝”しブランドを乗っ取り!? サントリーと味の素が“誇大広告”合戦するあの健康食品とは!? 「おだてるとスパイクをくれる」韓国人サッカー選手の海外での悪評 「人気アプリが無料で配布！」に飛びついて落ちる落とし穴 出産、子育て、介護…働く女性はどうすればよいのか？ まるで預言書… 環境NGOが原発“推進”企業・日本生命を弾劾 地方中学校の校歌まで配信　後発「カラオケの鉄人」が拡大中！

「週刊文春」9月13日号 中吊り広告より

グランプリ 「GACKTの愛人・隠し子・黒いカネ」（「週刊文春」9月13日号） 第2位 「現役親分衆が実名激白『改正暴対法』に異議アリ！」（「週刊アサヒ芸能」9月13日号） 第3位 「『めぐみさんは生きている』野田総理は2度言った！」（「週刊新潮」9月13日号） 次点 「いまこそ落選運動を始めよう」（「週刊ポスト」9月21・28日号） 　AERAの「『性犯罪男』の傾向と対策」を読んでいたら、盗撮者230人の年齢層は30代が一番多く28％で、次が20代の27％、40代の26％と続く。 　公務員が多いのは、ストレスがたまるせいだろうか。民間人の70人を除いた盗撮者160人の職業では教職員が54人、地方公務員36人、警察・消防・自衛官が31人となっているそうだ。 　そんなところに、こんなニュースをネットで見つけた。 「文化祭でチアダンスをしていた女子高校生の下半身などを撮影したとして、神奈川県警相模原南署は9日、県迷惑行為防止条例違反（卑わいな言動）と建造物侵入の疑いで、みずほ信託銀行本店営業部次長の○○（実名だが筆者が匿名に＝43）＝東京都江戸川区＝と、川崎市危機管理室主任の○○（同＝36）＝横浜市磯子区＝の両容疑者を現行犯逮捕した。同署によると、○○容疑者は『間違いありません』と逮捕容疑を認めているが、○○容疑者は『ステージ全体を映していた』と否認しているという」（毎日新聞2012年09月10日より） 　これだけでは事件の詳細はよくわからないが、チアガールの下半身を執拗にビデオカメラでズーム撮影していたのだろう。 　教員が気づいて「事情を聴いて映像を確認した上で、同署に通報した」（毎日）そうだ。 　確かに「不謹慎な行為」であることは間違いないが、IBM元社長のように、エスカレーターで女性のスカートの中を盗撮していたのとはかなり違うと思うのだが。しかも実名報道である。 　娘の運動会へ行ってほかの娘の下半身を撮ったら、カミさんに叱られるだけではなく、これからは逮捕されるのだろうか。 　週刊誌はこの事件を詳しく調べて、論議を巻き起こしてほしいと思う。 　今週の次点はポストの記事。類似の企画はこれまでもあったが、ポストは「落選運動は政治の堕落を止めるためのいわば『最後の暴力装置』」と位置付けているところがいい。現在、国民の最大関心事である5つの分野で、民意と逆行する行動をした政治家をランク付けして、その理由を書いている。 　原発では、上から枝野幸男、細野剛志、仙谷由人の順である。枝野は原発事故の直後から「ただちに健康に影響はない」と繰り返し、国民から情報を隠蔽した罪である。 　増税では、岡田克也、谷垣禎一、山口那津男で、意外にも野田佳彦は第4位である。岡田の罪は、衆院選でのマニフェストをまとめる責任者であったにもかかわらず、野田の増税路線を推進したことである。 　年金＆子ども手当では、上から長妻昭、小宮山洋子、小沢一郎となっている。これには説明は要しないだろう。 　公務員改革では仙谷由人、岡田克也、蓮舫。蓮舫は仕分けの女王などともてはやされたが、結局は財務省のシナリオ通りに演じた主演女優でしかなかったという罪。 　領土では前原誠司、安倍晋三、石破茂の順になっている。3位の石破は、2004年3月、中国の尖閣上陸問題発生時に、防衛長官として強制送還を容認した罪である。 　こうした政治家たちの在任中の通信簿を、選挙前に全議員に広げて作ってもらえないだろうか、ポストさん。 　3位は拉致被害者・横田めぐみさんについての新潮の記事。文春でも「本当に生きているのか」をやっているが、新潮の注目すべきは一点「野田総理が横田めぐみさんは生きている」と、確信に満ちた口調で語ったというところである。 　約4カ月前、新聞各社の編集委員らと会食した際、野田総理がそう話したというのだ。なぜそこにいた新聞の連中は、そのことを書かなかったのだろう。いつも通り「オフレコだったから」とでも言うのだろうな。 　だが、このことはめぐみさんの母親・横田早紀江さんに伝えられ、今年の6月か7月頃に彼女は、野田総理へ手紙を送ったそうである。 　当然ながら彼女は、娘が帰ってくるのを一日千秋の思いで待っている。野田総理がそのような情報を持っていたのなら、なぜ自分たちに最初に教えてもらえなかったのかと悲憤慷慨している。 　だが、それに対する返事はいまだにないそうだ。 　産経新聞も、8月31日にこう書いている。 「めぐみさん　2001年に生存　政府　2ルートから情報入手」 　8月末から始まった「日朝課長級協議」で、早期に両国の「関心事」について本協議を行うことで合意した。外務省関係者はこう語る。 「政府当局者の中には、めぐみさんを含む、未だ奪還できていない拉致被害者12人に加え、特定失踪者など2，3人も、“帰国させられるかもしれない”と話す人もいる。かなり“前のめり”な発言ですが、そこまで言うからには何らかの根拠があるのではないか、と受け取らざるを得ません」 　週刊現代は9月8日号で、北朝鮮ですし職人をしていて日本へ戻った藤本健二が、北朝鮮側の招待で7月21日から8月3日まで平壌に滞在したとき、金正恩第一書記と再会した話を掲載した。 　藤本は「正恩王子と再会できるこのチャンスに、拉致問題を早く解決し、日本と国交を結んでほしい」と、彼の書いた手紙を金正恩第一書記に通訳を通じて読み上げた。 　金第一書記は肯きながら聞いていたそうだ。藤本は「私は、正恩王子がすぐに行動を取ることを確信しました」と話している。 　金正日総書記の突然の死で、若い金正恩に体制が変わったため、拉致問題解決にはいいチャンスが訪れたことは間違いない。 　これを実らせるかどうかは政治家や役人たちの力量にかかっている。自分に都合のいいことしか書かない新聞記者たちの前で、根拠も示さずめぐみさん生存説をたれ流すのではなく、そうした“確実”な情報があるなら北朝鮮に乗り込み、金正恩と差しで解決へ向けての話し合いをしたらいいではないか。 　拉致問題さえ解決すれば、一気に経済制裁解除、日朝国交正常化へ向けて動き出すかもしれない。わずかだが、薄明かりが見えてきている気はする。 　2位はヤクザに強いアサ芸の注目すべき記事。 　7月26日に暴対法改正法案が成立した。施行から20年。4年ごとに改正が重ねられ今回で5度目となる。 　これに基づいて都道府県公安委員会が認定した組織は22団体。「当局から指定されたヤクザのみが規制を受けるという希有な法律」（アサ芸）である。特に今回の改正点で注目されるのは、「特定指定団体」の新規定。 　企業や経営者などへの襲撃の危険性が高い組織を「特定危険指定暴力団」とし、対立抗争事件を繰り返して住民の生命や身体に危険を及ぼす恐れのある組織を「特定抗争指定暴力団」とあらためて認定するのだ。 　現在「特定危険──」には五代目工藤會と太州会が、「特定抗争──」には道仁会と九州誠道会が認定されると報じられている。ともに九州・福岡県に本拠を置く団体である。 「この『特定危険指定団体』の認定では、実行犯の特定がなくても、警察が“疑わしい”とした組織が認定されることが可能になる。警察にとって強力な武器になる反面、直罰規定もあり『疑わしきは罰せず』という法の精神からの逸脱も指摘されています」（社会部記者） 　もはやメディアはヤクザを取り上げることさえタブーになりつつあると、アサ芸は批判する。ヤクザの生の声はアサ芸などわずかな雑誌でしか聞くことはできないのだ。 　そこでわれらがアサ芸は、3人の現役ヤクザの親分から、現在の状況や暴対法への率直な思いを聞き出している。 　五代目工藤會・木村博幹事長はこう語る。 「よくもまあ、国家や警察当局はヤクザを苦しめる手を次から次へと考え出すものだとアキレたり、感心したりしています。（中略） 　我々を排除するという題目とは裏腹に、現状では『天下り』という悪しき慣例を存続させることに躍起になっているとしか見えません。税金で飯を食ったあと、民間に寄生し、みずからの縄張りを拡大させ、合法的なミカジメ料を得る狩場をせっせと作っています。パチンコ業界への規制をはじめ、結果的にでも警察OBらが利益を受けるシステムは、正義を隠れ蓑にした偽善と言わざるをえません。 　福岡県警もかねてから汚職、情報漏洩、破廉恥事件と不祥事に事欠くことなく、その体質は昔から一向に変わっていません。警察による行為は前提として正しいという『警察無謬の原則』は幻に過ぎないことがよくわかりました。（中略） 『ヤクザが犯罪者になる』のではなく、『ヤクザを犯罪者に仕立てる』という段階まで踏み込んだ法律解釈が行われ、当局の裁量しだいで犯罪者が生み出されるという恐ろしい時代に我々は生きています」 　日本最大のテキヤ組織で、指定団体に唯一入っている極東会五代目松山直参・野木勝執行部はこう語る。 「バブルの崩壊以降、景気はずっと停滞していますから、世間一般の人と同様に私たちもつらいですよ。（中略）特に、ここ数年はひどい。まともにバイ（編集部注・商売のこと）ができていません。昨年は、東日本大震災での祭りの自粛がありましたが、それよりもキツく感じるのはやはり警察の締めつけです。長いテキヤ人生でも最悪の時期ですね。（中略） 　世間からは暴力団だと蔑まれる私たちですが、古きよき日本の伝統であるテキヤ文化を守っているという自負があります。改正暴対法が成立し、これからも険しい道のりが続くと思いますが、私たちを必要としてくれる人がずっと増え、縛りつける法律が廃止される日がきっと来ると信じ、歯を食いしばって生きていきますよ。 　テキヤ文化は、これまで長い年月にわたり受け継がれてきた伝統なんですからね。法律や国家の力でもそう簡単に消し去ることはできないんです」 　四代目浅野組・重政宜弘若頭はこう語る。 「ワシらヤクザ者から見れば、改正暴対法は悪法としか言えん。人権無視も甚だしいで。ヤクザは人間やないと断言しとるようなもんやろう。（中略） 　国家権力が本気でヤクザを潰しにかかってきとるのかもしれん。ついにここまで来たんかい、というのが本音やな。 　ただ、今回の改正暴対法はヤクザ者だけやなく、カタギにとっても悪法と映っているのと違うか。昨年、全国で暴排条例が施行されたわけやが、今回の改正暴対法では努力義務規定として事業者に暴排を義務づけた。カタギにも規定が設けられたわけやから。 　例えば、ゴルフにしても、カタギとはプレーしちゃいけんだけやのうて、プレーそのものをしちゃいけんことにまでなっとる。（中略） 　ワシらも暴力団なんて勝手に呼ばれて久しいが、最近では反社会勢力やからね。（中略） 　ワシはこう思っとる。悪者にしやすく、かつ文句を言わないヤツから取り締まろうとなって、ヤクザ者が一番に選ばれたはずや。次はあいつら、その次はこいつらと、もう国家権力の中では順番が決まっとるはずやで。ワシはこれがいちばん怖いことやと思うが、最終的に国家が国民全体を監視するようになるやろう。そりゃあ、国民を思いどおりに操ることができたら楽なことかもしれんが、それはもう国家やのうて刑務所や。もしくは半島にあるどこかの国や。あんなところには誰も住みたないじゃろう。　 　今は、まだ笑い事で済むかもしれんが、いずれそうなってもおかしくない空気が世の中には流れとるな」 　ヤクザには人権なんかないという考え方は警察には都合がいいだろうが、ヤクザも人間だという前提でものを考えないと、警察に都合のいい考え方が拡がり、いつかは一般市民も警察に監視され取り締まられる対象になりかねない。 　ヤクザたちは現実に警察という権力と対峙しているから、その危険性が肌でわかるのだろう。今ではあまり聞かれなくなった「国家権力」という言葉は、やがてヤクザだけが使う言葉になるかもしれない。 　さて、今週のグランプリは文春のGACKT（39）のスキャンダル。同じものを新潮もやっていて、書き出しは新潮のほうが見事である。 「東の空が白む頃、ヴァンパイアはゴシック建築の城の地下に隠された棺に帰る。現代の東京でも、ある男は夜毎、あやめもわからぬ暗闇の棲家へと帰陣する。近くを流れる滝の音を聞きながら、眠りに落ちる至福の時。傍らには艶やかな四肢を伸ばす美女が横たわる。自らの腕に女の柔肌を抱きつつ、夢の世界へと誘われ……。しかし、その瞬間、まどろむ彼はベッドの上で飛び上がったという。『東京国税局の査察部です。調査を行いますので、ドアを開けてください』」（新潮） 　飛び上がったとされるのはGACKTで、ミュージシャンにして俳優活動もするビジュアル系カリスマである。 　8月28日、GACKTが所有する東京の閑静な住宅街にある地上4階、地下2階の瀟洒なデザイナーズ・マンションに、マルサを名乗る20名近い男たちが強制捜査に踏み込んだ。 　新潮によれば、このマンションにはスポーツジムのようなスペースもあり、寝室には滝が流れ、古代ローマの浴場のような30畳のバスルームもあるそうだ。 　彼と寝ていたのは、ICONIQという美人歌手。国税の目的は脱税疑惑。 「メインバンクの取引支店、またGACKT個人の口座がある銀行の支店などにも同時に調査を入れました」（国税関係者） 　GACKTの疑惑について、同じ関係者がこう語っている。 「GACKTは震災後、被災者支援の基金を設立し、義援金を募る口座を開きました。しかし、当初は彼がCMキャラクターを務める韓国のオンラインゲーム会社の口座を借り、そこにお金を集めていた。途中からこれが日本の銀行に切り替わり、そこに振り込まれた分の約2億円は日本赤十字に寄付された。しかし、その前に集められたお金が消えて、行方が分からなくなっているという疑惑が囁かれ続けているのです」 　GACKTというよりも、彼の個人事務所の社長やファンクラブを運営する会社への疑惑のようだが、そことGACKTとの関連性については、これからの捜査次第のようである。 　しかしこのGACKT、税金滞納で東京都から差し押さえをかけられたのは1度ではなく、いくつもやったサイドビジネスもうまくいかず、そのたびにタレント活動でピンチを脱してきたそうだ。 　文春によればGACKTは沖縄出身となっているが、本当は滋賀県栗東町（現在は栗東市）で、本名は岡部学。その後、沖縄の母方の祖母の養子になり、大城姓に改名した。彼は顔の整形を繰り返してきたから、いまのGACKTを見て気づく幼なじみはいないそうだ。 　なぜそうまでして顔を変え、過去まで消したかったのか？　それは独立する際のもめ事が背景にあるというのだが、ここでは省く。 　彼は女性関係が多い。10年ほど前にTBS深夜番組『ワンダフル』に出ていたアシスタントガールのE子と付き合うようになり、彼女は妊娠してしまう。 　自分のイメージダウンになることを心配したGACKTは、子どもは認知しない、日本から出て行くことを条件に、生活の面倒を見続けているという。 　彼女が住んでいるのはカナダのバンクーバーだという情報に、文春記者は現地へ赴く。彼女たちは月の家賃が日本円で40万円は下らないだろうという高級マンションに暮らしていた。 　GACKTの知人は、自分と関係した女を海外に住まわせるのはE子が初めてではないと、語っている。 「今度は隠し子までいて、家族総出でカナダ暮らしだから、相当な出費が続いて本人は頭が痛いんじゃないですか。ファンクラブの会員もかつての三分の一ほど。最近はCDもあまり売れてないですから」 　内容的には甲乙つけがたいが、整形、愛人、隠し子を見つけ出し、現地まで飛んだ文春に軍配をあげたい。 　脱税疑惑はどうなるのか、この2本の記事を読む限り定かではないが、アラフォーの星だったGACKTに降りかかった最大の試練には違いないようである。 　蛇足。数週前に芸術としての「女性器」をポストが取り上げ、現代がそれを追いかけている。 　今週はポストが袋とじで「芸術としての女性器一挙160個」、現代が「日本女性『外性器の研究』第2弾　1万人にひとりの女性器」をやっている。 　だが、こんなにたくさんのモノを見せられ、研究されてもな～という感じである。ワイセツ感などどこにもない。 　ヌードもニュースである。ニュースなヌードを見てみたいものだ。 （文＝元木昌彦） （文＝元木昌彦） ●元木昌彦（もとき・まさひこ）
1945年11月生まれ。早稲田大学商学部卒業後、講談社入社。90年より「FRIDAY」編集長、92年から97年まで「週刊現代」編集長。99年インターネット・マガジン「Web現代」創刊編集長を経て、06年講談社退社。07年2月から08年6月まで市民参加型メディア「オーマイニュース日本版」（2006年8月28日創刊）で、編集長、代表取締役社長を務める。現「元木オフィス」を主宰して「編集者の学校」を各地で開催、編集プロデュースの他に、上智大学、法政大学、大正大学、明治学院大学などで教鞭を執る。 【著書】 編著「編集者の学校」（編著／講談社／01年）、「日本のルールはすべて編集の現場に詰まっていた」（夏目書房／03年）、「週刊誌編集長」（展望社／06年）、「孤独死ゼロの町づくり」（ダイヤモンド社／08年）、「裁判傍聴マガジン」（イーストプレス／08年）、「競馬必勝放浪記」（祥伝社／09年）、「新版・編集者の学校」（講談社／09年）「週刊誌は死なず」（朝日新聞社／09年）ほか