「TOO SHY SHY BOY！」やんけ！

　アメリカの主婦に絶大なる人気を誇るトーク番組『The View』に、天才アーティストと呼ばれるプリンスが出演した。プリンスがトーク番組に出演することは非常にレアであり大注目されたのだが、番組終了後、ネットで最も話題に上がったのは「プリンスがアフロになっていた」ことだった。

　長年ライバルだったマイケル・ジャクソンと同じく、インタビュー嫌いで、あまり多くを語らないプリンス。そんな彼が今回出演したのは、朝のトーク番組『The View』。この番組は、ウーピー・ゴールドバーグ、バーバラ・ウォルターズ、エリザベス・ハッセルベック、シェリー・シェパード、ジョイ・ベアールの熟女5人が司会を務める、平日朝11時（西海岸は10時）から放送される人気トークショー。毎回、旬のゴシップについて言いたい放題に語ったり、おば様世代が好むゲストを招いて、いじり倒すという内容になっている。先日トップレス写真がパパラッチされてしまったキャサリン妃のことも、「乳首にちゃんと日焼け止め塗ったのかしら。だってデリケートな部分でしょ。若い子たちってすぐにトップレスになって日焼けしたがるけど、心配になるわ」と脱線していたが、このぶっちゃけトークが主婦層に絶大なる支持を得ている。

　尖閣諸島問題に端を発した中国の反日デモは、激しさを増しながら60都市以上に広がっている。日本製品の不買運動や暴徒化したデモ参加者による日系工場の襲撃なども併せて行われており、日本経済に及ぼす影響も無視できない事態となってきている。 　ところが「今回の反日デモで、一番ショックを受けているのは中国政府」と明かすのは、広東省ブロック紙社会部記者だ。 　中国人の反日感情が慢性的なものとなり、日系の企業やその関連工場が撤退や閉鎖に追い込まれることになれば、最大1000万人の労働者が職を失うことになるともいわれている。日中関係の悪化が、両国経済にとって痛み分けとなることは明白である。 　しかし同記者は、経済のみならず、中国の国際社会での立場すら危うくなる可能性を指摘する。 「当初、反日を叫んでいたシュプレヒコールはいまや政府批判へと変わりつつあり、現政権に不満を持つ保守派の旗印である、毛沢東の肖像などが掲げられるようになった。それまでは『飽きるまでやらせよう』というスタンスだった政府も、その時点でデモ隊の抑え込みに動き始めたが時すでに遅し。暴徒化したデモ隊にもはや手がつけられなくなり、泣く子も黙る武装警察も、彼らを前に後退を余儀なくされている。ここまでの事態になることは、政府にとっても想定外だった。最大の不覚は、世界に中国政府のガバナンスの弱さを露呈してしまったこと。日本をはじめとする諸外国に、『中国を攻撃するのに戦争などは必要なく、人民の愛国心を刺激すれば勝手に自滅する』という弱点を握られたことにな る。『人民の愛国心を刺激する』という外交カードは今後、中国と交渉の場につく多くの国に利用されるだろう」 　国際社会において、これまで我が物顔の振る舞いを続けてきた中国が、これで少しはしおらしくなるのだろうか？　ただ、反日人民からの無謀な開戦要求すら政府が抑え込めないという事態だけは勘弁してほしいものだ……。 （文=牧野源）

　尖閣諸島問題に端を発した中国の反日デモは、激しさを増しながら60都市以上に広がっている。日本製品の不買運動や暴徒化したデモ参加者による日系工場の襲撃なども併せて行われており、日本経済に及ぼす影響も無視できない事態となってきている。 　ところが「今回の反日デモで、一番ショックを受けているのは中国政府」と明かすのは、広東省ブロック紙社会部記者だ。 　中国人の反日感情が慢性的なものとなり、日系の企業やその関連工場が撤退や閉鎖に追い込まれることになれば、最大1000万人の労働者が職を失うことになるともいわれている。日中関係の悪化が、両国経済にとって痛み分けとなることは明白である。 　しかし同記者は、経済のみならず、中国の国際社会での立場すら危うくなる可能性を指摘する。 「当初、反日を叫んでいたシュプレヒコールはいまや政府批判へと変わりつつあり、現政権に不満を持つ保守派の旗印である、毛沢東の肖像などが掲げられるようになった。それまでは『飽きるまでやらせよう』というスタンスだった政府も、その時点でデモ隊の抑え込みに動き始めたが時すでに遅し。暴徒化したデモ隊にもはや手がつけられなくなり、泣く子も黙る武装警察も、彼らを前に後退を余儀なくされている。ここまでの事態になることは、政府にとっても想定外だった。最大の不覚は、世界に中国政府のガバナンスの弱さを露呈してしまったこと。日本をはじめとする諸外国に、『中国を攻撃するのに戦争などは必要なく、人民の愛国心を刺激すれば勝手に自滅する』という弱点を握られたことにな る。『人民の愛国心を刺激する』という外交カードは今後、中国と交渉の場につく多くの国に利用されるだろう」 　国際社会において、これまで我が物顔の振る舞いを続けてきた中国が、これで少しはしおらしくなるのだろうか？　ただ、反日人民からの無謀な開戦要求すら政府が抑え込めないという事態だけは勘弁してほしいものだ……。 （文=牧野源）

テレビ朝日『遺留捜査2』

　7～9月クールの連続ドラマが終了した。 「やはり、今クールの注目ドラマだった『GTO』（フジテレビ系）が視聴率トップでしたね。次に良かったのが、シリーズ物の『遺留捜査2』（テレビ朝日系）でした」（テレビ誌記者） 　どちらの作品も、平均視聴率は15％に届かないという“低レベル”な争いだったわけだが……。 「このご時世じゃ、仕方ないでしょう。ロンドン五輪とも重なってましたし、2桁をキープしただけでも、十分合格点だと思いますよ」（同） 　その『遺留捜査』の打ち上げは、高視聴率が影響したのか、前回の打ち上げよりもかなり豪華になっていたのだという。 「前回はレストランの貸切だったのが、今回はホテルの会場を貸し切って行いました。150人近くはいたんじゃないでしょうか。主演の上川隆也さんをはじめ、斉藤由貴さんを除く主要メンバーはほとんど来てましたよ」（ドラマスタッフ） 　ビンゴ大会では、主題歌を歌った山下達郎がiPadを賞品に出したり、八嶋智人が司会をして場を盛り上げたりと、会場は熱気に包まれていたそう。 「そこで上川さんが、『ぜひ、3をやらせてください！　もう糸村（役名）をやる準備はいつでもできてます』と高らかに宣言しました。あそこまで大胆にアピールする上川さんも珍しかったですね」（テレビ局関係者） 　実際、すでに続編に向けて動きだしているという。 「テレビ朝日・東映製作といえば『相棒』と同じです。『相棒』のような高視聴率とまではいかないまでも、確実に2桁を取れる作品ということで、来年のオンエアに向けて調整しているところです。おそらく、『相棒』同様にシリーズ化していくでしょうね」（同） 　上川の必死のアピールが実を結んだというわけだ。

　サイゾー新ニュースサイト「Business Journal」の中から、ユーザーの反響の大きかった記事をピックアップしてお届けしちゃいます！ ■「Business Journal」人気記事（一部抜粋） 面接で「採用したい」と思わせる学生の9割が女性？ 「ソフトバンクは成功例」危ない300社が落ちたLBOの罠 「日本は原発を放棄するな」“アーミテージ報告書”驚愕の内容 ■特にオススメ記事はこちら！ 自国企業なのに株急落!? 反日風潮に巻き込まれた中国企業達 - Business Journal（9月18日）

「日経新聞」9月18日1面より

本日（9月18日）の日経新聞朝刊から気になるニュースを拾い読み。ビジネスシーンで使えるまじめな1面記事から、飲み屋談義に花咲く変わりネタまで日替わりでピックアップしちゃいます！ 【本日の注目記事】王子製紙、未利用木材でバイオマス発電　100億円投資 　本日の注目は企業面から「王子製紙のバイオマス発電 燃料に未利用木材」の記事。製紙業大手の王子製紙が、国の再生可能エネルギー全量買取制度を利用して、未利用の間伐材を使用してのバイオマス発電に着手しはじめた、との内容だ。主力分野である紙の価格が下落傾向にあり、中長期的にも国内需要は減少していくだろうという見方から、電力部門を収益源に育てようという狙いがあるとのこと。 　製紙業ゆえに森林資源を豊富に有している同社は、すでに15工場でバイオマス発電を手がけているが、いずれもパルプの製造工程で発生する黒液などを燃料に使用していた。しかし現行の再生可能エネルギー全量買取制度の下では、未利用の間伐材などを使う方が投資効率が高い、と判断して今回の事業に踏み切ったのだという。 　同社は2014年度末までに専用設備を稼働させ、東京電力などへの売電を検討しているとのこと。投資額はおよそ100億円。“王子様”がおよそ100億円をバクチに“投資”した大王製紙とはもちろん別会社なのでご注意を。 【1面】セコム、東電のデータセンター事業買収　500億円で 　1面トップは「東電、セコムに事業売却」の記事。東京電力は保有するデータセンター事業を、セキュリティー業でおなじみのセコムに売却する方針を固めた、との内容。同事業の年間の売上高は約250億円で、売却額はおよそ500億円とのこと。 　民間の調査によれば、国内のデータセンターサービスは、東日本大震災をきっかけにデータのバックアップの重要性が認識されたことから、需要が急増。今後高い成長が見込まれるとのこと。こうした成長を見込んでか、今回の東電のデータセンター事業の売却に関しても、商社や大手電機など複数社が手を挙げていたのだという。 　セコムは現在、データセンター事業の強化を進めているが、この東電の事業を取得すれば、売上高が300億円程度にまで高まる見通しとのこと。同事業の国内最大手は、富士通やKDDIなどだが、機器の販売を除くセンターの運営事業では、それらの企業に並ぶ規模になる可能性もあるという。 　今回の売却は、もちろん巨額の賠償や事故の後始末にかかる費用を捻出するために行われるのだが、いろいろ漏らしてしまった東京電力では、企業の重要情報を扱うデータセンター事業をするにもイメージが悪すぎる、というのも手放した理由の一つかも？ 【国際面】日系ブランド、実は中国企業 関連会社株が急落 香港市場で「味千」など 　国際面からは、中国に広がる反日デモの影響を報じた「日系ブランド、実は自国企業 中国の関連会社株、急落」の記事に注目。尖閣諸島の国有化に端を発した反日デモで、中国国内にある日本企業などが暴徒に襲われるなどしているなか、日系ブランドを扱う、中国や香港の企業の株価も急落している、との内容だ。 　記事で例に挙げられているのは、熊本のとんこつラーメン「味千」を中国本土で展開する香港企業や、日産と合弁で日産の自動車を生産する東風汽車集団。両社とも、反日デモのあおりを受けて前週末比で7%の下落、日本憎しで日系ブランドを攻撃したところ、自国の企業が大損した、という構図だ。 　なんとも間抜けな話だが、日本企業も笑えない事態が続いている。ホンダや三菱の工場が休止を余儀なくされた上、青島のイオンは壊滅、他にもセブン、ユニクロなど名だたる大手企業が甚大な被害を中国で被っている。ことによると一番間抜けなのは、ここまで被害を拡大させるという覚悟があったかどうかもアヤシイまま、事態を沈められずにいる両国政府かも。 ☆その他の注目記事☆ 　・米で新iPhone200万台超 　・国の最前線で働く ―若手社員や弁護士、中央省庁職員に　政策立案通じ折衝術学ぶ― 【先週金曜日の日経】部下に「友達」申請は“ソーハラ”!? ■「Business Journal」人気記事（一部抜粋） 面接で「採用したい」と思わせる学生の9割が女性？ 「ソフトバンクは成功例」危ない300社が落ちたLBOの罠 「日本は原発を放棄するな」“アーミテージ報告書”驚愕の内容 オンボロなエアコンが“大人気”の米国では、ユニクロは高級品？ 祇園の“おもてなし”をIT化!?にみるSNS成功のヒント 大阪市職員語る「橋下市長は手柄横取りで、ミスは職員のせい」

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「日経新聞」9月18日1面より

本日（9月18日）の日経新聞朝刊から気になるニュースを拾い読み。ビジネスシーンで使えるまじめな1面記事から、飲み屋談義に花咲く変わりネタまで日替わりでピックアップしちゃいます！ 【本日の注目記事】王子製紙、未利用木材でバイオマス発電　100億円投資 　本日の注目は企業面から「王子製紙のバイオマス発電 燃料に未利用木材」の記事。製紙業大手の王子製紙が、国の再生可能エネルギー全量買取制度を利用して、未利用の間伐材を使用してのバイオマス発電に着手しはじめた、との内容だ。主力分野である紙の価格が下落傾向にあり、中長期的にも国内需要は減少していくだろうという見方から、電力部門を収益源に育てようという狙いがあるとのこと。 　製紙業ゆえに森林資源を豊富に有している同社は、すでに15工場でバイオマス発電を手がけているが、いずれもパルプの製造工程で発生する黒液などを燃料に使用していた。しかし現行の再生可能エネルギー全量買取制度の下では、未利用の間伐材などを使う方が投資効率が高い、と判断して今回の事業に踏み切ったのだという。 　同社は2014年度末までに専用設備を稼働させ、東京電力などへの売電を検討しているとのこと。投資額はおよそ100億円。“王子様”がおよそ100億円をバクチに“投資”した大王製紙とはもちろん別会社なのでご注意を。 【1面】セコム、東電のデータセンター事業買収　500億円で 　1面トップは「東電、セコムに事業売却」の記事。東京電力は保有するデータセンター事業を、セキュリティー業でおなじみのセコムに売却する方針を固めた、との内容。同事業の年間の売上高は約250億円で、売却額はおよそ500億円とのこと。 　民間の調査によれば、国内のデータセンターサービスは、東日本大震災をきっかけにデータのバックアップの重要性が認識されたことから、需要が急増。今後高い成長が見込まれるとのこと。こうした成長を見込んでか、今回の東電のデータセンター事業の売却に関しても、商社や大手電機など複数社が手を挙げていたのだという。 　セコムは現在、データセンター事業の強化を進めているが、この東電の事業を取得すれば、売上高が300億円程度にまで高まる見通しとのこと。同事業の国内最大手は、富士通やKDDIなどだが、機器の販売を除くセンターの運営事業では、それらの企業に並ぶ規模になる可能性もあるという。 　今回の売却は、もちろん巨額の賠償や事故の後始末にかかる費用を捻出するために行われるのだが、いろいろ漏らしてしまった東京電力では、企業の重要情報を扱うデータセンター事業をするにもイメージが悪すぎる、というのも手放した理由の一つかも？ 【国際面】日系ブランド、実は中国企業 関連会社株が急落 香港市場で「味千」など 　国際面からは、中国に広がる反日デモの影響を報じた「日系ブランド、実は自国企業 中国の関連会社株、急落」の記事に注目。尖閣諸島の国有化に端を発した反日デモで、中国国内にある日本企業などが暴徒に襲われるなどしているなか、日系ブランドを扱う、中国や香港の企業の株価も急落している、との内容だ。 　記事で例に挙げられているのは、熊本のとんこつラーメン「味千」を中国本土で展開する香港企業や、日産と合弁で日産の自動車を生産する東風汽車集団。両社とも、反日デモのあおりを受けて前週末比で7%の下落、日本憎しで日系ブランドを攻撃したところ、自国の企業が大損した、という構図だ。 　なんとも間抜けな話だが、日本企業も笑えない事態が続いている。ホンダや三菱の工場が休止を余儀なくされた上、青島のイオンは壊滅、他にもセブン、ユニクロなど名だたる大手企業が甚大な被害を中国で被っている。ことによると一番間抜けなのは、ここまで被害を拡大させるという覚悟があったかどうかもアヤシイまま、事態を沈められずにいる両国政府かも。 ☆その他の注目記事☆ 　・米で新iPhone200万台超 　・国の最前線で働く ―若手社員や弁護士、中央省庁職員に　政策立案通じ折衝術学ぶ― 【先週金曜日の日経】部下に「友達」申請は“ソーハラ”!? ■「Business Journal」人気記事（一部抜粋） 面接で「採用したい」と思わせる学生の9割が女性？ 「ソフトバンクは成功例」危ない300社が落ちたLBOの罠 「日本は原発を放棄するな」“アーミテージ報告書”驚愕の内容 オンボロなエアコンが“大人気”の米国では、ユニクロは高級品？ 祇園の“おもてなし”をIT化!?にみるSNS成功のヒント 大阪市職員語る「橋下市長は手柄横取りで、ミスは職員のせい」