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まさかの降板劇となった石原氏。

　第146回芥川賞が先日発表されたのはご存じの通り。発表前には候補者に「話題性の高い作家がいない」ことなどから、地味な受賞になるのではとの声もあった。が、一転、歴史的大騒ぎの芥川賞となったのだ。もちろんその立役者は田中慎弥。地味な風貌の田中だが、受賞決定後の不機嫌会見＆石原慎太郎"東京都知事閣下"への宣戦布告ともいうべき発言で、ワイドショーなどでも大きく取り上げられる事態となった。 　さらにこれを受けて、当の石原都知事は「芥川賞選考委員を辞める」との辞意を表明したのだ。 「ただ石原さんはこれまで何度も辞める、辞めると狼少年のように繰り返していたから、当初は今回もブラフだと思われていました」（文芸評論家） 　しかし騒動は拡大。本当に辞任を正式に表明した。 「彼のプライドもありますが、騒動が大きくなったため、結局は引くに引けなくなり、辞任に追い込まれたのでしょう」（前同） 　その後も文藝春秋には芥川賞受賞作家2人宛てにプラスチックケースに入った「黒い粉」が送りつけられ、またまた騒動に。さらに封筒には「赤報隊」と記されていたことからも騒動は拡大したが、今のところ悪質ないたずらとの見方が強い。 　そこで問題になっているのが、「今後の芥川賞選考委員」だ。2011年には池澤夏樹が主催者側の慰留にもかかわらず委員を辞任、さらに同年末には黒井千次も今回の選考会をもって辞任することを表明していた。さらにイレギュラー的に石原慎太郎が辞任したことで、芥川賞選考委員は、短期間に小川洋子、川上弘美、高樹のぶ子、山田詠美、島田雅彦、宮本輝、村上龍の7人と少人数になってしまったのだ。 「通常、芥川賞選考委員は10人前後の要員でしたので、今後早急に補充が必要だと主催者サイドは考えているようです」（前同） 　そのため石原辞任表明直後から、次期選考員候補の名前が文芸関係者の間で取り沙汰されているのだ。 「有力なのが町田康、多和田葉子という2人の芥川賞作家と、そして角田光代といわれています。角田は直木賞作家ですが、それ以前には何度か芥川賞にノミネートされたこともある。直木賞作家の山田詠美が芥川賞選考委員になった前例もありますから、可能性はあるでしょう。そして、もしこれが実現すれば男4人vs 女6人と女性が多くなる。これは芥川賞史上初めてのことになるのです」（文芸編集者） 　そうなると、文壇においても女性の発言力はさらに大きくなり、中でも芥川賞の山田詠美と直木賞の林真理子という"2大女帝時代"の到来か!!　との声も出てきそう。ともあれ今後の選考委員人事という事態にまで発展させた新キャラが登場した今回の芥川賞。田中氏の受賞作『共喰い』（集英社）の売れ行きも早くも10万部突破と順調だとか。同じく、破天荒な芥川賞受賞作家としてそのキャラが注目され、結局は大手芸能プロダクション・ワタナベエンターテインメントに所属し、テレビでも活躍中の西村賢太と同様、人前で話すのが嫌いな田中氏にも、芸能事務所からのオファーが舞い込んでいるとの情報もあるらしい（笑）。 （文＝神林広恵）

共喰い Amazon品切れ中。
【関連記事】 ・『猫とあほんだら』著者・町田康さんに学ぶ、猫との微妙なカンケイ ・ついにロリマンガ消滅へ　業界団体が示した「自粛案」の苛烈さ ・「ビジネス書籍も氷河期時代に......」老舗出版社にも倒産ラッシュか？

まさかの降板劇となった石原氏。

　第146回芥川賞が先日発表されたのはご存じの通り。発表前には候補者に「話題性の高い作家がいない」ことなどから、地味な受賞になるのではとの声もあった。が、一転、歴史的大騒ぎの芥川賞となったのだ。もちろんその立役者は田中慎弥。地味な風貌の田中だが、受賞決定後の不機嫌会見＆石原慎太郎"東京都知事閣下"への宣戦布告ともいうべき発言で、ワイドショーなどでも大きく取り上げられる事態となった。 　さらにこれを受けて、当の石原都知事は「芥川賞選考委員を辞める」との辞意を表明したのだ。 「ただ石原さんはこれまで何度も辞める、辞めると狼少年のように繰り返していたから、当初は今回もブラフだと思われていました」（文芸評論家） 　しかし騒動は拡大。本当に辞任を正式に表明した。 「彼のプライドもありますが、騒動が大きくなったため、結局は引くに引けなくなり、辞任に追い込まれたのでしょう」（前同） 　その後も文藝春秋には芥川賞受賞作家2人宛てにプラスチックケースに入った「黒い粉」が送りつけられ、またまた騒動に。さらに封筒には「赤報隊」と記されていたことからも騒動は拡大したが、今のところ悪質ないたずらとの見方が強い。 　そこで問題になっているのが、「今後の芥川賞選考委員」だ。2011年には池澤夏樹が主催者側の慰留にもかかわらず委員を辞任、さらに同年末には黒井千次も今回の選考会をもって辞任することを表明していた。さらにイレギュラー的に石原慎太郎が辞任したことで、芥川賞選考委員は、短期間に小川洋子、川上弘美、高樹のぶ子、山田詠美、島田雅彦、宮本輝、村上龍の7人と少人数なってしまったのだ。 「通常、芥川賞選考委員は10人前後の要員でしたので、今後早急に補充が必要だと主催者サイドは考えているようです」（前同） 　そのため石原辞任表明直後から、次期選考員候補の名前が文芸関係者の間で取り沙汰されているのだ。 「有力なのが町田康、多和田葉子という2人の芥川賞作家と、そして角田光代といわれています。角田は直木賞作家ですが、それ以前には何度か芥川賞にノミネートされたこともある。直木賞作家の山田詠美が芥川賞選考委員になった前例もありますから、可能性はあるでしょう。そして、もしこれが実現すれば男4人vs 女6人と女性が多くなる。これは芥川賞史上初めてのことになるのです」（文芸編集者） 　そうなると、文壇においても女性の発言力はさらに大きくなり、中でも芥川賞の山田詠美と直木賞の林真理子という"2大女帝時代"の到来か!!　との声も出てきそう。ともあれ今後の選考委員人事という事態にまで発展させた新キャラが登場した今回の芥川賞。田中氏の受賞作『共喰い』（集英社）の売れ行きも早くも10万部と突破と順調だとか。同じく、破天荒な芥川賞受賞作家としてそのキャラが注目され、結局は大手芸能プロダクション・ワタナベエンターテインメントに所属し、テレビでも活躍中の西村賢太と同様、人前で話すのが嫌いな田中氏にも、芸能事務所からのオファーも舞い込んでいるとの情報もあるらしい（笑）。 （文＝神林広恵）

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伝説のスキャンダル雑誌「噂の真相」の元デスク神林広恵が、ギョーカイの内部情報を拾い上げ、磨きをかけた秘話＆提言。 　少し前のことになるが、大震災のドサクサにまぎれ、とんでもない事態が進行してしまったことについて、あらためてここに問題提起したい。「コンピューター監視法案」（情報処理の高度化等に対処するための刑法等の一部を改正する法律案）が6月17日可決成立したのに、同法律に関する議論が、ネットの一部を除いては、ほとんどされていないのだ。 　この法案は、 1、コンピューター・ウイルスを作成・取得で罪になることもある。 2、捜査機関が裁判所の令状なしで証拠が保全できる。 3、ゲームやアニメなどを含むわいせつ物基準の広範化につながる。 　など、運用次第では人権や言論の自由を侵害し、権力乱用を許すなど、多くの問題を含んでいるのだ。 　しかしマスコミ・世論の反応はあまりに鈍い。朝日新聞以外、ほとんどの新聞はベタ記事扱いだし、ネットでは先の3項目についても「過剰反応」「極端に解釈しすぎ」「そこまで恣意的な運用はしないはず」などの楽観論まで飛び出す始末。 「それは甘すぎますね。ネット上の盗聴法とも言えます。いや盗聴法より酷く、令状なしで通信の履歴やメールのやりとりを把握することも可能になる。しかも、令状なしで監視し、事件化されなければ、本人は監視されている事実さえ確認できない。法務省は成立要件について『正当な理由がない場合』などいくらでも解釈可能な言葉を使い、『保全された通信記録を捜査機関が手に入れるためには令状が必要』と説明していますが、恣意的に運用されないなどという保障はない。正当な目的で作成した場合は罪にならないなどと言っていますが、誰が『正当』か『不当』かを判断するのか」（ITに詳しいジャーナリスト） 　この見解が過剰反応ではないことは、歴史を見ても明らかだ。"転び公妨"と言われる公安の手法、冤罪事件の別件逮捕、最近では埼玉深谷市議の公選法違反事件での虚偽供述強要、指定暴力団山口組弘道会幹部の詐欺逮捕（ゴルフ場で組長であることを隠しゴルフをしたことが、詐欺に当たると逮捕）など、枚挙に暇がない。 　問題はそれだけでない。この法案の背後にはかつて大きな反発を受けた共謀罪の存在が控えていることだ。 「2005年、09年に廃案となった共謀罪ですが、財務省、法務省、そして警察は未だあきらめているわけではない。しかし、共謀罪は治安維持法の再来と言われるほど問題が多く、以前、大反対を受けて頓挫したトラウマもある。そのためウィキリークス問題や、ソニー個人情報流失などが問題化している現在、コンピューターだったら世論の反発も少ないと踏んだようです」（共謀罪にも詳しいジャーナリスト） 　コンピューター監視法案は、これを突破口に共謀罪成立までを視野に入れたものだというのだ。 「サイバーテロのための法案ですから、現実のテロを取り締まる共謀罪も一緒でなければ成功とは言えない、というのが法務省の最終的な考えです。震災のドサクサにまぎれて、監視国家への道をひた走ろうとしているのです」（同） 　その危険性のため民主党の中にも反対意見が多かったが、そのことが奇妙なねじれ現象を起こした。 「法務委員会では、民主党が提出したにもかかわらず、野党の自民党は反対しなかった。かつて共謀罪法案を推し進めた政党ですからね（笑）。しかし、自民は『共謀罪を反対したのに今回は何事だ。監視法案を通すなら共謀罪も賛成しないと矛盾するだろう』と攻め立てた。そのため、何人かの民主議員は退席してしまいました」（フリー記者） 　思想・言論・通信の自由を侵す危険な法案がいとも簡単に成立してしまった。 「共謀罪の時は多くのジャーナリスト・言論人が声を上げ、大反対しました。しかし今回はメディアもほとんど報道していない。東日本大震災の後、復興、原発事故も収束しない中、多くの記者や国民も関心を持てないのは仕方がないのかもしれません。共謀罪を反対したフリージャーナリストの多くも被災地や原発の取材で、手が回らなかったのが現状のようです」（同） 　法案成立にはなんとも都合のいい条件がそろってしまった結果だ。しかし、まだ議論はできる。コンピューター監視法の今後を注視していきたい。 （文＝神林広恵）

監視社会の未来―共謀罪・国民保護法と戦時動員体制 おー怖っ！
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ダウンタウンがダメなら、吉本勢は全員ダメ？

伝説のスキャンダル雑誌「噂の真相」の元デスク神林広恵が、ギョーカイの内部情報を拾い上げ、磨きをかけた秘話＆提言。 　ダウンタウンの視聴率低迷がテレビ業界で話題になっている。 「現在、ダウンタウンのレギュラー番組は「『ダウンタウンのガキの使いやあらへんで!!』『ダウンタウンDX』（共に日本テレビ系）、『HEY!HEY!HEY! MUSIC CHAMP』（フジテレビ系）など5本ですが、ほとんどの視聴率が10％を切っているんです。それだけでなく、松本人志の『人志松本の○○な話』（フジテレビ系）も10％以下です。何しろ『数字が取れない』と関係者も頭を抱える状況」（某テレビ関係者） 　 　確かに、ここ数年ささやかれてきたことだが、4月から始まった『爆笑 大日本アカン警察』（フジテレビ系）に至っては同時間帯の最下位を記録、裏番組の『クイズ☆タレント名鑑』（TBS系）に抜かれるにあたり、本格的世代交代、転換期との見方も大きいのだ。 「『週刊文春』（文藝春秋）のゴールデンウイーク特大号にも、ダウンタウンの興味深い記事が掲載されました。『テレビの支配者・松本人志＆浜田雅功「ポスト・ダウンタウン」を語る』というインタビューですが、映画や番宣などのインタビューではなく週刊誌媒体からの、しかも『ポスト・ダウンタウン』というテーマで彼らが取材を受けるのは極めて珍しい。そのため、『何かスキャンダルのバーターでは』などとウワサされたほど。しかし、実際はバーターでも何でもなく、取材がOKになったと聞いています。取材時間はほんの短時間だったようですが、これも自身が『ポスト・ダウンタウン』を余裕で語る姿勢を見せることで、逆に彼らの影響力を堅持しようとしたかにも見える」（お笑いに詳しい芸能関係者） 　それ以外でも、これまでだったら引き受けなかったような小さな仕事も"拾っていく"という傾向にあり、松本に至っては子どもの話を積極的にするなどの視聴者への"松本らしからぬサービス"も顕著になっているという。 　さらに6月5日には『大日本アカン警察』の2時間特番の放映が予定されているが、そこにナインティナインが出演することが発表され、そのことも関係者を驚かせた。 「かつてナイナイの岡村隆史がラジオで松本人志を揶揄する発言をしたことで、松本が激怒。ナイナイを遠ざけた。彼らの確執はマスメディアでも取り上げられたほど有名です。それが14年ぶりに共演するというのですからね」（同関係者） 　それほどまで数字の取れないダウンタウンが危機感を抱き、そのことが逆説的に世代交代が迫っている証拠を示している、というのが業界関係者の一致した意見だというが......。 （文＝神林広恵）

ダウンタウンのガキの使いやあらへんで!!(祝)放送1000回突破記念DVD 永久保存版16(罰)絶対に笑ってはいけないホテルマン24時 そうは言っても、ダウンタウン世代ですから。
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小学館公式サイトより

伝説のスキャンダル雑誌「噂の真相」の元デスク神林広恵が、ギョーカイの内部情報を拾い上げ、磨きをかけた秘話＆提言。 　大手出版社・小学館の分裂騒動が話題になっている。 「小学館発行の『週刊ポスト』『女性セブン』『SAPIO』を本社から切り離し、分社化するという案が急浮上しているらしい。しかしこの3誌は小学館の主要雑誌であり、看板雑誌でもある。『小学館はそこまで危機的状況なのか』と出版業界でも話題になっています」（出版業界に詳しい記者） 　分社化といえば2008年、朝日新聞社が「週刊朝日」「AERA」など出版部門を切り離し、朝日新聞出版としたが、この時も本社と比較すると著しく低下した出版会社社員の待遇などをめぐって多くの波紋を呼んだ。小学館は特に業界内でも高給・高待遇で知られる出版社であることから、もし分社化すればその波紋はさらに大きいだろう。 「主要雑誌とはいえこの出版不況で、『ポスト』『セブン』は今期決算でも5億円以上もの赤字が予想されています。今やお荷物雑誌ですからね」（前同） 　しかし、取材を進めると意外な事実が浮かびあがってきた。 「分社化という話は実際にあって、小学館内でもここ数カ月その話で持ち切りです。だが、小学館がお荷物雑誌を切り離すということでは決してない。というのも、分社化を主張しているのは『ポスト』発行人であり担当役員の秋山修一郎氏と『セブン』発行人の森万紀子氏の二人だからです」（小学館関係者） 　一体どういうことか？ 「この二人の発行人は、雑誌が赤字というのは自分たちの責任ではない、むしろ雑誌連載を書籍化したりムックにするとそれなりにヒットする。しかし、その業績は別の部署が持っていってしまい自分たちには金が回ってこない、という不満を持っているのです。さらに小学館ではアドバトーリアル室というタイアップ企画を専門に行う部門があり、『ポスト』だけでなく『セブン』『SAPIO』のブリッジ企画を売りにしていますが、それが上手く機能していない。そのため秋山役員は『分社化すれば自分たちの采配で上手くやれる』と本気で思っているのです」（前同） 　実際、秋山役員は副社長である白井勝也氏に分社化を直談判したが「上手くいくはずはない」と相手にされなかったという。 「しかし秋山役員と森氏だけは本気なようです。白井副社長も最後は『勝手にすればいい』と匙を投げたとも言われている」（前同） 　いわば二人の発行人による予算の利権争いクーデター騒動というわけだ。だが二人の不満は予算だけではないようだ。別の小学館の内部事情に詳しい関係者はこう証言する。 「『ポスト』『セブン』はここ数年人材不足が顕著です。特に若手は誰も希望しない『嫌われ雑誌』となっている。社員編集者など隙あらば逃げ出したい、という雰囲気ですからね。そのためスタッフの年齢も高くなる一方です。秋山役員は『分社化すれば専属のスタッフも雇えて、人材不足も解消する』と主張しているようですが、そんな問題ではない。何しろ人が逃げてしまう大きな原因は、秋山と森に"人がついてこない"という人徳のなさなのですから（苦笑）」 　この関係者によれば「実際に分社化が実現する可能性は低い」という。それにしても、なんとも低レベルな分裂騒動である。 （文＝神林広恵）

ドラえもん (1) やだやだ。
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公式ブログ「博士の悪童日記」より

伝説のスキャンダル雑誌「噂の真相」の元デスク神林広恵が、ギョーカイの内部情報を拾い上げ、磨きをかけた秘話＆提言。 　事故発生から1カ月以上たつにもかかわらず、収束にはほど遠い福島第一原発事故。長引く放射能漏れの事態に、パブリシティー協力など原発推進に手を貸した著名人への批判が巻き起こっている。石原良純、星野仙一、弘兼憲史、茂木健一郎ら。 　特に放射能漏れ以降も、「原発擁護」を繰り返していた勝間和代などは、あまりの風当たりの強さからかついに白旗を揚げ「配慮を欠いていた」と謝罪。著名人だけではなく、原発推進派であった原発関連学者たちも、次々と自己批判する事態となっている。 「推進派も、ダダ漏れが続く放射線の恐怖や世間の風当たりに勝てなくなったのでしょう。『安全、安全と言っても、では家族を福島に行かせられるのか？』と言われれば黙るしかないような状況ですからね」（某週刊誌記者） 　そんな"原発推進"文化人の中にあって、意外だったのが浅草キッドの水道橋博士だ。水道橋博士は2009年に「アエラ」（朝日新聞出版）で浜岡原発を見学PRしており、さらに東日本大震災直前にも「週刊現代」（講談社）で2週にわたり柏崎刈羽原発で安全をPRするタイアップ記事に登場しているのだ。 「水道橋博士は芸人という枠を超え、サブカルやメディア状況、社会情勢などに造詣が深く、書評・文筆までこなすインテリ芸人としての地位を確立しています。これまでのスタンスからすれば、反原発でもおかしくはない」（前出） 　とはいえ、居並ぶインテリどもが率先して安全をPRしていたのだから、今回の事態に対し、何も水道橋博士だけに責任があるというのではない。だが、原発事故後の彼の言動を見ると、どうしても突っ込みたくなるのだ。 　公式ブログ「博士の悪童日記」を見ると──。 ＜（大地震直後）テレビに映る映像に......もはや涙が止まらない。完全に取り乱す。＞ 　そして3月16日。 ＜原発に関しては異論反論交錯する。情報提供が不十分、したがって客観的情勢判断できない状況。＞ ＜カミさんも子供たちも動揺が続くが、意を決して朝から荷造り。「あまり深刻に考えずに......前倒しの春休みだと思って、日頃会えない、おじいちゃん、おばあちゃん孝行をして欲しい！＞ 　原発事故にオロオロし、家族を西へと疎開させるに至ってしまうのだ。もちろん小さな子どもがいるのだから、こうした判断も当然だ。だが、直前に「原発は大丈夫」と言った自身の言動への自己批判、いや言及さえ一切ないのはいかがなものか。 　その後も、 ＜今日、遡ればどんどん事態が悪くなっているではないか......。モニターの前で何度もため息をついた。＞ ＜帰宅後、ニュースでは、プルトニウム検出の報。やっと漫才も終わり家族は東京に帰ってきたというのに......もちろん僕はずっと東京で仕事だが......子供たちは......。明日、今一度、話しあおうと思う。＞ 　と、オタつく一方、ここには諸悪の根源である東電や原発に対する批判は一切ない。なんだか感傷的な文章である。 「今回おかしかったのは、原発＝東電PRに加担して、安全だと言っていた推進派の人々の方が、むしろ放射能を恐れる傾向にあることです。彼らは政府や東電の言う『安全』だという言葉を全く信じていない。もちろん自分たちのこれまでの言動も、ね（笑）」（原発問題に詳しいジャーナリスト） 　福島県知事が東電社長に対し「福島に長期滞在していない」と批判したが、同様に推進派こそが放射能におびえるというパラドックス──。原発の当事者や推進派著名人がこうなのだから、一般市民が何を信じていいか分からないのも当然だろう。 　まだ遅くはない。水道橋博士には「東電や原発にはコロっとだまされたよ。ギャラもよかったからさ」と表明してほしい。その上でギャラや裏話も暴露し、ギャラの何分の一かを義援金にすればいいと思う。 　まだ間に合う!! （文＝神林広恵）

博士の異常な健康 そんなに健康マニアなら......ね？
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「週刊新潮」4月7日号（新潮社）

伝説のスキャンダル雑誌「噂の真相」の元デスク神林広恵が、ギョーカイの内部情報を拾い上げ、磨きをかけた秘話＆提言。 　福島第一原発事故以降、メディアの現場でもそのスタンスが問われかねない"事件"が起こっている。その最たるものが「週刊新潮」（新潮社／4月7日号）で報じられた共同通信福島支局の現場放棄事件だ。爆発事故をテレビで見た東京の社会部幹部が、福島支局員たちの県外退避を指示、一時、福島市にある共同の福島支局が不在になる異常事態となったというもの。「新潮」も「ニュースの担い手が真っ先に逃げたら、パニックを増長する」と苦言を呈した。 　だが、これにはさらなるトンデモ後日談があった。 「退避後、共同上層部が『すぐに戻れ』と指示を撤回し、支局長以下支局員たちは福島に戻りました。この職場放棄事件はもちろん、福島の他テレビ・新聞社にも知れわたっていた。そのため、福島支局長は仕方なく記者クラブで関係者に謝って回ったんです。その際、支局長は首にガイガーカウンター（放射線量測定器）をぶら下げていて、さらなるひんしゅくを買ったんです」（大手紙社会部関係者） 　市民にさえも避難勧告が出されていない中、日本を代表する通信社の"放射能パニック"は大ひんしゅくモノだ。中には「あんたら（共同通信）は原発を推進してきた張本人だろう」と言い放つ関係者もいたという。というのも、数年前、共同は電通と組んで「原発は安全」というPR広告を共同加盟社に流した"前科"があるからだ。 　その後、この支局長には自宅待機の処分が言い渡された。だが、この処分も支局長にとってはラッキーなことだったという。 「支局長の自宅は東京ですからね（笑）。福島から離れて放射能の恐怖から逃れられたと思ったのか、なんだかうれしそうにも見えました。その後、支局長は校閲部に左遷されましたが、直後に銀座で行われた脱原発デモに参加し、写真を自分のTwitterにアップまでしていた」（同大手紙関係者） 　なんともはや、である。だがこの事態を招いたA級戦犯は「独断でパニックになり現場を混乱させた社会部幹部A氏」（某大手通信関係者）だ。 「支局長が更迭されたのに、Aさんがなぜ処分できないのかと、社内でも不満を漏らす記者は多い。Aさんは爆発直後からパニック状態になり、避難指示の前も『一人の被爆者も出すな！』『水は絶対飲むな』『支局から出るな』と、とんでもない指示を出しまくっていた。社内でも『Aさんがメルトダウンした』と嘲笑されていました」（前同） 　しかし、共同の体たらくを報じた「新潮」も、彼らを批判する資格などない。原発事故以降の「新潮」を見ると、東電批判が一切ないという異常事態が続いているからだ。いや、批判しないどころか、東電社員の美談を掲載する始末。その理由はもちろん「広告」だ。 「これまでテレビはもちろん新聞・雑誌など多くのメディアは、東電、そして各電気会社の連合会である電事連から莫大な広告出稿という恩恵にあずかってきました。東電だけで年間220億円以上もの広告費が垂れ流されていた。ゆえにめったなことで東電批判はしない、タブーとなっていた」（メディア事情に詳しい関係者） 　そのため原発事故当初、多くのメディアはあからさまな東電批判を控える傾向にあった。しかし事態は長期化し、放射能汚染が続くと、そんな平時の論理は通用しなくなった。さらに「東電という企業が今のまま存続しないのではないか」（前同関係者）という、何ともご都合主義的な判断から、雑誌メディアを中心に東電批判も展開されるようになる。そんな中、「新潮」だけが一貫して東電批判を控えているのだ。 「逆に言えば、手のひら返しをするメディアに比べ一貫しているのかもしれません。もちろん皮肉ですが（笑）。『新潮』はかつて批判していた阿含宗の広告をいつの間にか掲載していたり、パチンコメーカーに擦り寄るなど、広告に関しては商業主義丸出しでしたからね。しかも、今回の地震では千葉にある倉庫でスプリンクラーが誤作動し、出荷直前の書籍が水浸しになる大損害を被ったと言われています。事態が収束した後、また東電から広告をもらおうとする意図がミエミエ」（前同） 　今回の大震災・原発事故が硬派ジャーナリズムを気取る「新潮」、そして日本を代表する共同通信といったメディアに内在する問題を、見事にあぶり出したと言える。 「しかし、メディアとはいえ企業です。社員（記者）を守り、利益を出すという義務がある。一方で、情報を発信し報道を続けるというメディアとしての使命もある。今回の原発事故は、こうしたバランス・メディアや記者個人のスタンス・存在意義を究極的に試されている事態なのです」（メディア事情に詳しいジャーナリスト） 　骨のないメディアにとっては、頭の痛い日々が続きそうだ。 （文＝神林広恵）

電力会社のおしごと カネで大手メディアを牛耳ったりもします。
【関連記事】 「紙がない！」製紙工場被災と広告激減で出版界大倒産時代が来る!? 元「FRIDAY」「週刊現代」編集長が提言「いま週刊誌がやるべきこと」とは 「週刊朝日」名物編集長交代の裏に、あの小沢一郎の存在!?

「東洋経済」3月26日号

伝説のスキャンダル雑誌「噂の真相」の元デスク神林広恵が、ギョーカイの内部情報を拾い上げ、磨きをかけた秘話＆提言。 　東北・関東大震災は出版界にも大きな爪あとを残した。 　まずは相次ぐイベントの中止だ。マガジンハウスは「ターザン」の創刊25周年パーティを、光文社での「日本ミステリー文学大賞」贈呈式をそれぞれ中止し、「ダ・ヴィンチ電子書籍アワード」受賞式も延期されるなど、自粛ムード一色だ。 　だが、それ以上に出版業界の実情は深刻だ。最初に問題となったのが流通だった。震災直後の輸送燃料の不足や道路状況の悪化などのため、3月16日発売の「週刊文春」（文藝春秋）、「週刊新潮」（新潮社）などが17日発売にずれ込んだ。雑誌はすでに刷られていたという。その後の19日まで、取次は1日1回行ってきた配送を隔日にした。またアマゾンジャパンでは、東北地方からの注文受け付けを中止し、他地域での配送も大幅に遅れている模様だ。 　さらに深刻なのが紙不足だ。出版業界の印刷用紙の約4割を供給していた宮城県の日本製紙石巻工場と青森県の三菱製紙八戸工場が被災してしまったからだ。 「このため震災後、各社紙の確保には必死のようです。『週刊朝日』（朝日新聞出版）はしばらく変則発売日になり、また震災に関係のない書籍の発売を半年以上も遅らせたり、別冊企画は延期するなどの処置を取る出版社も出ています」（前出関係者） 　日本雑誌協会によれば計191誌もの雑誌が発行休止、または発行を延期するという。 「今回の震災の影響で最も不足しているのは女性誌などに使われている、光沢のあるコート紙です。女性誌の中には紙の質を変えるといった対策をとっていますが、海外高級ブランドは自社宣伝にこのコート紙を使用することに拘る所も多い。そのため発売を順延するなどの対策に必死です」（出版事情に詳しい関係者） 　震災がなくとも出版業界には不況の嵐が吹き荒れていたが、今回の震災はさらに深刻な事態を招くのではと囁かれているのだ。 「問題は半年後でしょう。現在は印刷所や他製紙会社からのストックをかき集めていますが、それが確保できるのも今後半年と見られています。そうなれば中小を中心に出版社の倒産が相次ぐのではないか」（中堅出版関係者） 　それだけではない。今回の震災で経済全体の打撃から、企業広告の激減さえ容易に予測される。何重にも折り重なる苦難が待ち受けているといえるのだ。 　こうした状況は、原発事故でさらに拍車をかけている。それが相次ぐ作家や漫画家の東京脱出だ。 「彼らは東京にいなくてもしばらくは仕事ができますからね。現在のところ一時的避難でしょうが、これが長期化すると出版社も文芸や漫画部門などの機能を地方に移すことも検討しなくてはならない。小学館などは『松本零士先生と高橋留美子先生が移住すれば、その場所に本社を移す（苦笑）』なんて笑い話まで出ている」（小学館関係者） 　今回の震災を機に、電子書籍化の波が早まるのでは、との声も聞かれる。だが、こんな時だからこそ、テレビでは映さない紙媒体での秘話や写真を渇望する読者も多いのだ。 　出版界でも週刊誌を中心に記者たちの必死の取材は続いている。彼らの活躍の場を死守すべく、出版界も正念場を迎えている。 （文＝神林広恵）

週刊 東洋経済 2011年 3/26号 各誌、震災特集に取り組む。
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朝日新聞出版公式サイトより

伝説のスキャンダル雑誌「噂の真相」の元デスク神林広恵が、ギョーカイの内部情報を拾い上げ、磨きをかけた秘話＆提言。 　「週刊朝日」（朝日新聞出版）の編集長が更迭!?　そんな情報が出版界で駆け巡っている。 「2月下旬ごろ、『週刊朝日』の山口一臣編集長が交代するという情報が入った。4月の通常人事だという話でしたが、これに首をかしげる関係者は多かった。事実上の更迭では？　とね」（「週刊朝日」関係者） 　山口編集長と言えば、05年に編集長に就任以来、『発掘！　あるある大辞典』（フジテレビ系）の納豆捏造や、酒井法子の独占手記を掲載するなど数々のスクープを手がけてきた。またテレビ朝日系のワイドショー番組『スーパーモーニング』のコメンテーターを務めるなど"名物編集長"とも言える存在だ。 「確かに6年の"長期政権"ですし、そろそろ交代の時期に思えるかもしれません。しかし、ここ3年間連続で増収増益を挙げるなど出版不況の中での実績もまずまずだった。そんな状況の中であえて交代ですからね。疑問を持つ関係者も少なくなかった」（某出版関係者） 　更迭説が噴出する大きな理由が小沢一郎の存在だ。というのも「週刊朝日」は小沢一郎に土地購入をめぐる疑惑が表面化した09年以来、一貫して"反検察"のスタンスを貫いてきた。そのため、他マスコミが"小沢一郎追い落とし"を続ける中、小沢擁護とも言える報道を続けてきたのだ。 「2010年、小沢一郎の秘書だった石川知裕衆議院議員が政治資金規正法違反で逮捕されました。この際、東京地検特捜部が石川議員の女性秘書を不当に取り調べたのをスッパ抜いたのは『週刊朝日』だった。それ以外でも、厚生省の村木厚子事件も逮捕当初から冤罪疑問を呈していたのが『週刊朝日』だった。裏金、調書捏造などで検察が大打撃を受ける下地を作ったとも言える」（週刊誌事情に詳しい関係者） 　ジャーナリズムとしては当然の姿勢ではあるが、これらは大きな波紋を呼ぶ。当時から"小沢は極悪人"という日本中の風潮の中で、「そんな小沢を擁護するとはけしからん」という声は大きかったようだ。 「一部幹部の間でも『日刊ゲンダイ』のような小沢贔屓の誌面はいかがなものか、といった空気があり、それが蔓延していったようです。そのため1年ほど前にも山口編集長を交代させようという動きがあった。この時は山口が抵抗し一度は撤回されたようですが、遂に今回の交代となったようです」（前出関係者） 　さらに後任となったのがKデスクだったことも更迭説に信憑性を与えている。編集部内外で、次期編集長と目されていたのはIデスク。だが、その予想を裏切ってのKデスク就任だったからだ。 「Iデスクは、これまでも山口編集長を支えた"山口チルドレン"。ですからIデスクが編集長になれば山口路線を継承することになる。それでは山口を辞めさせる意味がない、ということでしょう」（前出関係者） 　それにしても、マスコミの"小沢一郎嫌い"は異常である。奇しくも編集長交代と同時に番組打ち切りが決まった『スーパーモーニング』において、その遠因として指摘されるのもまた小沢一郎なのだ。 「昨年9月に、小沢一郎が『スーパーモーニング』に生出演しました。この際もコメンテーターが小沢寄りすぎるという批判が上がった。さらに同局の番組審査会でも問題になったのです」（テレ朝関係者） 　政界、官界、そしてマスコミが繰り広げる"小沢追い落とし大作戦"。その背後には彼らが死守したい既得権益がある。いったい極悪なのはどちらなのか。 　ちなみに山口編集長の異動先は販売部だという。 （文＝神林広恵）

誰が小沢一郎を殺すのか？画策者なき陰謀 だ～れ？
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