「週刊朝日」9月9日号

第1位 「独占スクープ！これぞ決定版　島田紳助"黒い携帯メール"106通全文入手」（「週刊朝日」9月9日号） 第2位 「『芦田愛菜』ちゃんは一体いくら稼ぐ気か！」（「週刊新潮」9月1日号） 第3位 「『長嶋解任』の確執は今も　ミスターの追悼文を拒否した『正力家の怨念』」（「週刊現代」9月10日号）　 　民主党代表選挙は、世界陸上のウサイン・ボルトのフライングほどではないが、意外な結果になった。 　第1回目、海江田万里の得票数は予想されたものだったが、小沢・鳩山派の票をまとめただけで、浮動票はほとんど入らなかった。世論調査では大本命と持ち上げられた前原誠司は74票しか集まらず、泡沫候補などと揶揄された野田佳彦が"予想外"の102票を集め、2位に入った。 　前原は、地方議員やサポーターの票がなかったこと、直前に外国人からの献金問題を自ら明らかにしたが、代表になれば野党から追及されること必至なため、無難な野田に票が流れたのだろう。決選投票は前原、鹿野、馬淵陣営が野田に投票することでほぼまとまり、"泣き虫"海江田総理は消えた。 　しかし、決選投票では野田が215票、海江田177票と案外な接戦になった。34もの票が小沢・鳩山派へ流れたのだ。　野田が代表あいさつの中で「ノーサイドにしましょう、もう」と言ったように、小沢対反小沢という対立構図がそのまま残る形になった。野田新総理は前原、鹿野、馬淵を重用しながら、海江田、小沢の処遇も配慮しなければならない。党内運営はさらに困難になり、対立は先鋭化していくのではないか。 　だが週刊誌にとっては、ふつーのおっさんで平凡を絵に描いたような野田新総理はやりにくい相手かもしれない。財務省の傀儡といわれる野田が、復興増税、消費税増税路線を強引に推し進めていけば批判しやすいが、これだけ反小沢と親小沢が拮抗していたのでは、当分それはできまい。野田雪だるまは坂道の途中で踏ん張れるのか、転がり落ちるのか、予断を許さない。 　さて、今週は小さな記事に読むべきものが多かった。第3位は「現代」の「秘密と嘘」というスーパーワイド特集の1本。 　8月15日に亡くなった正力亨読売新聞グループ本社社主（享年92）の葬儀に、遺族側の意向で、幹部1名を除いて渡邉恒雄会長も白石興二郎社長も参列を許されなかったというのである。　その上、川上哲治、王貞治、原辰徳が哀悼のコメントを出したが、ミスタージャイアンツ長嶋茂雄のコメントがなかった。 　無類の野球好きの正力は、長嶋の結婚式の仲人をやり、監督就任最初の年、最下位になっても長嶋を励まし続けた。長嶋が正力離れしたのは、80年に3位に食い込み、正力オーナーが監督留任を約束していたのに、突然解任されたことがきっかけだったという。 　解任したのは務台光雄読売新聞社長（当時）だが、正力に裏切られたと思った長嶋は、務台の次に最高権力者になった渡邉に接近し、92年オフに監督復帰を果たす。正力はそれを苦々しい思いで見ていたことが、今回の「コメント拒否」につながったのではないかと「現代」は推測している。 　読売をここまで大きくした正力松太郎の長男でありながら、晩年は、渡邉に巨人軍オーナーの座まで奪われ、孤独だったようだ。 　読売新聞は下克上の会社である。大正力の番頭だった務台は自分が社長になると、正力の功績は自分がいたからできたのだと大声で吹聴し、務台に跡目を譲ると指名された渡邉は、読売の最大の功労者は自分であると胸を張る。 　渡邉にオーナーを外された正力亨が、東京ドームバックネット裏の特別室で、ひとり寂しく野球を見ていた姿を思い出す。 　対広島戦だったと記憶している。私は隣の部屋にいた。そこには日本テレビの氏家齋一郎社長や何人かのマスコミ人がいて、酒を飲みワイワイ言いながら観戦していたが、正力の部屋に出入りする者はいないようだった。 　巨人軍の黄金時代を築いた彼が、今の野球界の凋落をどう見ていたのか。一度聞いてみたかった。 　2位は、「マルマルモリモリ～」で今や人気絶頂の天才子役芦田愛菜ちゃんについての、「新潮」のお節介な記事である。 　テレビドラマからCMまで、姿を見ない日はない愛菜ちゃんだが、彼女が出るだけでバラエティーは3％視聴率が上がると言われているそうだ。 「木村拓哉主演のTBSの連続ドラマ『南極大陸』がこの10月からスタートしますが、ここにも愛菜ちゃんの出演は決まっています。（中略）このところ人気が下降気味のキムタクとしては、今度こそ絶対にヒットさせたいという気持ちが強く、数字を持っている愛菜ちゃんをキャスティングして、その人気にすがろうというわけです」（芸能記者） 　彼女は兵庫県西宮市のサラリーマン家庭に生まれた小学1年生。「演技には見えないような子どもらしい演技ができる」（作家・麻生千晶氏）才能と可愛さで、CMのギャラも鰻登り。 　そうなると気になるのは他人のフトコロ。35万枚を突破した「マル・マル・モリ・モリ！」（ユニバーサルミュージック）の歌唱印税やドラマ、CMなどの出演料を合わせると、今年だけで軽く1億円以上を稼ぎ出す計算になるというのだ。 　しかし、『ケーキ屋ケンちゃん』（TBS系）の宮脇健や安達祐実のように、大人になっても子役時代のイメージが強烈すぎて、名子役は大成できないとよく言われる。海の向こうでは、映画『ホーム・アローン』で世界一有名な子役になったマコーレー・カルキンがアルコール依存症になっていたと報じられたこともあった。 　そこで「新潮」は、愛菜チャンの両親の願いをこうそんたくするのである。「これ以上大きくならないで」。これこそ大きなお世話である。 　突然引退を発表して世の中をアッといわせた島田紳助の記事は数多あるが、「朝日」の記事が一番優れていたので今週のグランプリに決定！ 　火曜日（8月23日）深夜の記者会見だったため、「文春」か「新潮」に書かれたから、発売前に慌てて引退発表したのではないかというウワサが流れたが、そうではなかった。 　そのあと、「フライデー」「ポスト」「AERA」などもやっているが、「現代」と「朝日」は、紳助と元ボクシング世界チャンピオン・渡辺二郎（07年に羽賀研二と医療関連会社の未公開株の売買を巡って知人男性から約3億7,000万円をだまし取ったとして、恐喝未遂で起訴され、現在最高裁に上告している）が携帯でやり取りしたメールの数を競っている。「現代」は50通だが「朝日」は106通全文入手だから「朝日」の勝ち！ 　引退にいたる経緯を簡単に書く。十数年前『紳助の人間マンダラ』（関西テレビ）という番組で、トロトロ走っている右翼の街宣車に文句をつけ、「菊の御紋」を侮辱するような発言をしたことを自慢そうに紳助が話したことがあった。 　その発言に稲川会系の右翼団体が激怒し、連日、抗議行動をするようになり、困った紳助が渡辺二郎経由で、山口組系の極心連合会・橋本弘文会長に解決を依頼し、事なきを得、それが縁で付き合いが深まっていった。 　その橋本会長は05年に競売入札妨害容疑で逮捕され、起訴後保釈されている。06年にも詐欺未遂容疑で逮捕拘留され、その後保釈されているが、メールを読むと、どちらの時期にも紳助は橋本会長に電話しているようだ。 　「朝日」によれば、複数の吉本興業関係者はこう証言している。 「情報提供があったのは、8月13日だったと聞いています。しかし、それ以上は社内でも厳重な箝口令が敷かれていて詳細は分かりません。ただ、事態を重く見た吉本上層部は、吉本興業社外取締役の原田裕弁護士を含む複数の幹部で構成される調査チームを立ち上げ、約1週間にわたって『羽賀渡辺裁判の関係者』と直接、接触するなど徹底した調査をしたそうです。その結果、協力者の情報が大阪府警の捜査報告書に基づいていることが分かり、そこに記されている内容の信憑性も高いと判断した。結局、21日に紳助さん本人の聴取に踏み切ったのです」 　本人はこれぐらいは「セーフ」だと思っていたが、警察および吉本は「アウト」の判定を下したのだ。 　私が推測するに、吉本側がここまで強硬に紳助に迫ったのは、他にも暴力団との疑惑がある芸人がいるからではないか。 　07年に吉本興業前会長・林裕章の未亡人・林マサが「新潮」に告発手記を書いたが、その中でマサは、漫才師・中田カウスが山口組5代目渡辺芳則会長と懇意にしていて、事あるごとにそれをひけらかし、吉本を牛耳っていると批判した。本人はそうした関係を否定したが、その後、カウスの乗っている車が何者かに襲われるなど、不可解な事件が起きている。 　昔から興業界と暴力団は持ちつ持たれつの関係にあること、相撲界と似ている。紳助引退騒動は、新たな騒動への導入部かもしれない。 　誌面には紳助がやりとりしたメールがズラッと載っている。大阪府警が作成した捜査報告書からの引用である。詳しくは「朝日」を読んでいただくとして、興味深いのは、紳助のメールにたびたび「自分は気が小さい」というフレーズが出てくることだ。 「昨日は精神安定剤のんでねました　弱いです私は　すいません　いつもたよってばかりで！」 「自分の気の小ささに　やになります」 「気のよわい私は相変わらず下痢ですが」 　面白いのは、50歳になったとき、55歳で引退することを予感していたようなメールがあるのだ。 「そんな歳になるなんて夢にも思わなかった、一番したかった事してきます、好きな南の島巡り、リュックサック持って、宮古島、多良間島、石垣島と渡り私の店のテラスで夕陽見ながらカウントダウン待ちます　いっぱい涙して、あと五年好きに生きます」 　心を許せる友が暴力団関係者しかいなかったことが紳助の悲劇かもしれない。今彼は沖縄にいるそうだ。"元ツッパリ少年"は芸能界を引退して静かな余生を送れるのだろうか。 （文＝元木昌彦） ●元木昌彦（もとき・まさひこ）
1945年11月生まれ。早稲田大学商学部卒業後、講談社入社。90年より「FRIDAY」編集長、92年から97年まで「週刊現代」編集長。99年インターネット・マガジン「Web現代」創刊編集長を経て、06年講談社退社。07年2月から08年6月まで市民参加型メディア「オーマイニュース日本版」（2006年8月28日創刊）で、編集長、代表取締役社長を務める。現「元木オフィス」を主宰して「編集者の学校」を各地で開催、編集プロデュースの他に、上智大学、法政大学、大正大学、明治学院大学などで教鞭を執る。 【著書】 編著「編集者の学校」（編著／講談社／01年）、「日本のルールはすべて編集の現場に詰まっていた」（夏目書房／03年）、「週刊誌編集長」（展望社／06年）、「孤独死ゼロの町づくり」（ダイヤモンド社／08年）、「裁判傍聴マガジン」（イーストプレス／08年）、「競馬必勝放浪記」（祥伝社／09年）、「新版・編集者の学校」（講談社／09年）「週刊誌は死なず」（朝日新聞社／09年）ほか

マル・マル・モリ・モリ! 子役はナマモノ。
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「週刊文春」8月25日号 中吊り広告より

第1位 「スクープ！　 阪神金本 『黒すぎる交際』"監禁被害者"に刑事告訴された！」（「週刊文春」8月25日号） 第2位 「10年後に食える仕事　食えない仕事」（「週刊東洋経済」8月27日号） 第3位 「小沢側近が虎視眈々と狙う『本当の勝負は首班指名だ』」（「週刊朝日」9月2日号） 　仙谷由人官房副長官が民主党代表選挙に名乗りを上げている候補者を「B級グルメ」と表したそうだが、うまいことをいう。 　各誌「ポスト菅」を特集しているが、タイトルだけで言えば「あーあ、民主党　こんな奴らが総理かよ」と、国民大多数の思いを言い表した「文春」が秀逸であるが、内容は、どれもこれも大同小異で、週刊誌らしい切れ味がない。 　「AERA」の「『広告塔』は海江田経産相」は、原発事故による和牛市場の低迷が最後の引き金になり、民事再生法の適用を申請した和牛預託商法の元祖「安愚楽牧場」を、経済評論家時代の海江田万里が熱心に推奨していたという話。 　だが、海江田は出馬表明したものの、衆議院の委員会で泣き崩れたことや辞任すると言ってまだグズグズしている優柔不断さが小沢一郎に疎まれ、代表への道は遠ざかったとみる向きが多い。 　親小沢の「ポスト」は、ここぞとばかりに「小沢一郎を18年間抹殺し続ける日本というシステム」で、今こそ小沢の出番だと大声で叫んでいる。確かに小沢と鳩山由紀夫の数の力が、今回も代表選の行方を左右するだろうが、そこににじり寄り、小鳩の傀儡政権ができれば、党内の権力争いがどこかで火を噴き、同じことの繰り返しになることは火を見るより明らかである。 　3位に取り上げた「朝日」の記事にもさしたる新味があるわけではない。ただ増税、マニフェスト放棄、大連立をかたくなに言い続け、党内からも反発が出ている野田佳彦財務相では勝てないとみた仙谷が、来年の代表選を目標にしていた前原誠司前外相擁立に動き出し、前原も前のめりになり始めたという見方が、他誌より目新しいと評価したからだ。 　前原出馬となれば、野田の目は消える。小沢とどう折り合うのか。民主党関係者がこう話している。 「前原さんなら、小沢さん側とも組めるでしょう。と言うのも、前原さんがそれを望んでいるフシがあるからです。『増税』と『マニフェスト』で折り合えば、後は閣僚などのポストで話をつけるか、もしくは小沢さんの党員資格停止処分の解除か」 　何のことはない、反小沢の旗を降ろして軍門に降りることで、総理の座を手に入れようというのである。しかし、もともと自信家で人の言うことを聞かない前原が総理になれば、小沢側と揉めるのは時間の問題だろう。 　小沢もそこは承知で、本当の小沢の意中の人物は、原口一博前総務相だというのだ。また、もし野田が新代表に選出されたとしても、小沢派は首班指名で多数派工作をして、政界再編に結びつけるという腹づもりがあると、菅首相に近い人物が語っている。 　各誌の記事を読み込んで見えて来るのは、今度の代表選が、新たな永田町混乱の始まりになるということだけである。彼らには、国民の姿など少しも見えてはいない。 　第2位は「東洋経済」の記事。新聞広告で10年後に食える仕事の中に記者・編集者というのがあったから買ってみた。 　グローバル化、IT化が進んで、日本人に有利な仕事は、「ジャパンプレミアム」という、日本人であることのメリットを最大限に生かす技能集約的なエリアの仕事と、「グローカル」といって、日本人のメリットを生かしつつ、高付加価値なスキルを身につけるエリアの仕事だという。 　「ジャパンプレミアム」には、メガバンク地域営業、美容師、スーパー技能職、料理人、ホテルマン、看護師などがある。 　「グローカル」には、医師、弁護士、コンサルタント、人事、システムエンジニアなどがあり、このなかに記者・編集者が入っている。 　記者・編集者のところを読んでみたが、残る仕事と食える仕事は違うようだ。見出しにこうある。「外国との競争はないが給料は下落の一途をたどる」。当たり前だが、希望の見えるようなことはどこにも書いてない。 　10年後には、今より給料が減って食えなくなる。広告収入は減り続け、国内市場の拡大は見込めないし、海外の顧客も増えない。労働条件はますます厳しくなり、リストラで雇用も奪われていく。 　救いは、高い言語障壁があって外国人が参入して来ないこと。その上、マスコミ業界には資本規制があり、テレビには外資規制があるから、外国資本に乗っ取られる心配はいまのところない。 　経営が苦しくなっても、どの社にも厳しい解雇規制と強力な労働組合があるから、よほどの強力なリーダーでもいない限り、総人件費の削減さえ難しいというのである。 　要は、この仕事のマーケットはどんどん縮んでいき、給与は下がり続け、一人ひとりのノルマは厳しくなるが、経営者はそれをどうすることもできないアホばかりがそろっているということだ。 　元出版社社員としては、うなずけるところもあるが、これではお先真っ暗な業界で、食える仕事ではないではないか。 　まあ、弁護士は「先行投資重く競争激しい　二極分化はさらに鮮明に」なるそうだし、医師も「すさまじい価格破壊が医師の世界にやってくる」から、こちらも大変そうである。 　この特集を読んでいると、私のように英語ももちろん中国語も話せず、何の資格も持たない人間は、生きていく術がないといわれているようで切なくなる。 　これから就職を控えている学生諸君は、読んでおいた方がいい特集である。 　今週の第1位は、阪神タイガースの人気選手・金本知憲（43）のスキャンダルを追いかけた「文春」の記事。 　「新潮」も「刑事告訴された『阪神金本知憲』のカネ！カネ！カネ！」で、同じことを扱ってはいるが、切り口で「文春」が上回ったと判断した。 　「文春」によれば、発端は8月10日。金本が親しかったファイナンシャル・アドバイザーA氏から「恐喝罪」で告訴されたことからである。 　球界の高額所得者である金本は、以前から投資への関心が強かったようだ。A氏と話し合って07年に投資ファンド会社を設立し、金本は1億3,000万円を出資した。 　しかし、うまく回らなかったのだろう、1年もたたずに金本は辞めると言い出し、A氏に自分の出資分を「貸金だったことに」して、返せと迫ったのだそうだ。 　そして09年1月27日、金本はA氏を呼び出し、彼の友人と一緒に「金銭準消費貸借契約書」を書けと、こう恫喝したという。 「だてに夜、カネを使っているわけじゃねえ。山口組がすぐにでも行くぞ！」「お前を家族ごと抹殺してやる」 　渋々、実印を押したA氏に今度は、ヨーロッパの銀行への投資で390万ドルの損失を出したのは、紹介者であるお前に責任があると、損失分の賠償を催告してきたというのである。ついに耐えかねたA氏が、刑事告訴に踏み切ったのだ。 　以前、芦屋に購入したばかりの金本の豪邸が売りに出され、買い手がつかないと報じられたことがあった。それと今回の記事を合わせて読む限り、金本が相当カネに窮していることは間違いないようだ。 　7月に、これまた阪神の人気選手でミスタータイガースといわれた掛布雅之（56）の個人会社「掛布企画」（大阪府豊中市）が、事実上倒産していたことが報じられた。負債総額は4億円と言われる。 　かつては巨人の桑田真澄、江川卓が不動産投資で巨大な負債を抱えたことがあった。桑田の負債は巨人が肩代わりしてくれたが、江川は、その負債を返すためにせっせとテレビに出続けた。 　その大きな負債があるために、江川は巨人の監督になるチャンスを逃したと言われている。 　この報道が事実なら、金本の野球人生が大きな危機を迎えていると思われる。だが、この記事が出た8月17日と翌日の対広島戦で金本は、憂さを晴らすような見事なホームランをかっ飛ばしている。「アニキ」と慕われる金本は、この危機を切り抜ける、さよなら逆転ホームランを打つことができるだろうか。阪神ファンならずとも心配である。 （文＝元木昌彦） ●元木昌彦（もとき・まさひこ）
1945年11月生まれ。早稲田大学商学部卒業後、講談社入社。90年より「FRIDAY」編集長、92年から97年まで「週刊現代」編集長。99年インターネット・マガジン「Web現代」創刊編集長を経て、06年講談社退社。07年2月から08年6月まで市民参加型メディア「オーマイニュース日本版」（2006年8月28日創刊）で、編集長、代表取締役社長を務める。現「元木オフィス」を主宰して「編集者の学校」を各地で開催、編集プロデュースの他に、上智大学、法政大学、大正大学、明治学院大学などで教鞭を執る。 【著書】 編著「編集者の学校」（編著／講談社／01年）、「日本のルールはすべて編集の現場に詰まっていた」（夏目書房／03年）、「週刊誌編集長」（展望社／06年）、「孤独死ゼロの町づくり」（ダイヤモンド社／08年）、「裁判傍聴マガジン」（イーストプレス／08年）、「競馬必勝放浪記」（祥伝社／09年）、「新版・編集者の学校」（講談社／09年）「週刊誌は死なず」（朝日新聞社／09年）ほか

金本知憲 阪神タイガース スーパースター スーパースターであることは間違いないけど。
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「週刊新潮」8月11・18日号 中吊り広告より

第1位 「ワイド　『大和なでしこ』漂流譚」（「週刊新潮」8月11・18日号） 第2位 「スクープレポート　東電マネーと朝日新聞」（「週刊現代」8月20・27日号） 第3位 「特別付録　春画の秘宝　四十八手」（「週刊ポスト」8月19日・26日号） 　合併号も出揃い、各週刊誌が気合いを入れた企画が並んでいる。中でも第3位選びに苦労した。 　候補作は「スクープ撮！　泥酔　TOKIO城島茂に『寄り添いお泊まりする美人OL」』（フライデー）、「AKB48窪田社長『野球賭博の常習者』だった！」（週刊文春）、「スクープ！菅直人『3・11後』を語る」（週刊朝日）、「独占スクープ公開　田畑智子　完全ヘア・ヌード」（週刊現代）、「特別付録　春画の秘宝　四十八手」（週刊ポスト）である。 　「フライデー」はTOKIOのリーダー城島が7月下旬、西麻布、六本木と飲み歩き、途中で合流した美女とマンションに入る時にはフラフラの千鳥足だった、という顛末を写したものだ。エレベーターに乗り込む城島の後ろ姿が、いかにも「酔っぱらっちゃいました」感丸出しで、とてもいい。 　AKB48スキャンダルは「文春」の独壇場。今回もAKB48の運営会社「AKS」の窪田康志社長が、野球賭博の常習者だったというスクープ。記事中には、胴元が仲介者を経由して窪田の注文を受けるのに使用した携帯電話の写真まで載っている。しかも、窪田が野球賭博で負けた金は数億円にものぼるそうだ。どうするAKB48？ 　「朝日」は菅直人首相の単独インタビュー108分と謳っているが、予想通り、内容に新味はない。最後に、「いつ辞任するんですか？」と聞かれ、「いずれ去る日が来るその時まで、言うことは言い、やるべきことはやりぬきますよ」と答えている。辞める気なんかまったくないことだけは、よ～く分かる。 　「現代」のグラビア＆袋とじは、かつてNHKの朝ドラ『私の青空』のヒロイン役も演じた田畑智子のヘア・ヌード。たしかに新鮮ではあるが、そそられるようなエロチシズムは感じられない。 　これらの中では、今さらという気もするが、「ポスト」の「春画の秘宝」はやはり迫力もあり、わいせつ感も十分。袋とじをあけるとミニ画集が入っているというのもいいアイデアである。田中優子法政大学教授は、春画の女性たちは、ポルノに出てくる女性のように、視線をこちら（鑑賞者）に向けていないのは、男女どちらでも楽しめるものにしているからだと解説している。 　憂きことばかり多き世の中に、幾ばくかの刺激を与えてくれたことを多として、これを3位に選んだ。 　先週の「ポスト」も「朝日新聞と菅官邸の『不適切な関係』」をやっていたが、やや消化不良の内容だった。 　今週の「現代」は、東電との関係に絞って朝日新聞を追及しているが、私も知らなかった事実関係が明かされていて、興味深く読んだ。 　朝日新聞が70年代に原発容認へと路線を変更し、東電からの広告受け入れや東電からの接待、出張旅費肩代わりなどがあったということは、元朝日新聞経済部記者・志村嘉一郎著『東電帝国 その失敗の本質』（文春新書）に詳しい。 　今回「現代」は、朝日新聞OBの井田敏夫が社長をしている「井田企画」が発行している「SOLA」という情報誌に注目する。 　事実上東電のPR誌であるこの雑誌は、1989年8月に創刊されている季刊誌である。この雑誌は東電本店営業部が一括して買い上げ、各営業所に配布されている。 　編集長に元「週刊朝日」副編集長の江森陽弘、看板の要人インタビューには元朝日新聞論説主幹の田中豊蔵、元朝日新聞論説委員の岡田幹治が環境問題にまつわる寄稿をしているという。 　また「井田企画」の中に、91年6月に「地球こどもクラブ」という特定非営利活動法人が設立され、東電からも寄付を受けており、北海道電力、東北電力、四国電力、日本原燃も会員企業になっている。 　先の元朝日新聞OBはもちろん、中江利忠元朝日新聞社長まで名を連ねている。 　「現代」は、朝日新聞は反原発寄りだと見られているが、総論では原発推進に賛成してきたので、その社論をリードしてきたのは田中慎次郎に始まる「田中学校」だったと指摘する。 　中でも岸田純之助は科学畑が長く、電力業界とは親密で、関電の広報誌「縁」の監修者にもなっているし、91歳のいまも「日本原子力文化振興財団」の監事を務めているという。 　江森は、インタビューに答えて、こう話している。 「（中略）恥ずかしい話ですが、地震が起きてやっと気が付いたんです。これは東電が朝日新聞を巻き込んだ世論操作のための隠れ蓑だったのかもしれない、と。かかわっているメンバーを見れば、それは否定できないですよね。気付くのが遅かったんです」 　朝日新聞を叩けば週刊誌が売れた時代があった。いまはそれほどではないと思うが、やはり新聞界の雄であることは間違いない。その朝日新聞に、東電が食指を動かした意図もよく分かる。 　そうした東電マネーによって新聞の論調が動かされたのだとすれば、その罪は大きい。 　東電との癒着構造は、原子力の父をいただく読売新聞も然りであろう。否、朝日新聞以上のスキャンダルが出てくると思うのだが、どこかやってくれないか。 　今週のグランプリは「ワイド特集の元祖」新潮のワイド22本にする。まずは「なでしこジャパン」にちなんだ「大和なでしこ」漂流譚というタイトルがいい。 　人選も内容も、他のワイドを圧倒している。 　菅総理夫人・伸子が、息子の嫁の浮気を疑って興信所に調査を頼んだという仰天情報でワイドが始まる。 「今年3月、伸子さんに頼まれたという警察庁のキャリアOBがかつての同僚や後輩を頼り、興信所探しをしていました」とある。そもそもは、菅の古くからの支援者（後にこの男は元新聞記者であることが判明）が、彼女が別の男と街中で抱擁しているのを見たという情報を寄せたことから始まったらしい。 　結局、この「嫌疑」は晴れたようだが、このことの報告書は警察庁にあるというである。 　警察庁の考え方としては、もし中国や北朝鮮の情報機関に、国の権力者の弱点を入手されてしまったら、それを使って外交に利用するかもしれない。したがって、こうした総理の家族の不倫情報なども収集しているのだと、警察庁の初代国際部長・大貫啓行氏は話している。 　だいぶ前になるが、橋本龍太郎総理（故人）と中国人美人通訳との「不倫」関係が話題になったことを思い出した。あのときは、中国人女性の出入国申請書の写しが、われわれ週刊誌の間にも出回ったことがあった。 　この記事を読んで一番ドキッとしているのは、菅首相と伸子夫人ではないのか。警察関係に強い「新潮」でなくてはとれないネタである。 　お次は、筒井信隆農水副大臣と一緒に生活する30歳下の女性との「艶聞」である。グラビアでも、二人連れだって仲良く食事する姿や、帰りに女性が積極的に筒井の腕に手を絡んで歩く姿、地下鉄のシートでも腕を絡めている写真を掲載している。 　7月26日、彼の選挙区である新潟が記録的な豪雨に襲われていた夜も、彼女と一緒に天ぷら屋で食事を共にしていた。 　その後、いったん彼女と別れた筒井は、「議員パス」を提示して駅構内へと入っていく。地元新潟へ帰ることにしたのか？　だが、ほどなく筒井は駅から出てきて、件の女性とタクシーで都内のマンションへと消えて行く。 　この日のことを、筒井副大臣は自らのブログに、「29日に地元入りするはずだったが電車不通のため断念」と書いているのだが、「新潮」によると、上越新幹線も長野新幹線もその夜は運行していたのである。 　「新潮」の取材に、地元にいる妻は絶句。筒井は、彼女と腕を組んでいたことを聞かれ、目が悪くて段差があると転ぶから「世話」してもらっているのだと取り繕うが、地下鉄のシートでも腕を組んでいたではないかと聞かれると、慌てて「あ、そう？　必要はないんだよね。座っているときは、腕を組む必要性は」としどろもどろである。これで次の選挙はダメかもしれないな。 　オウム真理教が裁判所から解散命令を受けて「アーレフ」と名称変更したとき、会長に祭り上げられ、テレビや新聞、雑誌で引っ張りだこだった村岡達子が脱会していた。その当時のことを話しているが、これが面白い。 　やがて麻原の妻・三女と四女との勢力争いが激しくなり、四女を支持する村岡は本部から遠ざけられ、飼い殺し状態になり、離れていったという。 　61歳になる彼女は、酒もたしなむようになった。だが、麻原への気持ちに変わりはないと話している。麻原の呪詛は信者の中で生き続けるのか？ 　お次は、国民栄誉賞までもらってしまった「なでしこジャパン」のエースストライカー澤穂希が、あまりのストーカー被害で、引っ越しせざるをえなくなっているという話。なにしろ、年収350万程度といわれる澤だから、オートロックのマンションには住めなかったのだ。 　菅首相の人気取りのために利用されたとしか思えない「なでしこ」への国民栄誉賞だが、もらった35人は、これから、その重荷を背負って生きていかなくてはならない。 　他には、先日収監されたホリエモンの母親が、福岡の社会福祉法人の「女帝」として君臨している。 　人気の女優兼モデルの萬田久子（53）と事実婚を続けていた内縁の夫に、別の女性がいて、隠し子までいることが発覚した。インタビューされた萬田は、そのことをまったく知らなかったようで、つぶらな瞳をさらにまん丸にして遁走したそうだ。 　おかしいのは、ニューハーフの草分けで、女性以上に美しい（ずいぶん前の話だが）タレントのカルーセル麻紀（68）が、男の病気にかかったという話。 　彼女（？）の美を追究する涙ぐましいほどの摂生ぶりは有名だが、その彼女に昨年9月ごろから体調異変が表れた。右足に違和感を覚え、そのうち右足全体が痛むようになり、激痛が走った。 　病院で判明した病名は閉塞性動脈硬化症。50歳代以降の男性に多く見られる、動脈硬化によって血行障害を起こす病気なのだ。 　やはり見かけは完全な女でも、体は正直なものである。そういうことで今週は「新潮」の圧勝！ （文＝元木昌彦） ●元木昌彦（もとき・まさひこ）
1945年11月生まれ。早稲田大学商学部卒業後、講談社入社。90年より「FRIDAY」編集長、92年から97年まで「週刊現代」編集長。99年インターネット・マガジン「Web現代」創刊編集長を経て、06年講談社退社。07年2月から08年6月まで市民参加型メディア「オーマイニュース日本版」（2006年8月28日創刊）で、編集長、代表取締役社長を務める。現「元木オフィス」を主宰して「編集者の学校」を各地で開催、編集プロデュースの他に、上智大学、法政大学、大正大学、明治学院大学などで教鞭を執る。 【著書】 編著「編集者の学校」（編著／講談社／01年）、「日本のルールはすべて編集の現場に詰まっていた」（夏目書房／03年）、「週刊誌編集長」（展望社／06年）、「孤独死ゼロの町づくり」（ダイヤモンド社／08年）、「裁判傍聴マガジン」（イーストプレス／08年）、「競馬必勝放浪記」（祥伝社／09年）、「新版・編集者の学校」（講談社／09年）「週刊誌は死なず」（朝日新聞社／09年）ほか

女は一日にしてならず カルーセル麻紀という生き物。
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「週刊ポスト」8月12日号　中吊り広告より

第1位 「加藤茶が、23歳美女と再婚していた」（「週刊ポスト」8月12日号） 第2位 「石川遼『書類送検』父勝美氏が女性記者を恫喝した！」（「週刊文春」8月4日号） 第3位 「行き先が明確な『寄付金』『義援金』『ファンド』」（「週刊現代」8月13日号） 　今週は大ネタ（大特集）に見るべきものがない。 　巻頭の特集を並べてみると「菅直人と朝日新聞の薄気味悪い『交響曲』」（「週刊ポスト」）、「『放射能汚染牛』宮城県第一号農家が告発する『致命的な無策』」（「週刊文春」）、「新聞・テレビが報じない中国『恐怖の新幹線』その裏側で」（「週刊現代」）、「プロ13人が注目する31銘柄　日本株来年には1万5千円も！」（「週刊朝日」）、「『仙谷由人官房副長官』に『疑惑の金』の動かぬ証拠」（「週刊新潮」）、「『汚染がれきが』が拡散する」（「AERA」）、「『総理・代表』分離論浮上　菅が橋下府知事と手を組む」（「サンデー毎日」）。 　「新潮」を除けば、どれもタイトルを見れば内容が類推できるものばかりである。今どき「朝日」がやっている株の記事を読むのはどんな読者なのだろう。私のような由緒正しい貧乏人の関心の埒外にある記事であることは間違いない。 　「新潮」の記事は、2010年4月20日に、不動産の業界団体である「社団法人　全日本不動産協会」から仙谷由人の個人口座に「大臣就任祝金」として20万円が振り込まれていたという告発記事である。 　これが政治資金規正法で禁止されている「個人献金」に当たるのではないかというのだ。興味がある方は読まれたらどうか。私には、仙谷由人という人間は、策士策に溺れるタイプで、一時もてはやされたような「政界のドン」になれる力量があるとは思えない。 　「ポスト」の記事は、朝日新聞がこのところ菅直人首相"擁護"の論陣を張り、「お庭番」のようになっていると批判する。 　朝日幹部は菅とたびたび会い、TPP（環太平洋戦略的経済連携協定）のアメリカ追随、脱原発路線（3.11以前は菅も朝日も原発推進派だった）、消費税10％増税支持と、菅と一体になったかのような論調は大メディアとしていかがなものかと指弾している。 　「ポスト」の朝日新聞批判は聞くべきところが多いと思うが、批判だけで終わってしまっているのが物足りない。もう一歩突っ込んでほしいものだ。 　今週の3位は、東日本大震災でかなりの額の義援金が集まったが、そのおカネがなかなか被災者に届かない、ならば、どうしたらいいかという「現代」のひと味違った切り口の記事である。 　将来、医療人を目指す高校生や専門学校生を対象に、毎月1万5,000円を3年間にわたり支給（返還不要）する「NPO法人AMDA（アムダ）」。 　宮城県女川にコンテナハウスを26棟設置し、そのうち8棟を「おながわコンテナ村商店街」としてオープンさせた「NPO法人難民を助ける会」も、自分が寄付したおカネが目に見えるかたちで使われるのが分かるという点では、ユニークな活動だ。 　独自に除染や放射線量調査を行っている「子どもたちを放射能から守る福島ネットワーク」などもある。 　楽天やアマゾンがやっている支援は、被災地の学校などがネット上に要望するものを載せ、それを一般の消費者が代わりに購入するサービスである。 　飯舘村を長期的に支援していこうという「NPO法人エコロジー・アーキスケープ」。NPOバンクを利用して、地元の木材と工務店を使って、冬までに仮設ではない住宅を提供するファンド「天然住宅バンク」などもある。 　日本赤十字のように3,000億円近い義援金を集めるところもあるが、自分のおカネがどのように使われたのかを知ることはできない。たとえわずかなおカネでも、目に見えるというのはうれしいものである。 　もちろん、ネット上には詐欺を目的にしたサイトも多くある。小さな善意を生かすために、ここにリストアップされているところを参考にしたらいかがだろう。 　第2位は、無免許運転をスクープした「文春」が、またまた石川遼の父親に噛みついた記事。 　日曜日（7月31日）に終わったサン・クロレラクラシックは池田勇太が接戦をものにしたが、石川は今期3度目の予選落ちだった。 　今一つ波に乗れない今期の石川だが、その理由の一つに、無免許運転を指摘され、埼玉地裁に書類送検（7月20日）されたことがあるのかもしれない。 　かつてはイチローや横峰さくらのパパが出しゃばりすぎてひんしゅくを買ったが、いまは遼パパがダントツであろう。 　書類送検の件で聞こうと集まった記者たちに、試合中だから聞くなというのは理解できるとしても、こう言い放つのはいかがなものか。 「遼がいなければ男子ゴルフなんて書くことないだろう。あなたたちは遼のおかげで原稿を書いているんだから」 　さらに、こうも言った。 「こっちは、あなたたちみんなの上司を知っているんだ。俺が言えば、ゴルフ担当から外すことだってできるんだ」 　自宅近くでコメントをとろうとしていた全国紙の女性記者には、名刺を出させ、顔写真を撮った後「これからあんたに付きまとって、嫌がらせしますからね」と"脅迫行為"まがいのことまでやったそうである。 　この遼パパの方こそ、息子のおかげでいまの自分があることを忘れているようだ。 　それにしても、全英リコー女子オープンで優勝した台湾のヤニ・ツェンは強かった。女の中に一人だけ男が混じっているような力強いスイングと300ヤードの飛距離。いま石川遼とマッチプレーをやっても勝てるんじゃないかな。 　今週のグランプリは、「ポスト」の加藤茶（68）再婚スクープ。再婚した妻は23歳、年の差は45歳になる。 　7月8日号で映画監督・鈴木清順（88）が48歳年下の女性と結婚していたことをスッパ抜いたのも「ポスト」だった。年寄りの色恋に強い記者でもいるのだろうか。 　彼女は広島出身で、地元で幅広く会社経営をしている名家だそうで、結婚式や披露宴はやらなかったそうだが、親戚を大勢招いて結納をしたという。 　それにしても加藤は、5年前に解離性大動脈瘤という難病に罹り、生死の境をさまよった。その時、親身になって看病し、見舞客の応対をしたのは離婚した前妻だった。 　退院後も、前妻に炊事洗濯までしてもらっていたが、彼女との結婚が決まってからは「一線を引くことにした」そうだ。 　昭和の笑いを引っ張ってきた盟友・志村けん（61）も独身で、夜ごと女性同伴で飲み歩いているようだが、こちらも周囲に「結婚願望」を語り始めているという。 　私はこの二人のファンである。円熟味を増し、チャップリンの『街の灯』のような、ペーソス溢れる喜劇を見せてくれるのではないかと期待している。 （文＝元木昌彦） ●元木昌彦（もとき・まさひこ）
1945年11月生まれ。早稲田大学商学部卒業後、講談社入社。90年より「FRIDAY」編集長、92年から97年まで「週刊現代」編集長。99年インターネット・マガジン「Web現代」創刊編集長を経て、06年講談社退社。07年2月から08年6月まで市民参加型メディア「オーマイニュース日本版」（2006年8月28日創刊）で、編集長、代表取締役社長を務める。現「元木オフィス」を主宰して「編集者の学校」を各地で開催、編集プロデュースの他に、上智大学、法政大学、大正大学、明治学院大学などで教鞭を執る。 【著書】 編著「編集者の学校」（編著／講談社／01年）、「日本のルールはすべて編集の現場に詰まっていた」（夏目書房／03年）、「週刊誌編集長」（展望社／06年）、「孤独死ゼロの町づくり」（ダイヤモンド社／08年）、「裁判傍聴マガジン」（イーストプレス／08年）、「競馬必勝放浪記」（祥伝社／09年）、「新版・編集者の学校」（講談社／09年）「週刊誌は死なず」（朝日新聞社／09年）ほか

ズンドコ伝説 またひとつアップデート。
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「PS」小学館と「ぴあ」（ぴあ）。

　もはや有名雑誌の"休刊"のニュースを耳にしたところで、「ふ～ん」「また？」と大した驚きもないほどに不況イメージが定着した出版業界。そんな状況下であっても、39年もの長きに渡りエンタテインメント情報を提供してきた「ぴあ」（ぴあ）の休刊は、同誌のお世話になった多くの人々の心に一抹の寂しさを残し、同時に"情報ゼロ円時代"を浮き彫りにした歴史的な一件であった。 　また、7月21日に発売された「ぴあ」最終号の初版は、予想以上の短期間で完売。コンビニやネット書店からも在庫は消え、現在は入手困難となっている。 　そんな「ぴあ」休刊の話題から息つく間もなく、小学館が発行する月刊誌「PS（ピーエス）」が11月1日発売号を最後に休刊することが明らかとなった。「PS」は、前身の「プチSEVEN」を誌名・方向性共にリニューアルし、2002年に創刊。裏原宿系ファッション誌として、蒼井優や宮崎あおいを度々表紙に起用し一時は好調だったものの、近年は広告収入不振でページ数も大幅に減少。遂に最後の決断に至った。 　しかしこれは氷山の一角。2011年に入り休刊に追い込まれた定期刊行誌は、発行部数1～2万程度の専門誌も含めると既に100誌を超える勢いだ。そんな現状を打破する糸口を探すべく、今年の休刊雑誌を改めて何誌か振り返ってみたい。

●「この映画がすごい！」（宝島社／3月19日発売号にて休刊） 　ページを開くと海外セレブのおっぱいポロリや、新恋人事情などゴシップ写真のオンパレード。スキャンダルと映画情報をハイテンションな誌面で紹介してきた同誌だが、かつての競合誌「プレミア」（ハースト婦人画報社）や「ロードショー」（集英社）の後を追っかけるように休刊。その12年の歴史に幕を閉じた。ちなみに発行中の映画雑誌の中では、「次は『キネマ旬報』（キネマ旬報社）がヤバイ」と一部でウワサされているとか。 ●「Hana* chu（ハナチュー）」（主婦の友社／4月1日発売号にて休刊） 　女子中学生向けのファッション誌として、2003年に創刊。南明奈や成海璃子などがモデルを務め、一時は約15万部を発行した。しかし、新垣結衣などを輩出した「nicola」（新潮社）をはじめ「ラブベリー」（徳間書店）、「ピチレモン」（学研パブリッシング）といった競合誌にグイグイ押され完全敗北。休刊時の部数はピーク時の約半分になっていた。ローティーン向けファッション誌市場はまだまだ活気を見せているだけに、同業者からは「もっと頑張れたのでは？」「もったいない」といった声もちらほら。 ●「EFiL （エフィル）」（扶桑社／6月1日発売号にて休刊） 　2009年に隔月誌として創刊された、40代以上女性向けライフスタイルマガジン。同版元が発行する「ESSE」よりもワンランク上のミドルエイジ層に向けて、料理、旅行、ファッション、占いなどを特集していた。しかし、宣伝不足のせいもあってかイマイチ定着しないまま休刊に。創刊から一貫して表紙に今井美樹を起用し続けた柔軟性の低さも原因の一つかもしれない。 ●「お笑いポポロ」（麻布台出版社／8月8日発売号にて休刊） 　アイドル誌「ポポロ」のお笑い版として2002年に創刊。旬な芸人のインタビューを中心に誌面展開し、2010年6月には年4回の季刊から隔月発行へ変更となるなど一時は好調であった。途中、よしもと芸人ビジュアルムック「お笑い男子校」（ワニブックス）創刊に伴う大人の事情で、よしもと芸人がほとんど誌面に登場していない地味な号が存在（2010年2月号）。読者をハラハラさせたが、以降はきちんとよしもと芸人も登場している。そんな苦難も乗り越えてきた「お笑いポポロ」だが、お笑いブームの終息と共に同誌も静かに幕を閉じる。 ●「東北じゃらん」（リクルート／3月1日発売号にて休刊） 　震災の影響をストレートに受けてしまった月刊の地域情報誌。7月以降は「関東じゃらん」と統合、「関東・東北じゃらん」として発行されている。いつか「東北じゃらん」が復活することがあるなら、それは東北が復興し元気を取り戻したという証明。そういった意味でも今、最も復刊を願う雑誌の一つである。 　実は筆者も数誌の休刊・廃刊に関わってしまった経験がある。新雑誌の創刊には実に多大な労力と時間がかかるものだが、それに引き換え休刊とは、大概の場合、それはそれは拍子抜けするほどあっさりと訪れるものだ。今一度、書店から姿を消した多くの雑誌たちを見つめ直すことで、先行き不透明な出版業界が少しでもいい方向へ進んでいくと信じたい。 （文＝林タモツ）

ぴあ　[最終号] ありがとう。
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「週刊現代」8月6日号　中吊り広告より

第1位 「俳優・山本太郎『原発マネーに汚染されたテレビと芸能界へ』」（「週刊現代」8月6日号） 同 「坂本龍一　私はなぜ『脱原発』を訴えるのか」（「週刊文春」7月28日号） 第2位 「福島第一原発"最高幹部"が語るフクシマの真実　番外編『放射性物質が200万分の1に減った』はウソ」（「週刊朝日」8月5日号） 第3位 「藤原紀香『外資系イケメンアナリストと電撃再婚へ！』」（「フライデー」8月5日号） 　北欧ノルウェーで起きた、右翼と見られる32歳の男による爆弾テロと銃乱射事件は100人近い死者を出した。その動機は、ノルウェー政府がイスラム系移民の受け入れに寛容な政策をとっていることに抗議するためだと見られているようだ。 　一見、平和で豊かに見える北欧の街で起きた惨劇だけに、世界へ与えた衝撃は大きい。こうした問題を抱える国は他にも多くある。移民敵視、宗教的対立、多様な文化を受け入れない偏狭な人間ひとり（複数犯行説もあるようだが）が爆弾と銃を持てば、簡単に100人くらいの人間を殺せるのだ。ヨーロッパの大きな潮流となっているネオナチズムやアメリカの右翼運動「ティーパーティー」など、キナ臭い嫌なにおいが立ちこめ始めている。 　中国浙江省で23日に起きた高速鉄道路線での事故にも驚いた。私も乗ったことがあるから、ネット中を探し回って情報を貪るように読んだ。 　日本の新幹線がこれだけ長い間事故を起こしていないのは、優秀な技術と人間に支えられているからだが、運もあるのは間違いない。昔取材したとき、いま一歩で大事故に結びつく故障や線路へ置かれた妨害物などが発見されたが、寸でのところでことなきを得たことが何度かあると、JR関係者から聞いたことがある。 　原発と同じである。チェルノブイリのような事故は日本では起こらないと、技術を過信していた日本の原発が、このていたらくである。JRにも、今回の事故を他山の石としてもらいたいものだ。 　14年前、渋谷・円山町のアパートで殺された東京電力のOL事件が、新たな展開を見せてきた。彼女を殺害したとして逮捕され、最高裁で無期懲役が確定したネパール人・ゴビンダ受刑者は、いまでも無罪だと主張し再審請求しているが、またもDNA鑑定で新事実が出てきたのである。 　被害者の膣内から採取された精液が、ゴビンダ受刑者とは別人のものだと判明したのだ。しかも、当時の捜査員はこの精液鑑定を、無関係だろうという先入観から、これまで鑑定に出していなかったことまでが判明した。 　ノンフィクション・ライターの佐野眞一は著書『東電OL殺人事件』（新潮社）で、ゴビンダは冤罪だと主張してきたが、今週の「朝日」で、有罪判決を出した二審の裁判長（一審では無罪）を痛烈に批判している。 　私も事件当時、「週刊現代」でゴビンダ容疑者（当時）を有罪と決め付けるには証拠が乏しいと批判したことがある。今回も新たなDNA鑑定が、再審の扉をこじ開けてくれるのを期待したい。 　話はがらっと変わる。読者にはどうでもいいことだが、私の女性の好みの変遷について述べてみたい。私は由緒正しい吉永小百合ファン（生まれ年が同じで、向こうが8カ月お姉さん）で、いまでもシャープのCMを録画したり、駅に貼ってある「大人の休日」のポスターをデジカメで隠し撮りして、ひとり悦に入っている。 　一時、松坂慶子に惹かれたり、藤原紀香にボーッとした時期もあるが、ほぼ一貫してサユリストである。だが最近、綾瀬はるかの蠱惑的な瞳によろめいている（古いね！）自分に、腹が立っている。と縷々書き連ねたのは、今週の「フライデー」に「藤原紀香電撃再婚スクープ撮」の見出しを見つけ、買いに走ったことを言いたかったからである。 　代官山のゴルフショップで二人が買い物をしているショットが扉写真だが、紀香はもちろんだが、この新恋人、確かにいい男である。 　USB証券の証券アナリスト・乾牧夫氏で、彼女より3つぐらい年上。六本木ヒルズに住みフェラーリ612スカリエッティ（市場価格3,600万円以上）を所有し、年収は4,000万円ほどだという。 　買い物を終えた二人が向かったのが、渋谷・東急ハンズの先の露地にあるホルモン屋というのが微笑ましい。4時間も飲みかつ食べた二人は、紀香の住む高級マンションへと消えていった。 　藤原紀香もいまは四十路である。お笑い芸人・陣内智則との離婚から2年4カ月経ち、周囲も「乾氏を完全に再婚相手と見ています」と話している。今度は「格差婚」とは言われないだろう。 　今週の第2位は、「朝日」の「福島第一原発"最高幹部"が語るフクシマの真実　番外編」。この連載は3週連続ランクインになるが、この欄で初めての"快挙"である。 　今回は、7月19日に政府と東電が発表した「新工程表」が、国民の目をごまかす辻褄合わせでしかないと批判している。 　私も読んだとき、あれと首を傾げた「3年間で燃料プールから核燃料を取り出す作業を始め、廃炉に向けた準備を進める」という箇所である。最高幹部はこう語っている。 「この数字が入ったのは、それこそ『政治主導』ではないでしょうか。経産省、つまり『官僚主導』かもしれない。まだ原子炉を安定的に冷却することもできていない状況で、『3年』と断言するのは到底、無理な話です。また、この新工程表では、外部への放射性物質の放出量が、事故後に比べて『200万分の1』（6月末時点）になったとしています。しかし、爆発時に出た本当の放射線量は、はっきりとしないというのが事実です。一体何を基準にして、この数字が出てきたのかよくわかりません」 　彼はまた、政府が避難地域の縮小・解除を前倒しで実現したいとしている点にも危惧を感じている。 「解除すれば大人だけではなく、子どもたちもその地域に住むことになる。子どもへの影響を考えれば、そう簡単にはできません。私自身としてはむしろ、現在、放射線が高いとされながら、何の手も打たれていない福島市や郡山市など中通り周辺の地域について、見直したほうがいいのではないかという思いがある。（中略）本当に住民たちの健康のことを考えれば、いま一度、原点に戻って考え直してはどうかというのが正直なところです」 　現在、免震棟の前にある街灯の電源は、太陽光パネルでまかなっているという。「正直なところ、これまで内心では、『しょせん、太陽光なんて』と思っていました。でも、いざこうして実際に世話になってみると、その性能の良さ、パワフルさに感動しつつ複雑な気分です」と話す。 　いまのまま新しい原発をつくらなければ、2050年には原発はなくなっているそうだ。脱原発を進め、再生可能エネルギーへの移行を大胆に進めれば、20年も経たずに原発依存から脱却できる。その間をどう凌いでいくのか、日本人の智恵が試されるときだ。 　第1位は2本。有名な音楽家である坂本龍一と俳優の山本太郎が、反原発について発言している記事である。 　坂本は、原発直後から「すぐに健康上の問題はない」と言い続けてきた枝野官房長官は全然信じていないが、脱原発の方向に転換した菅総理には、自然エネルギー普及の原動力を生み出すまで頑張ってほしいとエールを送る。 　彼は、チェルノブイリ原発事故の恐ろしさを友人から聞いて、肌で感じるようになった。「核燃料処理工場からは、通常の原発が三百六十五日で排出する放射性廃棄物が、わずか一日で排出される」という文章を読んで「ストップ・六ヶ所村（青森県六ヶ所村・日本原燃が所有する核燃料の再処理工場がある＝筆者）」というプロジェクトを立ち上げた。 　坂本は、最近のものいわぬ静かな日本人への疑問も吐露している。 「今は、危機の時代なんですから、国民がそんなにおとなしくしていていいはずがない。何しろ自分たちの命がかかっているんです。母親や子どもたちの命がかかっているんです。何十年も甘い汁を吸ってきた原子力村の人たちにハッキリ『ノー』を突き付ける最大の機会です。国民みんなで声を上げれば、日本のエネルギー政策を大きく変えることは絶対できます」 　山本太郎は4月9日のTwitterで「テロ国家日本の片棒担げぬ」と発言し、反原発の意思を表明した。 　以来、反原発活動を続けているが、案の定、7、8月に予定されていたドラマから降ろされてしまった。 　反原発の立場を明らかにするかどうか悩み抜いた末、事務所にも迷惑を掛けるからと、そこを辞め、明日から仕事がなくなるかもしれないという恐怖とも闘っている。 　彼はいま、原発から30km圏外のため、避難勧告がでていない福島県内の母子の避難・疎開を支援する「オペレーション・コドモタチ」というプロジェクトにかかわっている。 　北海道に移住した母親が、朝、放射能を気にせずに窓を開け、洗濯物を干せる幸せを語ってくれ、うれしかったと話す。 　反原発のデモの先頭にも立つ。原発の安全神話に乗っかってきた自分が許せなかったからだ。 　反原発を明確にすると芸能界からもテレビからも閉め出されてしまう現実を、俳優自らが発信する勇気に拍手を送りたい。以前書いたが、「ニューズウィーク日本版」で、俳優のジョージ・クルーニーが語っていた言葉を送りたい。 「『ここ（スーダン）に暮らし、妻子が虐殺されることを恐れている男の訴えを世界に届けることが俺の仕事だ』と、クルーニーはセレブの役割について熱く語る。『彼は山の上で叫びたいだろうが、彼には大きなメガホンもなく、高い山もない。俺にはメガホンもあれば、山もある。彼に自分の代わりに叫んでくれないかと頼まれたら、一も二もなく答えるさ。いいとも、俺が代わりに叫ぶよ、と』」 　俳優としてはまだまだの山本だが、日本のクルーニーを目指してほしいものだ。 （文＝元木昌彦） ●元木昌彦（もとき・まさひこ）
1945年11月生まれ。早稲田大学商学部卒業後、講談社入社。90年より「FRIDAY」編集長、92年から97年まで「週刊現代」編集長。99年インターネット・マガジン「Web現代」創刊編集長を経て、06年講談社退社。07年2月から08年6月まで市民参加型メディア「オーマイニュース日本版」（2006年8月28日創刊）で、編集長、代表取締役社長を務める。現「元木オフィス」を主宰して「編集者の学校」を各地で開催、編集プロデュースの他に、上智大学、法政大学、大正大学、明治学院大学などで教鞭を執る。 【著書】 編著「編集者の学校」（編著／講談社／01年）、「日本のルールはすべて編集の現場に詰まっていた」（夏目書房／03年）、「週刊誌編集長」（展望社／06年）、「孤独死ゼロの町づくり」（ダイヤモンド社／08年）、「裁判傍聴マガジン」（イーストプレス／08年）、「競馬必勝放浪記」（祥伝社／09年）、「新版・編集者の学校」（講談社／09年）「週刊誌は死なず」（朝日新聞社／09年）ほか

母ちゃんごめん普通に生きられなくて そのまま突き進んでください。
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「週刊朝日」7月29日号

第1位 「福島第一原発"最高幹部"が語るフクシマの真実（後編）『新工程表はデタラメ』」（「週刊朝日」7月29日号） 第2位 「被曝医療　市民の検査はできません」（「AERA」7月25日号） 第3位 「独占スクープ告白『わが子のオシッコからセシウムが出て』」（「週刊現代」7月30日号） 　 　福島の子どもたちを夏の間だけでも北海道あたりへ「疎開」させる運動を、仲間と始めようと思っている。 　これは先週（7月13日）、大阪・熊取にある京大原子炉実験所へ小出裕章氏を訪ね、話し合ったことがきっかけになった。 　小出氏はかつて原発の平和利用に憧れを抱き、大学で原子力工学を学んだが、その後、原発の危険性に気が付き、現場に踏みとどまり、反原発の先頭に立っている人である。 　小出氏の主張は一貫している。低線量でも人体には必ず影響がある。どんなにわずかな被曝でも、放射線がDNAを含めた分子結合を切断・破壊することは、これまで放射線の影響を調べてきた国際的な研究グループが認めている。 　しかし、時間を戻せない以上、私たち大人は、放射線によって汚れてしまった環境の中で、汚染された食べ物を食べながら生きるしかない。 　だが、放射線への感度が高い子どもたち、原発に何の責任のない子どもたちには、安全なものを食べさせてほしいし、できれば即刻、放射線量の少ないところへ避難させてあげてほしいと語った。私を見つめる目は「深刻」であった。 　「現代」の記事は、福島市に住む子ども10人のオシッコを検査した結果、全員からセシウム134と137が検出されたことを受け、その親たちにインタビューしたものである。 　この報を受けた斑目春樹原子力安全委員長や高木義明文科相は、健康への影響は考えられないと一顧だにしなかった。 　政府のあまりにも無責任な対応に怒り、一人の親は、息子2人を兄の住む街に避難させることを決め、もう一人は、妻と息子を新潟の佐渡へ避難させた。 　彼らが選んだ苦渋の決断は、多くの迷っている親たちに勇気を与えたはずである。 　本来は、県や市町村、もっと言えば、国がやるべきことであるはずだ。しかし、権力争いに明け暮れるバカな政治家たちに期待しても無駄であろう。 　そこで、まずは100人ぐらいの単位で、小学生以下の子どもを北海道へサマーキャンプに行かせ、思う存分自然と遊ばせてあげようという計画である。 　苦しい避難生活ではなく、楽しい疎開生活をさせる。それがきっかけになって、多くの親たちが動き出し、国に疎開を求めていけば、いくら無責任な政治家でも動き出さずにはいられないはずだ。 　親の世代や高齢者は、戦中のようにその場に踏みとどまり、放射能で汚染されたものを食べながら生き抜いていくしかない。それが原発を止められなかった者の責任と覚悟であると、小出氏から学んだ。 　余談になるが、小出氏のところを辞する間際に、電話がかかってきた。そうした時間はないとすぐに切ったが、誰からですかと尋ねると、海江田万里経産相からだと教えてくれた。 　面識はないと言う。菅直人に反旗を翻した海江田が、何用あって反原発のカリスマのところへ電話を寄こしたのだろうか。 　第2位は、読んでいるうちに腹が立ってしょうがない「AERA」の記事である。 　福島県二本松市の三保恵一市長は、独自に放射線量を測っている。原発事故発生当初は毎時5～8マイクロシーベルトもあり、最近は少なくなってはいるが、7月2日は毎時1.30マイクロシーベルトで、福島市や郡山市を上回っている。 　悩んだ市長は、子どもたちの外部、内部被曝を調べ、どういう医療を施せばいいのかを検討するため、ホールボディカウンター（全身測定装置、WBC）で調べてもらおうと、福島県立医科大学付属病院に懇請したが、「一般市民の検査はできない」と、あっさり断られてしまったのだ。アメリカでは、被曝医療は感染症対策と同じように、普通の公衆衛生行政として扱われている。 　拒否した理由は、日本の緊急被曝医療体制にあるというのだ。被曝医療は厚労省ではなく文科省の担当である。 　現在のような緊急被曝医療体制が作られたきっかけは、1999年9月に起きたJCO東海事業所での臨界事故による。多量の放射線を浴びた作業員3人のうち2人が死亡した（この2人のうち、大量の被曝をした大内久さんの、83日間にわたる壮絶な闘病と医師の必死の救命活動を記録した、新潮文庫のNHK東海村臨界事故取材班の『朽ちていった命』をぜひ読んでいただきたい）。 　この事故に狼狽した原子力安全委員会は、「緊急被ばく医療のあり方について」という報告書をまとめ、緊急被曝医療を担う医療機関を、初期的・救急的診察をする原発近辺の医療機関を1次にするなど3段階に分けたのである。 　今回、診察を断った福島県立医大付属病院は2次機関に位置付けられ、断った理由は、原発構内の高線量被曝者や半径20キロ圏内での警察や消防関係者への対応が役割だからだというのだ。 　先の報告書では、放射線によって健康不安を抱く住民への精神的ケアを施すことを促してはいるが、低線量被曝は緊急医療の対象とはしないという原則が明確にされていると、記者は追及している。 　さらに、低線量被曝を切り捨て、ピラミッド型の被曝医療構造を文科省に置いたままにしたのは、原発推進派に都合のいい被曝医療体制の構造作りに医学界が協力したのだと言及している。 　それは今回のように、大人口が被曝し、医療需要が極端に膨れあがったら、その騒ぎだけで反・脱原発の機運を高めることになる。そのことを恐れてのことだろうと推測している。 　数千人以上の被曝者に接してきた肥田舜太郎氏は低線量被曝についてこう語っている。 「微線量でも障害が生じる可能性があることは、海外の医学界の常識です」 　こうした医学界ぐるみの原発擁護と重大な情報の隠ぺい体質が、SPEEDI（緊急時迅速放射能影響予測ネットワークシステム）のデータ一時隠ぺいや、年間20ミリシーベルトの被曝まで許容するという許し難い校庭利用基準が、文科省から福島県側への通知だけで事足れりとすることに表れているのである。 　これほどの事故が起こっても、いまだに原発を守り、東電を存続させようと画策する、政治家、官僚、財界の悪のトライアングルを破壊しない限り、福島の住民はもちろん国民の健康は顧みられることはない。 　今週も第1位は、「朝日」の「最高幹部が語るフクシマの真実」の後編である。 　前編がきっかけとなり、他のメディアも福島第一原発の現状や、工程表のいい加減さを競って取り上げている。 　今回は、東電が4月19日に発表した工程表は、現場の意見を無視したものだったということが明らかにされる。フクイチの現場からは1年半というスケジュールを出したのに、これでは菅総理が納得しないと本社が9カ月に短縮してしまったのだ。 　現在の作業を妨げている最大の要因は、汚染水。もし核燃料がメルトスルーしているならば、汚染水は非常な高濃度になっているから、チェルノブイリで日本の技術がしたように、地下にトンネルを通し、セメント、ベントナイト（粘土鉱物）などを注入して固めてしまう方式にしたいが、国土交通省と経産省の連携がうまくいかず、適切な対応策が講じられていないという。 　さらに1～4号機から白い煙が出ている。あれは水蒸気だが、その「湯気」の中にはやはり、放射性物質が含まれていると言っている。 　また、3月11日午後3時36分に1号機で水蒸気爆発が起きたが、その後の政府の避難指示のやり方が拙かったと率直に話す。 「現場ではもっと広い範囲、少なくとも半径50キロは避難していると思った。（中略）避難範囲が半径30キロ圏内と聞いたときも、『大丈夫か？』と思ったのが正直な印象ですね。（中略）爆発が相次ぐ中、当時私自身、半径30キロどころか、青森から関東まで住めなくなるのではないかと思ったほどです。本社と政府の話し合いで決まったんだろうけど、余震の危険性などを考えれば、最低でも50キロ、万全を期すならば半径100キロでも不思議はなかった。（中略）いま原発は何とか安定していますが、放射性物質がかなり飛散しているのが実態です。避難地域の見直しが必要だと思います。実際、もう半径20キロ圏内は戻れないと、そろそろ発表してもいいんじゃないか。子どもたちが学校に通うのは無理です。最初からもっと広範囲で避難させていればと悔やまれます」 　最高幹部は、フクイチから上げられる膨大な量の情報のうち、国民に公表されているのはその10％、いや、1％かもしれないというのである。 　現場と本社は衝突ばかりで、情報公開を巡り、本社幹部は、「そんな情報が保安院や政府に分かると、大変なことになる」と言い放ち、最後にこう言ったそうだ。 「私の立場や出世はどうなるんだ。キミは分かっているのか！」 　原発を担当してきた官僚たちの責任追及、東電解体をしてからでなくては、脱原発、再生可能ネルギー政策を考えるわけにはいかないと、私は思うのだが。 （文＝元木昌彦） ●元木昌彦（もとき・まさひこ）
1945年11月生まれ。早稲田大学商学部卒業後、講談社入社。90年より「FRIDAY」編集長、92年から97年まで「週刊現代」編集長。99年インターネット・マガジン「Web現代」創刊編集長を経て、06年講談社退社。07年2月から08年6月まで市民参加型メディア「オーマイニュース日本版」（2006年8月28日創刊）で、編集長、代表取締役社長を務める。現「元木オフィス」を主宰して「編集者の学校」を各地で開催、編集プロデュースの他に、上智大学、法政大学、大正大学、明治学院大学などで教鞭を執る。 【著書】 編著「編集者の学校」（編著／講談社／01年）、「日本のルールはすべて編集の現場に詰まっていた」（夏目書房／03年）、「週刊誌編集長」（展望社／06年）、「孤独死ゼロの町づくり」（ダイヤモンド社／08年）、「裁判傍聴マガジン」（イーストプレス／08年）、「競馬必勝放浪記」（祥伝社／09年）、「新版・編集者の学校」（講談社／09年）「週刊誌は死なず」（朝日新聞社／09年）ほか

朽ちていった命―被曝治療83日間の記録 放射能の恐ろしさ。
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「週刊朝日」7月22日号

第1位 「独占スクープ!!　福島第一原発最高幹部がついに語った　フクシマの真実（前編）」（「週刊朝日」7月22日号） 第2位 「ウクライナの百倍緩い―チェルノブイリの汚染地域と日本の『規制値』を比べたら...」（「AERA」7月18日号） 問題提起特集 「『恐怖の放射能』の嘘を暴く－原発デマと節電ファッショの酷暑」（「週刊ポスト」7月22・29日号） 　「覚悟の総力大特集」と謳ったポストの特集については、後で触れる。 　日曜日（7月10日）の朝日新聞の読書欄で、柄谷行人が「いま、憲法は『時代遅れ』か」（樋口陽一著／平凡社）を評している中で、こう書いている。 「憲法は国民が国家権力を縛るものだ、という観点から見ると、現行憲法は『時代遅れ』であるどころか、きわめて今日的である。憲法25条1項には、こうある。《すべて国民は、健康で文化的な最低限度の生活を営む権利を有する》。たとえば、震災でホームレスとなり職を失った人々を放置するのは、憲法に反する。また、放射性物質の飛散によって人々の生存を脅かすのは、憲法違反であり、犯罪である」 　1999年9月に起きたJCO東海村「臨界事故」で作業員2人が被曝して亡くなった。捜査が進むにつれ、手抜き手順を明記した裏マニュアルの存在など違法作業が日常化していたことや、上層部がこれを容認していたことが明らかとなり、幹部社員6人が業務上過失致死罪で逮捕されている。 　今回の福島第一原発事故は、東電による「人災」であり、明らかに犯罪を構成すると思うのだが、東電トップの逮捕はないのだろうか。 　さて、「AERA」の記事は2ページだが、へぇ～そうなんだと、考え込んでしまった。今回の福島第一原発事故はチェルノブイリの時と同じレベル7である。 　しかも旧ソ連時代だから、言い方は悪いが、住民無視の政策をやっていたのではないかと、以前はそう思っていたのだが、原発周辺住民の避難（3年経って強制的に避難させられた人たちもいるが）や、その後の住民たちの健康調査など、思っていたほど悪くはないことを、このところの報道で知った。 　ベラルーシやロシア、ウクライナ3国の食品についてのセシウム137の規制値も、日本に比べて驚くほど厳しいというのだ。 　ウクライナの飲料水の規制値は1キログラム当たり2ベクレル。日本はセシウム134と137の合算値だが、200ベクレルである。 　野菜は7倍以上、肉類で2.5倍、魚では3.33倍、果物は7倍、卵5倍と、日本の方がはるかに緩い。 　「AERA」編集部が入手したウクライナ保健省の資料によると、原発事故以来、規制値は繰り返し改定され、徐々に厳しくなってきたようだ。その上、日本にはどこの国にもあるストロンチウム90についての規制値がないのだ。 　原発事故による食品汚染問題に詳しい宮崎吉郎さんは、実際に放射能被害に苦しんだ地域から学ばないのはおかしいとした上で、こう語る。 「農産物について、必要な検査とその結果の公表を地道に繰り返し、消費者の信用を取り戻すためにも、日本はウクライナのデータを活用すべきだ」 　今の永田町村の醜悪な権力争奪ごっこを見ていると、まだ旧ソ連の方がましだったかもしれないと思ってしまう。日本は「最大不幸社会」になっているのは間違いない。 　1位の「朝日」の記事には最高幹部とあるだけで名前はない。文中に吉田昌郎所長のことが出てくる。私は、吉田所長本人が語っているのではないかと推測するのだが、その当否は別にして、なかなか興味深い内容である。 　冒頭、玄海原発の再稼働問題について、「フクイチ（福島第一原発）の事故を経験した私に言わせれば、そんなバカなことはやめたほうがいい」と言っている。それは、玄海原発は老朽化が進み、現地はフクイチよりも地盤が軟らかいからだ。 　フクイチ事故は、地震による被害も大きかったが、津波対策がおろそかだったため、事故が深刻化した。この心配は全国の原発に当てはまるという。 　現場と東電本社との温度差があり、現場ではこれ以上汚染水を海に放出することは許されないと認識しているが、なぜか本社は海に流すことをいとわない雰囲気があるというのだ。 　汚染水を循環するシステムは日米仏でやっているが、現場では、日本だけで十分やれると思っていた。それがなぜそうなったのかについては、「政府同士で商取引の約束でも交わしたのでしょうか。本社のある幹部は政府や経産省との絡みも暗ににおわせて、『勘弁してくれ。こちらでもどうにもならない』ということでした」と話す。 　また、「安定したら、何とか核燃料を外に取り出したい。しかし、その燃料がどんな状況なのか、すでにメルトダウン、さらにはメルトスルー（原子炉貫通）もないとは言えない。飛び散っていることも考えられる」と、内部の現状把握もまだしていないことを明かした上で、今の一番の課題は、現場で作業をする「人」だという。 　これからの暑さと、台風などによる雨の中で仕事ができるかどうかと心配する。吉田所長から聞いた話として、こうも言っている。 「恐らく今後、年内に安定化できるかどうかが焦点になるだろうが、それは正直厳しい」 　原発事故から4カ月が経ち、福島第一原発事故が収束方向に向かっているように「錯覚」している国民も多いようだが、まだまだ予断を許さないことは、原発内部の幹部も認めているのである。 　最後になったが、「ポスト」の「覚悟の総力特集」について書こう。 　まずは巻頭2ページを使ったリードにやや圧倒される。これまで新聞・テレビが政府・東電の発表を垂れ流してきたことを批判している。だが、本丸はライバルである「現代」や「文春」、「朝日」のような「放射能の危険」をことさらあおる週刊誌である。 　その連中に共通しているのは「知識の乏しさと科学リテラシーの低さ」で、ありもしない「放射能クライシス」をあおり立てる報道に対して、「これを正すことも報道機関の責務である」と、すごい気合いの入り方だ。 　また、こうしたあおり派雑誌に登場する「専門家」は、原子力の研究者というより反米・反日活動家や、間違ったことを主張するために、学会で名誉ある地位を占められなかった人物たちであると難じる。 　デマを真実と思いこんだ国民の中には、ノイローゼになったり、子どもを産むことに恐怖心を覚え、人工中絶するケースまで出ていることを憂い、「今回の事故による放射線汚染で、子どもが『奇形』や『遺伝子異常』で生まれる可能性は『ゼロ』だといっても過言ではない」と言い切る。 　最後に、「ポスト」は「バイアスや信条、利権に基づいた報道はしないと読者に約束する。それこそがメディアの良心だと信じるからである」と結ぶ。 　これだけ気合いが入った特集とは何かと見てみると、まずは、「50年前の日本は『放射線まみれ』だった」。スリーマイル島やチェルノブイリ原発事故があるもっと前、45年にアメリカが大気圏核実験して以降、今日までに世界中で2,000回以上の核実験が行われている。中でも62年には年間178回の核実験が行われ、世界中に「死の灰」がまき散らされたから、その当時の方が今とは比較にならないぐらいの放射線量があったと、「日本分析センター」というところの協力を得て、63年から今年までのセシウム137の測定値を表にしている。 　ちなみに63年の秋田は3.36ミリシーベルト／年、東京も1.69ミリシーベルト／年であるが、その後減り続け、86年のチェルノブイリの時にやや上がるが、00年にはほとんど検出されなかったそうだ。 　このデータを見れば、今よりもっと高い放射線量を浴びても、その後の日本人のがんの発症率への影響は見られないし、広島・長崎の原爆経験者の妊娠例を調査しても、被爆（「ポスト」は被曝を使っているが、原爆の場合はこちら）の影響による子どもの先天性異常がなかったことは確実であるとしている。 　要は、原発周辺は別にして、現在の放射線量など心配しなくていいと言いたいのである。 　その後には「逃げ惑う『ノイローゼママ』、離婚、中絶、子づくり延期、そして結婚差別」、「『内部被曝に効く』『放射能を除去する』インチキ商品、未公開株詐欺が横行中」、「『節電しろ』と言う人たちのオフィスの気温を測ってきた」、「灼熱の原発『潜入記』」ときて、ついにおまえもかと思った「放射線汚染量完全マップ」と続く。 　この「完全マップ」は、医学博士の加藤洋首都大学東京放射線学科准教授（この大学って石原都知事が旗を振ってできた大学だね）と取材班が、モニタリングポストが使っているのと同じ方式のシンチレーションカウンター（価格は50万円）を使用して、東京の人気公園や関東沿岸の海水浴場を独自調査したというのである。 　その結果は、あおり派週刊誌が大声で騒いでいるような計測値は出ないし、国が定めている1時間当たり3.8 マイクロシーベルト（年間20ミリシーベルト）を超えるところはなかったとしている。 　わずかに都立葛西臨海公園で2.10 、都立水元公園で1.55という計測値が出たくらいで、心配せずに子どもと一緒に遊びに行ってもらいたいと結んでいる。 　「ポスト」は、GM管の方式のカウンターでは2倍以上の数値になるところがあるが、これは安物だからで、信用できないとしている。 　私はこうした方面に明るくないが、知人の専門家に言わせると、GM管はガンマ線だけではなくアルファ線、ベータ線なども計測してしまうので、文科省のやっているように覆いをして、ガンマ線だけにして計測すれば、ほぼ同じ値になるそうである。 　しかし、今回の原発で使用されているウラン235やMOX燃料が核分裂した際に出てくるさまざまな核種は、主にベータ線を出すものばかりで、自然放射線源との明確な違いは、このベータ線の量の異常な多さだから、ベータ線を測らせない国のやり方はおかしいと、彼は言っている。 　私は、国が安全だとしている年間20ミリシーベルトという数値への疑問もあるが、ここでは触れないでおこう。さて、あおり派、デマ週刊誌と「ポスト」から難詰された他の週刊誌は、沈黙するのではなく、挑戦を受けて堂々と反論すべきであろう。 　放射能の問題は、子や孫だけではなく、人間が今後どう生きていくのかを考える根源的な問題なのだから。 （文＝元木昌彦） ●元木昌彦（もとき・まさひこ）
1945年11月生まれ。早稲田大学商学部卒業後、講談社入社。90年より「FRIDAY」編集長、92年から97年まで「週刊現代」編集長。99年インターネット・マガジン「Web現代」創刊編集長を経て、06年講談社退社。07年2月から08年6月まで市民参加型メディア「オーマイニュース日本版」（2006年8月28日創刊）で、編集長、代表取締役社長を務める。現「元木オフィス」を主宰して「編集者の学校」を各地で開催、編集プロデュースの他に、上智大学、法政大学、大正大学、明治学院大学などで教鞭を執る。 【著書】 編著「編集者の学校」（編著／講談社／01年）、「日本のルールはすべて編集の現場に詰まっていた」（夏目書房／03年）、「週刊誌編集長」（展望社／06年）、「孤独死ゼロの町づくり」（ダイヤモンド社／08年）、「裁判傍聴マガジン」（イーストプレス／08年）、「競馬必勝放浪記」（祥伝社／09年）、「新版・編集者の学校」（講談社／09年）「週刊誌は死なず」（朝日新聞社／09年）ほか

良心の危機 大変だ！
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「週刊文春」7月7日号より

第1位 「AKB48 芝幸太郎社長　隠された『ドス黒い履歴』」（「週刊文春」7月7日号） 第2位 「＜理論物理学者ミチオ・カク教授＞福島第一の再爆発に備えよ」（「週刊現代」7月16・23日号） 第3位 「すべての判断は母任せのつらさ　『ホットスポット』柏で闘う母の座談会」（「AERA」7月11日号） 　今朝（7月4日）の新聞で、芥川賞と直木賞の候補者が出ていた。その中に、私の友人である石田千さんが、芥川賞にノミネートされていた。石田さんは、作家・嵐山光三郎さんの秘書をしていたころから、自らもエッセーを書き始めた。 　最初の本『月と菓子パン』（晶文社）は、彼女にしか書けない何ともホンワカとした文体が魅力的で、多くのファンを獲得した。 　その後、エッセーだけではなく、私小説風なものも書くようになった。候補作「あめりかむら」は「新潮」2月号に掲載された100枚の中編である。がん検診の場面から始まり、大学時代の友人の自殺、写真家に誘われて関西旅行へと続いていく。読み終わって、全体的にやや暗いトーンが気にはなったが、芥川賞に十分値する力作である。朗報を待ちたい。 　このところ原発関係の本ばかり読んでいるせいか、「ポスト」のように楽観的にはなれない（今週もポストは放射能に関する特集はゼロ）。 　「現代」で、広島での被爆体験があり、以来、放射能が人体に及ぼす研究を続けてきた肥田舜太郎医師がこう語っている。 「先日、福島の5歳の子どもに紫斑が出たという相談を受けました。（中略）この子どもさんも被曝の初期症状であることは間違いない」 　同じ「現代」で、つくばエクスプレス「柏の葉キャンパス駅」前の側溝で、毎時1.68マイクロシーベルトを計測したとある。早期に対策を求める住民の声が高まっているが、柏市は動いていない。 　「AERA」が、その柏市で子どもを育てている母親3人に、現状と不安を語らせている。こうした普通の人たちの声に耳を傾けるのは、意外にどこもやらない。私は好企画だと思う。 　彼女たちは毎日、外出時に線量計でチェックし、子どもには通学時にマスクをさせ、休みの日も家の中で過ごさせているという。 　食材は西日本や輸入品で、水はミネラルウォーター。 　それでも、学校給食が心配だという。学校から産地を出してもらったところ、千葉県産、それも柏産のものが多いという。 　国の「安全だ、安全だ」という報道はウソだと感じているが、結局、判断はすべて母親に委ねられていることに戸惑いを隠せない。 　柏市の幼稚園や学校によっては独自に砂を入れ替えたり、校庭の表土を削ったりするところも出てきた。しかし、市は「安全だ」というスタンスだから、表沙汰にしたくないため、こっそりとやらざるを得ないそうだ。 　もちろん、彼女たちのような意識的な母親ばかりではない。政府の安全だという大本営発表で刷り込みをされている母親たちとは、放射能の話題すらできないため、井戸端会議がめっきり減ったという。 　彼女たちと同じように危機感を持っていても、周囲に話せないで孤立してしまっている母親も多くいるそうである。 　いくら訴えても動かない市や、放射能への恐怖から、一人の母親は、被災者向けの雇用促進住宅を申し込んだが、仕事は辞められないという夫と殴り合いのケンカになったそうだ。 　また、夫が大分に単身赴任している母親は避難したいと思ったが、両方の実家がいわき市にあるため、そのことを話したらわだかまりができ、父親から「もう、うちには娘も孫もいないことにする」とまで言われてしまったそうだ。 　福島第一原発事故による放射能の被害は、平凡な普通の家庭の幸せさえも崩壊させてしまうのである。 　このところ、工程表通りに原発事故の収束などできないことが明らかになってきた。しかし、それよりも恐ろしい再爆発があるかもしれないから備えろと、全米で最も著名な理論物理学者ミチオ・カク ニューヨーク市立大学教授が「現代」で、ガンガン警鐘を鳴らしている。 　ちなみにこのインタビューをしたのは、私の講談社時代の同僚・松村保孝である。彼は定年後、ニューヨークに住んでいる。 　カク教授は、福島第一原発は、いつ状態が悪化してもおかしくない時限爆弾だというのだ。教授が考える最悪のシナリオはこうだ。 「仮に巨大余震に襲われて敷地内のパイプやタンクが壊れたとしましょう。その時点で大量の高濃度汚染水が溢れ出し、放射能レベルは一気に上がる。作業員は全員避難せざるを得ない。そこから原発事故は悪化の一途をたどるのです。原子炉内には水が絶えず注入されていないと、すぐ干上がってしまう。しかし、原子炉の破損がよりいっそうひどくなれば、壊れたカップに水を注ぐようなもので、いくら注いでも水はさっと流れ出す。そうなると炉心溶融が再開し、再び爆発が起こる」 　カク教授は、福島第一原発が最悪の事態にまでいかなかったのは、東電の吉田昌郎所長が海水注入を決断したためで、奇跡だったという。 　だが、彼のコンピュータによる分析で、日本政府や東電の発表した情報は、早くから正確ではないことが分かっていた。このような間違った情報を出し続けたことで、日本政府の威信は地に落ちたという。 　原発からの撤退を段階的にしていくのはもちろん、東海大地震の予想震源域に建つ浜岡原発は一刻も早く運転を永久停止するべきだと言い切る。 　カク教授がCNNに出たとき、この原発事故によって東北地方全域で人が住めなくなる可能性があると発言した。このインタビューでも、少なくとも、避難している福島の人たちが、もと住んでいた家に帰れることはないと断言する。 「日本政府は『いつかは正常に戻る』という根拠のない話をしていますが、問題は、福島に正常化などはないということです。本当のことを伝えなくてはいけない。さもなければ今後、現実を知らされたとき、人々はパニックに陥る」 　チェルノブイリでさえ、25年経った今でも収束していない。福島の事故も、収束までにおそらく50年から100年はかかるだろうと語っている。 　永田町の権力亡者どもや無責任な官僚たちは、こうした「極論」を読んでみた方がいい。あんたらの安全宣言は、日本のほとんどの国民に信用されず、アメリカを始めとした世界中で物笑いの種になっているのだから。 　さて今週のスクープ大賞は、文春の「オフィス48」芝幸太郎社長の大スキャンダルである。 　「AKB48」の名称の由来は、総合プロデューサーの秋元康、運営会社「AKS」の窪田康志、そして芝の3人の名前から取ったと言われている。　 「オフィス48」はAKB劇場の管理を担当し、宮澤佐江、秋元才加が所属している。その芝社長の過去はドス黒く汚れ、彼の背中には緋鯉の彫り物まであるというのだから驚く。 　 　高校卒業後、後に"臓器を売ってカネ返せ"と脅して話題になる「商工ファンド」に勤務し、営業マンとしてめきめき頭角を現し、22歳で山口支店長に抜てきされた。 　その後も、ヤミ金業、それも振り込め詐欺のようなことをやっていたと、ヤミ金業者が話している。 　その手口は、数百万円の融資をにおわせ、客に3万円程度振り込ませる。その後、週に1万円ずつ5回振り込んでくれといって、その後は、1日遅れたなどと難癖をつけ、いつまでも絞り取るやり方だそうである。 　ヤミ金業のかたわら、裏カジノの経営にも手を出す。さらに違法なパチンコの裏ロム（大当たりが出やすくなる不正制御基板）まで販売していたというのだ。 　「文春」によれば「AKS」の窪田社長とは、裏カジノで知り合ったようだ。そこから秋元とも知り合い、「AKB48」を作り上げていく。 　先日、多くのマスコミが挙ってバカ騒ぎした第3回AKB48総選挙なるものがあった。投票するためにはCDを買わなくてはならない。こうやってCDを大量に売りさばく商法は、私にはあくどく見えて仕方なかったが、そこを批判するメディアはほとんどなかった。 　こうしたファン心理につけ込む商法は、芝社長の過去の経歴から生み出されたのかもしれない。「AKB48」結成以来の大スキャンダルが勃発したが、私が知る限り、これを後追いしたマスコミは無いようだ。おかしいと思わないか？ （文＝元木昌彦） ●元木昌彦（もとき・まさひこ）
1945年11月生まれ。早稲田大学商学部卒業後、講談社入社。90年より「FRIDAY」編集長、92年から97年まで「週刊現代」編集長。99年インターネット・マガジン「Web現代」創刊編集長を経て、06年講談社退社。07年2月から08年6月まで市民参加型メディア「オーマイニュース日本版」（2006年8月28日創刊）で、編集長、代表取締役社長を務める。現「元木オフィス」を主宰して「編集者の学校」を各地で開催、編集プロデュースの他に、上智大学、法政大学、大正大学、明治学院大学などで教鞭を執る。 【著書】 編著「編集者の学校」（編著／講談社／01年）、「日本のルールはすべて編集の現場に詰まっていた」（夏目書房／03年）、「週刊誌編集長」（展望社／06年）、「孤独死ゼロの町づくり」（ダイヤモンド社／08年）、「裁判傍聴マガジン」（イーストプレス／08年）、「競馬必勝放浪記」（祥伝社／09年）、「新版・編集者の学校」（講談社／09年）「週刊誌は死なず」（朝日新聞社／09年）ほか

放射能から子どもを守る 2011年 06月号 家族は自分で守る。
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被差別部落出身のジャーナリスト・
上原善広氏

　「穢多・非人」「めくら」「ビッコ」「浮浪者」「屠殺」――。これらはすべて、差別用語とされている言葉だ。こういった"不快な思いをする人がいる"とされる言葉は「放送禁止用語」という名のメディア側の自主規制により、まるで存在しないものかのように取り扱われている。年々厳しさを増すこうした自主規制によって、メディア上で本来語られるべき事柄が語られない、語ることができないというジレンマに陥ってはいないだろうか。過日、『私家版　差別語辞典』（新潮社）を出版した、被差別部落出身のジャーナリスト・上原善広氏に話を聞いた。 ――本書では、「差別用語とは、本来は差別的な意味合いを含んでいなかったにもかかわらず、人々が差別するつもりで使ったからそう呼ばれるようになったものが大半」だと指摘されていますが、現在、差別用語はメディアにどのように扱われているのでしょうか？ 上原善広氏（以下、上原）　だいたいはその言葉を使わない、違う言葉に言い換えるということをしています。例えば、精神分裂病のことを統合失調症、職安のことをハローワークと言ったりしますが、言い換えによってイメージもガラっと変えてしまうから、それが良い効果をもたらす場合もあります。その一方で、"障害者"や"醜いさま"を表す「かたわ」という言葉は平安時代より使われている歴史的語句ですが、こういった言葉についても封印されてしまっている。言葉の言い換えというのは、どちらが正しいというわけではなく、バランスを取ることが大事だと思います。現在の状況はポリティカル・コレクトネスと言われる「政治的な言い換え」があまりにも進み、差別用語に対して一律、言い換えにしてしまおう、それでごまかしてしまおうという流れが多勢なので、そういう意味では、この本で一石を投じたかったというところもあります。 ――差別用語の"差別性"という面だけが強調され原意が抜け落ちてしまうと、客観的な事実を説明するだけで一苦労する、というちぐはぐな状況に陥ってしまいますね。 上原　例えば「貴様」という言葉は、近世初期までは目上の人を敬う言葉だったのに、今では反対の意味で使われるようになってしまいました。本来、人を区別する言葉なので、その言葉を使う人自身が相手をおとしめたいという思いが少しでもあると、それはすぐに差別語になってしまう。要するに、言葉の意味が変ってしまうわけですよね。これは仕方がないことではあるけれど、「ブス」にしても「デブ」にしても、言われたら確かに傷つくけども、だからといって全部ダメにするわけにはいかないでしょう？　だって現実的に、僕のようなデブもいれば、ブスもブ男もいるわけですから。そういう意味でも、抗議がきたらメディア側が一律に思考停止状態になって封印してしまう方法では無理があると思うんです。メディアは、見ている人が多くなればなるほどタブーが多くなります。その点、「サイゾー」は読者が少ないから（笑）、タブーも取り扱えるわけで、これが100万部、1,000万部となってくると、変わらざるを得なくなる。だからサイゾーのようにウェブも紙媒体も出している出版社には、今のうちに積極的に"差別用語"とされる語句を使ってほしいと思っています。タブーが一番多いのは、見ている人がケタ違いに多いテレビと新聞、通信社なのですが、そうした大メディアができないことをできるのがサイゾーだと思うんです。とくにこの日刊サイゾーなんて、ウェブを舞台にしている。ウェブというのは、読者が多いのにタブーがほとんどないですよね。そうした意味でも革命的だった。そしてここ十数年でそういう新しいメディアが爆発的に普及してきた今だからこそ、差別用語について少しでも考える機会が増えればいいなと思っています。 ――しかし裏を返せば、"ウェブ上には差別用語が氾濫している"とも言えます。 上原　特定の個人を攻撃するのはもちろん罪に問われてしかるべきですが、公のメディアであるウェブ上で使っての差別語使用については何も問題はないと思います。2ちゃんねるみたいに同和のことを「童話」と書いてからかってるけど、あまり問題になっていませんよね。ウェブって、その手の抗議は雑誌とかに比べて格段に少ないんじゃないですかね。あとは、小人プロレス（参照記事）なんかもそうだけど、笑いを取るためには誰かをコケにしなきゃいけない場合もあるんですよね。人間って生きていくために牛を殺したり鶏を殺したりして食べていかなければいけないように、誰かを傷つけながら生きていかなければならないところがある。お笑いなんか特にそうですよね。表現って、必ず誰かを傷つける可能性を秘めています。だから差別語を使って個人攻撃はしないとか、必要最低限のマナーは必要だけど、あまり神経質になって使わないというよりは、逆に今後は積極的に使っていくべきだと思います。 ――上原さんの世代、つまり30代半ばというのは、テレビで差別用語に触れてきた最後の世代だと思うんですが、今の子どもたちは無菌状態のテレビで育っています。そういった状況について、どう思われますか？ 上原　でも、今は返って住み分けができているんじゃないですかね。子どもでも自由にウェブを見ている子もいるから、「大人の世界じゃ、これは使っていい言葉・悪い言葉」というのが、昔よりも分かっているんじゃないかな。大人びているというか、ウェブという一種の「解放区」と、現実の区別は、意外に子どもの方がついているのかもしれないと思うときがあります。 ――テレビが使っていい言葉で、ウェブがダメな言葉だと。 上原　テレビで使っていて、ウェブで使ってはいけない言葉なんてないでしょう。その逆については、子どもの方が新しいメディアに対応しやすいから、分かっているんじゃないかと思います。本当はいびつで、あんまりよくない状況ではあると思いますが。だってメディアの種類によって、使える言葉が違うって変ですよね。 ――テレビの"言葉狩り"が進んで窮屈になった一方で、ウェブというはけ口ができたことにより、ある意味、全体的バランスは取れているとも言えますね。 上原　確かにその通りです。ただ一方で高齢者、とくに貧困層の中にはウェブを使っていない人もいて、そういう人たちが何に頼るかと言えば、やっぱりテレビなんですよね。携帯電話もなくて、電話は近くにある大家さんのを借りてるのに、テレビだけは部屋にある生活保護の人とか。それはちょっと極端な例かもしれませんが、そういう意味ではまだまだテレビってすごく影響力がある。そこから小人さんとかの障害者でパフォーマンスできる人を消すとか、被差別部落民を消すっていうのはゆがんだ状況だと言えます。部落問題で言えば、時代劇に穢多・非人が出てこない。武士が十手を持っていたりする。十手を持っているっていうのは、穢多か非人身分なんです。そういう時代考証も、わざとかどうかまで分かりませんが、間違っている。些細なことかもしれませんが、それって歴史を捻じ曲げているとも言える。身体障害者で言えば乙武（洋匡）さんとか、あれぐらいものすごい才能ある人じゃないとなかなか大メディアに出られない。個人的にはホーキング青山さんが好きですが（笑）、ウェブではタブーがないというのに、テレビにそうした芸人さんや小人の俳優さんが出れないって異常な状況ですよね。そういう人たちをウェブだけでなく、もっともっと大メディアという表舞台に出していくことで、社会的・情報的な弱者に対しても、いろいろと考えるきっかけになると思います。 ――先日、NHKで知的障害者とか脳性マヒの方が出てきてコメディをやる『笑っていいかも!?』という番組がありましたが、あの放送は視聴者にかなり衝撃を持って受け止められたようです。 上原　ウェブの普及から十数年、ようやく閉塞状況から開いていこうとしているんだと思います。ただ、それがNHKっていうところが情けないなあ。もっと先にやるべきメディアがあったのではないかと思います。まあ、部落民や在日、障害者を取り上げたからって、視聴率や部数が伸びるってわけじゃないから難しいところですが。そういう意味では、NHKだからできたんでしょうね。番組の試みは素晴らしいことですが、一過性のもので終わらないかどうか。そうした意味では作り手側はもちろん、視聴者も試されていると言えます。 ――たとえば、乙武さんは「『かたわ』と言われてもいい」と発言されていますが、健常者が『かたわ』という言葉使うと当然、抗議が来ますよね。では、差別の当事者ではない人間が差別について語るとき、どういう言葉で語られるべきだと思いますか？ 上原　僕は基本的に、差別用語とされるものを全部使っていいと思っています。言葉というのはただの記号・キーワードの組み合わせでしかない。だから逆にいくらでも組み合わせて言い換えができるけども、そればかりやっているとやっぱりストレスになって窮屈な社会になってしまう。だから僕は「もうこの辺でやめとこうよ」って言っているんです。 　本当は、部落問題や障害者について一般の人、つまり他者が書けるようになったらいいですね。障害者のタブーについて健常者が書いたり、一般の人が部落問題について書いたりすれば状況は変わってくると思います。そのためには、たとえば乙武さんみたいに突出した才能のある人がどんどん出ていって「障害者についてもっと言っていこうよ」って言ってくれたら僕らも言いやすくなる。それと同じで部落問題にしても、たとえば一般の人が「部落って怖いところなんじゃないの？」という疑問を堂々といえる、在日問題だったら「なんであんた、帰化しないの？」とか、そういうことを大メディアでもっとオープンにできるようになったらいいですね。 ――なぜ、差別について書く人が出てこないんでしょうか？ 上原　まあ、まずは書かせてもらえない。あとは出してもらえない、発言させてもらえないってところじゃないですか。それと、いまだに「差別される側の痛みは当事者にしか分からない」っていうバカバカしい風潮があるんです。それを言われちゃうと他者は何も言えなくなってしまいますよね。そういう見えない壁を打ち破ってこそ、次のステップに行けるのに、「被差別の権利」を振りかざして相手を沈黙させても、その場はそれでいいかもしれないけど、結局、自分を袋小路に追い詰めてしまうことになってしまっている。 ――そこがジレンマですよね。身体障害のつらさを書いて、障害者本人やご家族から「お前に何が分かるのか」と言われてしまうのではないかという怖さがあります。 上原　遠慮するのは当然ですし、それは仕方がないと思いますが、例えば当事者じゃないと分からないことがある半面、当事者だからこそ見えていない面もあると思う。そうしたことを当事者と他者とが交互に発信していく、または発信していける状況をつくることが大事だと思います。 　結局、他人をすべて理解するっていうのは無理なんですよ。たとえ夫婦になっても分からないところは分からない。でもやっぱり、お互い考えていることを言葉に出して話し合うことが大事。それが無知から来る疑問であっても、当事者は非難したりバカにしないで答えてあげる。「部落民ってぶっちゃけ、利権で儲けてんの？」「そういう人もいるけど、生き方がヘタで貧乏な人も多いよ」とかっていう次元の話でも何でもいいけど、そうした掛け合いができる状況になればいいと思います。そうした意味でウェブの普及は絶大な影響を及ぼしていると思いますが、ウェブ上での議論自体はまだまだ幼稚で、差別用語や被差別部落の地名を書き記すだけで満足しているようなところがある。 　だから、これまでの差別に対する運動っていうのは「差別するな」っていう運動だったけど、これからは「もっと差別してくれ！」っていう運動を起こさないといけないと思いますね（笑）。つまり身内とか、隣近所でコソコソ話して差別されるくらいなら、表立って差別してくれた方がまだ話もできるでしょ。 ――その運動を行っている抗議団体ですが、メディアの自主規制と同じくらい過剰に反応しているのではないかと思う場面も多々あります。 上原　まあ、結局は一種の利権、特権なんです。部落問題について言えば、被差別部落出身者自身が起こした差別事件っていくつかあります。それは仕事が欲しかったからとか、いろいろ事情があってやったんですけど、部落問題を扱うにしても、結局それは運動団体や出身者の特権でもあるんですね。運動団体だったら「その問題やるんならうちを通してくれ」ってなってしまう。僕の立場で言えば、出身者以外の人が部落問題を書きはじめたら、書く場がなくなってしまいますよね（笑）。だから本当はいろんな人に書いてほしくはないんだけど（笑）、そんな僕一人のちっぽけな生活ならいくらでも破たんしていいから、いろいろな人が書いたり出演できるようにしていけたらいいですよね。だけど、現実はそうなっていない。 ――運動団体もある種の存在矛盾が生じていますよね。 上原　例えば後進国って言われてる国に行くと、ビッコ引いて歩いている人を、指差して笑ったりしてる。そういった反応を無くしてしまうのが先進国の人権の考え方ではあるけれど、何でもかんでも封じ込められているとストレスを感じますよね。差別語に限って言えば、今後はウェブのさらなる普及によって既存の大メディアは置いてきぼりを食うことになると思いますが、まあ、あと10年もすれば、もうちょっとストレスもゆるくなっているんじゃないかな。僕が書き始めた15年前とは確実に変わってきていますからね。そういう意味では紙媒体の「月刊サイゾー」はもちろん、ウェブの「日刊サイゾー」さんにはとっても期待してます（笑）。 （取材・文＝編集部） ●うえはら・よしひろ 1973年、大阪府生まれ。大阪体育大学卒業後、さまざまな職を経た後、ノンフィクションの取材・執筆を始める。2010年『日本の路地を旅する』（文藝春秋）で大宅壮一ノンフィクション賞を受賞。主な著書に、『コリアン部落』（ミリオン出版）、『被差別の食卓』『聖路加病院訪問看護科』『異形の日本人』（すべて新潮新書）などがある。

私家版 差別語辞典 オープンな議論の場を。
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