「ケイト・アプトン ポスター」

　6日発売の「FLASH」9月23日号（光文社）が発売中止となった件で、ライバル誌の「フライデー」（講談社）などは、その原因がネット上に流出したセレブ女優たちの写真を掲載したためだと伝えている。 　実のところ原因は別の写真で、未成年女性のものがあったという話もあるのだが、「FLASH」の関係者からは「かん口令が徹底されているので何が原因になったかは言えませんが、怖いのは掲載写真を理由に、高額な和解金を要求されること」だという。 「イギリスやイタリアなどでは、女性側が仕組んでわざと雑誌に写真を掲載させ、その後で高額な訴訟をちらつかせて和解による賠償を求める例がいくつもあります。日本でも過去に同じようなことはあって、売れなくなった女性タレントが筋の悪い連中と組んで写真を雑誌に持ち込んで掲載させ、後で高額な和解金を要求するというもの。一時期、流出写真ばかりを掲載した雑誌がありましたが、そうしたトラブルを抱えて廃刊になっています。今回の発売中止による被害はかなり大きいのですが、もっと怖いのは、そうしたトラブルに巻き込まれること」（同） 　世界中で話題になっているセレブ女優の流出写真については、意図的な流出ではないだろうが、この被害に飛びついているのが各国の有能な弁護士たち。顧問契約する女優たちに次々と訴訟の話を持ちかけ、すでにいくつかが提起されつつある。 　発売中止の「FLASH」に掲載された女優ケイト・アプトンの流出写真には、メジャーリーガーのジャスティン・ブルックス・バーランダー（デトロイト・タイガース）も一緒に写っていたが、バーランダーは親しい都内在住の野球関係者からこの話を聞き、現在弁護士に事態を調査させているという話だ。 　問題の掲載号は発売中止とはなったが、一部は食い止められず市場に流れており、ネットオークションなどで大量に売られてしまっている。セレブ女優らに無断で掲載されたものを訴えられた場合、まず雑誌側に勝ち目はないと思われ、高額な賠償地獄に陥ることも危惧されている。 「雑誌どころか、会社そのものが沈んでしまう可能性すらある緊急事態なのでは」（出版関係者） 　前述アプトンは映画女優としては名高いほうではない22歳のモデルだが、親族に下院議員や大企業の創業者がいる強力なセレブ。弁護士がすでに「間違いなく、我々のクライアントのプライバシーを侮辱的に侵害するもの」として法的措置の行使を断言している。 　日本の有名雑誌によくある「大々的なインタビュー記事を掲載することと引き換えに」なんて取引が通用しない相手なのは、言うまでもない。 （文＝ハイセーヤスダ）

女子バレーボール ワールドグランプリ2014 - フジテレビ

　女子バレー「ワールドグランプリ2014」（8月20～24日東京・有明コロシアム）を放送したフジテレビが、夕刊紙・日刊ゲンダイに激怒していたことが発覚した。攻撃型の新戦術「ハイブリッド6」で、日本は銀メダルを獲得。熱戦に沸いたが、そのウラで1本の記事が物議を醸していたのだ。 　先月27日、日刊ゲンダイが自身のサイトで「画面は『LIVE』も1時間遅れ…女子バレーWGP“ニセ生中継”の全内幕」なる記事を掲載。20～24日の試合は午後7時試合開始でフジが生中継したが、同紙いわく「実際の試合開始は18時。LIVEではなかったのだ」と断言した。 　つまり、フジの中継は1時間のタイムラグがあるのにもかかわらず、生放送と銘打っていいのか!?　と批判しているわけだ。これが事実であれば、視聴率低迷に苦しむフジが少しでも臨場感を出すために「LIVE」をうたったとも取れる。これでは、新手のヤラセ問題に発展しかねない。 　ところが、この話、まもなくしてゲンダイの誤報だったことが分かった。 「試合は本当に午後7時開始。フジの中継スタイルに、なんら問題はなかったんです。当該記事をフジ側も発見し、ブチ切れ。そもそもゲンダイは、局広報に当てて（事実確認して）いなかったらしい。当然、ゲンダイには猛烈に抗議したようです。27日中にゲンダイは記事を削除しました。まあ、いまだネットにコピペ版が出回っていますが……」（フジ関係者） 　別のフジ関係者も「ゲンダイは、記者を試合会場の有明コロシアムに送っていないはず。記者がいれば、試合開始時間なんて分かるでしょ。あまりにも低レベルな記事」と切り捨てた。 　怒りも当然ではあるが、これまで週刊誌や夕刊紙が打つネガティブ記事をほとんどスルーしてきたフジテレビにしては、いかにも過敏な反応であった。週刊誌記者いわく「フジは低視聴率に苦しんでいるけど、他局に比べ、やっぱり断トツで華がある。女子アナも粒ぞろい。だからこそ、我々の標的になりがち（苦笑）」。しかし、今回のゲンダイへの対応は、今までのそれとまったく違い、迅速だった。 　この背景には、視聴率低迷に苦しむフジだからこそのお家事情があった。 「バラエティやドラマは番組制作に労力がいるし、出演するタレントの事務所との折衝にも骨が折れる。そのわりに数字（視聴率）はなかなか取れず、割に合わない。でも、バレーはスポーツ中継の中でも、10％台の数字が期待できる優良コンテンツ。20～30％を連発するサッカー日本代表戦ほどではないけど、視聴率は野球と並ぶか、それ以上の時もある。そもそもスポーツ中継は、基本的にそのまま放送すればいいだけの、言わば“撮って出し”。効率がいいんです。サッカーはテレビ朝日に持っていかれているけど、バレーだけは、局は手放そうとしないでしょう」（前出・フジ関係者） 　フジは日本バレーボール協会（JVA）、国際バレーボール連盟（FIVB）との関係も蜜月。 「それをゲンダイが、同記事で、フジはJVAやFIVBとズブズブで結託しているといったニュアンスで書いたものだから、さすがに局も憤慨した」（制作会社関係者） 　ゲンダイはフジ批判の急先鋒だった。5月には、安倍首相の甥がフジに入社、総理番記者にして、首相との関係を密にするといった内容の記事を掲載。「時の政権を批判できるのか」とチクリとやった。また、8月にはいち早く、平日昼帯の情報バラエティ番組『バイキング』について「最短で9月、遅くても来年3月いっぱいまでに番組を終了させる方向で調整が始まった」と書いていた。 　今回の誤報騒動にフジは激怒する一方で、「今後の報道にクギを刺せた」（前出・フジ関係者）と、ほくそ笑んでいるという。

「SPRiNG」2014年07月号（宝島社）

「すでに『CUTiE』と『SPRiNG』の二誌で付録を付けないという方針が決定されたようです。付録の作業を担当していた編集者たちは安堵するでしょうが、長らく出版業界を牽引してきた宝島社“十八番”の付録事業からの撤退は、業界に大きな影響を与えるのでは」（出版関係者） 　出版不況が叫ばれる中、ひとり勝ちしているといってもいい宝島社。その源となっているのが、ファッション誌の“付録”であることは衆目の一致するところ。 「『付録＝宝島社』というイメージが広く浸透しています。ブランド側も、宝島社の雑誌だからOKを出すというところもあるくらいです」（ファッション誌関係者） 　昨年10月には、付録付きムック本の販売部数が累計7,000万部を突破したという同社がなぜ、限定的とはいえ、撤退を決断したのか？ 「ファッション誌における市場占有率はもちろんのこと、雑誌全体においても占有率トップを誇るうちは、基本的にワンマン社長の考えの下で動いているんです。実際、社長が一時期引退していた頃は、売り上げも落ちていました。復帰してからは『ナンバーワン戦略』といって、同世代の雑誌で部数1位を目指して広告を取る、ということをやってきました。そういう意味で、今回の件も定期的にいろいろなテコ入れをしている中のひとつだと思いますよ。まずは、そこそこ売れている『SPRiNG』と低迷している『CUTiE』の二誌で様子を見て、部数的に影響が出ないようであれば、ほかの雑誌でも付録なしにするのかもしれませんね。その代わり、また新しいブームになるようなことを考えているみたいですよ」（宝島社スタッフ） 　これまでも数々のブームを作ってきた宝島社だけに、次の一手がなんなのか非常に楽しみである。

「小悪魔 ageha」2014年 05月号（インフォレスト）

　本日4月16日付で、「小悪魔ageha」や「サムライマガジン」などを発行する出版社、インフォレスト株式会社の事業停止が発表された。 　最盛期には年売上高が約75億円ともいわれていた同社の負債総額は、30億円だという。 「15日の夕方、社員に解雇通知、自宅待機命令が出されました。同時に、ライターをはじめとした外部スタッフにも、インフォレストの経理部から『不渡りを出した』という報せがあったんです」（外部関係者） 　また、ライターのSさんはこう漏らす。 「私は、数10万円ほど未払いが残っているままです。同じく外部で関わっていた編集プロダクションは、300万円も支払ってもらえていないと聞きました。まあ以前から不払いは問題になっていて、インフォレスト側に内容証明を送ったりもしていたんですけど。その頃から、少しずつは支払ってもらえるものの、向こうは『全額は無理』と主張していて……。『やっぱりね』という感じですよ（苦笑）」 　こうした雑誌の原稿料・撮影料の不払い問題は、ファッション誌をはじめ、ほかからも聞こえてくる。 「知り合いのライターさんは、某雑貨系雑誌の版元さんに数十万円の未払いがあると話していました。『小悪魔ageha』同様、そこそこ知名度のある雑誌を出版している会社ですが、次はあそこが……という気がしてならないですよね」（同） 　出版社の経営難は今に始まった話ではない。「小悪魔ageha」のように、最盛期には35万部の売り上げがあったとされる人気雑誌も消えていく今、雑誌業界の生き残り戦争は、ますます激化していくばかりだろう。 （文＝編集部）

理化学研究所 公式サイトより

　“世紀の大発見”から一転、STAP細胞論文をめぐる捏造疑惑のヒロインとなってしまった小保方晴子氏。早稲田大大学院時代の博士論文もコピー＆ペーストで作成されていたという疑惑まで発覚し、もはや四面楚歌の状態だ。 　しかし、小保方氏を「リケジョの星」と持ち上げ、今は手のひらを返すように疑惑の追及に熱心なマスコミだって、人のことを言えた立場では決してない。そこで今回は、マスコミが繰り広げた“コピペ騒動”を紹介しよう。 　まず記憶に新しいのは、社長の引責辞任にまで発展した、時事通信社による共同通信社の記事盗用問題だ。昨年6月、アメリカ政府がオランダの大手銀行に罰金を科したというニュースを共同通信社が配信したのだが、これを時事通信社ワシントン支局の記者が自社の原稿フォーマットにそのままコピペ。一部は書き直して配信したそうだが、こともあろうか「ワシントン共同」というクレジットを残してしまい、問題へと発展した。 　ちょうどこの問題が起こる約半年前にも、時事通信社の記者がノルディックスキーのワールドカップ記事を共同通信社のものから盗用しており、このときも「共同」というクレジットを残したまま配信。記者の問題もさることながら、“最大の痕跡”を二度も見逃してしまう時事通信社のチェック体制は、早大以上にズサンとしか言いようがない。 　また、2007年には、朝日新聞がライバル紙である読売新聞から記事をコピペ。富山県立山町の特産品である「かんもち」についての記事だったのだが、読み比べるとほぼコピペの状態で、これに気付いた「J-CASTニュース」が朝日に指摘し、朝日が盗用を認めた。この記事を書いた記者は、数日前の記事2つでも読売と新潟日報から盗用していたことが社内調査で明らかになっている。 　しかし、まだ3つのコピペ発覚なら、かわいいものなのかもしれない。05年に表面化した、TBSの公式ホームページ掲載のコラムが新聞からのコピペだった問題では、盗用だったコラム数はなんと35件。当初、TBSは“コラムの執筆者は外部のフリーライター”と説明していたのだが、実際はTBS編成制作本部スポーツ局企画渉外部担当部長が執筆しており、読売に朝日、毎日と、あらゆる新聞からコピペを繰り返し、ときには1回のコラムで複数の記事から盗用。さらに事件が発覚した際には、知り合いのフリーライターに身代わりを依頼していたというから罪は深い。 　ちなみに、小保方騒動によって「コピペは若者の現代病」「コピペを悪いと思わないのは、若者の倫理観が低下しているからだ」という論調が生まれつつあるが、この事件が発覚した当時のTBS担当部長の年齢は47歳。コピペは若者だけの文化ではなく、あらゆる世代に蔓延しているのだ。 　小保方氏は「（画像の切り貼りを）やってはいけないことであるという認識がなかった」と答えたというが、小保方氏と同じように“無意識下あるいは罪悪感なきコピペ”は、マスコミでも横行しているもの。論文捏造問題を反面教師にしなくてはいけないのは、ほかでもなく自分たちであることを、どうかお忘れなきよう。