スクープ連発の「文春」「新潮」がテレビ局に記事使用料要求の“強気”姿勢「取材に対価を」

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「週刊文春」(5月26日号、文藝春秋社)
 舛添要一都知事が公費の使い方で批判されていることに、大阪府知事でもあった橋下徹前大阪市長が公式メールマガジンで報道の弱さを指摘。「いま権力監視ができるのは文春、新潮ぐらいじゃないか」と言っている。その「週刊文春」(文藝春秋)、「週刊新潮」(新潮社)はテレビ界に対しても強気で、誌面の流用に二次使用料を請求していることがわかった。  情報番組のテレビプロデューサーによると「先ごろ文春は番組で誌面を使う場合、3万円の使用料請求を決めました。その後、後に続くようにして新潮も5万円の使用料を通達してきた」という。 「これまでは持ちつ持たれつという感じだったので、使用許可の確認連絡だけで使用料は発生していなかったんです。番組内で取り上げられることで雑誌の宣伝になればいい、ということだったんでしょう。こっちも、文春や新潮に番組のキャプチャー画面を使われても、何も申し入れはしていませんからね。ただ、3万円、5万円となると小さい金額ではないので、これからは使用も控えめになるとは思います。個人的な意見を言えば、報道番組として、すでに表沙汰になっている雑誌の一部をニュースとして伝えるのは、使用料が発生する話じゃない気もするんですけどね。全文を見せるわけじゃないですし」  一方、雑誌側からすれば、テレビ番組がこれまでやってきた無償での誌面紹介に面白くない部分もあったようで、文春に記事を寄稿しているライターが言う。 「最近のテレビは後追いばかりになって、自分たちでスクープ取材をしなくなっているでしょ。でも、こっちはテレビなんかと比べ物にならないぐらい低い予算でも、必死に独自情報を追ってきた。それをテレビがネタにして番組を作っていて、こっちに恩恵がないというのはおかしいですよ。宣伝になるという話も、今どきのスクープはネットで十分に宣伝されてますから、テレビなんかで紹介されなくていい。ネタ自体の紹介はよしとしても、番組内で記事の要点をまんま紹介するなら、むしろ雑誌の売り上げを下げますよ」  この話をほかの雑誌編集者にしたところ、「ウチはそこまで胸を張れない」と下を向いた。 「むしろ番組で紹介してくれるなら、お金を払いたいぐらい。こっちはいまや休刊になるかどうかの瀬戸際で、文春や新潮みたいなスクープをやりたくても体力がないですからね。たとえば『週刊文春』が報じた甘利明さん(前経済再生相)の口利き問題も、かなり近い線で情報を得ていたんですが、編集長からゴーサインが出なかったので断念、そのうちに文春に越されてしまったというぐらい」(同)  このあたりは、出版各社の台所事情にも関わってくるのだろう。情報番組では、当日の朝刊紙を並べる紹介コーナーが王道だが、こちらはあるスポーツ紙記者によると「金銭のやりとりはない」という。 「もちろん宣伝になっているという利点はありますが、それ以上にテレビ側と近い距離を作れているのも大きいんですよ。特に芸能ニュースはテレビ抜きにやれないところもあって、対立するわけにはいかない。他紙が紹介を許しているところで、ウチだけ抜けるわけにもいかない」(同)  紙媒体にはそれぞれの事情によりテレビ側との関係があるわけだが、文春と新潮の「対価をキッチリもらう」姿勢は、不況の止まらない出版界にあって貴重な態度と見ることもできそうだ。 (文=片岡亮/NEWSIDER Tokyo)

批判も怖い、テロも怖い……熊本地震現場にも、サミット取材にも「行きたくない」マスコミたち

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G7 伊勢志摩サミット公式サイトより
 強まるテロ警戒に、テレビマンたちがビビっている。熊本地震では無礼な振る舞いでひんしゅくを買った取材クルーが、5月の主要国首脳会議「伊勢志摩サミット」(26~27日)に対しては及び腰だというのだ。  日本が議長国を務める同サミットについてはフランスの駐日大使が「テロ対策を」と要望したほど警戒されており、開催地の三重県だけでなく全国各地の警察などが非常時の訓練を行っている。千葉県の成田空港でも4月14日、生物・化学兵器や放射性物質、爆発物などのテロを想定した大規模訓練があり、航空会社の職員らも参加、パリやベルギーで実際に起こった同時テロの実例を反映させたリアルなものとなった。  これだけ警戒が強まっているのは、各国でテロが頻発しているからという理由だけではなく、今年1月、安倍晋三首相が「テロ組織ISの対策に2億ドル出す」としたことも一因だ。これに、ISが英語版機関紙「ダビク」の記事にて「安倍晋三の愚かさにより、すべての日本国民が戦闘員の標的となった」と宣告している。  警察関係者の話では「日本全国どこでもテロの標的となることを想定していますが、特にサミットの開催地、賢島は主要国のトップが集まるので、周辺にある伊勢神宮あたりも警備を強化せざるを得ない」という。  賢島から伊勢神宮までは車で1時間もかからない距離であり、途中には天の岩戸などの観光スポットも点在し、十分テロの対象になりえる。なにしろISは、過去のテロでも各地で歴史的建造物や博物館などを破壊することで力を誇示しており、他宗教の中心地といえる伊勢神宮が狙われる可能性はある。そのほか、全国各地で行われるスポーツやコンサートなどのビッグイベントも重要警戒エリアとされるようで、各会場に警察官が派遣される模様だ。  しかし、その一方でテレビ界からは弱腰な声も聞かれる。「万一の際に現場取材できるように」と、一部の報道番組はテロが起こったと仮定して現場に急行できるシナリオを作っているというが、某全国ネット局の報道番組ディレクターによると「行きたくないというスタッフが意外に多い」というのだ。 「万が一の際に駆けつける担当者は一応、決めておくんですが、これは東日本大震災のとき、通常の外ロケスタッフが現地の取材に腰が引け、人員配置で大混乱したからです。さらに、ディレクターまでもが弱腰で『私には無理』と言って取材に出ず、今度は配置転換まで起こり再混乱したんです。なので、今のうちに非常時の担当を決めておくことになりましたが、『行きたくない』と言うとかっこ悪いからか、サミットのタイミングで有給休暇をとる者がいたり、緊急要員を嫌がる人が目立ってます」(同)  これは実のところ、先の熊本地震が無関係ではないという。 「みんな内心、テロなんて起こるわけがないと思っていたりするのですが、熊本地震があって緊急時の担当が出て行ったのを横目で見て、その恐怖をリアルに感じてしまったようです」(同)  その熊本地震でも日本テレビの情報番組内で現場取材を断ったスタッフがいたという話だが、これは危険を伴うということだけが理由ではなく、一部で取材態度が批判された関係者がいたことから「被災現場では何をしても批判されやすいから行きたくない」と漏らしていたという。 「正直、高い手当が出るなら別だという人もいますし、ある局のキャスターは現地入りのプランに『特別手当として500万円』を実際に要求したほど」(前出ディレクター)  もっとも、キャスターが現場に出たところで被災地で役に立つわけでもない。テロ警戒に命を張って警備にあたる者もいれば、怖がって職務放棄をする者もいるのが現実か。 (文=ハイセーヤスダ/NEWSIDER Tokyo)

批判も怖い、テロも怖い……熊本地震現場にも、サミット取材にも「行きたくない」マスコミたち

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G7 伊勢志摩サミット公式サイトより
 強まるテロ警戒に、テレビマンたちがビビっている。熊本地震では無礼な振る舞いでひんしゅくを買った取材クルーが、5月の主要国首脳会議「伊勢志摩サミット」(26~27日)に対しては及び腰だというのだ。  日本が議長国を務める同サミットについてはフランスの駐日大使が「テロ対策を」と要望したほど警戒されており、開催地の三重県だけでなく全国各地の警察などが非常時の訓練を行っている。千葉県の成田空港でも4月14日、生物・化学兵器や放射性物質、爆発物などのテロを想定した大規模訓練があり、航空会社の職員らも参加、パリやベルギーで実際に起こった同時テロの実例を反映させたリアルなものとなった。  これだけ警戒が強まっているのは、各国でテロが頻発しているからという理由だけではなく、今年1月、安倍晋三首相が「テロ組織ISの対策に2億ドル出す」としたことも一因だ。これに、ISが英語版機関紙「ダビク」の記事にて「安倍晋三の愚かさにより、すべての日本国民が戦闘員の標的となった」と宣告している。  警察関係者の話では「日本全国どこでもテロの標的となることを想定していますが、特にサミットの開催地、賢島は主要国のトップが集まるので、周辺にある伊勢神宮あたりも警備を強化せざるを得ない」という。  賢島から伊勢神宮までは車で1時間もかからない距離であり、途中には天の岩戸などの観光スポットも点在し、十分テロの対象になりえる。なにしろISは、過去のテロでも各地で歴史的建造物や博物館などを破壊することで力を誇示しており、他宗教の中心地といえる伊勢神宮が狙われる可能性はある。そのほか、全国各地で行われるスポーツやコンサートなどのビッグイベントも重要警戒エリアとされるようで、各会場に警察官が派遣される模様だ。  しかし、その一方でテレビ界からは弱腰な声も聞かれる。「万一の際に現場取材できるように」と、一部の報道番組はテロが起こったと仮定して現場に急行できるシナリオを作っているというが、某全国ネット局の報道番組ディレクターによると「行きたくないというスタッフが意外に多い」というのだ。 「万が一の際に駆けつける担当者は一応、決めておくんですが、これは東日本大震災のとき、通常の外ロケスタッフが現地の取材に腰が引け、人員配置で大混乱したからです。さらに、ディレクターまでもが弱腰で『私には無理』と言って取材に出ず、今度は配置転換まで起こり再混乱したんです。なので、今のうちに非常時の担当を決めておくことになりましたが、『行きたくない』と言うとかっこ悪いからか、サミットのタイミングで有給休暇をとる者がいたり、緊急要員を嫌がる人が目立ってます」(同)  これは実のところ、先の熊本地震が無関係ではないという。 「みんな内心、テロなんて起こるわけがないと思っていたりするのですが、熊本地震があって緊急時の担当が出て行ったのを横目で見て、その恐怖をリアルに感じてしまったようです」(同)  その熊本地震でも日本テレビの情報番組内で現場取材を断ったスタッフがいたという話だが、これは危険を伴うということだけが理由ではなく、一部で取材態度が批判された関係者がいたことから「被災現場では何をしても批判されやすいから行きたくない」と漏らしていたという。 「正直、高い手当が出るなら別だという人もいますし、ある局のキャスターは現地入りのプランに『特別手当として500万円』を実際に要求したほど」(前出ディレクター)  もっとも、キャスターが現場に出たところで被災地で役に立つわけでもない。テロ警戒に命を張って警備にあたる者もいれば、怖がって職務放棄をする者もいるのが現実か。 (文=ハイセーヤスダ/NEWSIDER Tokyo)

一瞬の判断ミスが命取りに! 第一線の新聞記者が明かす、危険地帯の取材裏『戦場記者』

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『戦場記者 「危険地取材」サバイバル秘話』(朝日新書)
 約1年前の1月30日。イスラム国(IS)に拘束され、殺害予告を受けたジャーナリスト後藤健二さんの“その時”が近づき、日本中の人々がその行方をかたずをのんで見守っていた。  同日午前0時40分。朝日新聞東京本社に、外務省幹部から極めて異例ともいえる一本の電話が入った。 「シリアに、おたくのイスタンブール支局長が入っていますね。とても危険なんです。大臣の指示です。即刻出国してください」 「具体的に脅威が高まっているという情報があるのなら、教えてほしい」 「2人が誘拐されている。3人目を出したくはないんですよ。3人目の拘束者が出たら、どうするおつもりなんですか。3人目の邦人保護なんてできませんよ」  緊迫したやりとりを行ったのは、朝日新聞国際報道部長であり、『戦場記者 「危険地取材」サバイバル秘話』(朝日新書)の著者の石合力氏。およそ20年もの海外取材経験を持つベテラン記者で、2011年に中東特派員として派遣されたときには、“アラブの春”と重なり、エジプトやリビアで政権崩壊にも立ち会った。上記の外務省幹部とのやりとりの返事に、自身の経験から相当高い確率で安全を確保しながら取材できる地域がある、と考え「安全に最大限注意した上で、取材を続ける」と返答した。すると、ほかの新聞や週刊誌からは、シリアで取材を続ける朝日新聞に疑問を投げかけるような記事が出た。  外務省の邦人保護関係者の間に「冒険ダン吉」という言葉がある。それは戦前の人気漫画のタイトルで、南の島の王となった勇気ある少年ダン吉が、機転を利かせてさまざまな敵に打ち勝っていくという内容だ。「危険を顧みず、現場に飛び込むジャーナリスト」の隠語として使われているという。  そんな“ダン吉”とまでいかなくとも、危険地で取材している記者たちが、一体どうやって安全を確保し、取材しているのか? 本書では、爆弾テロが発生したらどのタイミングで近づくのか、どんな場所に宿泊するのか、催涙弾を受けたらどうするのか、危機や紛争に記者とともに現場に飛び込む“戦場運転手”の存在など、危険地取材の舞台裏が、石合氏の身に起きた実際の体験をもとに短いエッセー形式でつづられている。また、戦地で携帯は使えるのか、一日の滞在費用の相場など、一般人の素朴な疑問に対して、戦場の常識があまりにもぶっ飛んでいて、安全を確保することがどれだけ大変なのかを痛感させられる。場所はエジプト、シリア、レバノン、イラク、パレスチナ自治区など、日本人にはあまりなじみのない中東での経験がベースとなっているので、読んでいるうちに、中東情勢が難解ながらも少しずつわかってくる。  危険地に行かないから関係ない――。このご時世、なかなかそうも言っていられない。フランス・パリで起きた同時多発テロのように、いつ先進国の観光地がテロの現場となり、自分たちの身に危険が降りかかってくるかわからない。まして、4年後には東京オリンピックが開催されるのだ。今こそ、サバイバルスキルを上げておくべき、なのかもしれない。 (文=上浦未来) ●いしあい・つとむ 1964年、大阪市生まれ。朝日新聞国際報道部長。88年入社。カイロ、ワシントン両特派員、政治部次長、国際報道部次長、GLOBE副編集長、中東アフリカ総局長などを歴任。フセイン政権下のイラクや“アラブの春”に揺れる中東、アフリカ各国を現地取材。2013年6月から現職。同志社大学一神教学際研究センター共同研究員。

圧力だけじゃない! 嵐のチケットと引き換えにジャニーズを“ヨイショ”する芸能マスコミの腐敗

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「これからジャニーズとメリー喜多川(副社長)さんの名誉を回復する記事を出さなきゃいけなくて……」と話すのは、ある週刊誌の記者だ。SMAPの独立騒動については、取材を進めるよりも、とにかくジャニーズのイメージアップにつながる記事を書かなくてはならないのだという。 「表紙やグラビアにジャニーズタレントを登場させてもらってるし、その号はそれだけで売り上げが上がるんですよ。出版不況で背に腹は代えられないので、ジャニーズのことは一切、悪く書けません。今回の騒動は、とにかく独立組が悪かったというスタンスで、ジャニーズ事務所は温情で残留を迎え入れたってニュアンスを伝えるだけですよ」(同)  とても公正中立なメディアとは思えない話だが、これが芸能マスコミの現実でもある。SMAPの独立失敗は、これを先導しようとしたチーフマネジャーの飯島三智氏ひとりが会社を去る形で決着しそうではあるが、一方でジャニーズ事務所のイメージダウンも大きい。  連日、スポーツ紙では独立しようとしたメンバー4人に謝罪を促すような記事が次々に出て、まるで独立が悪質な行為であるかのように報じられたが、マスコミ不信でメディアリテラシーが高まっている昨今、それをすべてうのみにする人は少ない。1月18日、『SMAP×SMAP』(フジテレビ系)での生謝罪も一般世間から見れば異様で、「なんで世間に謝罪しなければならないのか?」という疑問を生じさせた。SMAPの解散が回避されても、まるで芸能プロが暴力団、所属タレントは奴隷のように映った。飯島氏との対立が伝えられたメリー喜多川氏には、ファンが退陣を求める署名活動を開始しているほどだ。  しかし、ジャニーズ側に立って記事を送り出してきたスポーツ紙の担当記者も、前出記者同様「ジャニーズの印象が悪くなってるから、何かフォローしないと」と話していた。  外側からは“御用記者”と揶揄されるジャニ担記者だが、会社の事情だけでジャニーズ側に都合のいい記事を書いているわけではないという。 「プラチナペーパーと化している、嵐のチケットを取ってもらってるんだよ。事務所から嫌われると、それができなくなるから(笑)」  この記者は、親族や知人からジャニーズの人気グループのコンサートチケットを頼まれることが多く、事務所からツアーのたびに、必要なチケットを事務所に手配してもらっているというのだ。それと引き換えにジャニーズ側に都合のいい記事を書いているなら、まさにワイロのようだが、それが現金や貴金属とかではないところは驚きだ。記者によると、同様のマスコミ関係者はかなり存在するというから、職権乱用ともいえる。 「嵐のチケットが取れるというだけで、独身男ならキャバクラでモテるし、既婚者でも親族や友人に“すごいすごい”と鼻が高いからね。かなり大きな役得」(同)  記者は悪びれもせず癒着を明かしたが、その結果がSMAP騒動での偏向記事になっているとしたら、さらし者になって謝罪した面々が気の毒である。一切、表に出てこないのは「なぜ4人は、ジャニーズから抜けたがったのか」である。芸能マスコミが、表紙登場や数枚のコンサートチケットと引き換えにそれを隠し続けているとしたら、ジャニーズと同罪だ。 (文=藤堂香貴)

【SMAP解散騒動】スポニチが“暴走”と結論付けた、ジャニーズ飯島三智氏の素顔「多額の功労金も?」

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 13日付けのスポーツニッポンと日刊スポーツで報じられた国民的人気グループ・SMAPの分裂・解散報道だが、その発端となったのが、SMAPの“育ての親”であるチーフマネジャー・飯島三智氏の退社劇だった。  もともと、飯島氏はSMAPを育て上げた“ジャニーズ中興の祖”ともいえる人物。だが、昨年1月末発売の「週刊文春」(文藝春秋)でロングインタビューに応じたジャニーズ事務所のメリー喜多川副社長が、飯島氏を呼び出して記者の前で猛烈に叱責する様子が掲載され、2人の確執が表面化していた。 「その記事がきっかけで、ジャニーズ内外で『SMAPの独立近し』とささやかれるようになった。そうしているうちに、飯島氏が今年2月での退社を決意。キムタク以外のメンバー4人は飯島氏と共に独立、SMAPが分裂し、解散することが決定したかと思われたのだが……」(芸能デスク)  連日この騒動を1面で報じていたのが、スポーツニッポンだった。16日以降の紙面によると、キムタクがジャニー喜多川社長とメリー副社長に電話で直談判。SMAPの存続を訴え、飯島氏は退社時期を1月末に早め、SMAPのメンバーはジャニーズに残留することになりそうだと伝えられていた。  そして18日には『SMAP×SMAP』(フジテレビ系)にメンバー5人そろって登場し、キムタク以外の4人が公開謝罪するという異常事態に。翌19日の同紙は「マネ“暴走”知らず4人困惑」と、この騒動のすべての責任が飯島氏にあったと結論付けた。 「結局、飯島氏だけがハシゴを外された形。飯島氏はSMAP独立に向け、芸能界の実力者に相談するなどあれこれ動いていたが、キムタクが事務所に残る意向を示した時点で、誰も“救いの手”を差し伸べることがなくなった。結局、飯島氏は芸能界を去ることになりそう。ジャニーズ退社時には、多額の“功労金”を受け取る代わりに、『業務上知り得たことは一切公言しない』という旨の誓約書を書かされるだろう」(大手芸能プロ幹部)  そうなってしまったのも、これまでの飯島氏の芸能界での立ち振る舞いによる自業自得だったとする声もある。 「以前はかなり腰が低かったが、SMAPの成長と共に飯島氏の“天狗の鼻”もどんどん伸びていった。SMAPが関係するテレビ局、レコード会社、映画会社などの関係各所の担当者はいつも飯島氏の“口撃”におびえ、ビクビクしながら仕事をしていた。それにつけ込んで、飯島氏もやりたい放題。特に有名なのが、キムタクの主演映画『HERO』(07年公開)の“韓国事件”。当時、自分が入れ込んでいた韓流スターのイ・ビョンホンを同作に無理やりブッキングし、ジャニーズ担当記者を連れての韓国出張をわざわざ作ってビョンホンに会いに行き、はしゃいでいたという。そんなことがメリー氏の耳に入るようになり、怒りがメラメラ。メリー氏は『文春』の記者の取材に、ついに長年たまっていたものを吐き出したようだ。あの時点で、会社内に飯島氏の居場所はなくなったが、これまで横暴の限りを尽くしてきたこともあり、芸能界を去ることになってしまった」(ベテラン芸能記者)  現在、飯島氏は“雲隠れ”の状態で、“番頭”がいなくなったSMAPの各メンバーの現場は混乱を招いているという。どうやら飯島氏は、このまま表舞台から姿を消す可能性が高そうだ。

SMAP分裂騒動でスポーツ紙がバカ売れ中!「事実は二の次」「情報源は100%ジャニーズ」

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「何を書いても売れる!」  ファン悲痛の“分裂劇”の中、笑いが止まらないのはスポーツ紙で、SMAP独立騒動については各紙がバカ売れの状況だ。 「今までジャニーズ内のモメ事なんて絶対に書けなかったのに、今回はジャニーズからゴーサインが出ているから書きまくれる」と、ある新聞の芸能担当記者。数日前に、木村拓哉以外の4人の独立を“失敗”という見立てで書かれた記事の情報源も「100%がジャニーズ側によるものだった」(同)という。 「実際に、失敗したという動きをキャッチしたわけではないです。数日間で、そんな簡単に動いたりしてませんからね。でも、ジャニーズ側から『事実上の失敗だよ』という話が入ったんで、たぶん他紙も大差ないでしょう。中居(正広)クンが誰かに相談したとかいう記事も出てましたが、それも事実をキャッチしたんわけではなく、ジャニーズ側から『相談するとしたら、あそこしかない』というような話を聞いただけだと思います」(同)  内容が事実かどうかは二の次。この騒動の報道の多くが独立失敗を前提としたもので、それもメンバー4人とチーフマネジャーの飯島三智氏が悪者扱いのため、どうジャニーズに謝罪して元サヤに収まるか、というニュアンスの記事ばかりだった。 「だから、ジャニーズ側からすれば“そうなってほしい”ってことなんですよね。4人が頭を下げてなんらかのペナルティを受け、首謀者の飯島さんがひとり追放されるというのが、一番理想的な決着なんでしょう」(同)  深読みすれば、ジャニーズ側の希望に沿った大量の報道は、独立希望のメンバー4人に向けたものでもあったということ。謝罪してなんらかの処分を受ければ元に戻れる……と、4人はジャニーズと話をしなくても思い知らされた形だった。  1月18日の『SMAP×SMAP』(フジテレビ系)で差し込んだ生放送で、とりあえずの謝罪をした5人だが、前出記者は「まだ解決はしていない」と見ている。 「もし4人に強い覚悟があったなら、失敗、失敗と先に報じられて、むしろ独立を貫きたくなったかもしれませんが、タレント契約が残っているので、今はジャニーズの意向に従うしかない。どうなるかはこれから。もし本格的な解決へと話が進まない場合は、またジャニーズから揺さぶりを狙った情報提供がありそう」(同)  怖いのは、このままジャニーズの軍門に下らなかった場合、独立希望のメンバーにバッシング材料がリークされることだろう。何しろ、現状でも飯島氏に対しては番組を放置したという記事が出て、ひとり悪者にされている。同様にSMAPメンバーを叩こうと思えば、ジャニーズが過去に握り潰したメンバーのゴシップを再浮上させられることだってあり得る。 「中居クンは昔、女性の妊娠・中絶スキャンダルがありましたが、ジャニーズの圧力でほとんどの媒体が報じませんでしたからね……。ああいうのを蒸し返されたら、最悪でしょう」と同記者。  飯島氏が現場に来なかったという話は事実だが、これはメンバー出演のバラエティ番組スタッフも、取材に対して「メンバーの所属はジャニーズなのですから、本来はジャニーズ側が対処する話で、飯島さんがいないなら現場マネジャー(番組の収録現場に立ち会うスタッフ)が代行すればいいだけ。それを、さも飯島氏ひとりいないから大混乱みたいな報道になったのは、悪意がありすぎる記事だった」と話しており、ジャニーズの腹ひとつで世間の印象をガラリと変えることが可能だと証明をしたようなものだった。  今回の騒動は、実際の動きとは別に、関係者の意図で先行的に報道されているものがある二重構造となっており、ファンからすれば事実が見えにくくなっている。さらには、騒動自体がヤラセだとか吉本興業の引き抜き画策があるとか、根も葉もないウワサとしか思えない記事も並んで、まさにカオス状態。それも、SMAP関連記事の売り上げやアクセスが高い証拠ではあるのだが……。 (文=片岡亮)

「AKB48、トヨタ並みのタブー」武豊の不倫スキャンダルを新聞・テレビが完全スルーするワケ

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「Number888号 日本競馬 最強への軌跡」(文藝春秋)
 “競馬界のレジェンド”こと武豊に、不倫スキャンダルが発覚した。22日発売の「女性セブン」(小学館)で、フリーアナウンサー・美馬怜子との“手つなぎデート現場”が報じられたのだ。  同誌によると、G1レースのスプリンターズステークスが行われた先月下旬、2人は東京・六本木で美馬と合流。堂々と手をつなぎ、そのまま夜の街に消えて行ったという。  武といえば、10日放送の『豊さんと憲武ちゃん!旅する相棒~1泊2日京都編~』で、芸能界引退した元タレントの妻・佐野量子とツーショット出演したばかり。その矢先の不倫疑惑は、バツが悪いとしか言いようがない。 「女性セブン側も意地が悪くて、本来“撮って出し”するところを、番組での夫婦共演が話題になるのを見越して、ネタを寝かせた。発売中の雑誌『Number』(文藝春秋)も武さんが表紙ですし、本人は赤っ恥をかいたでしょう」とは競馬関係者。  一方で、新聞やテレビは完全スルーを決め込んでいる。  その理由についてスポーツ紙デスクは「ジョッキーのスキャンダルはタブー中のタブー。JRAは最も大事なクライアントで、毎年莫大な広告費を落としてくれる。何気なく見ている出走馬の載った馬柱も、実は広告料が発生している。新聞、テレビはおろか、男性誌やゴシップ誌もJRAの広告なくしては成り立たない。スキャンダルをやれるとしたら、競馬と無縁の女性誌しかありません」と話す。  しかも今回は、日本競馬界の象徴・武豊。完全スルーは当然の流れだが、こうした状況がジョッキーを増長させているという声もある。 「騎手連中も『どうせ俺らの悪い話は外には出ない』とわかっている。金もあるし、女にもモテるから、勘違いする若手ジョッキーは多い。ひと回り以上年齢の違うベテラン記者に、平気でタメ口をきいたりね。武さんのスキャンダルなんて、氷山の一角。表に出ていないだけで、女性絡みのトラブルは山ほどある」(元競馬記者)  AKB48やトヨタ、電通並みに“守られている”ジョッキー。その頂点である武豊が今回エジキになったことで、“競馬村”に衝撃が走っていることは間違いない。

「あったかいんだからぁ♪」クマムシ『紅白』出場がピンチ!? 佐藤大樹“トイレ連れ込み”報道で……

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「あったかいんだからぁ♪」(ユニバーサル ミュージック)
 「あったかいんだからぁ♪」で大ブレークを果たしたお笑いコンビ、クマムシの佐藤大樹に「ナンパした女性を常習的に居酒屋のトイレに連れ込んでいる」という疑惑が浮上。芸能記者がネット番組で明かしたところによると「警察に電話したら御用になっちゃう」レベルの話だというから驚きだ。 「佐藤さんが、大衆居酒屋のトイレでナニをいたした。女のコをナンパして。それも1回や2回じゃなくて、ほぼ常習らしい。イケメンだから、しかも今売れてるし、声かけた女のコがトイレ行くと、後から一緒に行って……」  こう話したのは、名古屋テレビの情報番組『ドデスカ!』のレギュラー出演者でもある松本佳子記者。7月5日放送の自身が運営するネット番組内で、クマムシを「クソムシ!」と痛烈に呼びながら明かしたものだ。  佐藤といえば、家賃40万円を支払ってくれる社長令嬢の恋人と同棲中だということを公言しているが、自身は3,000円しか支払っていないため、相方の長谷川俊輔からは「ヒモノミクス」と呼ばれるヒモ生活であることも知られている。  それだけに、松本氏は「家には彼女が住んでいるから、連れて帰れない。お泊まりもできないということで、そしておそらくケチなんだろうね。トイレで済ませちゃう」と居酒屋ナンパセックスの理由を説明した。  ただ、このトイレでのセックスには、犯罪行為ではないかという見方も番組内で出た。司会者が「合意のもとであれば違法ではない」と意見したところ、松本氏は「『納得がいきません、ちょっと私……』みたいな人が今後出てくる可能性は高い」と、いずれ女性が“被害者”として名乗り出てくることを予言。さらに、共演者からは「居酒屋は飲むために行くので、セックスするために行ったら不法侵入」という指摘も出て、松本氏は「一緒に行っている芸人たちも、さすがにちょっと困ってる」「警察に電話したら御用になっちゃう」とまで言い切った。  この話は目撃者がいるのか、それとも被害者と話をしたのか、情報をキャッチした経緯は語られておらず信ぴょう性はわからないが、仮に女性や店側が被害を訴えた場合、クマムシにとって絶望的になるのは、大みそかの『NHK紅白歌合戦』出場だ。  クマムシの2人は現在、所属事務所、ワタナベエンターテインメントが歌手として猛プッシュ中。歌手を紹介する情報番組内のコーナーにも、たびたび登場している。芸能関係者によると「芸人としての評判はあまり高くなく、思ったほど人気もない。一発屋で終わる可能性もあるから、今年が勝負だと見て、まずは“あったかいんだからぁ♪”のフレーズを年末の流行語大賞の有力候補とするような動きがある。そして、最終目標が紅白歌合戦への出場」と話す。  実際、クマムシは5月には、その布石とばかりに『NHK歌謡コンサート』にも出演しており「もし紅白出場を決めれば、お笑いタレントとしては、05年の松浦ゴリエ(ガレッジセールのゴリ)以来、10年ぶりの話となるので、話題性が買われる可能性がある」と関係者。  それだけに、万が一、居酒屋トイレセックスの被害通報というスキャンダルが出れば、せっかく敷いた道筋が吹っ飛ぶ話だ。  これについて所属事務所に問い合わせたところ「担当者不在」とのことで締め切りまでに見解はもらえなかったが、真相が気になるところだ。 (文=白予情)

吉本興業はニンマリ! ピース・又吉直樹芥川賞受賞で“文壇タブー”に震え上がる週刊誌

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 お笑いコンビ・ピースの又吉直樹が、処女作「火花」(文藝春秋)で、いきなり芥川賞を受賞した。  お笑い芸人としては初の快挙で、累計発行部数は100万部を突破。又吉の印税収入は1億3,500万円に上り、関連商品などを含めると100億円の経済効果があるという。 「部数減少が止まらない出版業界だけに、デキレースの感もありますが、それでも彼の存在が業界に好影響を与えることは間違いない。救世主ですよ」とは雑誌編集者。  一方で、マスコミ業界、中でも芸能スキャンダルを狙う週刊誌にとっては「大先生」となった又吉は頭の痛い存在にもなりえそうだ。 「吉本興業の高笑いが聞こえてきますよ。これから又吉さんには、大手出版社がこぞってオファーをかけることは確実。そうなれば、週刊誌は又吉さんのスキャンダルはおろか、所属する吉本興業のことも書きづらくなる」(週刊誌デスク)  いわゆる「文壇タブー」というやつだ。別の週刊誌関係者も「人気の作家さんともなると、その影響力は絶大。2011年に講談社が発行する『週刊現代』でグリコ森永事件の特集記事を掲載し、ある作家先生を“犯人扱い”したところ、その先生と交流のある某人気作家X氏が激怒。講談社のトップにファックスで抗議書を送りつけてきたんです。X氏は同社で何冊もベストセラーを書いている。幹部がすぐにX氏のもとに謝罪に行き、続報記事が中止になったことは有名な話です」と明かす。  又吉をめぐっても、これと同じような状況が生まれる可能性はある。「まず『火花』を発行する文藝春秋社、つまり週刊文春はしばらく吉本興業のスキャンダルは扱えないでしょうね。吉本にしてみたら、うるさい週刊誌をだまらせる最強の武器を手に入れたとの一緒ですよ」(同)。  又吉の芥川賞受賞は、マスコミ業界にも大きな影響を与えそうだ。