オフィシャルブログより

　元SPEED・今井絵理子参議院議員の不倫をスクープした「週刊新潮」（新潮社）には、さらなる「続報」があるとウワサされる。 　ある記者は「新幹線で手をつないで眠っちゃうぐらい無防備なバカタレント議員じゃ、ほかにもいろいろ撮られているだろうね」と話していたが、テレビの情報番組でも、次週の続報を見据えた番組編成を考えているところがあるくらいだという。 　同誌によると今井は7月中旬、自民党の橋本健神戸市議とホテルに宿泊。新幹線で手をつないで眠るなどしていた様子を写真に撮られた。橋本市議は、別居中の妻と2人の子がいる既婚者だった。 　これに、TBS系の情報番組『ビビット』では、タレントのテリー伊藤が「彼女にとって一番大切なのは優先順位。お子さんに（聴覚）障害があって、（優先順位の）一番はお子さん。二番は仕事、三番が男だと思うけど、今は男、仕事、子供になっている。優先順位を間違えている」と批判。相手が話題性抜群のアイドル出身議員だけあって、ワイドショーの格好のネタになっている。 　同局の関係者によると、この報道で「新潮にネタ使用料を重ねて支払った」という。最近は「週刊文春」（文藝春秋）や「週刊新潮」など有力週刊誌がスクープした内容をテレビ局が使用する場合、ネタ使用料を支払うようになっているが「新潮さんはひとネタ5万円ですが、誌面と写真と映像はそれぞれ別で、写真2枚に記事と映像を使う場合は20万円になる」という。 　新潮といえば先ごろ、都議選で自民党を惨敗させたA級戦犯ともいわれる“絶叫モンスター”豊田真由子衆院議員の暴言騒動でも、独占入手した音声を小出しに報じ、そのたびに、これを扱ったテレビ番組から利用料を徴収している。そのため、番組サイドからは「音声ありきのネタで、各局とも複数の番組で使用していたので、かなりもうかったのでは？」という声もあった。 　以前のマスコミ業界では、互いの情報を後追いで紹介する場合、相手メディアの宣伝になるということで使用料は支払わなかったが、最近は紙媒体もネット配信の際に映像を売り物にするケースが増え、同じ映像媒体であるテレビ局に使用料の請求をする傾向が強まった。そのため、誌面を扱う場合でも、編集部が請求書を送るようになっている。ある週刊誌の契約記者は言う。 「今は雑誌本体が売れなくなって、ビジネスモデルが変わってきたというのが大きいんですが、正直、使用料の支払いは、今までなかったことのほうがおかしいですよ。時間と労力をかけて苦労して取ったスクープに、そういう対価が生まれるのは、取材する側としても当然と思えますからね。特にテレビ番組なんて、雑誌では考えられないぐらい高い予算で作っているわけで、それなら本来は僕ら記者よりも労力を割いてスクープを取りに行けるはずでしょ？　使用料の支払いは、こちらの苦労に対する敬意を払うことにもつながるはず」 　ときに貴重なスクープを報じても雑誌の売れ行きにあまり結びつかないこともあり、収入を生まなければスクープを取る労力が無駄になり、結果として出版社も潤わず、記者自身も食えなくなっていく。 　そういう意味ではテレビへの請求も、より幅広い収入減を確保することでスクープを狙う記者の原動力を生み出すことができるといえる。ただ、この流れが進むと、雑誌側がよりテレビが扱いそうなスクープを狙う傾向が強まるといった弊害はあるかもしれない。 　今井の不倫報道も、その意味では雑誌側の“格好のターゲット”にされたといえるのではないだろうか （文＝片岡亮／NEWSIDER）

文藝春秋社

「『新潮』は儲かっただろうね」と話すのは、テレビ関係者だ。都議選で自民党を惨敗させたA級戦犯のひとりともいわれる“絶叫モンスター”豊田真由子衆院議員の暴言・暴行騒動では、各局ワイドショーが『週刊新潮』（新潮社）の独占入手した音声を繰り返し放送。 　関係者によると「各局で多数の番組がその使用料を支払ったため、かなりの額になったのではないか」というのだ。 「このハゲぇーっ！」 「物事には裏と表があんの。裏なんだよ！　おまえはよお!!」 「豊田真由子様に向かって、おまえのやっていることは違うっていうわけ！　バカ！」 「お前の娘がさ、強姦通り魔に遭ったらどうする？」 「死ねば！　生きてる価値無いだろ、もうお前とか」 「鉄パイプでお前の頭を砕いてやろうか！」 　数回に分けて伝えられた音声は、実際に聞くと衝撃的なもの。 　結果、自民党の豊田議員の生々しい元公設秘書へのパワハラは、不倫騒動を起こした中川俊直議員、宮崎俊介元議員らとともに「魔の2回生議員」問題としてくくられ、安倍内閣の勝ちすぎが招いた“バカ議員の増殖”という見方も出た。 　インパクト絶大だったスクープ音声は、確かに放送時間も長く、使用料がかなり入ったとみられるのも当然だろう。というのも、実は「週刊文春」（文藝春秋）や「週刊新潮」など有力週刊誌は最近、こうした音声でなくてもネタの扱いに対して使用料を取るようになっているからだ。 　前出のテレビ関係者によると「以前は週刊誌の誌面を紹介しても、宣伝になるからと無償だったんですが、今では例えば文春が出したスクープを扱う場合、誌面を放送したりしなくても数万円の請求が来るようになった」という。 「だから大きなネタではない場合は、扱い自体を控えようかとするケースも出てきています」 　その影響が出たのが、AKB48グループでのイベント「選抜総選挙」で、NMB48の須藤凜々花が「本当に好きな人ができました」と突然の結婚宣言をしたニュースだ。 　これは「週刊文春」が須藤に恋人男性がいることをスクープ、そこで須藤サイドが先に手を打った形だったが、ファンからは「テレビのワイドショーではなぜか『文春に撮られた』という部分が報道されなかった」との疑問が持ち上がっていた。その理由についてはあれこれ臆測が飛び交ったが、実は、これがまさに番組側によるネタ使用料対策でもあったのだ。 「文春の記事掲載よりも先に結婚騒動が広がったことで、テレビは文春の記事を無視してこのネタを扱うことができたんです。セコい話かもしれませんが世間的には文春発ではなくイベントでの問題発言が先なので、あくまで結婚宣言を受けたネタとして扱うことができたんです。AKBサイドは結果的に文春へ入るはずの収入を減らせたわけですから、ある意味、対抗措置にもなったんですよね」（同） 　今後はメディア側が放送使用料を見越して、豊田議員の絶叫のような録音スクープに躍起になるかもしれない。 （文＝片岡亮／NEWSIDER）

オモロー山下公式ブログより

「女性自身」（光文社）の記者に転身した元芸人・オモロー山下に、冷ややかな声が飛んでいる。 　ダウンタウンの松本人志は18日放送の『ワイドナショー』（フジテレビ系）で「こいつと飯食いに行くことはもうないよね。こいつの前で変なこと言われへん」とキッパリ。芸人としては12年前に“終わっている”と認識していたという。 　ナインティナインの岡村隆史も自身のラジオ番組で、山下から芸人を辞める連絡があったといい「これはもはや、犬になりよった。いろんなことを山下に言うたらアカン」と警戒。FUJIWARAの藤本敏史に至っては「ゆくゆくは芸能レポーターみたいになりたいんちゃう？　基礎を学ぶために『女性自身』に。テレビ出たいだけやろ」といら立ちを隠さなかった。 　お笑い関係者は「山下は芸人時代から、とにかく評判が悪い。仕事のオファーもさっぱりで、副業でうどん店をオープン。しかし、お笑いライブでもテレビでもうどん店の宣伝ばかりしていたので、芸人仲間から『なんや、アイツは！』と不評を買っていた」と明かす。 　初取材の現場では“新人らしからぬ”態度で物議を醸した。他社の記者にあいさつすることなく、囲み取材ではベテランリポーターを差し置き、芸人たちに一番近い最前列をキープ。ベテランリポーターから「（テレビカメラに）かぶりすぎ！　一歩前に行かないように」と苦言を呈される始末だった。 　光文社内でも「どうせすぐ辞める」という声がほとんど。 「山下を引っ張ってきたのは、現場記者や編集者ではなく、上層部。現場記者に事前報告はほとんどなく、発売された本誌を見て知った人もいたほどです。リアクションは一様に『は？　なんで？』『話題作り？』『山下採るくらいなら、給料上げろ』というようなものばかり。社員登用ではなく、期間を決めての契約記者で、プラン会議には参加させていない。結局恥をかくのは、採用した『女性自身』というオチが見えています」（内部関係者） 　山下は「超」がつくほどのチキンで知られるだけに、松本や藤本に象徴されるようなお笑い界の反応が自分の想像と違ったことで焦り、いずれ“逃亡”するとみられている。 「本人は記者経験を積んで、井上公造さんの地位を狙っているようですが、それは難しいでしょう。井上さんは同業者のライバルに対しては徹底排除に動くタイプですからね（笑）」（ワイドショー関係者） 　山下の姿を取材現場で見られるのは、今だけかもしれない。

　ジャーナリスト・山口敬之氏のレイプ疑惑報道の矛先が、TBSに向いている。トラブルが起こったのが、山口氏のTBS在籍時だったからだ。ただ、TBS局内の報道番組に携わる2名に聞いてみても、報道前にこの件を知っているという者はいなかった。 「山口さん自身をよく知っているわけじゃないですし、レイプがあったというウワサすら聞いたことはなかったです」 「『週刊新潮』（新潮社）の記事で初めて知りました。まさかレイプなんて……本当だったら、ひどい話だと思いますが」 　山口氏は、ジャーナリスト志望だった女性からレイプ被害を告発された。 「TBSで働きたい」として就職相談をしてきた女子大生を飲みに誘い、性的暴行をしたとして一度は警察にも捜査されたはずが、逮捕直前でストップがかかってしまったことを、「週刊新潮」が「警視庁刑事部長が握り潰した安倍総理ベッタリ記者の準強姦逮捕状」と報じた。 　記事では政府の圧力が大きくクローズアップされ、世間では「安倍政権がもみ消した」とまで言われている。山口氏は「安倍晋三首相が最も信頼しているジャーナリスト」といわれる人物で、『総理』（幻冬舎）の著書があるほか、テレビでは連日安倍官邸の動向を中心に伝えていたからだ。事件を不起訴にしたのは、安倍官邸で重用された刑事部長の決定によるものとされ、確かに政治的なウラを感じさせるものではある。 　しかし、それはあくまで状況証拠に近いニュアンスで、警視庁は正当な捜査による決定と主張している。確かな事実は、山口氏が事件当時、TBSワシントン支局長だったことで、本来はTBSが自ら本件を深刻に受け止め、真摯に取り組むべきだったのではないかという見方が強まっている。これに、前出のTBS関係者たちはそれぞれこう答えた。 「局が詳しい話を知っていて何もしなかったのなら問題ですけど、被害女性が局に訴えてこない限りは、局が関知するような状況にはなかったのでは？」 「事実なら、女性がかわいそう。立場を利用してひどいことだと思います。でも、局内で起こったことじゃないので、TBSに責任があるといわれるとどうですかね」 　事件は15年4月、TBS在職時代の山口氏に、女子大生だった詩織さんが就職を相談。山口氏は食事に誘い居酒屋などをハシゴした中で、意識を失った詩織さんをホテルに連れ込んだという。性的な行為に及んだことを女性は「デートドラッグを使われた疑いもある」として本人に抗議の上、警察に告訴状を提出、後に逮捕状が出されたが、土壇場で警視庁から執行が停止され不起訴に。詩織さんは検察審査会に審査を申し立て、先ごろ、記者会見を開き名前と顔を公開した。 　しかし、政府の陰謀説が出ているため、安倍政権の支持者からは「政治利用では？」などと意地悪な見方も聞かれる。「新潮が『安倍ベッタリ』を強調したのには理由がある」と別の週刊誌記者が話す。 「問題の山口さんはライバル誌の週刊文春で定期的に安倍首相の動きをリポートする記事を書いていたからですよ。文春といえば新潮の中刷り広告をカンニングしたことがバレてしまい、新潮の怒りは最高潮に達している。だからこの問題も、文春のネタ元を潰すような意味合いがあったはず」 　実際、山口氏は週刊文春では「安倍総理ベッタリ記者」として活躍していた。昨年11月の記事「安倍・トランプ　非公開会談全内幕」では、「安倍に最も近いジャーナリスト」と紹介され、ほかの記事でもその多くが“安倍ウォッチング”だ。 　しかし、事件はあくまで「レイプ容疑」であり、批判はTBSにも向けられている。著名な弁護士の紀藤正樹氏はTwitterで「この事件、山口敬之氏のTBS在職中、採用の件で女性と食事しホテルの部屋に一緒に入ったというだけで、セクハラ事件としてTBSにも民事責任の可能性がある。TBSももっと誠実に事実確認すべき」と書いている。 　TBS・武田信二社長は、5月31日の定例会見で「当時、警察から問い合わせがあり、本人に詳細を聞いたんですが、説明がないまま自己都合で退職してしまった」と話したが、同局では昨年4月の前田敦子主演ドラマ『毒島ゆり子のせきらら日記』が、山口氏と同ドラマの女性プロデューサーの不倫がヒントになっているとも伝えられており、局の倫理観を疑う声も強まっている。検察審査会の決定によっては、TBSにも捜査が及ぶかもしれない。 （文＝藤堂香貴／NEWSIDER Tokyo）

文藝春秋社

「週刊文春」（文藝春秋）が、ライバル誌である「週刊新潮」（新潮社）の中吊り広告を発売直前に入手し、追いかけ記事を作っていたとする、5月18日発売の「週刊新潮」の「『文春砲』汚れた銃弾」特集が波紋を広げている。 　文春側は「不正は一切していない」と反論するも、取次大手の「トーハン」は、文藝春秋社の営業社員に中吊りを渡していたことを認め、「不適切だった」とコメント。しかし、新潮の恨み節は収まらず、5月25日発売号でも追撃。池上彰氏など9人の識者たちによる文春批判を掲載している。 　芸能人たちもこの“カンニング事件”に即座に反応。21日放送の『アッコにおまかせ！』（TBS系）では、和田アキ子が「読んでいる限りは、アンフェアだなと思うことがいっぱいある」とコメント。同日放送の『ワイドナショー』（フジテレビ系）でも松本人志が、「これくらいのことがご法度になるくらい、思ってたより清いんや！」と、スクープの世界に倫理観が存在することに驚いてみせた。 　ところが、なんとこの件が出版各社にまで飛び火してしまったというのだ。大手出版社の営業担当者が困惑した表情で語る。 「新潮の報道を重く受け止めたトーハンが、類誌の実績や著者の過去実績といったデータを、他社に公開するのをやめると言いだしたんです。これまでは、書籍であれば刊行予定となっている作品を事前にプレゼンし、そこで取次会社は他社の実績データを提示しながら、版元と適正部数を刷り合わせる。あるいは雑誌であれば、ライバル誌の実績からどんな企画がウケて、どんな企画が失敗したのかを分析し、誌面作りの参考にしています。こうしたデータが教えてもらえないのであれば、手探りや勘に頼らざるを得ず、版元としてはかなりのリスクを伴います。トーハンの決定を受けて、数日後には同じく大手取次の日販からも同様の通達がありました。これからは闇の中を手探りで進んでいくことになりそうで、出版各社に与える影響は大きいでしょうね」 　新潮は、文春やトーハンに直接抗議する手段もあったはず。わざわざ誌面で公にすることで、自らの首を絞める形となってしまったようだ。

　数々のスクープを連発して世間を騒がせ、“文春砲”なる言葉を生んだ「週刊文春」（文藝春秋）に、とんだ疑惑が持ち上がった。出版取次業大手のトーハンが、発売前の「週刊新潮」（新潮社）の中吊り広告を、ライバル誌「週刊文春」を発行する文藝春秋に渡していたと「週刊新潮」が報じたのだ。文春側は「新潮の中吊り広告を見て、記事を書き換えたり、盗用したことはない」と疑惑を否定しているが、ある週刊誌記者は盗用の実態についてこう語る。 「例えば木曜日に発売される週刊誌の場合、大手マスコミ各社の編集部には、前日の夕方にはライバル誌の見本誌が届いています。ところが、ネットニュースの隆盛により、これを盗用するところが現れ始めたんです。例えば『○月○日発売の週刊○○が、△△と××の熱愛について報じている』といった形で、雑誌発売より前にスクープをネットで報じてしまうもの。スポーツ紙サイトがよくやるやり方です。また、別のパターンもあります。それは、見本誌を読んだ編集部が『週刊○○に○○という記事が載るそうですが、これは本当ですか？』と、本人や事務所に問い合わせるというもの。これによって、雑誌の発売前に本人や事務所がコメントを出してしまい、スクープが潰れてしまうこともあります。これも“泥棒”みたいなものですよね」 　一切取材をしていない媒体に第一報を流されてしまっては、スクープをつかんだ側はたまらないが、このやり方には、さらなるメリットもあるという。 「週刊誌は常に訴訟のリスクを抱えています。実際、大手週刊誌ともなれば、同時進行でいくつもの名誉毀損案件の裁判を抱えているもの。一人で複数の裁判を抱えている記者もいます。しかし『○○が報じている』と書いてしまえば、たとえそれが誤報であっても、『ウチは“報じている”と書いただけです』と逃げ切れるのです。朝のワイドショーの“新聞チェック”のコーナーが『スポーツ紙の○○が○○と報じている』というのも同じ理屈です」（同） 　ちなみに、文春は本当に新潮をパクっていなかったのか？ 「新潮側は『文春のネットニュースで速報され、スクープを潰されたこともあった』と言っていますが、文春が『ウチも同じネタをつかんでいた』と言い張れば、後は水掛け論です。文春にもプライドがあるでしょうから、まさか新潮のスクープを盗むなんてことはないと思いますが……もしやっていたなら“オシマイ”ですね」（同） 　腰の入ったパンチを放った“新潮砲”に“文春砲”がどう対抗するのか、この先の展開が見ものになりそうだ。

「週刊大衆」（5／29日号、双葉社）

　2015年8月に六代目山口組から神戸山口組が分裂。そして、その神戸山口組から再分裂した任侠団体山口組の結成式が兵庫県尼崎市で行われたのは、ゴールデンウィーク序盤の4月30日のことだった。 　結成式直後には、多くのマスコミ関係者の前で異例の記者会見が行われ、全国ニュースでも取り上げられる注目度の高さ。当然、ヤクザ取材に定評のある実話誌の記者たちも、連休を返上して駆けつけた。 「一昨年に山口組が分裂した際には、毎号ヤクザ報道に力を入れている『週刊大衆』（双葉社）、『週刊アサヒ芸能』（徳間書店）、『週刊実話』（日本ジャーナル出版）はバカ売れ。いずれも、前号と比べて20％以上増加の売れ行きを記録しました。今回も“あの空前のバブルよ、もう一度”と、各誌の上層部の鼻息は荒くなっていました」（出版関係者） 　週刊誌はゴールデンウィーク休みとなっており、ヤクザ関係者や裏社会に興味を持つ読者は、最新号で詳報されるであろう「再分裂」記事を楽しみに待っていた。実話系3誌の中で連休明けに最初に発売されたのは「週刊大衆」だった。ところが――。 「8日発売の号では再分裂の話を完全スルーしていたばかりか、『神戸山口組が分裂のデマ　拡散の発信源』の小見出しで、再分裂情報は『デマだった』という趣旨の記事を掲載。同日発売の『週刊現代』（講談社）、『週刊ポスト』（小学館）や写真誌の『FLASH』（光文社）も再分裂の話題を報じていますから、これには記事を楽しみにしていた人たちはズッコケたでしょうね」（同） 　翌9日発売の「週刊アサヒ芸能」はグラビア＆本文16ページで「山口組『第三勢力』結成の全内幕！」の大特集。10日発売の「週刊実話」も「山口組再分裂全舞台裏」と12ページ割いている。出版取次関係者が明かす。 「通常、週刊誌の編集部はゴールデンウィーク前に休みを取って、連休中に休み明けの号を制作している。ところが、『大衆』は世間のゴールデンウィークに休みを合わせようとしたのか、前倒しで連休明けの号を制作したことで、取り返しのつかない大恥をかいてしまった。実際、3誌の中で『大衆』だけが大惨敗。一昨年の分裂騒動のときほどのインパクトはないとはいえ、『アサ芸』『実話』にとっては通常の15～20％増の実売率になる“神風”となっています」 「週刊大衆」の編集部員たちは、苦虫をかみ潰したような顔で連休を過ごしたことだろう。

日本大学（C)杉山真大 ／wikipediaより

　マスコミに愛された名物教授が、息を引き取った。 　刑法学者で日本大学名誉教授の板倉宏さんが4月28日、肺炎のため神奈川県内の病院で死去した。83歳だった。 　司法試験考査委員なども歴任し、事件の解説などで新聞やテレビのコメンテーターとしても活躍。世間的な知名度はイマイチかもしれないが、ことマスコミ業界では知らない人はいない“レジェンド”だった。 「取材でお世話になったマスコミ関係者は数知れず。新人記者は、まず板倉先生のコメント取りから始めたものです」（スポーツ紙記者） 　某弁護士事務所のように、ゲラチェックを毎度要求してくるところも多い中、板倉さんは書き手にすべてを委ねた。しかも、基本的にはノーギャラというから恐れ入る。 「板倉さんからギャラの話をしてきたことは、一度もない。あれだけ新聞やテレビで重宝された人はいない。大事件が起きたときは、いつ取材の連絡が来てもいいように『一日中電話の前で正座している』とも言われました」（テレビ関係者） 　重宝された理由は、マスコミの要望を即座に理解してくれる“頭の柔らかさ”だった。前出スポーツ紙記者は「罪状を聞いて懲役○年、執行猶予○年と言ってくれるだけでなく、マスコミが『もしこうだったら……』と仮定の話をしても、明快に答えてくれた。それも見出しが取れるよう量刑を“盛ってくれる”ことも多かった。『困ったら板倉さんに聞け』というのは、この業界では常識でしたね」と回想する。 　だが、昨夏ごろから体調を崩し、取材に応じることができなくなっていたという。 「最後は昨年2月の清原和博氏の薬物事件のときだったでしょうか。初犯なのに『100％実刑ですね』と答えたのには、痺れました（笑）。こちらが『さすがに初犯では、あり得ないんじゃないですか？』と聞くと『彼を救うには、刑務所に入れたほうがいいと思います』とキッパリ。法律家としてはアレですけど、情に厚い人だと思いました」（週刊誌記者） 　板倉さんの葬儀・告別式はゴールデンウィークの最中に営まれる。生前の人柄を偲び、大勢のマスコミ関係者が参列するだろう。

　千葉県のベトナム国籍の女児殺害事件で、共同通信社の20代の男性記者が、取材を断った住民宅の壁を蹴ったことが騒ぎとなっている。ただ、同社は当初、取材に対し「そんな記者はうちにはいない」と否定していた。 　騒動のきっかけは、壁を蹴られた被害者が監視カメラの映像を公開したこと。Twitterで「某社の記者さんよ、インターホン越しの取材依頼に対して、私は『結構です、すいません』と言っているのにそんな態度取るなよ～！」とつぶやいていた。 　映像には、ポケットに手を突っ込み、まるでチンピラのような態度の記者がインターホン越しに何やら問いかけをした様子が映っており、取材に応じてもらえないとわかると壁に背を向け、去り際に壁を蹴っていた。被害者は記者の所属会社を明かしていなかったが、これには激怒する同業者もいて、マスコミ内では犯人探しが始まっていた。 「あれは、おそらく共同通信の若い記者だ」 　日刊紙の記者から寄せられた情報をもとに共同通信に問い合わせをしたところ、当初、総務部は「そんな記者はうちにはいません。どこの人ですか、それは」と不機嫌そうな返答があった。 　共同通信の記者だというのは誤報だったのかと思ったが、複数の記者間で「共同通信の記者で確定」との話が飛び交い、あらためて問い合わせの電話をかけると一転、「うちの記者で間違いありません」と認めたのである。 「記者の名前は？」と聞くと、「それはお答えできません」とのことだったが、この記者は千葉県外の支局から取材に来ていたという。共同通信によると、内部調査で問題の記者が自ら申し出て発覚し、後に記者が被害者宅を訪れて謝罪したというが、ある週刊誌の記者は「こういうことがあるから、マスゴミとか言われちゃうんだ」と憤慨。 「みんなではないけど、大手メディアの記者は何を勘違いしているのか、態度の悪いのがたまにいる。特に記者名があまり表に出ない媒体はひどい。以前に、犯罪者の自宅ポストから手紙類を盗み出していたのを見たこともある。世間の注目を集める殺人事件などでは、被害者や容疑者の周辺聞き込みをすることは珍しくないですけど、大手メディアだと入社して間もない若い記者が、その地道な作業を担当することがあって、新人記者はどこか慣れていないから、話を聞き出すのも下手。上司に情報を取ってこいと命じられても、うまくいかないのか、イライラしている様子もよく見る。重要な取材は、キャリアのある記者に行かせた方がいいですよ」（同） 　ベテラン事件記者の田村建雄氏も「最近は名前や社名を名乗らない記者も増えていて、記者のモラルは低下している」と話す。 「取材される相手は、記者がある程度のモラルの持ち主だと思って他人のプライバシーなどを話します。取材に応じてくれる相手は、後に御礼をしなくてはいけないくらい大切な存在なはずで、インターホン越しだとしても、住民の生活を時間的に侵害しているわけですから、謙虚に取材しないといけません」（同） 　共同通信は「本人を厳しく指導するとともに、記者教育を徹底します」とのコメントを出したが、こんなことは教育されずとも「やってはいけない」とわかる話。前出の日刊紙記者は「昔に比べればマスコミは儲からなくなって、応募が殺到する業種じゃなくなった。そういう中で入ってくる新人の質は低い」とも語っている。 　記者は、ときに鋭く追及しなければならない職業ではあるが、事件と直接の関係ない相手にこうした態度を取るのは、まさにチンピラレベル。マスコミ全体をイメージダウンさせた愚挙だった。 （文＝藤堂香貴／NEWSIDER Tokyo）

　社員への違法な長時間労働で、広告代理店の最大手・電通が近く、労働基準法違反容疑で書類送検される模様だ。 　2015年12月に新入社員の高橋まつりさんが過労自殺した事件では、当時の石井直社長が引責辞任。遺族の働きかけで政府の「働き方改革」にも影響を与えるほどになった。 　3月末に行われた株主総会では、前年307人を大きく上回る531人が参加。労働問題への厳しい意見が飛んだが、実はここに参加していたTBS関係者がおり、「うちの局も他人事ではない」と漏らしたのである。 　聞けば「3年前、うちの新入社員だった若い男性も、入社3～4カ月で局内のトイレで自殺した」というのだ。 「それなのに会社はこの件を外部に漏らさないよう、かん口令を敷いたんです。だから、詳しい状況はまったく不明。社内では、新入社員のトイレ自殺があったことだけがウワサとして広まったんです」（同） 　亡くなった社員は、入社式で人気俳優の唐沢寿明と記念撮影した写真にも写っているというのだが、まだ配属先も決まらない研修期間の間に自ら命を絶ってしまったのだという。 「聞いた話では、男性はもともと芸人志望だった時期もあって『バラエティ番組を作ってみたい』と言っていたそうです。バラエティはほかと比べて若いスタッフをこき使う傾向が強く、パワハラ被害の多い現場ですからね。ただ、研修期間だったら、まだそんな状況に至る前だったような気もしますから、謎です」（同） 　死の事実関係、状況などは一切不明なまま。ただ、この事件が契機になったと思われる「局内の変化があった」と関係者は語る。 「今、TBSの新人研修は極端に優しいんですよ。まるで小学生を相手しているような感じで、各番組を見学して回っているだけでも、『ちょっとでもイヤなことがあったら、担当者に報告して』なんてやっているんです。できるだけ希望の部署に配属できるようにもしていて、まるで腫れ物に触るよう。これは逆にやりにくくてしょうがないです」（同） 　特にその傾向に拍車がかかったのが今年度の新入社員だというから、テレビと密接に関係する電通の問題を横目にしたTBSが「明日は我が身」と気を引き締めた可能性はある。 「局のそんな対応のせいか、調子に乗った“モンスター新人”もいて、いきなり番組を特定して『プロデューサーやりたい』とか言いだしたバカもいましたし、先輩女性を食事に誘ってナンパするようなのもいるんです。テレビ番組の制作現場はTBS社員よりも下請けの制作会社所属が多いので、そんな新入社員にも気を使わなければいけない下請けスタッフたちは気の毒なことになっていますよ」（同） 　電通の問題では社会からの批判も大きかっただけに、テレビ局の方も同様の事件が起きないよう最大限の配慮に奔走しているようだが、あまり気を遣いすぎると制作現場の空気が妙なものになりそうだ。 （文＝藤堂香貴／NEWSIDER Tokyo）