便器にすっぽりとハマり、困った表情でこちらを見つめる子犬

　これまで幾度となく、中国人が何かから“抜け出せなくなる”事件をお伝えしてきたが、今回は、便器に落ちてしまい、抜け出せなくなった動物についてお伝えしよう。 　香港メディア「東網」（10月17日付）によると、杭州市内の住宅で飼われていたペットの子犬が便器に落ちてしまい、出られなくなってしまったというのだ。飼い主の女性によると、子犬が自宅内を走り回って遊んでいたときに、便器の中に転落してしまったらしい。飼い主はなんとかしようと試行錯誤するも、便器から救い出すことができず、仕方なく消防隊に救助を依頼したというのだ。 　さっそく7人の救助隊員が現場の住宅に駆け付けると、そこには便器から顔だけのぞかせ、弱々しい声で鳴く子犬の姿が……。救助隊は最初、ロープを子犬にかませ、そのまま引き上げようと試みた。だが、子犬のアゴの力が弱く、自らの体を引き上げることはできなかった。その後、便器内に少量の水を流し込み、子犬の体を浮き上がらせるという方法で、ようやく救出に成功したという。 　子犬は救出後、すぐに飼い主に体を洗われ、落ち着きを取り戻した。ネット上では、この子犬が便器から見上げる表情がなんとももの悲しく、かわいらしいということで拡散され、メディアも大きく取り上げ、人気者になってしまった。 　中国では、過去にも、抜け出せなくなった犬が話題に上がったことがある。2015年、湖南省の高速道路を走行していた乗用車に、道路を横断していた犬が衝突したのだが、なんとその後、車はこの犬をバンパーに挟んだまま約400kmを走行し、ようやく運転手が気づいて救出したという。幸い、犬に大きなケガはなかった。

高速道路を横断中、車のバンパーにハマった犬の様子

車の下部で暖をとっていたところ、そのまま部品の間に挟まってしまった子猫

　また10月17日には、上海で乗用車の底の部分に挟まって動けなくなっていた子猫が消防隊によって救出された。どうやら寒さを感じたため、エンジンで温められた自動車の底部分に入り込んで挟まってしまったようだ。子猫は無事救出され、元気だったという（「太平洋網絡」など）。 　中国もペット社会になり、こうした事件が多発している。これからも現地の消防隊は繁忙を極めそうだ。 （文＝青山大樹）

便器にすっぽりとハマり、困った表情でこちらを見つめる子犬

　これまで幾度となく、中国人が何かから“抜け出せなくなる”事件をお伝えしてきたが、今回は、便器に落ちてしまい、抜け出せなくなった動物についてお伝えしよう。 　香港メディア「東網」（10月17日付）によると、杭州市内の住宅で飼われていたペットの子犬が便器に落ちてしまい、出られなくなってしまったというのだ。飼い主の女性によると、子犬が自宅内を走り回って遊んでいたときに、便器の中に転落してしまったらしい。飼い主はなんとかしようと試行錯誤するも、便器から救い出すことができず、仕方なく消防隊に救助を依頼したというのだ。 　さっそく7人の救助隊員が現場の住宅に駆け付けると、そこには便器から顔だけのぞかせ、弱々しい声で鳴く子犬の姿が……。救助隊は最初、ロープを子犬にかませ、そのまま引き上げようと試みた。だが、子犬のアゴの力が弱く、自らの体を引き上げることはできなかった。その後、便器内に少量の水を流し込み、子犬の体を浮き上がらせるという方法で、ようやく救出に成功したという。 　子犬は救出後、すぐに飼い主に体を洗われ、落ち着きを取り戻した。ネット上では、この子犬が便器から見上げる表情がなんとももの悲しく、かわいらしいということで拡散され、メディアも大きく取り上げ、人気者になってしまった。 　中国では、過去にも、抜け出せなくなった犬が話題に上がったことがある。2015年、湖南省の高速道路を走行していた乗用車に、道路を横断していた犬が衝突したのだが、なんとその後、車はこの犬をバンパーに挟んだまま約400kmを走行し、ようやく運転手が気づいて救出したという。幸い、犬に大きなケガはなかった。

高速道路を横断中、車のバンパーにハマった犬の様子

車の下部で暖をとっていたところ、そのまま部品の間に挟まってしまった子猫

　また10月17日には、上海で乗用車の底の部分に挟まって動けなくなっていた子猫が消防隊によって救出された。どうやら寒さを感じたため、エンジンで温められた自動車の底部分に入り込んで挟まってしまったようだ。子猫は無事救出され、元気だったという（「太平洋網絡」など）。 　中国もペット社会になり、こうした事件が多発している。これからも現地の消防隊は繁忙を極めそうだ。 （文＝青山大樹）

中国では、市街地でも大型犬がリードなしで歩いている（イメージ画像です）

　中国では近年、経済発展とともにペットを飼う世帯が急増している。国家統計局によると、現在、家庭で飼育されている犬は約2,700万匹、猫と合わせると8,000万匹にも上るという。日本のおよそ4倍にもなる計算だが、当然、ペットにまつわる事故も多発している。 「網易新聞」（6月6日付）によると、北京市内の病院に1人の中年女性が緊急搬送されてきた。なんとこの女性は全身血だらけの上、頭皮の約半分がズルむけた状態で、首、胸、腕、腰に重傷を負っていたという。担当医によると頭の一部は骨が露出している状態で、両腕の皮膚のほとんがむけてしまっていたという。大量出血の影響で、呼吸も弱く危険な状態だったが、8時間にも及ぶ大手術の結果、なんとか一命を取り留めた。

ペットの犬に全身をかまれ、頭皮を失った女性。手術直後の様子

　しかし、なぜこのような事件が起こったのか？　女性の家族によると、彼女の家では5年前からペットとして大型犬を飼っていたという。この日、いつものように餌を与えていたところ、突然、犬が暴れだし、女性に襲いかかったというのだ。犬は彼女の首にかみついた後、腕や頭部にも次々と激しくかみついた。叫び声を聞いた家族が駆けつけたところ、すでに全身血だらけの状態だったという。 　現在、中国ではこうしたジコが頻発しているというが、その理由について北京在住の日本人大学講師は次のように指摘する。

今月8日、ペットの犬に頬を食いちぎられた男児（網易新聞）

「4～6月にかけて、ペットが人間を襲う事故が急増しています。この時期、発情期を迎える動物が多く、気性が荒くなる傾向があるそうです。最近では、甘粛省で4歳男児がペットの犬に突然襲われ、右頬の肉をかみちぎられる事故が起きましたし、老人や3歳女児がかみ殺される事故もあった。中国では見栄えのする大型犬が好まれる傾向にありますが、ペット市場はまだ未熟で、売る側も飼う側も知識不足なため、習性を理解していないことが原因でしょう」 　1兆円市場ともいわれている中国のペット産業だが、今回のような事故の頻発は、そんなしつけ不足も一因となっている。 （文＝青山大樹）

中国では、市街地でも大型犬がリードなしで歩いている（イメージ画像です）

　中国では近年、経済発展とともにペットを飼う世帯が急増している。国家統計局によると、現在、家庭で飼育されている犬は約2,700万匹、猫と合わせると8,000万匹にも上るという。日本のおよそ4倍にもなる計算だが、当然、ペットにまつわる事故も多発している。 「網易新聞」（6月6日付）によると、北京市内の病院に1人の中年女性が緊急搬送されてきた。なんとこの女性は全身血だらけの上、頭皮の約半分がズルむけた状態で、首、胸、腕、腰に重傷を負っていたという。担当医によると頭の一部は骨が露出している状態で、両腕の皮膚のほとんがむけてしまっていたという。大量出血の影響で、呼吸も弱く危険な状態だったが、8時間にも及ぶ大手術の結果、なんとか一命を取り留めた。

ペットの犬に全身をかまれ、頭皮を失った女性。手術直後の様子

　しかし、なぜこのような事件が起こったのか？　女性の家族によると、彼女の家では5年前からペットとして大型犬を飼っていたという。この日、いつものように餌を与えていたところ、突然、犬が暴れだし、女性に襲いかかったというのだ。犬は彼女の首にかみついた後、腕や頭部にも次々と激しくかみついた。叫び声を聞いた家族が駆けつけたところ、すでに全身血だらけの状態だったという。 　現在、中国ではこうしたジコが頻発しているというが、その理由について北京在住の日本人大学講師は次のように指摘する。

今月8日、ペットの犬に頬を食いちぎられた男児（網易新聞）

「4～6月にかけて、ペットが人間を襲う事故が急増しています。この時期、発情期を迎える動物が多く、気性が荒くなる傾向があるそうです。最近では、甘粛省で4歳男児がペットの犬に突然襲われ、右頬の肉をかみちぎられる事故が起きましたし、老人や3歳女児がかみ殺される事故もあった。中国では見栄えのする大型犬が好まれる傾向にありますが、ペット市場はまだ未熟で、売る側も飼う側も知識不足なため、習性を理解していないことが原因でしょう」 　1兆円市場ともいわれている中国のペット産業だが、今回のような事故の頻発は、そんなしつけ不足も一因となっている。 （文＝青山大樹）

SNSに掲載された、ブリティッシュショートヘアの写真、この猫と一緒に写っているのが飼い主の女だ（出典：南寧電視台）

　香港メディア「東網」（1月16日付）によると、今月8日、雲南省麗江市内にあるペットショップの店頭に、全身の皮を剥がれ、変わり果てた姿になった猫が遺棄されているのが見つかった。犯人はこの店とトラブルになった20代の客の女とみられ、皮を剥がれたのは、同店で女が購入した猫だったというのだ。 　店長によると、今月3日、女が来店。人気品種のブリティッシュショートヘアを気に入り、「値段を安くしてほしい」と交渉してきた。店長はこの女の猫への深い愛情を感じ、値下げを了承したのだった。それから2日後、事態は急展する。猫を買った女が、再びペットショップにやってきたのだ。女は店長に駆け寄ると、「経済的な問題で育てられなくなった。猫を返すから返金してほしい」と言いだした。 　店長は女に、「ペットに健康上の問題が見つかった場合以外、返金には応じられない」と答えると、女はおとなしく帰ったという。しかし8日夕方、女が買ったと思われる猫が皮を剥がされ、ビニール袋に入れられた状態でペットショップのドア付近に捨てられているのが見つかったのだ。店長は、鼻や目の特徴から、あの女が買ったブリティッシュショートヘアだと気がつき、警察に通報した。 　残虐なペット殺害のニュースは大きく報じられ、ネット上ではすぐに人肉検索が行われた。猫を虐殺したと思われる飼い主の女の顔写真、SNSアカウント、住所、電話番号などがあっという間に見つかって、ネット上にさらされた　。 　当初はメディアからの取材にも応じなかった女だが、身元が割れて観念したのか、10日午後に突然、SNS上に謝罪の動画をアップ。その中で女は、「あの時、急にお金が必要になったから返金の相談に行ったのに、あの店長、全然相手にしてくれなかったの！　バカにされてるような気がして、だんだん理性が保てなくなった。気がついたら、猫にヒドイことしちゃってたの。みんなの心を傷つけてごめんなさい」と、身勝手な謝罪を展開している。 　女がペットショップの店長に見せた愛猫家の顔は、一体何だったのだろうか？ (文＝青山大樹)

飼い主のFacebookより

　韓国・仁川空港で乗客の愛犬が射殺され、騒動になっている。 　12月19日、仁川からタイ・バンコクへ向かうタイ国際航空の貨物室に預けられた犬がケージを抜け出し、10～15分ほど駐機場を走り回った。一歩間違って滑走路に進入すれば飛行機の離着陸に支障を来すかもしれない状況だったため、空港内は一時パニックに陥った。 　空港関係者によると、「必死に捕まえようとしたが、犬が滑走路の近くまで接近し、事故の恐れがあると判断したため、現場に駆けつけた野生鳥獣管理チームが空港のマニュアルに従って射殺した」という。飼い主はタイ人だった。 　そもそも犬が駐機場を走り回ったのは、航空会社の職員がケージの鍵をきちんと閉めていなかったことが原因だった。しかし、何よりも射殺という極端な対応を取った空港職員に、批判の矢が向けられている。 　ネット民からは「飼い主には一生のトラウマだな」「麻酔銃とかあるだろ？」「機内で騒動を起こすボンボンには何にもできないくせに、犬は躊躇なく殺すのか」「猛獣でもないペットを射殺したことにドン引き」「捕まえるのが面倒だったんじゃないの？　韓国人なら十分ありえる」といったコメントが寄せられている。 　一方、一部の愛犬家たちは、「飼い主に協力してもらえれば、十分捕まえられたはず。無能すぎる」「動物の命をなんとも思わない韓国にうんざり」「そもそもペットの命を貨物室に預けるなんて法律からしておかしい」などと、非難の声を上げている。 　実は、2013年にも似たような騒動があった。仁川から釜山に向かう予定だった大韓航空の機体に犬を運び込む途中、壊れたケージを抜け出した犬が滑走路まで疾走。滑走路は閉鎖され、結局犬は射殺された。着陸予定だった飛行機がゴーアラウンドするなど、混乱が生じたのは言うまでもない。 　騒動を起こした大韓航空は、犬の飼い主に航空券の払い戻しと、1,000ドル（約12万円）の賠償金を支払った。 　いくら前例があるとはいえ、犬を射殺したことに対する世間の目は厳しい。人の都合によって尊いひとつの命が奪われたのだから、当然だろう。

イメージ画像（Thinkstockより）

　中国では1兆円規模ともいわれているペットビジネス。その中身は、日本でも珍しくなくなったペットの葬儀はもちろん、なんとペットの整形手術までが存在する。 　そんな中、ついに事件が起きてしまった。 「華西都市報」（12月15日付）によると、広西チワン族自治区南寧市の動物病院で、一匹の犬が死亡した。この犬は二重まぶたの整形手術を受ける予定で、麻酔を注射したところ、直後に容体が急変。結局、そのまま息絶えてしまったという。 　飼い主の男性は地元メディアの取材に対し、この犬は血統書付きの3万元（約50万円）もする闘犬だと話し、現在まで病院からは謝罪だけでなく、死亡理由について何も説明されていないことに怒りを覚えているという。さらに男性は、犬の死亡は病院側の責任だとして、今後損害賠償請求も辞さない構えだという。 　一方、病院側は整形手術にあたり、男性から承諾書にサインをもらっているため、一切の賠償責任は負わないと主張している。 　中国国内のSNSでは、この一件に関し「そもそも、愛犬に美容整形を受けさせることが間違い」などと、飼い主男性に批判的なコメントが多数を占めている。 　実は、中国では数年前からペットの美容整形がブームとなる中、医療裁判も頻発している。2013年にはチベット犬が、飼い主に連れられ、フェイスリフト手術を行おうと麻酔を打った直後に死亡。この事件は損害賠償をめぐり、裁判にまで発展。裁判所は病院側に45万元（約720万円）の支払い命令を下している。 　それにしても、勝手に容姿を変えられたり食べられたり、中国に生きる犬は大変である……。 （文＝青山大樹）

イメージ画像（Thinkstockより）

　先日紹介した「迷子犬が近隣住人に食べられた事件」（参照記事）からもわかるように、韓国ではいまだに犬食文化が残っており、欧米諸国から非難の声がたびたび上がっている。 　しかしその一方で、犬に多大なる愛情を注ぐ愛犬家たちも多く存在。彼らの行きすぎた愛情が、“ワンちゃん幼稚園”というものを登場させた。 “ワンちゃん幼稚園”に通うペットたちは、飼い主のお見送りで登園バスに乗り、幼稚園に着いたら、担任の先生と一緒に一日を過ごす。社会性や知能を育てるための授業を受けたり、滑り台に乗って遊んだり、クラシックを聴きながら昼寝をするのが主な日課。たまに、遠足にも出かけるらしい。 　担任は、その姿を写真に撮って飼い主に送り、降園時には迎えに来た飼い主に、ペットの一日を記した連絡帳を渡す。人間の幼稚園さながらの風景だ。 　ソウル・江南を中心に増えている“ワンちゃん幼稚園”の月謝は、40～60万ウォン（約4～6万円）ほど。年間最大720万ウォン（約72万円）という高額にもかかわらず、ペットを飼う共働き夫婦や一人暮らしの人たちの間では人気が高まっている。 　ペットを“ワンちゃん幼稚園”に通わせている女性はこう話す。 「家に誰もいない間、ペットが不安状態になり、激しくほえたりして何度か苦情が入ったけれど、幼稚園に通わせ始めてからはトラブルがなくなりました」 　韓国のネットユーザーからは、“ワンちゃん幼稚園”に対して、さまざまな意見が出ている。 「誰もいない部屋にペットを放置するよりは、ずっといい」 「自分が稼いだお金を、愛犬のために使う。誰も文句は言えないだろう」 「ペットの飼い主全員が、これくらい責任感を持ってくれればいいのに」 「お金をかけてでも、家族であるペットにいいものを提供したいのは、当たり前だと思う」 といった賛成の意見がある一方で、 「韓国では、お金がないとペットを飼うなってことですね」 「お金持ちのぜいたくに思えてならない。その金を、ホームレスに寄付したほうがよっぽど人間的だ」 「人間よりも、犬が良い暮らしをしている。“犬の大学”とかもできるんじゃない？」 「本当の育児は大変だから、ペットで自己満足してるだけ」 などと、皮肉る声も寄せられている。 　韓国のペット市場は、いまや拡大の一途をたどっているというが、一方で迷子犬を食べてしまう者たちも共存するとは、なんとも韓国らしい話だ。

イメージ画像（Thinkstockより）

　約10年前、都内近郊で、治療費欲しさに、健康だった犬の気管にビニール袋を詰めて死亡させた悪徳獣医師がテレビのワイドショーをにぎわした時期がありました。結局、その獣医師には2年間の業務停止処分が下りましたが、獣医師免許はそのままというオチがつき、現在は別の土地で新たな商売を行っているとか。当時、国家資格である獣医師免許の剥奪は前例がないとのことで、事件を起こしてもその職域は守られたようです。 　消費者センターに寄せられるペットに関する相談は、購入時の病気や、それに伴うキャンセル・返金に関する相談などが目立ちますが、医療ミスも少なくありません。さすがに冒頭のような、悪意のある医療行為の相談は少なくなってきていますが、獣医師の力量（判決文によると、診療当時の、いわゆる臨床獣医学の実践における医療水準）不足によって回復させることができなかった、もしくは命を落としてしまった場合、獣医師としての責任を果たせなかったと判断されるようです。 　ペット産業の飛躍的な発展とともに、ペットの健康を守る動物医療も充実し、その数も増えています。動物病院が舞台となった漫画がきっかけで、獣医大学の学生の9割近くが開業医を目指していた時代もあったようです。しかし、発展したらしたらで、やはり問題も起きています。 　日本国内での動物医療は、もともと軍馬や家畜を守ることを目的として発展し、高度成長期には、食品や環境の安全を守る公衆衛生の分野も獣医師の役割だったという経緯があります。“ペットのお医者さん”としての動物病院が脚光を浴び始めたのは、ここ20年くらいのことです。つい最近までの獣医師教育では、家畜に関する知識に重点が置かれ、ペットに関する知識は卒業後、専門の獣医師の元で自らが学ばなくてはなりませんでした。 　ペット動物に対する臨床の需要が増えるにつれ、当然、その質や内容に関する要求のレベルも上がってきます。人の医療と同様に、ペットに対しても専門性・高度な医療サービスが求められるようになりました。現在では分野別の専門医や、ペットの高度医療センターなどという施設もつくられています。ニーズがあるから、サービスを提供する。これは至極当たり前の産業の構図ですが、サービスの不透明さから、問題視されるケースが増えてきているようです。 　 「高度な医療設備を使って検査を行い、原因がわかったものの治療法がなく、途方に暮れた」 「病状がなかなか改善されず、長期間通院していた。セカンドオピニオンでまったく違う病気と診断されたが、時すでに遅し」 「口コミの情報を見て病院を訪ねたが、評判とは違った対応をされた」 「急病のため、夜間に救急病院へ連れていくタクシーの車中で、運転手に『本当にあそこの病院に行くんですか？　本当に？　大丈夫ですか？』と念押しされ、帰りにその意味を痛感した」 　飼い主さんから消費者センターに寄せられた、動物医療に関する相談の一部です。思っていたより医療技術や知識が進んでいなかった、金額が高かったということに不満を感じる飼い主が多いようです。 　獣医師は、サービス業に分類されます。しかし、その職種の性質上、医療行為や診療費に関する広告や公示は規制されています。何より、人に対する医療と大きく違うのは、動物医療に対する社会的システムが、実質存在しないということです。実際に医療ミスや誤診と疑われる事例があっても、相談するべき窓口がどこにもありません。何をもってして正しい診療なのかを判断する基準がないのです。前述の消費者生活センターにおいても、動物医療に関する専門の窓口があるわけではありません。獣医師会という組織においても同様です。ペットが法律上“モノ”であるため、命に対しての社会的な対応がなされていないという言い方もできるでしょう。 　獣医療の発達したアメリカでは、診察の基準ともいうべき「コモンプラクティス」という考え方が浸透しています。ある症状に対してどう対応するべきか、どこまで行い、何ができなければいけないかという判断基準が浸透しています。これは新しい技術や知識が出てくるたびに書き換えられ、最新の情報が積み上げられていきます。もし自分の病院では治療が困難である場合は、他の専門医に委ねるべし、といった内容も含まれています。初めは訴訟に対する対策として普及した制度でしたが、全国の動物病院で共通認識されている内容であれば、利用する側も安心できる上、不安な時は確認することもできます。 　一方日本では、病院によってサービスの内容や診療技術が大きく違っています。では、動物病院を安心して利用するには、どうしたらいいのでしょうか？ 　動物医療においては、人間のように「健康保険制度」が義務化されていないため、費用はそれぞれの病院が提示する金額を支払う必要があります。そういう決まりとはいえ、寿司店の時価と同じ、会計まで価格がわからないというシステムでは不安になりますよね。価格に関しては、診察時のインフォームド・コンセントをしっかり行う病院を利用することで、不安は解消できると思います。 　診察の内容は、不安であれば、セカンドオピニオンを利用するという手があります。例えば、腕も専門知識もある優秀な獣医師なのに、口ベタのため不安がられるという例もあります。逆の例もありますが、なんにしても大切な家族の命を守るため、飼い主が納得できる相手に診てもらうことが大切です。 　また、いまやネットで検索すれば、専門的な情報にもアクセスできる時代ですが、飼い主側のネットリテラシーが不足していると、正確な情報を得られない場合もあります。口コミは多くの利用者がその店舗（施設）を選ぶための情報として活用されていますが、個人的な感情が入った情報は、一概に正確とは言い難い場合があります。 　動物医療に対するニーズが変化してきたことに対し、平成23年より“獣医師の質の向上”を目的とした教育改革が進められています。日本の獣医学を国際的な水準まで引き上げるため、獣医学教育のカリキュラムと臨床実習を変更するというものです。また、既存獣医師に対する生涯学習制度の導入も進められています。教員免許と同様に、その技量を定期的に確認し、有資格者の資質を問うというものです。これによって、いま問題になっていることがすべて改善されるわけではありませんが、少なくとも動物医療の高位平準化は期待できるため、安心してペットの治療を託せる病院が増えていくのでしょう。 　海外では、動物虐待は人間の命を脅かす凶悪犯罪の前駆事件として認識され、その対応を行う動物の監察医が社会的な役割として重要視されています。願わくば、いま日本の獣医師に不足している、動物福祉や動物虐待に関する教育プログラムが取り入れられ、獣医師の社会的役割の幅が広がることを期待します。 （文＝成田司） ●なりた・つかさ ペットビジネスライター。動物福祉の発想に基づく日本版ティアハイム設立を目指す「Giraf Project」を主宰。共著に『ペット市場の現状と展望2013-2014』（JPR）がある。

イメージ画像（足成より）

　メダル獲得数41と過去最多の記録を残したリオ五輪が閉幕し、大型台風が秋の気配を運んできました。虫の声も、秋を伝えるメンツに替わりつつあります。 「ペットの殺処分数をゼロにしよう!!」 　こんなスローガンを掲げて、さまざまな動物の保護団体や地方行政が動きを強めています。先日行われた東京都知事選では「（東京の）ペット殺処分をゼロに」を公約として掲げた小池百合子氏が当選し、とあるイベントで「2020年東京五輪・パラリンピックをひとつの期限とした上で、東京都でいい例を示せるようにしたい」と発言、聴衆の喝采を浴びていました。 　また、飼い主のいない犬猫を収容・管理するための自治体施設、いわゆる保健所（動物愛護センター・管理センター）を殺処分の場所ではなく、保護・管理するための施設として運営・新設する動きも広がっています。 　そもそも、犬猫の殺処分は、なぜ行われるのでしょうか？ 　まず、犬に関しては「狂犬病予防法」に基づき、その処分方法が規定されています。飼い犬には狂犬病の予防接種が義務付けられていますが、飼い主のいない犬（野良犬）は狂犬病の蔓延を防ぐため、自治体職員によって捕獲・処分されることになります。野良以外には、飼い主の飼育放棄により施設へ持ち込まれる犬や、路上でケガをし、保護される犬などもいます。こちらは「動物愛護法」の規定に基づき、対処されます。 　猫に関しては動物愛護法と各自治体で制定する条例が根拠法となり、処分されています。「狂犬病予防法」には猫に対する規定はなく、自治体職員による野良猫の捕獲・処分は基本ないのですが、そのほとんどは飼い主や飼い主以外の第三者による持ち込みと、飼い主以外からの要請による保護（捕獲と同義）・処分です。 　犬も猫も、人間の健康や生活環境を守るための法によって、殺処分されているということです。もちろん、法律は人間の権利を守るために作られるのですから、当然といえば当然です。しかし、その処分されている命の大半は、人為的に作られた命であることを考えると、ある種の違和感を覚えます。特に飼い主が持ち込んだ犬猫に対しては「飼い主側の一方的な都合によって殺さなければならない」ため、獣医師含め、処分に携わる職員の精神的苦痛は非常に大きいようです。 ■動物保護団体の善意の影で…… 　動物愛護法では、殺処分の原因となるペット動物の不当な扱い（遺棄・虐待）を犯罪として規定しているため、このような行為を見つけた場合、本来であれば行政と警察が介入し、立件・処罰（殺傷：2年以下の懲役または200万円以下の罰金、虐待・遺棄：100万円以下の罰金）、動物の保護となるのが正当な流れですが、なかなかスムーズには行われておりません。そこで登場するのが、動物保護団体です。ネグレクト（飼育放棄）や虐待が行われている現場を訪問し、飼い主と話し合いをし、そのペットたちを1頭ずつ保護していきます。保護団体の多くは個人の善意で運営されていることが多く、自らの仕事の合間に、愛情に縁の薄いペットのために身を粉にして活動してくださっています。人として、本当に頭が下がる思いです。心ない飼い主（個人・業者）の“ツケ”を、善意の個人が払っている状況といえます。 　また、行政の「殺処分をゼロに」というスローガンの下、行政の保護施設に入ってくるペットたちを地域の保護団体に引き渡すという流れができています。例えば広島県では、行政に持ち込まれたすべての犬と猫を特定の保護団体が引き取る流れとなっており、事実上、行政での殺処分数は短期的にゼロになっています。しかし、保護団体で新しい飼い主を待っている犬猫の数は、どんどん増えていきます。保護動物を扱うキャパシティは、施設の広さや管理する人員の数によって決まりますが、今はそのキャパを超えた数の保護動物を収容した団体が増えており、中には管理しきれなくなり崩壊し、行き場のないペットを増やしてしまう結果となっています。 　動物先進国であるドイツなどでは、行政の施設や保護団体のシェルターで保護された犬や猫は、性格・健康状態を詳しくチェックし、譲渡するべき個体を選別します。どうしても譲渡に向かないと判断された場合、残念ながら処分（麻酔薬を使った本当の意味での安楽死）となる個体も少なくないようです。もちろん、ノーキルシェルターといわれる施設もあり、すべての保護動物を最後まで管理するというところもありますが、このあたりは運営者の方針です。どちらが良いかという議論は、それぞれの国や地域の状況・制度によって判断する必要があります。 　今の日本の風潮では、「殺処分をゼロに」という言葉が先行し、善意の個人にその“ツケ”を回しすぎているのではないかと思います。前述の通り、保護団体の多くは個人の善意で活動していることが多いため、その活動は社会的な“義務”ではないはずです。保護団体だから当たり前だろと言って、キャパを超えた数を管理させる権利など、誰にもないのではと思います。 　もちろん、自ら望んで引き受けている団体がほとんどだとは思いますが、なんにせよ、いまだ保護を必要とするペットが多い状況は改善されません。 「殺処分をゼロに」は、理想的なスローガンです。今の日本でこれを達成するためには、あふれ続ける命を善意で受け続けるのではなく、そもそもあふれさせないこと、蛇口を閉めることが必要があるのです。 　いま何をするべきなのか――？　ペットを育てるすべての人たちに、あらためて考えてほしい問題です。 （文＝成田司） ●なりた・つかさ ペットビジネスライター。動物福祉の発想に基づく日本版ティアハイム設立を目指す「Giraf Project」を主宰。共著に『ペット市場の現状と展望2013-2014』（JPR）がある。