『宮川大輔×ケンドーコバヤシ
あんぎゃー ～大分で勝手気まま旅～』
（よしもとアール・アンド・シー）

　吉本興業の人気お笑いタレント宮川大輔が、日本テレビの身障者用トイレで性行為に及んでいたと報じられていた件で、ついに広告代理店が動き出したという。 「もうCMは打ち切りの方向で話がまとまっています。10月は番組改編の時期なので、そこで終わらせるか、続いても次の契約がないというのが既定路線だそうです」（広告代理店関係者） 　騒動の発端は、東京スポーツに関係者と思われる人物から、30枚にもおよぶ告発状が茶封筒で送られてきたこと。 「同じものが他誌にも送られていたようですが、相手が吉本ということで動けなかった媒体が多かったようです。相手の女性は、日テレの30代女性スタッフとありましたが、宮川が出演している『世界の果てまでイッテQ!』のアシスタントプロデューサーだそうです。2人の関係はかなり前からで、周囲も気付いていたようですが、何も言えなかったそうです。おそらく、彼女も何かしらのペナルティがあるでしょうね」（日テレ関係者） 　騒動直後は、『24時間テレビ』で義足の女子高生と縄文杉を目指すコーナーに出演していたことから、障害者用トイレで性行為を行っていたことが問題視されたが……。 「一番大変なのは、奥さんとの関係でしょうね。2年前に子どもも産まれたばかりですし。今回の一件で彼のことをよく思っていないスタッフは多く、いろいろなウワサが飛び交ってますよ。たとえば、ちょうどそのときに彼女が生理中でタンポンをしていたのに、それを引き抜いてそのままシたとか……。まあ、裏が取れないような話ばかりですが、これも彼の人徳の無さが招いた結果じゃないでしょうか」（同） 　このままだと失職してしまう可能性もある宮川。できることなら「世界の果てまで」逃げ出したい心境なのは間違いない。

『宮川大輔×ケンドーコバヤシ
あんぎゃー ～大分で勝手気まま旅～』
（よしもとアール・アンド・シー）

　吉本興業の人気お笑いタレント宮川大輔が、日本テレビの身障者用トイレで性行為に及んでいたと報じられていた件で、ついに広告代理店が動き出したという。 「もうCMは打ち切りの方向で話がまとまっています。10月は番組改編の時期なので、そこで終わらせるか、続いても次の契約がないというのが既定路線だそうです」（広告代理店関係者） 　騒動の発端は、東京スポーツに関係者と思われる人物から、30枚にもおよぶ告発状が茶封筒で送られてきたこと。 「同じものが他誌にも送られていたようですが、相手が吉本ということで動けなかった媒体が多かったようです。相手の女性は、日テレの30代女性スタッフとありましたが、宮川が出演している『世界の果てまでイッテQ!』のアシスタントプロデューサーだそうです。2人の関係はかなり前からで、周囲も気付いていたようですが、何も言えなかったそうです。おそらく、彼女も何かしらのペナルティがあるでしょうね」（日テレ関係者） 　騒動直後は、『24時間テレビ』で義足の女子高生と縄文杉を目指すコーナーに出演していたことから、障害者用トイレで性行為を行っていたことが問題視されたが……。 「一番大変なのは、奥さんとの関係でしょうね。2年前に子どもも産まれたばかりですし。今回の一件で彼のことをよく思っていないスタッフは多く、いろいろなウワサが飛び交ってますよ。たとえば、ちょうどそのときに彼女が生理中でタンポンをしていたのに、それを引き抜いてそのままシたとか……。まあ、裏が取れないような話ばかりですが、これも彼の人徳の無さが招いた結果じゃないでしょうか」（同） 　このままだと失職してしまう可能性もある宮川。できることなら「世界の果てまで」逃げ出したい心境なのは間違いない。

　サイゾー新ニュースサイト「Business Journal」の中から、ユーザーの反響の大きかった記事をピックアップしてお届けしちゃいます！ ■「Business Journal」人気記事（一部抜粋） がんの恐れに、精子減少......携帯電話は使ってはいけない!? 【株主総会】社長のトンデモ発言で、トヨタに暗雲 W杯予選、裏MVPはザックをしびれさせた遠藤の"自然体" ■特にオススメ記事はこちら！ 現金あらへん吉本興業経営危機説、上場廃止で墓穴掘った？ - Business Journal（6月22日）

反社会的勢力との関係があると、
銀行融資に支障が出る。紳介クビの
一番の要因との声も。

限りなくMBOに近いTOB 　ネット上や一部週刊誌などで、「吉本興業経営危機説」が取り沙汰されているが、同社はもともと、そんな危ない会社どころか、実質無借金経営を続ける、豊富な余剰資金（現預金残高）を持った「財務の優等生」だった。 　上場企業としての最後の本決算である、2009年3月期連結決算の貸借対照表（バランスシート）を見ると、約30億円の有利子負債を、約124億円もある現預金残高で完全にカバーできる「実質無借金」状態。総資産は約617億円、純資産は約450億円で、安全性を示す自己資本比率は72.9％もあった。 　ところが、「週刊現代」（講談社）が入手し4月に掲載した、同社の11年度上期の中間決算データ（非公開の貸借対照表）によると、現預金残高は約50億円に減り、返済すべき負債額は約150億円（返済計画表による）と、現預金残高の約3倍にまで上っている。総資産約458億円に対する純資産は約156億円で、自己資本比率は34.0％に低下していた。 　財務の優等生は、3年足らずで劣等生に一変していたのである。 　その間、10年2月24日に同社は株式上場を廃止している。手法は表面上、「クオンタム・エンターテイメントという会社のTOB（株式の公開買い付け）による買収」というかたちをとっていたが、この会社は10年10月に旧吉本興業を吸収合併した上で、改めて新たな「吉本興業」が設立された。 　TOBでは、時価にプレミアをつけて株を買い取るので買収資金がかさむ。"新生"吉本興業は、旧社がTOBのために銀行から借りた金の債務を受け継ぎ、旧経営陣もほとんどそのまま移行している。つまり、ワンクッションはさみながら、実質的には限りなくMBO（マネジメント・バイアウト／経営陣による企業買収）に近いTOBだったのだ。 買収資金のための負債が経営圧迫 　その結果として、負債がふくらみ財務をかなり劣化させてしまったのである。営業が好調ならある程度はカバーできたかもしれないが、前出の「週刊現代」によれば11年3月期は約39億円の赤字に陥り、12年度中間決算も約15億円の赤字で、連続赤字は確実な情勢だというから、「危機説」が浮上するのも無理はない。 　危機の行方はともかく、「MBOによる上場廃止」は大きなリスクを伴うことを、吉本興業のケースは改めて教えてくれた。 MBOによって経営陣が「独裁者」と化す 　自社の株式を証券取引所に上場するのは、企業の資本強化策の一選択肢にすぎない。 　ところが日本では、株式上場を「一流企業を証明するブランド」、その社員を「一流のビジネスパーソン」とみなす風潮がごく最近まであった。バブルの頃、新聞は「大学新卒者の3人に1人は上場企業に就職できる売り手市場」と書き、上場企業の役員限定の会員制ゴルフ場まで登場した。強引な取り立て手法を非難された商工ローン会社社長が、テレビで「我が社は一部上場企業（だから信用がある）」と開き直って失笑を買ったこともあった。 　その株式上場を、倒産、上場廃止基準抵触、他社による買収や完全子会社化ではなく、経営陣自らの意思であっさり捨ててしまうのがMBOである。 　・09年：15社 　・10年：13社 　・11年：21社 　・12年：3社（6月20日時点） が、MBOによる上場廃止を発表しており、3年半で50社以上が上場企業の「ブランド」を捨てたことになる。吉本興業のような「限りなくMBOに近いTOB」のケースも含めれば、実態はもっと多いだろう。 　なぜ、MBOをするのか？ 　財務体質がよほどいいか、「これ以上、新株を発行して資金調達する必要がない」というケースもあるが、ほとんどは「上場を廃止すれば買収される心配がなくなる」という買収防衛策か、「株主の意向に左右されず自由に経営ができる」のどちらかである。 　吉本興業の場合は後者で、創業家（大株主）の経営への口出しを封じたかったからだといわれている。 　もっとも、外部のチェックが入らず「自由に経営ができる」とは、好き勝手にやれることを意味する。気に入らない社員を片っ端から追放したり、社会に背を向けて露骨な金儲け至上主義に走るなど、MBOには経営陣が独裁的権力をほしいままに暴走する危険があるとの指摘もある。上場して規模が大きくなった企業だけに権力への誘惑は強くなるし、独裁がもたらす害悪は、そのへんの零細企業のワンマン社長の比ではない。 　極端な話をすれば、上場廃止で財務内容を非公開にし、国家試験の合格者増のあおりで仕事がなくて困っている公認会計士を、それこそ"生活保護"してやって、会計監査人や顧問税理士に仕立てれば、決算や税務申告の操作も思いのままにできる。税務署も、元・上場企業から会計監査報告書や税務監査報告書を提出されてしまうと、なかなか文句をつけにくいからだ。 　かくして会社は、経営陣の不正蓄財の集金マシンに成り下がるが、そんな悪行もいつか終わりの日がくるのが世の常だ。 　かつての「ブランド」の誇りを自ら捨てて去っていった男は、ひねくれて悪の道に突き進んで破滅していったーー。そんなヤクザ映画や時代劇にありそうなストーリーが、MBOで上場を廃止し、誰からもチェックされない企業で起こったりしないだろうか。 MBO後、再上場を果たしたのは２社のみ 　経営陣が「独裁者」にならなくても、MBOを行った企業の大部分は、買収資金調達のために、負債の増加という重い十字架を背負って、非上場企業として再出発することになる。 　買収資金が、いったん経営陣や外部の投資ファンドなどの出資で設立したSPC（特別目的会社）の負債に計上されても、MBO成功後、SPCは買収先と合併して負債がそっくり引き継がれるのが普通だからだ。 　吉本興業の場合は、クオンタム・エンターテイメントがSPCと同じ役割を果たしたが、この会社はソニーの元会長兼CEO・出井伸之氏が設立したので、正確にはこの案件はMBOではないとされている。 　定義はともかく、MBOを行って非上場化した企業のその後は、概してあまりハッピーとはいえない。 　結局うまくいかずに他社に買収された会社（ポッカコーポレーションなど）や、出資した投資ファンドによって社長が解任された会社（すかいらーく）もある。非上場企業の例では、倒産した会社や元のオーナーに買い戻された会社もある。 　MBO、上場廃止発表時の報道では、「これからは好き勝手にやらせてもらう」と答える企業よりも、「いつかは再上場するつもりです」とまじめに答える企業のほうが多い。しかし、実際に社業が発展して再上場を果たした会社は、トーカロ（2年後）とキトー（4年後）の2社しかない。それは上場企業を"降りた"後の経営の舵取りがいかに難しいかを示している。 　経営陣が自己資金だけで上場企業を買収できるケースはまれで、ほとんどは負債の重圧がのしかかり、「自由に経営できる」どころか、当面の資金繰りはどうするか、借金をどうやって返すかなど、金策で苦労している。かつては財務の優等生だった吉本興業も、今はまさにそんな状況に陥っている。 　せっぱ詰まったあげく、噂が現実のものとなり、このビッグネームが日本初の「実質MBOで上場廃止後に倒産の事例」＝「安易なMBOで墓穴を掘った悪い見本」として、長く語り継がれることがないよう、ナイスリカバリーを祈りたい。 （文＝寺尾淳／ジャーナリスト　フィナンシャル・プランナー） ■そのほかの「Business Journal」の人気記事 がんの恐れに、精子減少......携帯電話は使ってはいけない!? 【株主総会】社長のトンデモ発言で、トヨタに暗雲 W杯予選、裏MVPはザックをしびれさせた遠藤の"自然体" スカイマーク西久保愼一社長の異端経営術 「いっぺんとことんダメになった方がいいんじゃないの？」な5本 1年でたった3店"苦戦"フォーPHO24、浮上のカギは男？ 日産・ゴーン社長は報酬10億円！ 外国人経営者天国ニッポン

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反社会的勢力との関係があると、
銀行融資に支障が出る。紳介クビの
一番の要因との声も。

限りなくMBOに近いTOB 　ネット上や一部週刊誌などで、「吉本興業経営危機説」が取り沙汰されているが、同社はもともと、そんな危ない会社どころか、実質無借金経営を続ける、豊富な余剰資金（現預金残高）を持った「財務の優等生」だった。 　上場企業としての最後の本決算である、2009年3月期連結決算の貸借対照表（バランスシート）を見ると、約30億円の有利子負債を、約124億円もある現預金残高で完全にカバーできる「実質無借金」状態。総資産は約617億円、純資産は約450億円で、安全性を示す自己資本比率は72.9％もあった。 　ところが、「週刊現代」（講談社）が入手し4月に掲載した、同社の11年度上期の中間決算データ（非公開の貸借対照表）によると、現預金残高は約50億円に減り、返済すべき負債額は約150億円（返済計画表による）と、現預金残高の約3倍にまで上っている。総資産約458億円に対する純資産は約156億円で、自己資本比率は34.0％に低下していた。 　財務の優等生は、3年足らずで劣等生に一変していたのである。 　その間、10年2月24日に同社は株式上場を廃止している。手法は表面上、「クオンタム・エンターテイメントという会社のTOB（株式の公開買い付け）による買収」というかたちをとっていたが、この会社は10年10月に旧吉本興業を吸収合併した上で、改めて新たな「吉本興業」が設立された。 　TOBでは、時価にプレミアをつけて株を買い取るので買収資金がかさむ。"新生"吉本興業は、旧社がTOBのために銀行から借りた金の債務を受け継ぎ、旧経営陣もほとんどそのまま移行している。つまり、ワンクッションはさみながら、実質的には限りなくMBO（マネジメント・バイアウト／経営陣による企業買収）に近いTOBだったのだ。 買収資金のための負債が経営圧迫 　その結果として、負債がふくらみ財務をかなり劣化させてしまったのである。営業が好調ならある程度はカバーできたかもしれないが、前出の「週刊現代」によれば11年3月期は約39億円の赤字に陥り、12年度中間決算も約15億円の赤字で、連続赤字は確実な情勢だというから、「危機説」が浮上するのも無理はない。 　危機の行方はともかく、「MBOによる上場廃止」は大きなリスクを伴うことを、吉本興業のケースは改めて教えてくれた。 MBOによって経営陣が「独裁者」と化す 　自社の株式を証券取引所に上場するのは、企業の資本強化策の一選択肢にすぎない。 　ところが日本では、株式上場を「一流企業を証明するブランド」、その社員を「一流のビジネスパーソン」とみなす風潮がごく最近まであった。バブルの頃、新聞は「大学新卒者の3人に1人は上場企業に就職できる売り手市場」と書き、上場企業の役員限定の会員制ゴルフ場まで登場した。強引な取り立て手法を非難された商工ローン会社社長が、テレビで「我が社は一部上場企業（だから信用がある）」と開き直って失笑を買ったこともあった。 　その株式上場を、倒産、上場廃止基準抵触、他社による買収や完全子会社化ではなく、経営陣自らの意思であっさり捨ててしまうのがMBOである。 　・09年：15社 　・10年：13社 　・11年：21社 　・12年：3社（6月20日時点） が、MBOによる上場廃止を発表しており、3年半で50社以上が上場企業の「ブランド」を捨てたことになる。吉本興業のような「限りなくMBOに近いTOB」のケースも含めれば、実態はもっと多いだろう。 　なぜ、MBOをするのか？ 　財務体質がよほどいいか、「これ以上、新株を発行して資金調達する必要がない」というケースもあるが、ほとんどは「上場を廃止すれば買収される心配がなくなる」という買収防衛策か、「株主の意向に左右されず自由に経営ができる」のどちらかである。 　吉本興業の場合は後者で、創業家（大株主）の経営への口出しを封じたかったからだといわれている。 　もっとも、外部のチェックが入らず「自由に経営ができる」とは、好き勝手にやれることを意味する。気に入らない社員を片っ端から追放したり、社会に背を向けて露骨な金儲け至上主義に走るなど、MBOには経営陣が独裁的権力をほしいままに暴走する危険があるとの指摘もある。上場して規模が大きくなった企業だけに権力への誘惑は強くなるし、独裁がもたらす害悪は、そのへんの零細企業のワンマン社長の比ではない。 　極端な話をすれば、上場廃止で財務内容を非公開にし、国家試験の合格者増のあおりで仕事がなくて困っている公認会計士を、それこそ"生活保護"してやって、会計監査人や顧問税理士に仕立てれば、決算や税務申告の操作も思いのままにできる。税務署も、元・上場企業から会計監査報告書や税務監査報告書を提出されてしまうと、なかなか文句をつけにくいからだ。 　かくして会社は、経営陣の不正蓄財の集金マシンに成り下がるが、そんな悪行もいつか終わりの日がくるのが世の常だ。 　かつての「ブランド」の誇りを自ら捨てて去っていった男は、ひねくれて悪の道に突き進んで破滅していったーー。そんなヤクザ映画や時代劇にありそうなストーリーが、MBOで上場を廃止し、誰からもチェックされない企業で起こったりしないだろうか。 MBO後、再上場を果たしたのは２社のみ 　経営陣が「独裁者」にならなくても、MBOを行った企業の大部分は、買収資金調達のために、負債の増加という重い十字架を背負って、非上場企業として再出発することになる。 　買収資金が、いったん経営陣や外部の投資ファンドなどの出資で設立したSPC（特別目的会社）の負債に計上されても、MBO成功後、SPCは買収先と合併して負債がそっくり引き継がれるのが普通だからだ。 　吉本興業の場合は、クオンタム・エンターテイメントがSPCと同じ役割を果たしたが、この会社はソニーの元会長兼CEO・出井伸之氏が設立したので、正確にはこの案件はMBOではないとされている。 　定義はともかく、MBOを行って非上場化した企業のその後は、概してあまりハッピーとはいえない。 　結局うまくいかずに他社に買収された会社（ポッカコーポレーションなど）や、出資した投資ファンドによって社長が解任された会社（すかいらーく）もある。非上場企業の例では、倒産した会社や元のオーナーに買い戻された会社もある。 　MBO、上場廃止発表時の報道では、「これからは好き勝手にやらせてもらう」と答える企業よりも、「いつかは再上場するつもりです」とまじめに答える企業のほうが多い。しかし、実際に社業が発展して再上場を果たした会社は、トーカロ（2年後）とキトー（4年後）の2社しかない。それは上場企業を"降りた"後の経営の舵取りがいかに難しいかを示している。 　経営陣が自己資金だけで上場企業を買収できるケースはまれで、ほとんどは負債の重圧がのしかかり、「自由に経営できる」どころか、当面の資金繰りはどうするか、借金をどうやって返すかなど、金策で苦労している。かつては財務の優等生だった吉本興業も、今はまさにそんな状況に陥っている。 　せっぱ詰まったあげく、噂が現実のものとなり、このビッグネームが日本初の「実質MBOで上場廃止後に倒産の事例」＝「安易なMBOで墓穴を掘った悪い見本」として、長く語り継がれることがないよう、ナイスリカバリーを祈りたい。 （文＝寺尾淳／ジャーナリスト　フィナンシャル・プランナー） ■そのほかの「Business Journal」の人気記事 がんの恐れに、精子減少......携帯電話は使ってはいけない!? 【株主総会】社長のトンデモ発言で、トヨタに暗雲 W杯予選、裏MVPはザックをしびれさせた遠藤の"自然体" スカイマーク西久保愼一社長の異端経営術 「いっぺんとことんダメになった方がいいんじゃないの？」な5本 1年でたった3店"苦戦"フォーPHO24、浮上のカギは男？ 日産・ゴーン社長は報酬10億円！ 外国人経営者天国ニッポン

「おかん」（R and C Ltd）

　大変な騒ぎとなってしまったお笑いコンビ次長課長・河本準一の母親の生活保護受給問題。河本は5月25日に吉本興業東京本社で会見を開き「（手続き上の）不正はなかった」としたが、母親を養える十分な収入があるにもかかわらず受給を続けていたことについては「認識が甘かった」と涙ながらに謝罪した。 　だが、世間のバッシングはそれでも収まらない。5月29日発売の週刊誌「FLASH」（光文社）は「河本準一、会見で明かさなかった『返納額は500万円』」と題した記事の中で、河本の母以外の親族も生活保護を受給していたと報じた。同誌によると、河本の姉は持病を患っており、18歳の息子が4月から働き始めるまで生活保護を受けていたとされ、さらには、河本母の姉妹の一人も、夫と死別し生活保護を受けていたという吉本興業関係者のコメントを掲載している。 　それぞれ事情があろうが、ネット上では「これって合法なのか？」や「また謝罪会見しろ！」という声が圧倒的。お笑い関係者は「芸人として致命的なスキャンダル。問題が問題だけに笑いにもできないし、河本さんのネタを見て笑えない人も出てくるはず。正念場でしょう」と分析する。 　さらに、キングコングの梶原雄太も実母の生活保護を告白。5月30日に緊急会見を開き、母親は祖母の介護をしながら弁当屋で働いていたが、ケガをして働けなくなり、回復後も弁当屋が倒産したため、生活保護を受給したと説明した。梶原も母を養える十分な収入を得ているが、2002年に大阪市内のマンションを母にプレゼントしたため、毎月40万円以上の住宅ローン返済があったと話していた。次々と明るみになる“生活保護芸人”の面々──。これについて、週刊誌記者は「間違いなく、これからも実名が出てきますよ。吉本興業は戦々恐々としているでしょうね」と、きっぱりと断言する。 「梶原さんの話は、第三者からのタレコミだったそうです。複数の社が水面下で取材を進めていることに吉本側が気付き、先手を打ったのが真相。ポイントは第三者の情報提供という点。かねてから役所の福祉課は“ふさわしくない”生活保護受給者をなんとかしたいと考えてきた。河本さんのケースもそう。ここまで言えばわかるでしょう。河本さんの問題を機に、そうした方々の一撃必殺のタレコミが増えることでしょう。ある週刊誌の編集部なんかは『タレコミ待ち』と公言しているほどですから」（同） 　まだまだ騒動は終わらないようだ。

『戦え!キャプテンボニータ 』
（よしもとアール・アンド・シー）

　お笑いコンビ・平成ノブシコブシの吉村崇が自身の年収を暴露して話題を呼んでいる。新番組『ガチガセ』（日本テレビ系）の制作発表会見で、共演の劇団ひとりから問い詰められる形で「吉本だからまだそんなにもらってない。去年は920万円！」と、自身の年収を暴露したのだ。 　ノブコブといえば、『ピカルの定理』『サタデー・ナイト・ライブ・JAPAN』（ともにフジテレビ系）といったレギュラーを抱える、それなりの売れっ子。最近ではピンでのテレビ出演も多い。そんな吉村の年収について、ネット掲示板などでは「ひな壇芸人にしては高すぎる」「名前も知らないこんな無名芸人でも1,000万近いのか」「意外と少ない」などと意見が分かれている。 　さて、実際のところ、吉村の年収は高いのか、低いのか？　お笑い芸人を数多く抱える在京の芸能プロダクション関係者は次のように話す。 「ノブコブぐらい売れていれば、ウチの事務所だと倍は出しますよね。さすがは吉本、やっぱり安い（笑）。まあ、吉本は週刊誌などで経営難が報じられていますから、単にケチというより今は本当に払えないのかもしれないですけどね」 　吉村は現在31歳。同世代のサラリーマンに比べれば少なくはない年収だが、芸人の人気の移ろいやすさを考えれば、決して多いとは言えないのかもしれない。同じ吉本所属のムーディー勝山などは最盛期の月収が640万円だったが、人気が下降した現在は仕事も激減し、妻の収入で生活費のほとんどを賄っているという。 「そうでなくても最近はテレビ局の広告収入が激減していて、タレントのギャラ相場も下がっています。かつて、島田紳助がテレビ局にギャラの1割減を自ら申し出たのは有名な話。数年前に週刊誌で芸人のギャラ相場が報じられたことがありますが、それによると今田耕司が120万円、さまぁ～ずが100万円、山口智充が90万円（いずれも民放ゴールデン帯の1時間番組の出演料）などと、景気のいい数字が並んでいましたが、今はもっと安いはずです。ウチだって15万円も出してもらえれば、旬の人気芸人を喜んで出演させますよ」（前出・プロダクション関係者） 　しかし、テレビはまだいいほうで、ファッションモデルやグラドルなど雑誌掲載のギャラは微々たるものだという。モデル事務所関係者が次のように明かす。 「ファッション誌の専属モデルともなれば、年間契約料のほかに1回の撮影につき15万円程度支払われるのでそれなりですが、駆け出しのモデルだと雑誌の撮影料は1回数万円ほど。それも掲載機会がそう度々あるわけではありませんしね。多くはカタログや通販のチラシのような、地味だけどギャラのいい仕事で食いつないでいるのが実情。また、グラドルなんてグラビア誌の掲載は半ばプロモーションみたいなもので、ギャラが発生しないことすらありますよ」 　一見、華やかに見える芸能界も、ギャラ相場の実態はこんなもの。人気があるうちに稼げるだけ稼いでおけ、ということか。 （文＝牧隆文）