「ケイト・アプトン ポスター」

　6日発売の「FLASH」9月23日号（光文社）が発売中止となった件で、ライバル誌の「フライデー」（講談社）などは、その原因がネット上に流出したセレブ女優たちの写真を掲載したためだと伝えている。 　実のところ原因は別の写真で、未成年女性のものがあったという話もあるのだが、「FLASH」の関係者からは「かん口令が徹底されているので何が原因になったかは言えませんが、怖いのは掲載写真を理由に、高額な和解金を要求されること」だという。 「イギリスやイタリアなどでは、女性側が仕組んでわざと雑誌に写真を掲載させ、その後で高額な訴訟をちらつかせて和解による賠償を求める例がいくつもあります。日本でも過去に同じようなことはあって、売れなくなった女性タレントが筋の悪い連中と組んで写真を雑誌に持ち込んで掲載させ、後で高額な和解金を要求するというもの。一時期、流出写真ばかりを掲載した雑誌がありましたが、そうしたトラブルを抱えて廃刊になっています。今回の発売中止による被害はかなり大きいのですが、もっと怖いのは、そうしたトラブルに巻き込まれること」（同） 　世界中で話題になっているセレブ女優の流出写真については、意図的な流出ではないだろうが、この被害に飛びついているのが各国の有能な弁護士たち。顧問契約する女優たちに次々と訴訟の話を持ちかけ、すでにいくつかが提起されつつある。 　発売中止の「FLASH」に掲載された女優ケイト・アプトンの流出写真には、メジャーリーガーのジャスティン・ブルックス・バーランダー（デトロイト・タイガース）も一緒に写っていたが、バーランダーは親しい都内在住の野球関係者からこの話を聞き、現在弁護士に事態を調査させているという話だ。 　問題の掲載号は発売中止とはなったが、一部は食い止められず市場に流れており、ネットオークションなどで大量に売られてしまっている。セレブ女優らに無断で掲載されたものを訴えられた場合、まず雑誌側に勝ち目はないと思われ、高額な賠償地獄に陥ることも危惧されている。 「雑誌どころか、会社そのものが沈んでしまう可能性すらある緊急事態なのでは」（出版関係者） 　前述アプトンは映画女優としては名高いほうではない22歳のモデルだが、親族に下院議員や大企業の創業者がいる強力なセレブ。弁護士がすでに「間違いなく、我々のクライアントのプライバシーを侮辱的に侵害するもの」として法的措置の行使を断言している。 　日本の有名雑誌によくある「大々的なインタビュー記事を掲載することと引き換えに」なんて取引が通用しない相手なのは、言うまでもない。 （文＝ハイセーヤスダ）

　日本では現在、週刊誌などを筆頭にさまざまな嫌韓特集が組まれている。掲載媒体は売り上げが伸びるという話だが、果たして日本の嫌韓報道は韓国人にどう映っているのだろうか？ 　その意味で最も注目を集めている媒体は、「週刊文春」（文藝春秋）だろう。「朴槿恵は新年早々対日テロリスト墓地を“参拝”していた！」（2014年1月16日号）、「韓国敗れたり！　『北朝鮮』『経済』『反日』の三重苦で朴槿恵の断末魔」（同1月2、9日号）、「〈日本人は知らない〉韓国マスコミが突いた朴槿恵大統領の『急所』」（13年12月19日号）と、主に朴大統領に焦点を当てた記事が目につく。韓国ではすっかり“保守右翼の代表的な時事週刊誌”としておなじみとなった。 　中でも韓国で反響を呼んだ記事は、同誌13年12月5日号の「今週のバカ」というコラムだ。朴大統領を取り上げて「おばさん外交」などと揶揄したその記事は、テレビでも大々的に報じられ、青瓦台（大統領官邸）関係者も激怒。「暴言は恥ずべきことで、一生後悔する不名誉なこと」「いちいち対応する価値がない」と不快感をあらわにした。ネチズン（韓国のネット市民）たちも同様だ。「日本のくせにマスコミまで暴言とは、本当に相手をする価値のない奴らだな」「（韓国への）暴言で視線を他に向けようとしているのか？情けない」と怒りを隠さなかった。 　朴大統領の写真を表紙に大きく掲載して、「反日韓国の妄想」とタイトルを打った「Newsweek」（阪急コミュニケーションズ）10月1日号にもネチズンたちは敏感に反応。12ページに及ぶ特集に、「自分たちが滅びるからショーをしているんだ」「日本は本当に危機なんだな」「日本が滅ぶ理由はただ一つ、放射能」などとコメントを残している。傾向としては、朴大統領に関する記事に強い反応を示しているといえるだろうか。そのほかにも、「SAPIO」（小学館）10月号の「韓国は先進国になれない」の表紙を見たあるネチズンは「日本は100年以上も、量と質のすべての面で自他ともに認めるアジアの第一国家だった。それなのにここ数年で、量では中国に押され、質では韓国と台湾に並ばれてしまったのだから、その喪失感はすさまじいだろう」と分析。一方で、「その通り！」と同誌の主張を認める声もあった。 　ちなみに韓国メディアは、日本の雑誌が嫌韓報道に注力する理由を“出版業界の不況”とする見解が大多数だ。「生き残るために選択した方法の一つが韓国叩き」「主要新聞ですら地位が揺らいでいる中、日本の雑誌業界が感じている危機意識は深刻だろう」といった論調が強い。 李明博大統領の竹島上陸が決定打となり、以降、関係が冷え込むばかりの日韓両国。今年も年始から「竹島表記」をめぐって、韓国が日本の方針を批判し続けている。日本の嫌韓報道は、まだまだ続きそうだ。

「週刊女性」8月20日発売号（主婦と生活社）

「こんなことになるとは思わなかった……」 　先週放送の関西発のローカル番組で、超人気アイドルの結婚スクープを予告していた「週刊女性」（主婦と生活社）の“エース記者”A氏が、深刻な顔でそうつぶやいていたという。 　ことの発端は、12日放送の情報番組『朝生ワイド　す・またん！』（読売テレビ）に出演したA氏が「超人気男性アイドルの結婚スクープ」を予告。20日発売号で掲載すると明言したのだ。その際、A氏は「手が震えるくらい大きい話なので、これ以上話せない」と実名は明かさなかったものの、「男性アイドルといったら、大きな事務所しかありませんよね」とジャニーズであることをにおわせたため、ネットでは臆測が飛び交う事態となった。 　“エキサイティング新聞”こと東京スポーツに至っては、この機に乗じて、かねてからウワサのあった嵐・松本潤と井上真央、一部で話題となっていた中山優馬の極秘入籍疑惑を追跡記事として掲載。関係者によれば「週女の騒動にかこつけて、“ジャニーズの地雷物件”と言われるマツジュン＆中山優馬のネタを入れてきた。万が一、ジャニーズから抗議が来た場合も『あれだけ騒ぎになっている以上、やらないわけにはいかない』と週女にすべての責任を押し付けようとしていたそうです（笑）」という。 　ところが、肝心の20日発売の週女に、ジャニーズタレントの結婚スクープはなし……。舞台裏を知る人物が明かす。 「なんらかのジャニタレのネタはつかんでいるようですが、そこまで大きい玉ではなく、しかもまだ取材途中で完全には裏が取れていないようです。A氏としては関西の番組ということで、“盛って”話してしまったようで、ここまでの騒動になるとは思いもよらなかったとか。結果、十分な取材がなされていないということで、今週発売の掲載は見送り……。翌週発売号に入稿できるかどうか、というレベルの話のようです」 　今回のニュースはYahoo！トップにもアップされるなど、同誌の“宣伝”にもなったが、どこかでジャニタレの結婚スクープを出さないと許されない空気も生んでしまった。A氏が追い込まれていることだけは確かなようだ。

「フライデー」HPより

　これまで特にスポーツ紙の芸能面を中心に、時には大々的に扱われてきたのが、各週刊誌の発売当日、紙面で各紙のスクープネタを紹介する記事だった。 「たとえば、よく掲載されている記事の体裁としては『●日発売の●●（スクープした媒体）によると──』という記事で、実際にスクープした週刊誌を買わなくても、どんな記事の内容か把握できてしまう。しかも、スポーツ紙が朝刊で報じたネタをテレビ各局のワイドショーがデカデカと紹介するものだから、スポーツ紙を読んでいない視聴者にも内容が伝わってしまう。どうしてそういう記事が出るかといえば、各スポーツ紙には各誌の発売前日の午後に印刷所から“早刷り”と呼ばれる、実際に書店に並ぶのと同じものが届けられ、それを元に各誌の編集部に掲載許可の承諾を取って記事を掲載するという、“紳士協定”があった」（週刊誌記者） 　ところが、これまで当たり前のように行われてきた各誌とスポーツ紙の同時掲載が、今後なくなりそうだというのだ。 「先ごろ、雑誌各社を会員とする『日本雑誌協会』から『各誌の早刷りをもとにして記事を掲載するのを自粛してほしい』という旨の要望書が各スポーツ紙に届いたようで、各スポーツ紙は渋々それに従っている。なぜそうなったかといえば、昨年11月、度重なるスポーツ紙の“無断引用”に業を煮やした『フライデー』（講談社）の編集部が、各スポーツ紙に早刷りの引用禁止を通達。同誌のみならず、各誌とも部数減の傾向で、それに少しでも歯止めをかけるためにスポーツ紙やテレビでスクープの内容が報じられることをストップされようと、同誌に足並みをそろえて同協会が要望書を送るに至った。ある雑誌の編集長は『こっちは金も時間もかけているのに、スポーツ紙にタダで“ネタ”を提供するのはおかしい』と憤慨していた」（出版関係者） 　とはいえ、「フライデー」以外にはまだまだ早刷りをもとにした記事を容認している媒体もあり、完全に足並みがそろったとは言えないようだが、こんな意見も聞こえてきた。 「結局、昔からスポーツ紙と各週刊誌は、持ちつ持たれつの関係。特に芸能やプロ野球を含めた各スポーツは、スポーツ紙の担当記者以外には閉鎖的。週刊誌が記事を作るため、関係者談でより深い情報を得ようと思ったら、スポーツ紙記者からもたらされた内部情報が必須となってしまう。そのため、多くの週刊誌の編集長クラスから記者までそれぞれに、しっかり“お抱え”のスポーツ紙記者がいる」（スポーツ紙デスク） 　今回の一件はスポーツ紙サイドの“紳士協定破り”がそもそもの発端のようだが、果たして、各誌の部数増につながるのだろうか？

朝日新聞出版公式サイトより

伝説のスキャンダル雑誌「噂の真相」の元デスク神林広恵が、ギョーカイの内部情報を拾い上げ、磨きをかけた秘話＆提言。 　「週刊朝日」（朝日新聞出版）の編集長が更迭!?　そんな情報が出版界で駆け巡っている。 「2月下旬ごろ、『週刊朝日』の山口一臣編集長が交代するという情報が入った。4月の通常人事だという話でしたが、これに首をかしげる関係者は多かった。事実上の更迭では？　とね」（「週刊朝日」関係者） 　山口編集長と言えば、05年に編集長に就任以来、『発掘！　あるある大辞典』（フジテレビ系）の納豆捏造や、酒井法子の独占手記を掲載するなど数々のスクープを手がけてきた。またテレビ朝日系のワイドショー番組『スーパーモーニング』のコメンテーターを務めるなど"名物編集長"とも言える存在だ。 「確かに6年の"長期政権"ですし、そろそろ交代の時期に思えるかもしれません。しかし、ここ3年間連続で増収増益を挙げるなど出版不況の中での実績もまずまずだった。そんな状況の中であえて交代ですからね。疑問を持つ関係者も少なくなかった」（某出版関係者） 　更迭説が噴出する大きな理由が小沢一郎の存在だ。というのも「週刊朝日」は小沢一郎に土地購入をめぐる疑惑が表面化した09年以来、一貫して"反検察"のスタンスを貫いてきた。そのため、他マスコミが"小沢一郎追い落とし"を続ける中、小沢擁護とも言える報道を続けてきたのだ。 「2010年、小沢一郎の秘書だった石川知裕衆議院議員が政治資金規正法違反で逮捕されました。この際、東京地検特捜部が石川議員の女性秘書を不当に取り調べたのをスッパ抜いたのは『週刊朝日』だった。それ以外でも、厚生省の村木厚子事件も逮捕当初から冤罪疑問を呈していたのが『週刊朝日』だった。裏金、調書捏造などで検察が大打撃を受ける下地を作ったとも言える」（週刊誌事情に詳しい関係者） 　ジャーナリズムとしては当然の姿勢ではあるが、これらは大きな波紋を呼ぶ。当時から"小沢は極悪人"という日本中の風潮の中で、「そんな小沢を擁護するとはけしからん」という声は大きかったようだ。 「一部幹部の間でも『日刊ゲンダイ』のような小沢贔屓の誌面はいかがなものか、といった空気があり、それが蔓延していったようです。そのため1年ほど前にも山口編集長を交代させようという動きがあった。この時は山口が抵抗し一度は撤回されたようですが、遂に今回の交代となったようです」（前出関係者） 　さらに後任となったのがKデスクだったことも更迭説に信憑性を与えている。編集部内外で、次期編集長と目されていたのはIデスク。だが、その予想を裏切ってのKデスク就任だったからだ。 「Iデスクは、これまでも山口編集長を支えた"山口チルドレン"。ですからIデスクが編集長になれば山口路線を継承することになる。それでは山口を辞めさせる意味がない、ということでしょう」（前出関係者） 　それにしても、マスコミの"小沢一郎嫌い"は異常である。奇しくも編集長交代と同時に番組打ち切りが決まった『スーパーモーニング』において、その遠因として指摘されるのもまた小沢一郎なのだ。 「昨年9月に、小沢一郎が『スーパーモーニング』に生出演しました。この際もコメンテーターが小沢寄りすぎるという批判が上がった。さらに同局の番組審査会でも問題になったのです」（テレ朝関係者） 　政界、官界、そしてマスコミが繰り広げる"小沢追い落とし大作戦"。その背後には彼らが死守したい既得権益がある。いったい極悪なのはどちらなのか。 　ちなみに山口編集長の異動先は販売部だという。 （文＝神林広恵）

誰が小沢一郎を殺すのか？画策者なき陰謀 だ～れ？
【関連記事】 「検察による言論弾圧か!?」週刊朝日編集長"検察から出頭命令"騒動の裏側 検察に天罰を！　小沢起訴に噛みつく「週刊朝日」の意気込み のりピー再生計画ついスタート！　朝日が50時間超え独占インタビュー！