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●「グラフ検索」がFacebookを変える？ 　将来的に実装されるFacebookの新機能「グラフ検索」が、依然として大きな問題となっている。この機能は2013年1月のプレスイベントで発表され、現時点ではアメリカの一部のβテスターのみによる試験運用中だ。この機能を端的に言えば、人、写真、場所、興味などの要素をベースに、「近所に住んでいる人」「自分の好きな映画を好きな人」といったキーワードで人物の検索ができるという、新しい検索の仕組みだ。 　グラフ検索は2013年2月の段階で試験運用中で、アメリカで一部のユーザーによるβテスト段階にある。このためFacebookが提供する情報と、アメリカのβテスターの情報を元に解説していることを最初にお断りしておく。日本での開始時期は未定だが、Facebookの目玉機能であるだけに、近いうちに日本に上陸するのはほぼ間違いない。

＜図1＞Facebookが提供するグラフ検索のインターフェース

　グラフ検索を知るには、Facebookが用意しているデモページにアクセスするのが手っ取り早い。ここでは「虫眼鏡」マークの後に入力したキーワードで検索するとどのような結果が表示されるかが、自動的に映し出されている。「友達がいいね！といった写真」「サイクリングが好きな人」「友達がいいね！といった音楽」など、さまざまな検索結果が自動で表示される。 　友達やFacebookページ、アプリやスポットの検索など、限定的な検索しかできない従来のFacebook検索とは一線を画することがわかるだろう。自分と同じ趣味を持つ人を探したり、近くに住んでいて独身の異性を探す、といった、これまでのSNSにはなかった検索の「新領域」に踏み込んだ機能だ。 　この検索機能のベースとなるのは、自分の「友達」がプロフィールに登録した学歴勤務先情報、これまでに住んだ場所や現在の居住地、誕生日、および、「いいね！」したFacebookページやほかの友達の発言、写真などの情報など、多岐にわたる。たとえば、気の合った仲間とさらなる親交を深めたり、恋人探し、人気のあるスポット探しなど、さまざまな用途に使える。友達同士の交流も活発化するだろう。

＜図2＞Facebook日本語版の「グラフ検索」デモ画面。
「サイクリングが好きで出身地が同じ人」など、かなり複雑な条件で人物を検索できる

●自分が勝手に分析され、何もかもが赤裸に？ 　しかし、グラフ検索はこのようなポジティブな使い方ばかりでなく、ネガティブな使い方も可能だ。そのリアルな姿は、グラフ検索が発表されて間もない2013年1月13日に、Tom Scott氏が自身のTumblrで公開した「Actual Facebook Graph Searches」というポストを見れば一目瞭然だ。 　そこには「売春を好む既婚者」「人種差別主義者を好む企業」「中国政府が禁止し、弾圧を行っている『法輪功』が好きな中国人」といった、かなりブラックな検索結果もたちどころに表示してしまうことが示されている。 　どのような仕組みで検索結果が表示されるのか、その詳細は明らかにされていない。また、現在はβテスト中であり、実際のリリース時には大幅に仕様が変わっているかもしれない。だが、この検索は、単に自分がプロフィールに掲載している情報だけをベースにしているものではないことは明らかだ。 　これは推測に過ぎないが、ユーザーが「いいね！」したり、自ら投稿した内容や、コメント、交友関係、過去に実行した検索内容などを分析し、膨大なデータを分析してこのような検索ができるようになっていることが想定される。もちろん、Facebookの「重要な」コンテンツである広告データへの「いいね！」も対象だ。 　この推測が正しければ、ユーザがどのような人間で、どのような趣味・趣向や信条、宗教や政治観、倫理観などを持っていて、どのような企業や団体を好ましく思っているのか、これまでのFacebook上のアクティビティすべてが解析され、検索できてしまう。これだけでも恐ろしいが、もっと恐ろしいのは、Facebookのシステムが自分の本当の姿とは異なる分析を行い、勝手に本来の自分とは違う人物像に仕立て上げられてしまう可能性があることだ。

＜図3／4＞「Actual Facebook Graph Searches」によると
「近所に住む独身女性で、男性に興味があり酔っ払うのが好きな人」「既婚者で売春を好む人」
という検索を実行した結果、合致する人が多数表示されてしまっている

●根本的な対策は「アクティビティログ」を洗うこと 　Facebookでは、グラフ検索の公開範囲はユーザーが設定したプライバシー設定に基づくもので、この条件を超えて検索されることはない、と説明している。だが、Facebook社や「Actual Facebook Graph Searches」の検索結果には「友達になる」ボタンが付いているものもある。そのユーザーが情報の公開範囲を間違って設定しているか、あるいは、システム的に見えてしまうものがあるのかは不明だ。 　自分のアクティビティがFacebookに蓄積されている限り、どこから情報が漏れるかわからないし、誰かがその情報をオフラインで誰かに伝えるかもしれない。しかも、何年も前に投稿したり「いいね！」した情報の公開範囲など、普通は忘れていて当然だろう。 　Facebook社がプライバシー設定の仕様を変更してしまうことも懸念される。これまで、Facebookは予告なしにさまざまな仕様を変更してきた。 　たとえば、「プライバシー設定とツール」画面には、昔は「あなたのタイムラインを氏名で検索できる人」という項目があり、公開範囲を設定できた。しかし、いつのまにかその設定項目が消えているのだ。このように、グラフ検索を有効に機能させるため、さらにFacebookのプライバシー設定が変更される……という可能性も否定できない。

＜図5＞「自分を検索できるユーザー」で設定できる項目は2つだけになってしまった

　グラフ検索で自分が意図しない人物として検索されないように、あるいは、勢いで投稿したり「いいね！」してしまった恥ずかしい（？）過去が掘り起こされないようにするための根本的な方策は、「アクティビティログ」を表示し、過去の行動をすべて洗い出すことしかない。 　プロフィールページの「アクティビティ」をクリックすると、自分のFacebook上での全行動が表示される。アクティビティログのページでは、左から表示したい項目を選び、右から年月を選択する。なお、筆者の環境では「すべて」を選んでいても表示されないものもあり、「自分の投稿」「いいね！」などの各項目を選んで表示させたほうが確実と思われた。そこには、膨大な行動記録が蓄積されているのに驚くことだろう。

＜図6＞
「アクティビティログ」には自分の投稿やコメント、「いいね！」したFacebookページや
記事、写真などの情報、連携アプリからの投稿などあらゆる情報が表示される。
右の鉛筆アイコンをクリックして不要な情報は削除しておこう

　実は、これこそがグラフ検索のための重要なデータベースなのだ。脊髄反射的に「いいね！」してしまった項目や、不用意に発言したコメント、写真や位置情報、連携するTwitterやTumblrの書き込み……。これらをチェックし、不必要だと思われるものはしっかりと「大掃除」しておこう。ちなみに、この作業は大変に時間がかかる。かなり面倒だが、グラフ検索上陸前にじっくりやっておくことをおすすめする。 （文＝池田冬彦） ■おすすめ記事 JALパイロットとの“ブチ切れ”合コン実況！写メで女性コレクションを自慢 14年新卒採用、特定の大学に絞り込む企業増…学生は再び大手志向強まる 米司法省、ソフトバンクのネクステル買収を調査　中国企業との取引に安全保障上の懸念 Hi-Hi岩崎、番組内でバツイチを告白？“ユニーク”な元妻は奇行連発？ 「犯された」「援助交際」家出少女の孤独をテレビはどう映すか

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（「Facebook」より。）

　Facebookでチェーンレターが発生している。さらに、ある不正アプリに関する警告が、Facebookユーザーに対して拡散されているのだが、この警告自体が混乱を招いているという。 　セキュリティ企業・ソフォス社のレポートによれば、「My Birthday Calendar」というアプリについて、「クリックするだけで、自分のすべての友人と連絡先にリクエストが送信される」「この警告をコピーして、皆さんの友人にも警告してください」と警告する英文メッセージがFacebook上で出回っている。このアプリが不正である可能性は薄いようだが、警告だけが先走りして、チェーンレター化しており、同レポートでは、この警告はいたずら目的で誰かが始めたニセの情報だとしている。 　似たような現象は、以前、mixiでも発生した。たとえば2006年には、次のような「チェーン日記」が問題となったことがある。最近mixiで広まっている『ぼくはまちちゃん！』という自動生成日記」に対する注意を促すもので、次のような一文が含まれていた。 『マイミクさんの日記に『ぼくはまちちゃん！』というタイトルがあったら絶対にコメントしないでください!!!!　これはワームというウイルスで、その日記にコメントすると自分の日記にも自動的に同じ内容の記事が投稿されるそうです！その結果、それを見た他のマイミクさんにも、どんどん感染していきます！　メールや本名などの個人情報が漏洩するそうです』 　実は、この「ぼくはまちちゃん！」という日記が個人情報を漏洩させるウイルスであるというのはまったくのデマだった。しかし、「マイミクにもウイルス情報を知らせてあげなければ」という善意の連鎖で、注意を呼び掛ける日記がチェーン化したのだ。 　チェーン化した情報には、時には本当に有用なものも含まれていることもあるので、対処が難しいところだ。東日本大震災直後には、Twitterでチェーン化した情報が救援につながったケースも見られた。だが、いたずらにトラフィックを増大させ、人々の不安を煽るチェーンレターには、加担するべきではない。 　過去には、実在のテレビ番組を騙ったチェーンレターも存在した。「『○×』というテレビ番組の企画で、どれだけメールがつながるかを試しているから、このメールを10人の人に回してください」といった内容で、この時は、テレビ番組関係者も多大な迷惑を被ったという。 　また、芸能人の電話番号と偽って携帯電話番号を載せ、これを知り合いに回せと書かれたチェーンレターもあった。実際には、書かれている携帯電話番号は有料のアダルト情報などにつながるもので、あとから架空料金請求するという犯罪的なチェーンレターだった。 　チェーンレターは手を変え品を変え、今でもどこかで広がっている。「たかがチェーンレター」ではなく、実害を及ぼすこともあるので注意しておいた方がいいだろう。 （文＝宮島理） ■おすすめ記事 部下を潰す上司に3つの特徴 オリンパス粉飾でFBIが関係者逮捕、巨額罰金発生で再建へ影響の可能性も 発売直前！結局Office2013は買いか？実はこんなにビジネスで使えて、使い勝手も向上！ ヤフー、楽天のFX事業本格参入で激化するネット金融業界の舞台裏 その男はなぜマンションの最上階から飛び降りたのか？

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SNS「Facebook」より

　ネット上で多くの人が利用するサービスは、海外発祥のものが多い。たいていは日本法人というものがあるようだが、その実態がよくわからないケースも少なくない。 　本社はどこにあるの？　 　日本における正式な会社名は何？　 　どんなことをする会社なの？　 という基本中の基本について、整理してみよう。 ●Googleの日本法人に社長はいない？ 　検索大手Googleの本社はアメリカにある。日本法人の名前は「グーグル株式会社」だ。日本法人の本社は、現在、東京の六本木ヒルズにある。非常に自由な雰囲気のオフィスがテレビ番組等で紹介されることも多く、目にしたことがある人も多いだろう。 　東日本大震災の時には、安否確認サービスなどを迅速に提供し、日本独自の活動をしている姿も見せた。しかし、ユーザーからの苦情や質問などには、日本法人がスムーズに対応してくれないこともある。例えば、2008年にスタートしたストリートビューによるプライバシー問題では、最終的に日本法人が対応することになったが、その対応を引き出すまでに少々時間がかかった。また検索結果によるプライバシー侵害問題については、ユーザーの訴訟相手となったのは、日本法人ではなくアメリカ本社だった。つまり、日本法人が、日本語で利用できるサービスの全責任を負っているというわけではないようだ。 　そしてこの日本法人、現在は社長が存在しないという。2010年4月までは日本法人社長が存在したのだが、アメリカ本社を中心とするグループ一体経営を強化する狙いのもと、社長職自体が廃止されたのだ。 ●Yahoo! Japanは世界のYahoo!の中での特殊な存在 　もう1つの検索大手であるYahoo! Japanはどうなのか。Yahoo! Japanを運営しているのはヤフー株式会社だ。この会社の筆頭株主は、ソフトバンクグループとなっており、本社は東京ミッドタウンだ。 　アメリカのYahoo!との関係はというと、一応つながりはある。アメリカのYahoo!とソフトバンクがつくった合弁会社がヤフー株式会社なのだ。Yahoo!は多くの国々に進出し、設立した現地法人の大半で筆頭株主となっているが、日本法人だけは違う。サービスのURLも、各国のサービスで「.com」を採用し、現地ドメインを使っていないのに対し、日本は「.jp」だ。 　日本独自のサービスもある。一番わかりやすいのは「Yahoo! BB」や「Yahoo!ケータイ」といった回線まわりのサービスだ。これはYahoo! Japanという手持ちサービスの知名度を、ソフトバンクグループが独自サービス提供時に活用した結果だろう。 ●Amazonの日本法人はシステム運営のみ？ 　Amazonの日本法人名は、アマゾン ジャパン株式会社という。本社所在地は東京都目黒区のアルコタワーだが、全国各地に物流拠点を持っている。ただ、この住所もAmazon.co.jpの中から探し出すのは難しい。アメリカ本社サイトでは日本法人の旧住所である「渋谷」とだけ表示されていて、細かい住所をサイト上で明かす気はないようだ。ちなみに代表取締役社長はジャスパー・チャン氏だ。 　Amazonといえば、日本で法人税を払っていないという話がよく話題になる。これは物を売っているのはあくまでもアメリカ本社であって、日本法人はそれを売るためのシステム運営を請け負っているだけ、ということになっているからだ。つまり、物販の利益はアメリカ本社のものであり、法人税はアメリカで支払うという仕組みだ。 　ビジネス規模が大きいため、各国でこの方式は問題視され、日本でも「その言い分は通らない」と国がAmazonをつついている。この先どうなるかは少々気になるところだ。 ●TwitterとFacebookの住所が同じ？ 　最後に、今をときめくSNSサービスとしてTwitterとFacebookの日本法人についても触れておこう。この2社、どちらも表向きのサービスサイトからは日本法人の存在すらよくわからない。しかし、一応日本法人は存在するようだ。 　この2社について、弁護士である川井信之氏が登記情報を調べたことが、以前少し話題になった。 　なんと、2社の住所と社長の名前が同じだというのだ。実は同じ会社だった……ということはなく、単純に日本法人の登記住所を法律事務所内としているだけのようだ。 　本店登記の住所と現実のオフィスは違っていても問題はない。 　では、現実の日本法人オフィスはどこにあるのだろうか？ 　Facebook Japan株式会社は東京オフィスのアカウントが公開している住所によると、赤坂のようだ。Twitter Japan株式会社はというと、はっきり公開された情報はないのだが、周辺情報からするとこちらも赤坂らしい。しかも、どうも太い道を挟んで向かい合っている。 　ちなみにTwitter Japan代表は近藤正晃ジェームス氏。Facebook Japan株式会社の代表はカントリー グロース マネージャーという役職名で児玉太郎氏が就いている。どちらも、「社長」という肩書（表記）ではなく、前述の登記簿にも名前が登場しないようだが、とりあえず日本法人における実質的なトップということになるのだろう。 ●一番偉いと社長、というわけではないらしい 　実は海外企業の日本法人では、社長という役職がないパターンや、社長という役職はあっても代表取締役ではないパターンなどがあり、単純に日本企業における「一番偉い人＝代表取締役社長」という感覚とは少し違っているケースが多い。 　組織的にも、本国に直接日本法人がぶら下がっているパターンだけでなく、アジア地域等でまとめて統括するエリアマネージャーが存在するパターンもある。ちょっとした広告予算なども、本国の承認を受けないと使えないというケースもあれば、日本法人はほぼ独立企業として自由に振る舞えるところもある。 　ユーザーとしては何か訴訟沙汰にでもならない限り、あまり影響してこない部分だが、もし人気のIT企業に就職を……と考えているならば、しっかり下調べしたほうがよさそうだ。 （文＝エースラッシュ） ■おすすめ記事 「バラエティがいじめ助長」に水道橋博士が反論 千野アナ、死亡事故で今後の逮捕・実刑・服役の可能性、そして量刑は？ 最大与党は「白票」…衆議院選挙の“本当の”議席数とは？ 金額が適当ゆえ、持ち家／賃貸どちらが得かはわからない？ ホームレスから国内最大Q＆AサイトOKWave社長への軌跡

Facebookより

　映画『ソーシャル・ネットワーク』の効果もあって、注目を集めているSNSサイト・Facebook。 　先頃のチュニジアの動乱では、Twitterと共に民衆蜂起の呼びかけに活用されたとも言われているソーシャルメディアだ。 　今年に入ってから「週刊ダイヤモンド」（ダイヤモンド社）や「週刊東洋経済」（東洋経済新報社）が特集を組むなど、ビジネス活用としても注目を集めている。 　だが、重要なのは、男女の出会いに利用できるかというところ。mixiを初期から使っていた人は記憶しているかも知れないが、初期のmixiは入れ食い状態だった。 　日記にちょっとコメントしただけで、マイミク申請はどんどん受けてくれるし、オフ会も盛んに開かれて、当時は最強の出会いツールだったと言ってよい。 　では、Facebookはかつてのmixiのように使えるのか？　結論から言えば、使える。それも、国内に限らない世界の男女の出会いに使えるのだ。なにしろ、mixiが国内のみで2,000万人程度（昨年4月時点）なのに対して、Facebookは国内ユーザーこそ300万人程度（今年1月時点）と言われているが、世界で利用者は5億人を超えているのである。 　いったい、どうすれば出会いツールとして活用できるのか。基本的な利用方法は専門のサイトに任せておいて、キモの部分を解説しよう。 　出会いのターゲットは、日本文化に興味のある非英語圏の国の男女だ。なぜかというと、こちらの英語能力が低くても問題にならないから。フランス人やイタリア人も英語は理解できるが、さほどレベルは高くない。日本の中学生と同程度といってよいだろう。なので、こちらが翻訳サイトを使いながら作った英文でも、違和感なく受け入れてくれるからだ。 　そうした国の人々が興味を持っている日本文化とは、歌舞伎とか芸者ではなくOTAKUとAnimeである。検索すれば、関連するグループ（mixiのコミュニティに相当）が、どんどん出てくる。特にヨーロッパ圏の人々はプロフ写真に自分のスナップを平気でアップしているので、顔写真を確認しながら手当たり次第に友達リクエストを送信すればいい。 　あとは「私は日本人でオタクである」とアピールするだけで、放っておいても興味を持って食い付いてくる。「ウチから秋葉原まで電車で30分くらいかな」と言っただけで尊敬されるんだから、スゴイ！ 　というわけで「日本人」「オタク」の二つのキーワードだけで、興味を持ってもらえる可能性が高い。そこから関係を深める手段として有効なのが、チャット機能。デフォルトでログインしている相手を「チャット可能なユーザー」として表示してくれるんだから、Facebook自体が、出会いをサポートしているとしか思えない。 先に記したように、翻訳サイトを使えば会話は問題なくできるのだが、けっこう高い確率で「skypeかMSNで話さない？」と誘われることも。というわけで、語学力があるに越したことはない。 　使い方は以上のように簡単なんだが、Facebookが優れているのは、mixiのように、特定されないように話をごまかしたりすることが皆無だから、生の感覚が伝わってきて「絶対に出会うぞ！」とやる気が出てくるのがポイントだ。 　なにせ、ハイティーンの女性が平気で「バカンスに行ってきたよ！」と友達と一緒に水着の写真をアップしていたりするんだから。 　相手が海外なので容易に会うことができないが、いざ出会えるとなれば距離なんて関係ないハズ。Facebookが成し遂げたムーブメントは、民衆革命なんかじゃない。性欲による国境突破だ!?

裏モノJAPAN (ジャパン) 2009年 08月号 エンドレス！
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