財政難が憂慮されている平昌冬季五輪に、サムスンが救いの手を差し伸べた。4月6日、サムスン・グループは平昌冬季五輪組織委員会と共同で記者会見を開き、ローカルスポンサー契約を締結。その額、なんと総額1,000億ウォン（約100億円。現金800億ウォン、現物支給200億ウォン）。サムスン生命、サムスン火災、サムスン証券、第一毛織などグループ全体として平昌五輪をスポンサードしていくという。もともとサムスンは、グループの主幹企業であるサムスン電子が1998年長野五輪からIOC（国際オリンピック委員会）のワールドワイドスポンサーとなっており、昨年8月にはIOCの最高位スポンサー制度「TOPプログラム」の協賛社として2020年東京五輪までその契約を延長している。今回、それとは別にローカルスポンサーとしても平昌五輪を支援すると明らかにしたことで、韓国メディアにはサムスン賛辞があふれている。「平昌救出に出たサムスン」（ニュースメディア「YTN」）、「トップ＆ローカルの“二重支援”のサムスン、スポンサーシップの模範示した！」（一般紙「韓国日報」）。ネットメディア「メディア・ペン」などは、「やはりサムスンだ。 財界1位らしく、平昌五輪成功のために、率先して模範を示している」としたほとだ。 　もっとも、サムスンの現在の状況は模範的とは言いがたい。かつては隆盛を誇ったスマートフォン市場はiPhoneや中国メーカーの追撃を受けて、14年度の通年決算が9年ぶりに減収。ローカルスポンサー契約を締結した翌7日に発表された今年1～3月の連結決算でも売上高が前年同期比12.4％減、営業利益に至っては30.5％減となっている。こうした業績不振を受けて、サムスン・グループは大規模なリストラも敢行している。日本ではあまり伝わっていないが、サムスン生命とサンスン証券は昨年だけで1,300名あまりの社員をリストラしているし、昨年は退職勧告などで350名ほどの社員のクビを切ったサムスン物産は今年3月にさらに追加で600～700名の希望退職者を募ることを発表しているのだ。サムスン電子も社員の給料アップを凍結するなど、グループ全体が寒風に震えている状態なのである。 　にもかかわらず、サムスンが平昌五輪の救済に動いた背景には、パク・クネ大統領の要請があったのだろう。パク大統領は今年2月、サムスン・グループの次期総帥とされるサムスン電子のイ・ジェヨン副会長ら財閥トップを昼食会に招き、「平昌五輪への積極的な支援と配慮を」と訴えた。つまり、政府からの要請に仕方なく身銭を切ることになったわけで、組織委員会などは「サムスンは、苦しい状況下にある中でも支援してくれた。まさに千軍万馬を得た気分だ」と満足げだが、多くのメディアが“善行”としたサムスンの決断をよしと見ない人々が多いのも事実のようだ。 　代表的なのが「平昌五輪分散開催を促進する市民の会」である。同市民団体は、希望退職という名目でリストラを強行しているサムスン・グループが、平昌五輪に金を注ぐことは本当に妥当なのか」とし、「企業の利益が労働者たちに還元されていない中で、それを政府と江原道が責任を取らねばならない平昌五輪に注ぐのはおかしい。企業から数十億ウォン、数千億ウォンを強制的に集めようとする政府と平昌組織委員会の態度は理解できない」と猛反発しているのだ。 　業績悪化でも財閥1位のプライドにかけて、政府の嘆願に応えたサムスン。「五輪成否は国の威信にかかわる」と民間企業にまで半ば強制的な支援を迫る韓国政府。互いに見栄を張りすぎて、破綻しなければいいのだが……。

CROSS GENE 公式サイトより

韓国の芸能界で昨年大ブレークした人といえば、なんといってもカンナム（本名：滑川康男）。父親は日本人、母親は韓国人のハーフで、明るく愉快な性格が人気を集め、あらゆるバラエティ番組に引っ張りだこになっている。そんな彼の後を継ぐかのように最近人気上昇中なのが、2012年韓国でデビューしたアジアグローバルアイドルグループ「CROSS GENE」のメンバー、TAKUYA（本名：寺田拓哉）である。 今まで韓国では、笛木優子、藤田小百合など、日本人女性タレントの活躍は目立っていた。しかし、過去に男性が売れたことはほとんどない。韓国でギタリストとして活動する長谷川陽平が、俳優・竜雷太の息子ということで一時話題になったくらいだろうか。 そんな中、TAKUYAは初の純粋な日本人男性マルチアイドルとして注目を浴びている。きっかけとなったのは、2014年7月からレギュラー出演している外国人トークバラエティ番組『非頂上会談』。韓国国内だけでなく、中国でも大人気のこの番組で、TAKUYAは流暢な韓国語で日本の文化やニュース、流行アイテムを紹介したりと、「日本代表」の役割を果たしている。番組の人気に比例して、一般人である外国人出演者たちが芸能人並みの人気を誇る中、彼は唯一の現役アイドル。アイドルならではの魅力が、より多くのファンを引きつけている。激論を交わす他の出演者に比べれば比較的おとなしい態度、優しい性格、シスコンや草食男子っぷりに虜になる女性ファンも多いという。 高まる人気を証明するように、番組での発言がたびたび話題を呼ぶこともある。例えば日本でバッシングが起こった「日本人はキム・ヨナに嫉妬している」発言。また、自分が思う世界最高の男としてSMAPの木村拓哉を紹介するも、「しかし、韓国のポータルサイトで“タクヤ”と検索すれば、自分がトップに出てくる」と、韓国で上昇中の知名度を自慢する発言も。この発言によって、リアルタイム検索語ランキングで“木村拓哉”の名前が上位にランクインするなど、大きな反響を呼んだ。 活動の幅はバラエティだけではない。4月から放送されているドラマ『The Lover』では世界旅行中の日本人青年役で韓国ドラマデビューを果たした。特に、韓国人青年との“ブロマンス”を繰り広げるということで連日騒がれ、第1話の放送終了後、ネット上では「期待以上の演技力だった」「いろいろ頑張る姿が格好いい」などと好評を博した。 勢いに乗って4月13日にはCROSS GENEの2ndミニアルバムが発売。本業のアイドル活動も充実させている。日本ではすでにオリコンデイリーチャート4位入りという結果を出しているが、韓国ではまだグループとしての知名度はそこまで高くないため、今後TAKUYAがどこまでグループを引っ張っていけるか、注目が集まっている。 （文＝イ・ハナ）

FC2アダルトに転載された韓国配信サイトの「ポッパン（脱ぎ放送）」。学生風から熟女までさまざま（韓国のFC2動画より）

　韓国ネット社会で影響力を振るう「個人放送」。ニコニコ生放送、ツイキャス、FC2ライブのような個人のライブ映像配信だ。テレビにも進出するスターを続々と輩出する半面、わいせつ行為など問題も後を絶たない。今年2月には自宅に放火する様子を配信した女性が捕まるなど、放送内容はエスカレートする一方だ。 　放火があったのは韓国中西部の光州市。イム容疑者（21）が自宅アパートの玄関に衣類を置いて燃やす様子を配信し、大家の通報で逮捕された。イム容疑者は前日の配信で犯行をほのめかし、「有名になりたい」と訴えていたという。 「女性が登録していた配信サイトはアダルト禁止なのですが、お構いなしに服を脱いで見せるので、何度もBAN（会員資格の一時停止）を食らっていたそうです」（韓国ネット事情通） 　報道では、精神科での治療歴があったことも判明。イム容疑者は逮捕後も、警察での取り調べを終えて両親に実家へ連れ戻される様子を逐一、SNSに報告していた。 　なぜこの女性は、放火してまで有名になりたかったのか？ 「カネですよ。韓国のライブ配信サイトは、人気に応じて収入を得られるシステムが確立されています。FC2ライブアダルトのような有料ポイント制の配信が、市民権を得ているわけです」（同）

ひたすら食べる様子を実況する配信「モッパン（食い放送）」は定番ジャンルのひとつ（YouTubeより／以下同）

　YouTubeが登場した2005年以降、韓国では「パンドラTV」「mncast」「Mgoon」など同様の動画共有サイトが乱立。映画やドラマの海賊版であふれ返ったが、取り締まりの強化とともに淘汰された。そこで奨励されたのがUCC（User Created Contents）、ユーザー自身が作るコンテンツだ。 「当初はただ踊ったりするだけのたあいのない内容でしたが、有料ポイント制の普及とともに多様化。今では日本でいうユーチューバーのような、年間数千万円を稼ぐスターも少なくありません。厳しい競争社会でドロップアウトした若者が一攫千金を狙って集まる構図も見て取れます。閲覧には本人認証が必要ですが、人気配信者はYouTubeチャンネルでもアクセスを稼いでいますよ」（同）

8秒で焼酎一気飲み

「死ね！ 死ね！」と叫びながらバットを振り回すパフォーマンス

　一方、裸やオナニーを見せて小遣いを稼ぐ一般女性やアダルト業者も、次々に配信を開始。一般男性も負けじと、風俗店での盗撮など内容が過激化していく。「焼酎一気飲みでゲロ」「室内で暴れて家の中を破壊」「殺人事件の再現パフォーマンス」「出前を配達に来た業者に暴言」「デリヘルを呼んでセックスを盗撮実況」など、目に余る配信が相次いだ。違法賭場サイトをPRする配信で逮捕者が出たこともある。 「会員数1,200万人超の代表的な配信サイト、『アフリカTV』はアダルト禁止など厳しい規約を設け、24時間監視で問題のある配信者をBANしています。そこで一般女性やアダルト業者などが、より規制の緩いマイナーな配信サイトへ流れる仕組みです」（同）

FC2動画より

　韓国のサイトは実名登録による年齢制限などもあるが、実況動画はすぐにアフィリエイト付きの海外動画共有サイトへ流出。子どもでも簡単にアクセスできるため、韓国当局は頭を痛める。今年3月には放送通信審議委員会がモニタリングを行い、「有害」な配信者25人にサイト退会などの処置を下した。とはいえ、刺激の強いものほど見たくなるのが人のさが。過激な「個人放送」は、まだしばらく猛威を振るいそうだ。 （文＝コリアラボ）

　4月3日に開幕した「2015ソウル・モーターショー」。韓国国内最大規模の総合産業展示会として1995年から始まり、国際自動車工業連合会（OICA）からも公認されている。今回で10回目を迎えるが、開幕4日目にして23万4,000人（ソウル・モーターショー組織委員会公式発表）が来場するほど盛況だという。「今年は国内外32の自動車メーカーが参加」計370台が展示される。そのうち世界初公開が7モデル、アジア初公開が9モデル、韓国初公開が41モデルと、計57モデルの新車が発表される」という宣伝文句が、韓国の自動車ファンたちの関心を集めたせいかもしれない。 　ただ、実際に足を運んだ人たちの間では落胆する声が多い。というのも、世界初公開（ワールドプレミア）されたのはヒュンダイ、起亜（KIA）、サンヨン（双竜）、ルノー・サムスン、韓国GMなど国産メーカーばかりで、メルセデセス・ベンツ、BMW、アウディなどの世界的な自動車メーカーのワールドプレミアがあったわけではなかったのだ。「アジア初公開」「韓国初公開」といううたい文句はあったが、実際にはすでにほかのモーターショーで公開済みのものばかり。とある自動車ファンは「輸入車のニューモデルを楽しみにしていたが、高級ホテルの駐車場や江南（カンナム）の街並みに路駐されている車と、さほど変わらなかった」と皮肉るほどだ。

　しかも、メルセデス・ベンツ、BMW、アウディ、ランドローバー、ポルシェ、ベントレー、マセラッティなど、海外メーカーの展示車のほとんどがドアロック。新型車は当然としても、すでに販売中のモデルまでドアがロックされていて内装などを確認することもできない。「これなら街のディーラーに行ったほうがまだマシだった」という不満の声もあるという。ちなみにトヨタ、日産などはドアロックせずに開放しており、ホンダはロボット“ASIMO”を投入してさまざまなイベントを行うなど、日本車メーカーの評判は上々の様子だが、ランボルギーニ、クライスラー、ボルボなどは出展すらしていない。 　ただ、それがソウル・モーターショーの現実でもあるのだろう。ただでさえ市場規模が日本や中国に比べて小さい上に、ヒュンダイなど国産車がシェアのほとんどを占める韓国に総力を注ぐほど、世界の自動車メーカーたちもヒマではない。実際、ランボルギーニ、クライスラー、ボルボなどはソウル・モーターショーには出展しないが、4月20日に開幕する上海モーターショーには出展するとのこと。それどころか、上海では20数台のワールドプレミアが予定されているというウワサもある。 　ジェノバ、パリ、フランクフルト、デトロイト、ニューヨーク、北京などのメジャーなモーターショーと比べると知名度は落ち、OICA未公認の上海モーターショーにも及ばないソウル・モーターショー。美しくセクシーで、時に過激な露出も多いコンパニオンばかりが話題になり、一部では｢ソウル・モデルショー｣とも皮肉られてきたが、今年もその汚名を晴らすことはできないのか……。ちなみに、12日まで行われる。

イメージ画像　Photo By General Eccentric from Flickr.

　日本同様に新学期を迎えた韓国で、衝撃的な事件が起きた。3月26日、ソウル市内にあるモーテルの一室で13歳の少女Aさんの死体が発見されたのだ。少女は家出中で、SNSで知り合ったキム容疑者（38歳）と1時間当たり13万ウォン（約1万3,000円）で“チョコン・マンナム”（出会い系援助交際）をし、殺害されたという。13歳の少女が援助交際していたことも衝撃を与えたが、まだ高校生にもならない少女がモーテルに出入りしたことに、人々は驚きを隠さない。 　というのも、韓国の青少年保護法第2項には「不特定な者同士の性行為が行われたり、類似した行為が行われる憂慮があるサービスを提供する営業所」を青少年有害業所として規定しており、行政機関である女性家族部は青少年の立ち入りや雇用を禁止している。モーテルなど有害業所と指定された事業者とその従業員には、利用者の年齢確認が義務付けられており、未成年の利用を許可した場合には、3年以下の懲役もしくは2,000万ウォン（約200万円）以下の罰金が科せられる。そういった法的縛りがあるにもかかわらず、13歳の少女がモーテルに出入りしていたため「モーテル業者の怠慢」が指摘されているのだ。実際、あるネットメディアがソウル市内のモーテル17カ所を覆面調査したところ、年齢確認をしたモーテルはひとつもなかったという。「化粧をしている者もいれば、男と女が別々に入ってくる場合もある。年齢を見誤ると客が不快に感じて利用を避けられる。いちいち年齢確認はできない」と、苦言を漏らす業者までいたほどだった。 　さらに深刻なのは、最近は“ムインテル”と呼ばれるものまで登場していることだ。「ムイン（無人）のモーテル」の略語であるそれは、文字通りフロントに人がいないモーテルのこと。業者側は受付に設置されたCCDカメラで客を確認し、客はフロントに設置された“成人認証端末機”に身分証明書をかざし料金を支払うだけで、好みの部屋のキーを自動的に受け取ることができる。男女どちらか一方の認証だけでよく、他人の身分証明書を使っても問題ない。つまり、どちらかが成人であれば簡単に出入りできるため、少女たちがチョコン・マンナムの場所として悪用しているというのだ。 　こうした状況に警鐘を鳴らすのは、前述の女性家族部である。同部が2012年に家出経験のある青少年398名を対象に行った「性売買被害の青少年の空間パターン研究」によると、性売買の方法で最も多いのはチョコン・マンナム（53.2 %）。そして、そのほとんどがモーテル（65.8%）で行われているという。 　そんな統計データがあるにもかかわらず、前述の少女Aのような事件が起きてしまっただけに、関係者たちは悔しさを隠さない。女性家族部のとある関係者は韓国メディアの取材に対し、「未成年者たちの性売買の場所は、地下鉄駅の500m圏内に90％が密集している。その500m圏内にあるモーテルのガサ入れと監視を強化すべき」としており、とある関係者は「少女Aの家族は、彼女の出入りを許したモーテル業者に損害賠償訴訟を起こすべき」ともしている。有識者やメディアはチョコン・マンナムの温床となっているムインテルの法規制を訴えているが……。日本の援助交際も深刻だが、韓国のチョコン・マンナムも、なかなか根が深い問題のようだ。

宣陵駅駅近く、テヘラン通り沿いにあるオフィス。この通りは昼間、ソウルで最も渋滞する道路で、夜も周辺の繁華街はにぎやかだ。

　タイムズスクエアとちょんの間という、韓国社会の表と裏が同居した路地の取材（記事参照）を終え、地下鉄で向ったのはソウルのオフィス街・宣陵（ソルルン）駅。ここで今回、風俗店取材のコーディネートをしてくれるチョ氏と待ち合わせをしている。最後に会ってから5年ほどたつので、お互い顔の記憶も怪しいところだったが、以前と変わらぬひょうひょうとしたチョ氏が現れた。 「オー、元気ですか。じゃ、行きましょう」 　再会の感動も何もなく、また、ひょうひょうと早足で歩き出すチョ氏。その後を追って、ソウルのニュー風俗取材が始まった。 　“韓国風俗イコールちょんの間”という図式は、あながち間違ってはいない。が、それは、西欧人が、ニッポン風俗イコール「ゲイシャ＆ソープランド」と考えるのと似たようなもの。性売買特別法施行後の韓国風俗は、徐々に本番ナシのソフト風俗、もしくは、地下風俗へとシフトしている。 　5～6年前、東京・池袋にも現れたが、どんな店なのか行ってみようと思っているうちになくなってしまったのが、韓国のソフト風俗の代名詞ともなった「キスバン」である。直訳すると“キス部屋”という意味で、その名の通り、小さな個室で女のコとキスができる店だった。 　しかし、15分も20分もずっと唇や舌を舐め合ったり吸い合ったりしてるわけにもいかず、手持ち無沙汰な男の手は、隙があれば女のコの体に伸びていくのがサガであり、世の道理というもの。キスバンは早々にキス屋から風俗店へとシフトを始めた。 「キスバンは、今では手コキやフェラが常識デスよ。最初の頃は“kiss○○”というわかりやすい看板を出してる店もあったけど、今はケイサチュに目を付けられているので、PCバン（ネットカフェ）やゲームカフェの看板で営業してるところが多いです」（チョ氏）

仁川イエローハウス近くにあったPCバン。一応、こんな看板だが、実際はキスバンかもしれない。

　途中で合流した、チョ氏の友人で日本語が堪能なピョ氏（記事参照のP氏）も風俗のアングラ化を指摘する。 「ネットで見つけて、電話で店の場所を教えてもらって行くんだけど、全然違う店でシャッターが閉まってる。それでまた電話すると、シャッターを開けてくれるんですよ。最初は15分3万5,000ウォン（約3,500円）くらいだったけど、今はフェラ付きで30～45分12万ウォン（約1万2,000円）くらい。あとは交渉です。普通っぽいコが多いですね」 　そのキスバンが集まっているのが、宣陵駅から江南駅にかけてのオフィス街だという。気になるのは、日本人でも入れるのかというところだが……。 「うーん、キスバンは、ちょんの間と違ってムジュカシイです。韓国語が話せないと交渉もできないし、第一、オモシロくないですよ」（チョ氏） 　記者もそう思う。セックスには会話は不要かもしれないが、キスや手コキ、フェラだと、イマイチ盛り上がりに欠けそうだ。キスバン潜入は、もっと韓国語を勉強してからのお預けとなった。その頃には、さらにディープ化しているかもしれないし……。

イメージとしては日本の出会い部屋のような場所で、手コキ屋やオナクラみたいなプレイができると思えばいい。

（写真、文＝松本雷太）

「水澤真樹」を名乗り、台湾で荒稼ぎをしていた韓国人売春婦・金貞嘉容疑者（「自由時報」より）

　「韓国女看護士来台売淫」。去る3月17日、こんな見出しが台湾紙「自由時報」を飾った。台湾を訪れていた美容外科看護士の韓国人女性が「売淫」、つまり売春で逮捕されたのだ。報道によると、金貞嘉（キム・ジョンガ／29）容疑者は、韓国の知人から「台湾で売春すると儲かる」という話を聞き、売春斡旋組織と接触。2月末に観光ビザで台湾に入り、逮捕されるまでの18日間で25万台湾ドル（約95万円）、1日当たり5万円以上を稼ぎ出していた。 　台湾の売春の相場は低いほうで、3,000台湾ドル（約1万1,000円）程度。金容疑者は、写真のような韓流女優並みの美貌と豊満な胸を武器に、1回当たり1万5,000台湾ドル（約5万7,000円）と高額にもかかわらず、客が殺到していたという。 　台湾では2011年、各都市に設けられた「風俗エリア」の内部に限って売春が合法化されている。しかし、金容疑者は観光ビザで台湾入りし、違法行為を行ったとされ御用となった。この逮捕を受け、新聞各紙ほか地上波テレビ「CTS（中華電視公司）」などが、事件を繰り返し報道。ニュースは当日のうちに韓国、そして日本へ伝えられた。韓国では「TV朝鮮」「ヘラルド経済」「スポーツソウル」などが「国の恥晒し」という言葉で、母国の名誉を傷つけたという憤りを伝えている。 　ただし、同じ事件を伝えたはずの日韓台の報道は、細部で微妙な食い違いを見せている。ひとつは金容疑者の「源氏名」。金容疑者に仕事を斡旋していた台湾の売春業者は、「日韓の女性モデル」をそろえていることをウリにしていたが、金容疑者は「水澤真樹（みずさわまき）」という日本人AV女優の名前で、業者の広告に登場していたのだ。 　この日本人AV女優なりすましについても、複数の台湾メディアが写真付きで報道し、日本でも一部ニュースサイトやブログなどで話題に上った。ところが韓国メディアだけは、いずれも申し合わせたように総スルー。結果的に、日韓台で源氏名のことを知らないのは韓国人だけとなっている。 　韓国人からすれば、日本人を詐称するのは、報道すらできない売春以上の「恥晒し」なのだろうか。確認できた限り、唯一源氏名を伝えたマイナーな報道メディアも、「みずさわまき」を「みず まき（Ms まき）」と誤表記する始末だった。 　これと対照的に韓国メディアが強調したのは、台湾における「嫌韓感情」だ。メディアでは、「台湾メディアが事件を連日報道して嫌韓感情を煽っている」（「TV朝鮮」）、「事件は嫌韓志向の台湾ネチズン（ネットユーザー）を刺激する要素が多く、台湾メディアは集中して取り上げている」（「国民日報」）などと報じられている。

韓流女優ユ・インナ（左）と金容疑者（右）。見出しは「真假劉寅娜（ユ・インナの本物と偽物）」と辛口（CTS（中華電視公司）YouTubeチャンネルより）

　「国民日報」は一例として、台湾メディアが金容疑者の「美容外科看護士」という職業を前面に出して報じていることを指摘。それによって「嫌韓ネチズン」たちの「韓国＝整形大国」というバッシングが、また刺激されかねないと憤りを見せている。実際に台湾の地上波テレビでは、現地で人気の韓国人女優ユ・インナと金容疑者の写真を並べて紹介。映像は2人の外見の類似点を強調するよう構成され、あたかも整形手術で似た風貌になったように見せる意図も感じられる。 　そもそもの売春も、韓国を久しく悩ませる問題だ。 　韓国では04年の性売買特別法で国内の売春取り締まりを強化した結果、海外へ出稼ぎする「遠征売春」が急増。台湾でも早速、05年に26歳の女子大生が摘発されている。台湾紙「聯合報」によると、特に韓国人売春女性が増えたのは07年から。12年には中国語圏メディアが一斉に、「韓国人モデル約100人が台湾で売春している」と報道。13年にも、半月で30万台湾元（約116万円）稼いだ24歳の韓国人女性が捕まる事件があった。 「台湾ではドラマやK-POPで韓国への関心が高まっている半面、何かあった時のバッシングも激しい。韓国は92年に盧泰愚政権が中国との国交を樹立した際、一方的に台湾と断交して猛烈な怒りを買った『前科』もある」（日本人元韓国紙記者） 　日本人AV女優の名を騙り、体を売った韓国人美容外科看護士。安易な「遠征売春」が母国にもたらした影響は、決して小さくはないようだ。 （文＝コリアラボ）

幼少期のサマンサとアナイス

　お互いの存在を知らなかった双子の韓国人姉妹が、25年ぶりに再会し話題になっている。2人は韓国・釜山で生まれた姉妹。生後3カ月で養子に出され、アメリカとフランスの里親のもとへそれぞれ引き取られた。生まれて間もない頃の出来事であったためか、2人は互いの存在をまったく知らずに育ったという。　 　アメリカで育ったサマンサは、LAでハリウッド女優として活動。一方、フランスで育ったアナイスは、イギリス・ロンドンに渡り、ファッションデザイナーとして日々の生活を送っていた。 　そんなある日のこと。アナイスは友人からひょんな話を聞く。 「あなたにそっくりな人が、YouTubeに出ているの」 　興味を惹かれたアナイスは、この人物のことを調べ始める。そして、YouTubeの中にいた自身にそっくりな女性・サマンサが、自分と同じ1987年11月19日生まれで、生後間もなく養子に出された事実を知る。驚いたアナイスは、思い切ってFacebookでサマンサに連絡。2人が双子だったことが間もなく判明した。25年ぶりに再会を果たした姉妹は現在、ニューヨークとロンドンを行き来しながら、失った時間を取り戻すかのように親交を深めているそうだ。 　この感動のエピソードは、海外養子が多い韓国ならではの実話。直近の統計によると、韓国から海外に養子に出された子どもの数は、50年代初頭から数えて16万5,367人に及ぶという。これは、韓国国内で養子となった7万7,082人と比較すると、約2倍以上の数だ。 　この現象については、いくつかの理由がある。 　まず、韓国の児童保護システムが不十分であるということ。最近では、国内での養子縁組も徐々に増えているそうだが、障害児や一定の年齢になった児童はまだまだ里親が見つかりにくい。また、養子候補となる児童の大多数が、未婚の母を親に持つという点も原因となっているようだ。未婚の母に対して社会的偏見が根強い韓国では、その子どもたちにも偏見の目が向けられることになる。 　もうひとつの理由としては、海外への養子縁組がビッグビジネスになっているという点である。 　例えば、韓国の「入養特例法」では、申請から150日間は国内で優先的に里親を探さなければならないことになっているだが、この基準はあまり守られていない。昨年には「ホルト児童福祉会」が、国内での里親探しを怠ったとして、保健福祉部から警告を受ける事態が起きた。 　このホルト児童福祉会はもともと、ホルトというアメリカ人が朝鮮戦争後に韓国に拠点を作った団体。表向きは人権団体なのだが、現在では養子を望むアメリカ人に対し、アジア人児童を“マッチング”する事業を大規模に展開しているとされている。

現在のサマンサとアナイス

　彼らがアジアからアメリカ・カナダなどに養子を“輸出”したがる理由は、人権意識の低さ。養子縁組では、実の親と里親の間でトラブルが発生するケースが多いのだが、権利に疎い（とアメリカ人が思っている）アジア人であれば、そのリスクは低下する。また、太平洋を越えて遠く離れてしまえば、子どもがどのような扱いを受けているか知る由もない。また、アジア人児童を望むアメリカの里親の数は意外と多く、韓国が主な供給源とされてきたのだ。最近では、アメリカ人の里親に養子に入った児童が虐待を受けて死亡した事件などに対し、批難の声が高まりつつある。 　その海外養子の大きな問題のひとつに、実親と里親が養子の事実を他言しない制度がある。サマンサとアナイスのように、再会を手放しに喜べるケースは非常に少なく、本当の親や家族のことを知ることができないまま、一生を終える人々も少なくない。 　最近では、オランダで養子となったとある韓国人女性が生き別れた実の親の存在を偶然知り、韓国へ行く決心を固めたが、5年間が経過した現在でも実親に会えずにいるそうだ。彼女をはじめとする当事者たちの告白によると、海外で養子になった子どもの多くは、ある時点で自分の出自に気付くのだという。というのも、米国や欧州が主な養子縁組先となるため、肌の色や外見から、自ずと自覚せざるを得ない。結果として、「本当の親に愛されていなかった」と心に傷を負ったり、アイデンティティーの問題で悩みを抱えざるを得ない状況に追い込まれるそうだ。 　サマンサとアナイスの再会の様子は、『Twinsters』（https://www.facebookstories.com/stories/53771/twinsters）というドキュメンタリー映画に記録され、今年に入り欧米を中心に公開されている。その姿は幸福そのもの。韓国の海外養子や、離れ離れに暮らす家族の希望となることが望まれている。 (取材・文＝河鐘基)

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　本格的な春到来に合わせて、韓国でもいよいよゴルフ・シーズンが開幕する。4月9日からは女子プロゴルフツアー（KLPGA）、23日からは男子プロゴルフツアー（KPGA）がスタート。ゴルフ業界も大いに盛り上がっていると言いたいところだが、そう単純ではないらしい。 　例えば男女のツアー数。日本やアメリカでも活躍する一流プロを多数輩出している女子ツアーは今季、全29試合・賞金総額184億ウォン（約18億4,000万円）と過去最大の規模だが、男子ツアーはジリ貧状態。2008年は20試合、09年は16試合、10年は18試合と年々縮小傾向にあり、今季は15試合にとどまっている。そのうち2試合がスポンサー未定なので、実質13試合しか決まっていない状況だ。賞金総額も、89億ウォン（約8億9,000万円）にしかならない。日本の男子ツアーも韓国と同じく人気面で苦戦が叫ばれているが、それでも今季は24試合、賞金総額34億7,750万円規模である。韓国の男子ツアーの深刻度がうかがえるだろう。 　深刻なのは男子ツアーだけではない。3月27日には、全国のゴルフ場経営者たちで組織された「韓国ゴルフ場経営協会」が総会を開き、「530万人といわれる韓国のゴルフ愛好者たちがこれ以上被害を受けないように、ゴルフ文化の改善を求める」と決議文を発表しているのだ。 　そもそも韓国でゴルフは、いまだに「ぜいたくな貴族スポーツ」とされている。プレー代はパブリックコースでも安くて10万ウォン(約1万円)、会員制コースなら40万ウォン(約4万円)もすることがその理由で、娯楽レジャーというよりも“接待の場”としての認識も強く、“上納スポーツ”と皮肉る者もいる。 　そのため、社会不安が起きるとゴルフ自粛を求める空気が漂うばかりか、公務員の間では公私を問わずゴルフ禁止令が暗黙の了解とされてきた。とりわけ、昨年4月のセウォル号沈没事故の際には、ゴルフをすることが「不謹慎」と見なされ、完全自粛ムードに。その影響でゴルフ場の売り上げが前年比で50％も減少したという。韓国には現在、550近くのコースがあるが、倒産や法廷管理下に置かれるなど経営難に陥っている会員制ゴルフ場は多いという。 　そうした危機感から前述の決議文が発表になったのだが、その不満の矛先は朴槿恵大統領にも向かっている。 　というのも、朴大統領は今年2月の閣僚会議前のティータイムで、「国内のゴルフ産業が低迷している。活性化のための法案を作るべき」と発言。韓国は今年10月に大陸別対抗戦プレジデンツカップを開催するが、大会の名誉会長を朴大統領が務めることもあって飛び出した発言として、メディアでも大きく取り上げられたのだ。ゴルフ業界はこの大統領発言で公務員たちのゴルフ禁止令が緩和されたり、プレー代に付加された2万1,000ウォン（約2,100円）の特別消費税の減額を期待した。 　ところが、大統領発言から1カ月が過ぎても、政府側から具体的な活性化案が出てこない。それどころか、3月23日には慶尚南道の知事で与党・セヌリ党出身のホン・ジュンピョ知事が、アメリカ出張中に現地の韓国系企業家とゴルフをしていたことが明らかになり、メディアや市民から批判される始末。セヌリ党と朴大統領の支持率が2週連続してダウンした。依然としてゴルフは悪というイメージが付きまとうことに、ゴルフ業界関係者たちはいら立ちを隠せない様子なのだ。 　ちなみに、朴大統領はゴルフをしないことで知られている。ただ、父親の朴正熙大統領は外国首脳たちが訪韓した際にはゴルフを楽しみ、その後を継いだ全斗煥大統領は大のゴルフ好きが高じて青瓦台内にゴルフ練習場を作ったことで知られる。続く盧泰愚大統領はゴルフ場新設許可を緩和したが、金泳三大統領はゴルフを「ぜいたくスポーツ」としてプレー代に特別個人税を付加しただけではなく、公務員たちにゴルフ禁止令を出した。金大中大統領はクラブを握らなかったが、盧武鉉大統領は意外とゴルフ好きだったらしい。李明博前大統領はボギープレーの腕前だとか。 　韓国の歴代大統領とゴルフは、何かと浅からぬ縁があるわけだが、果たして朴大統領は本気で韓国のゴルフ活性化に取り組むだろうか？　イ･ボミら日本で活躍する韓国人美女ゴルファーだけではなく、今季は朴大統領の“アプローチ”にも注目が集まりそうだ。

イメージ画像　Photo By Guian Bolisay from Flickr.

　旧正月の「春節」を迎えた今年2月。訪日した中国人旅行客が都心を中心に爆買いする姿が、連日メディアによって報道された。今後、日本の新しい風物詩になりそうなパワフルな光景だったが、3月、4月、そしてゴールデンウィークを迎える5月も、観光地としての日本の人気は衰えそうもない。 　韓国メディア「経済トゥデイ」は、旅行会社の統計をもとに、花見目当てに日本を訪れる韓国人旅行客の数が、2014年比で70％増加するだろうと伝えた。韓国にも「ポッコッノリ（桜遊び）」という花見文化があるのだが、最近では日本語の「ハナミ」という言葉が定着しつつある。その日本で花見シーズンを迎えるというのが、旅行好きの韓国人の間でブームになりつつあるそうだ。桜の名所や、近隣のホテルを周遊するプランを用意する韓国の旅行社も増えているようで、九州から北海道までの開花予想も、メディアを通じて詳細に報じられている。 　一方、今年のゴールデンウィーク休みを利用した海外旅行の行き先としても、日本は人気が高い。韓国メディア「ハナトゥデイ」が報じたところによると、今年4～5月の海外人気地域ランキングで、日本の九州地方が1位に。これまでは、西欧やフィリピン、上海、ベトナムなどが人気上位だったが、今年は初めて日本がトップに立った。ちなみに、東京、大阪は長らく高い人気を誇る地方だが、距離も近く、グルメや温泉が多い九州地方の人気がここ数年で急上昇している。 　今年の4月11～12日には、4年ぶりに日中韓の観光大臣会議が開かれる。現在、日本へ向かう中韓の旅行客が激増する半面、日本から両国を訪れる観光客が激減している状況に、中韓の政府関係者は頭を悩ませている。会議では、3カ国を往来する観光客の“不均衡”について、議論が交わされる予定だ。 　少し話はさかのぼるが、韓国大手オンラインショッピングモール「Gマーケット」の発表でも、年末年始の日本のホテル商品の販売率が、前年比で300％を超過したという。円安も多分に影響し、今年は韓国人の日本旅行ブームがさらに過熱する見通しだ。実際、観光長官が会議をしたところで、何か状況が好転するとはあまり思えないが……。いずれにせよ、旅行・観光分野に関しては、しばらく日本の独り勝ちが続きそうである。 （文＝取材・文＝河鐘基）