日本では現在、週刊誌などを筆頭にさまざまな嫌韓特集が組まれている。掲載媒体は売り上げが伸びるという話だが、果たして日本の嫌韓報道は韓国人にどう映っているのだろうか？ 　その意味で最も注目を集めている媒体は、「週刊文春」（文藝春秋）だろう。「朴槿恵は新年早々対日テロリスト墓地を“参拝”していた！」（2014年1月16日号）、「韓国敗れたり！　『北朝鮮』『経済』『反日』の三重苦で朴槿恵の断末魔」（同1月2、9日号）、「〈日本人は知らない〉韓国マスコミが突いた朴槿恵大統領の『急所』」（13年12月19日号）と、主に朴大統領に焦点を当てた記事が目につく。韓国ではすっかり“保守右翼の代表的な時事週刊誌”としておなじみとなった。 　中でも韓国で反響を呼んだ記事は、同誌13年12月5日号の「今週のバカ」というコラムだ。朴大統領を取り上げて「おばさん外交」などと揶揄したその記事は、テレビでも大々的に報じられ、青瓦台（大統領官邸）関係者も激怒。「暴言は恥ずべきことで、一生後悔する不名誉なこと」「いちいち対応する価値がない」と不快感をあらわにした。ネチズン（韓国のネット市民）たちも同様だ。「日本のくせにマスコミまで暴言とは、本当に相手をする価値のない奴らだな」「（韓国への）暴言で視線を他に向けようとしているのか？情けない」と怒りを隠さなかった。 　朴大統領の写真を表紙に大きく掲載して、「反日韓国の妄想」とタイトルを打った「Newsweek」（阪急コミュニケーションズ）10月1日号にもネチズンたちは敏感に反応。12ページに及ぶ特集に、「自分たちが滅びるからショーをしているんだ」「日本は本当に危機なんだな」「日本が滅ぶ理由はただ一つ、放射能」などとコメントを残している。傾向としては、朴大統領に関する記事に強い反応を示しているといえるだろうか。そのほかにも、「SAPIO」（小学館）10月号の「韓国は先進国になれない」の表紙を見たあるネチズンは「日本は100年以上も、量と質のすべての面で自他ともに認めるアジアの第一国家だった。それなのにここ数年で、量では中国に押され、質では韓国と台湾に並ばれてしまったのだから、その喪失感はすさまじいだろう」と分析。一方で、「その通り！」と同誌の主張を認める声もあった。 　ちなみに韓国メディアは、日本の雑誌が嫌韓報道に注力する理由を“出版業界の不況”とする見解が大多数だ。「生き残るために選択した方法の一つが韓国叩き」「主要新聞ですら地位が揺らいでいる中、日本の雑誌業界が感じている危機意識は深刻だろう」といった論調が強い。 李明博大統領の竹島上陸が決定打となり、以降、関係が冷え込むばかりの日韓両国。今年も年始から「竹島表記」をめぐって、韓国が日本の方針を批判し続けている。日本の嫌韓報道は、まだまだ続きそうだ。

『BEST GIRLS』（ユニバーサルミュージック）

　16日、K-POPガールズグループKARAからニコルが正式に脱退した。ニコルは昨年9月に所属事務所に対し、再契約をしない意思を表明。1月の契約満了とともにKARAを脱退することが既定路線だった。 「ニコルとしては事務所との契約が終了しても、KARAとして活動を続けたい意向でしたが、さすがにそれは認められませんでした。KARA脱退後は韓国最大手のSMエンターテイメントの関連会社に移籍するとの説もあったニコルですが、彼女の母親によれば、2月からアメリカに留学するようですね」（芸能ライター） 　一方、残った4人のメンバーは、それぞれソロで女優活動を行いながら、年内にアルバムを発表する予定だという。ニコルの独立問題も収束し、心機一転、“新生KARA”として再出発を図ろうとした矢先、ここにきてメンバー最年少のジヨンの脱退も発表されたのだ。 「ジヨンもニコル同様、再契約をしない旨を事務所に伝えており、契約満了時の4月以降は海外へ留学する意向をかねてから示していました。所属事務所としては再契約の可能性を探ってきたのですが合意に至らず、今回の発表になったようです。まあ、なんだかんだでギャラの面で折り合いがつかなかったということなのでしょう」（同） 　ニコルに続き、ジヨンまでが抜けるとなると、KARAは3人組になってしまう。さすがに、それではやっていけないので、1人ないし2人を新メンバーに加えるという観測も、韓国では流れている。 「デビュー時のKARAは4人組でした。当時はソンヒというメンバーが在籍していて、彼女の脱退に伴い、ハラとジヨンが後から加入して5人組になったんです。メンバー交代によってKARAの音楽性も変わり、ダンスパフォーマンスを採り入れた現在のスタイルに落ち着きました。なので、新メンバー加入の可能性は大いにあり得るし、それによって音楽性も再び変わるかもしれませんね」（同） 　ニコルとジヨンの脱退によって、KARAはどのように変貌していくのか？　K-POPブームの終焉が叫ばれる昨今、人気のKARAといえども、大幅なメンバーチェンジは相当なハイリスクといえそうだが。

『呆韓論』（産経新聞出版）

　『呆韓論』というタイトルに、「エキセントリックだ」という否定的な声も上がっているが、米「Newsweek」誌に「暴走する韓国　その不可解な思考回路　竹島をめぐる常軌を逸した行動と粘着外交」と題した号があったように、決して悪意あるタイトルではない。 　そんな呆韓論というワードだが、初めて目にする人も多いはず。一方で、「嫌韓」ならば聞いたことはあるだろう。嫌韓、つまり韓国を嫌っている日本人は、2011年を境に圧倒的に増えたといわれている。それを裏付けるように、韓国批判がテーマの新書はたちまち増刷され、ネット上でも韓国に疑問を呈するようなトピックスのアクセス数は軒並み高く、SNSなどにもすぐさま波及する。その嫌韓の理由を「週刊SPA！」（扶桑社）は、【1）国民性（スポーツの国際試合で不正を省みず勝利にこだわる態度など）が嫌い：35.2％　2）反日だから：32.1％　3）領土問題：13.0％】と、アンケート結果を記す。 　呆韓は、嫌韓を通り越し、「（韓国に）あまりにも呆れることが多い」と感じた著者が作り出した“新語”である。 　韓国側からすれば「ステレオタイプな呆韓論」のようだが、著者のイデオロギーやプロパガンダから構成されているのではなく、見てきたものが率直に描かれている。それだけに、元航空幕僚長の田母神俊雄氏が言うように「（この本を読んで）韓国とは上手くやれると思っていた私の淡い思いを粉々に壊してくれた。韓国との良好な関係を築くことは並大抵の努力では実現しないことを思い知らされた」（「MSN産経ニュース」より）。 　だからこそ、政治の役目は重要になってくる。 　とある在日のサッカー選手は、酒の席でこんな話をしてくれた。 「僕も若い時は、日本人が大嫌いでした。学生の時に、トレセン（有能な学生のサッカー選手を集めてサッカー協会が指導を行う場）に行っても、日本人としゃべらなかった。日本人なんか、って思っていました。けれど、Jリーグに入って、いろいろな方々と関わる中で、『あぁ、俺は差別されていたんじゃない。俺が差別していたんだ』って思ったんです。そこから、いろいろな人たちの話を聞くようになりました。今は日本人とか、肌の色や文化の違いで人を見ません。日本に尊敬する人もいっぱいいます。そういうのを母国でも伝えたいですよね」 　本書は、個々がなんとなく持っている嫌韓を確固たるものにする。だが、ここで韓国を突き放してしまうと、上述したサッカー選手が言うような友好関係が日韓に生まれることはない。 　いま求められるのは、日本の政治家が、韓国の政治家と侃々諤諤と意見を戦わせられるようにすることではないか。韓国併合・強制連行論争などについて謝罪するというスタンスは、日本の政治家には許されていない空気がある。また、日本統治時代の朝鮮を肯定する韓国人の老人が実在するという事実も公には語れない。もし、そのような指摘をすれば、韓国の妄言コールを受け、それに呼応した日本のマスメディアと野党により、日本国内でも窮地に立たされる。ゆえに、歴史問題を政治的に利用されるばかりだ。外交に勝利はないという言葉がある一方で、敗北はある。いつまでも反日攻勢を受けてばかりでは、何も変わらない。 　本書の帯には「これでもまだあの国につき合いますか？」とあるが、その言葉は日本国民ではなく、日本の政治家や大手マスメディアにこそかみしめてほしい。 （文＝FBRJ_JP編集部）

「ザ・韓流スキャンダル！」（宝島社）

　韓国芸能界を震撼せしめている、女優たちの“性売買”疑惑。数十人の女性芸能人に、ベンチャー企業家や財閥企業役員などを相手にした性売買の疑惑がかけられている。芸能人の性売買疑惑は今回が初めてではなく、これまでもスポンサーに対して芸能人が性売買をしてきたとのウワサは流れていた。ただ、いずれも真相は解明されないままで、ちまたでは検察による“陰謀説”もささやかれていた。 　しかし、今回は明らかに事情が異なる。というのも、その検察が本格的に調査に乗り出しているからだ。事件を担当するのは水原地方検察庁・安山支庁で、すでに関係者は「性売買関連の捜査が進行中」であることを韓国メディアに明かしている。捜査を担当する安山支庁の支庁長はキム・フィジェ検事。彼は2007年、ソウル東部地検刑事6部長として勤務し、「江南スタイル」で知られる歌手PSYの兵役法違反事件を捜査した実績を持っている。“大人の事情”よりも真相解明を優先させる人物と評判で、断固とした捜査が行われる可能性が高い。 　そんな検察の捜査を横目に、ネチズン（ネット市民）たちは「性売買をした女優は誰だ？」「あまりに気になる」「不法なのだから、実名公開がされるべき」と、魔女狩りを行っている。その発端は、スマホアプリ「カカオトーク」などで流された“実名リスト”だ。真偽は定かではないが、名前が挙がったのはイ・ダヘ、チョ・ヘリョン、ファン・スジョン、シンジ、キム・サラン、クォン・ミンジュンなど。日本でも知られる大物女優が並んでいるが、彼女らはすでに全員が告訴するという立場を明かしており、事態は平穏に収まりそうにない。ソウル中央地検は、女優イ・ダヘがリスト流布者の処罰を求めて告訴した事件を刑事5部に配当。検察レベルで直接捜査する方針を明らかにしている。ほかの女性芸能人たちの告訴状も受理されており、中央地検が捜査するという。 　振り返れば2013年の韓国芸能界は、年間を通じてスキャンダルが尽きなかった。俳優のイ・スンヨン、パク・シヨンらが睡眠誘入剤プロポフォールを不正使用していた容疑で起訴されると、今度は芸能人の不法賭博が発覚。アイドルグループH.O.T.出身のトニー・アン、シンファのアンディなどが起訴された。男性芸能人たちのセックス・スキャンダルも続いた。例えば、人気グループ・ルーラ出身のコ・ヨンウクは、未成年者に対するセクハラ事件で起訴されている。人気俳優パク・シフの性的暴行容疑も記憶に新しい。 　まさに“スキャンダルの一年”を締めくくるかのように、韓国芸能界を震撼させている女優たちの性売買疑惑。捜査結果次第では、韓流ブーム終焉のダメ押しとなるかもしれない。

「GALAXY SUPERNOVA」（NAYUTAWAVE RECORDS）

　K-POPアイドルといえば、何かと取り沙汰されるのが“整形疑惑”。韓国芸能界では「整形は当たり前」と言われるほどで、実際に少女時代のメンバーなどの“整形前”とされる顔写真がネット上に晒されていたりする。そんな韓国芸能人の整形疑惑を裏付ける記事が、韓国有力紙「中央日報」の日本語版サイトに掲載された。 　「10代アジア少女に『顔整形すればスターに』と教えたK-POP」の見出しで伝える記事の内容は、韓国の有名ケーブルチャネルが主催した国際K-POP競演大会の香港地域予選で優勝したスリランカ系の15歳少女を、主催者側が「サプライズプレゼント」として整形外科医のところへ連れていき、肌が黒く鼻と顔の形が変だから、テレビに出るには顔全体を整形すべきだと諭したというもの。 　韓国芸能界の内幕をあっさりバラしてしまった記事に、ネット掲示板などには書き込みが殺到。「K-POPスターとやらがほぼ全員顔面大工事の枕営業売春婦（夫）だということが証明されたようなもんだな（原文ママ）」「顔を整形、肌を白くすることに情熱を注いでる韓国人が哀れで気持ち悪い」「KARAも、だんだんとメンバーが同じ顔になってきた」「韓国の美人顔ってワンパターンしかないのかみんな同じ顔になるよね」といった具合。 「ネットユーザーにしてみれば、『やっぱり、そうだったんだな』ということでしょう（笑）。実際、韓国の芸能プロダクションが素人をスカウトするときの基準は、スタイルがよくて将来身長が伸びそうなこと、歌とダンスが上手なことの2点で、顔は二の次。なぜなら顔は後でいくらでも整形できるから、なんだそうです。しかし、これからデビューを控えた新人タレントならまだしも、オーディション大会の地区予選優勝者にまで整形を勧めるとは恐れ入りますね」（韓国エンタメ誌編集者） 　さて、くだんのスリランカ系の少女だが、記事によれば次のラウンドで脱落し、整形することなく韓国を離れたという。彼女の母親は「子どもには、自分の本来の姿で堂々としろと、肌の色や容貌ではない行動で評価されなければならないと教えた」とコメントする一方で、「お互いの文化の差を理解している。彼らは好意を施そうとしたのであって、韓国では明るい肌の色をさらに美しいと思うようだ」と語ったとして、韓国人に対して深い理解を示していたと同紙は記事を結んでいる。“我田引水”は韓国の国民性の常だが、この母親のコメントは韓国人の間で横行する整形への皮肉であり、批判ではなかったか。

『冬のソナタ DVD-BOX vol.2』（NHKエンタープライズ／バップ）

　韓流ブームの火付け役となったのは言うまでもなく、“ヨン様”ことペ・ヨンジュン主演のドラマ『冬のソナタ』。今年は、同ドラマが大ヒットしてから10年になるのだという。この“10周年”という節目に、韓流絡みの大イベントが開催される。10月19日に千葉・幕張メッセで開催される「Korean Entertainment 10th anniversary Awards in Japan（韓国エンタ10周年アワード）」がそれで、韓流ドラマやK-POPといった韓国エンターテインメントの歴代ベストをファン投票により選出し、表彰するというものだ。 「“10周年”を記念するというのは、かなり強引というか無理やりな口実のような気がしますけどね（苦笑）。韓流ブームも凋落が言われて久しいですから、このイベントをカンフル剤にして、ブームを再び盛り上げようとしているのでしょう」（芸能ライター） 　同アワードでは、ファン投票によって選出された「ミュージック大賞」（男性グループ部門、男性ソロ部門、女性グループ部門、女性ソロ部門、シングル）と「韓流10周年大賞」（男優部門、女優部門、ドラマ）の各受賞者が表彰され、選出された俳優やアーティストらが出席し、パフォーマンスも行われる予定。ちなみに俳優部門では中間発表がされており、男優ではペ・ヨンジュンがさすがの1位。ヨン様に続く2位は、近年の韓流ブームを支えてきた“グンちゃん”ことチャン・グンソク。 「注目すべきは、各部門の受賞者がちゃんと出演するかどうかでしょうね。大体、この手の韓流イベントは運営がずさんだったりするので、韓国側とコンセンサスが取れておらず、フタを開けてみればビッグネームの出演が皆無だった、なんてことも十分あり得ますからね。そのせいか、法外なチケット料金を設定してぼったくるのが普通なのに、今回は無料の招待制です。もっともブームが下火の今、カネなんて取ったら空席だらけになりかねない、という心配もあるのでしょうが（笑）」（同） 　同アワードはTBSチャンネルなどのCS放送で生中継されるので、入場料収入は入らなくても放映権収入は確保されている。とはいえ、地上波ではないので、その金額は知れたもの。その意味では収益よりも、今回はイベント開催によってブームの健在を印象づけることが目的だといえそう。韓流ブーム凋落に対する関係者の焦りが透けて見えるようだ。

「韓流新発見」2013年09月号（ Korea Entertainment Journal）

　韓国国防省は、兵役に就く歌手や俳優らが一般的な国防任務の代わりに芸能活動を通じて軍の広報を行う「芸能兵士」制度を廃止すると発表した。芸能兵士の不祥事や服務規定違反が後を絶たないことから、今回の決定に至ったという。 「韓国では19歳以上の男性に2年間の兵役が義務付けられていますが、歌手や俳優は申請すれば国防広報支援隊の『芸能兵士』になることができる。国防省が運営するテレビ・ラジオ放送への出演や、兵士向けの公演などが任務で、1996年に導入されました。しかし最近、歌手のピ（Rain、除隊済み）が公務で外出中に恋人で人気女優のキム・テヒとデートしたことや、歌手のSE7EN（セブン）が地方公演後にほかの芸能兵士と風俗店に出入りしていたことが発覚したりするなど、韓国で波紋を呼んでいました」（韓流エンタメ誌編集者） 　こうした制度は、いわば芸能人ならではの優遇措置だっただけに、芸能人らに対し国民は大ブーイング。ネットユーザーらは「芸能兵士制度の廃止、よくやった」「当たり前のことだ。もともとその制度が必要だった理由もよく分からない」「軍が国民の信頼を失えばどうなるのか、誰よりも国防部がよく知っているだろう」などと、同制度廃止のニュースに賛意を示している。 「芸能人の中には兵役を免除された者も結構います。“ヨン様”ことぺ・ヨンジュンは極度の近眼、韓国ナンバー1俳優のチャン・ドンゴンは胸の手術のために免除。また、日本でも人気の俳優のイ・ビョンホンは父親が急逝し、一家を支えなければならなくなったということで兵役期間の短縮が許されたりしています」（同） 　それだけでなく、兵役を不正に回避する芸能人も後を絶たない。 「第一次韓流ブーム時に日本でも絶大な人気を誇った俳優のソン・スンホンは、04年にブローカーを通じて病気を偽装しようとし、多くの非難を受けました（その後、兵役期間を全う）。10年には、K-POP歌手のMCモンが兵役を回避するために故意に抜歯した疑いで、懲役2年を求刑されました。その後、2年にわたる裁判闘争が繰り広げられ、最終的には無罪を言い渡されましたが、1年たった現在でも彼は芸能界に復帰できていません」（同） 　芸能人であるがゆえの特権にあぐらをかいていた芸能兵士にとって、制度の廃止は同情の余地もない当然の報いだといえるだろう。