不衛生な調理道具

　韓国内での中国人トラブルに、韓国人が頭を悩ませている。 　9月9日、中国人観光客が多く集まる済州島（チェジュド）で、8人の中国人が逮捕された。事の発端は、繁華街の飲食店に立ち寄った中国人たちが、よそで購入した酒を持ち込んで飲み始めたことだった。当然、営業妨害行為だと店主（53）が注意したのだが、くだんの中国人たちは逆上、暴れ始めたのだ。彼らの狼狽ぶりはすさまじく、店内には割れた酒瓶が散乱。店主は脳挫傷などの重傷を負い、止めに入った2人の韓国人客も打撲や切り傷を負って病院に運ばれる大騒動に。駆けつけた韓国警察は中国人8人のうち、5人を現行犯逮捕、残りの3人に対しては出国停止を命じた。 　済州島を訪れる中国人観光客は2013年181万2,000人、14年285万9,000人と増加傾向にあり、15年こそ中東呼吸器症候群（MERS）の影響で減少したとはいえ、それでも223万7,000人となっている。こうした島内の中国人増加は、犯罪率にも直結していて、中国人の逮捕者は、06年の23人に比べて15年は11倍以上にもなったという。 　韓国内の中国人トラブルは、何も暴力だけではない。飲食店関係では、よりひどい事態が起こっている。 　7月18日から8月31日までの45日間、京畿道（キョンギド）にある3,485店舗の中国レストランを対象に抜き打ちで衛生管理検査が行われ、実に474店舗が摘発されたのだ。 　 　摘発された店舗の衛生状態は、調査員の想像を絶するひどさだったという。実例を挙げると、韓国産と偽った産地偽装食品はもちろん、賞味期限を1年も過ぎた食材を利用していたり、食材を詰め込みすぎて冷蔵庫が適正温度に保てていなかったりと、目も当てられない状態だったのだ。食材ばかりでなく、調理道具も不衛生極まりない状態のものが目立ったという。 　さらに調査員を青ざめさせた店舗もある。キッチンのあらゆる箇所に生ごみが散乱して、壁一面がカビで覆われている店や、ゴキブリの群れが料理の上を疾走するトンデモない店まで存在したのだ。 　 　今回摘発された474店舗の内訳は、産地偽装265店舗、無許可営業34店舗、食材の賞味期限切れ20店舗、労働基準法違反14店舗、その他141店舗となっている。 　あまりに度を越した中国レストランの実情に、韓国ネット民は「飯は自分で準備しなければ、怖くて食べられないな」「料理したやつに、罰として食わせろよ」などと、怒りをあらわにしている。 　韓国内で次々と起こる中国人トラブル。韓国政府は、一刻も早い対策を講じるべきだろう。

PCデポ公式サイトより

　高齢者を相手に高額なサポート契約を結んでいた問題で大きな批判を受けているパソコン販売のPCデポ（ピーシーデポコーポレーション）に、一部記者たちが戦々恐々としている。聞けば「批判的な記事を書いた記者に、ハッキングの仕返しがされるというウワサがある」というのだ。 「あるネットニュース系の記者が率先してPCデポ問題を追及していたら、パソコンにウイルス入りのメールが届き、Yahoo!やTwitterなどのアカウントが次々と削除されたりする不正アクセス被害に遭ったと言っているんです。ウイルスメールはマスコミ関係者の名をかたったものだったそうですが、情報提供を装って添付ファイルを読み込ませたそうです」（週刊誌記者） 　ウイルス感染が事実だったとしても、PCデポによる仕業だとは決めつけられないが、くだんの記者は最近、PCデポ問題を追っている中で、同社の社員たちに名刺を渡して取材をしており、メールアドレスをPCデポ側に知られたことがウイルスメールを送られた原因ではないかと疑心暗鬼になっているという。 　そこで、実際にその記者に連絡を取ったところ、「私は“PCデポにハッキングされた”なんて言ってはいない」とのことだった。ただ、「PCデポを追っていたら、不正アクセス被害に遭ったという事実は事実」と、その証拠の一端を見せてくれた。 「ウイルスメールはPCデポ問題の情報提供を装っていたもので、そうなると私の取材を邪魔するようなものではあったわけです。PCデポ社員が犯人かどうかはわかりませんが、私の書いた記事に不満を持った人ということは間違いないでしょう」（記者） 　この話を聞けば、確かにPCデポ取材に対する怖さを感じるものではある。実際、話を聞いた前出の週刊誌記者はPCデポ社員に話を聞く際、いつも使っているメールアドレスは相手に知らせなかったという。 　PCデポは高齢者の契約問題のほかにも、有料契約でクラウドを利用させるハードディスクの売り方や、不人気商品の押し付け販売などに対して悪徳商法だという批判が上がっており、さらには中古品売買に必要な古物商許可に関する問題、疑いの範疇ながら客のクレジットカードの不正使用、社員への厳しいノルマなど、次々と問題が明るみになっている。世間のバッシングから株価は下落し、年内の都内2店舗の新規オープンを見送ったことなども伝えられている。 　同社の野島隆久社長は高齢者の契約問題などについて、組織ぐるみの行為ではなく、特定の店舗による問題との認識を示したが、会社が明確な指示を出していなくても、過剰なノルマへの追い込みが強ければ現場が無法地帯と化すのはよくある話。前出の記者は「そういう中で、会社に煽られた社員が暴走してウイルスメールを送る可能性だってある。万一、ハッキング被害がPCデポ社員によるものでも、会社とは無関係と言えば済む話になるのは怖いことです」という。 　悪質だと叩かれるPCデポとはいえ、さすがにマスコミへのハッキング攻撃までしているとはとても思えない。だが、金儲けのためならなんでもアリ、という同社のイメージが定着しただけに、記者たちもあらぬ恐怖心を抱いているようだ。 （文＝ハイセーヤスダ／NEWSIDER Tokyo）

東京サマーランド公式サイトより

　東京都あきる野市のレジャー施設「東京サマーランド」のプールで女性客が尻などを切られ、9人が負傷した事件で、狙われたのがいずれも18～24歳のビキニ姿の女性だったことに、捜査関係者から「性的欲求が動機」という指摘が出ているのだが、その中で「こういう雑誌も事件を誘発する可能性がある」として挙げられた雑誌があった。 「都内のプール　一番エロいのはどこだ！」 　まさに、プールを性的欲求を満たす視点で書かれた見出し。この記事はなんと事件のわずか5日前、8月16日に発売された実話誌に掲載されたもので、記者が問題のサマーランドほか、昭和記念公園レインボープール、よみうりランド、としまえん、京王プラザホテルの5カ所を利用し、まるでわいせつスポットのように伝えているのだ。 　問題の実話誌では、例えばとしまえんのプールでは、波に合わせて女性に触れるというような犯罪誘発的な内容まで書かれているのだ。サマーランドについては、大きな滑り台の「ウォータースライダー」で水着がズレる女性がいるとレポート。「ギャルもみなスライダーが目当て。これを攻めないなんて手はありません」と、“行動”を呼びかけている。 「まずは並び。必ず女の子の後ろに並びましょう。階段で並ぶ際、ギャルのお尻を顔の真ん前で見ることが出来ます。そしてエロ度が最高潮に達するのは滑る直前。水圧でおっぱいがポロリしないように、女の子は必ずビキニの位置を直します。ビキニの中に手を直接突っ込みカップをフィットさせる大胆な子までいました。あと数センチ背伸びして覗き込めば乳首が見えそう」（一部抜粋） 　プールでの女性へののぞき見行為は、東京都迷惑防止条例違反に当たる「公共の場所又は公共の乗物において、人を著しく羞恥させること」に該当している可能性があり、見方によっては犯罪の指南書とも思えてしまう。こんなものが全国のコンビニエンスストアや書店に並べば、痴漢目的でプールに訪れる人がいても、まったく不思議ではないだろう。 　実際に犯人がこれを読んでいたかどうかは定かではないが、記事はかなり扇情的で「派手な水着を着て、『いつでも私をズリネタにしてね』と言わんばかり」という記述もあり、捜査関係者もこれには「違った目的でプールを利用する人が増えるのは間違いないのではないか」と語っていた。 　東京サマーランドを管轄している福生署は、事件と記事との関連性については「今、捜査中なのでコメントできません」と返答し、雑誌の発行元に取材したところ「そのような話は聞いたことがありません」と、まったく問題視していないようだった。 　いずれにせよ、犯人が逮捕されていない現在、その動機は不明なままではあるが、名指しされた5カ所のプールでは、第2第3の犯罪が起きてもおかしくないという印象は拭えない。 （文＝藤堂香貴／NEWSIDER Tokyo）

　8月31日、元俳優の高知東生（本名・大崎丈二）被告と、交際相手の元タレント女性の五十川敦子被告の初公判が東京地裁で行われたが、報道陣からは「傍聴人に暴力団関係者や並び屋みたいな連中がいて、カオスだった」という話が聞かれた。 　6月24日に覚せい剤取締法違反（使用）などで逮捕された高知の初公判が行われたのは13時30分からだったが、その約2時間前の締め切りで行われた「傍聴抽選会」はわずか18席の一般傍聴席を求めて1,198人が並び、66倍の高倍率となった。 　行列の中にいた“ある男”を見て、一部報道陣がざわめいた。その男が、横浜の有力暴力団とかなり近い人物ではないかという指摘があったからだ。筆者はその人物を知らなかったが、聞いたところでは「以前、暴力団絡みの詐欺事件で逮捕歴があって、関係する飲食店経営者だとされたが、組員が有罪となった中で、こちらは不起訴になり、事件を報じたマスコミに『私が不起訴だったと大きく伝えろ』と抗議していた人物」だという。 　横浜といえば、高知被告がエステサロンを経営していた、まさに“本拠地”。薬物入手のために暴力団関係者と顔見知りだった可能性もあるだけに、非常に気になるところ。この手の話に詳しい、元ぼったくりバー経営者で作家の影野臣直氏に聞いた。 「今回の件がどうかはわかりませんが、薬を手配していた暴力団関係者が知人などに頼んで裁判を傍聴することは珍しくありません。たとえ抽選に外れても、傍聴できた人に記録を取ってもらったりすることだってあるぐらい。それは法廷で薬物入手ルートがどこまで明らかになったか、早めにキャッチしたい“確認”のためです」 　ただ、暴力団に対しては昨年8月の山口組分裂騒動以来、警視庁の監視はさらに厳しくなっており、東京地裁の注目裁判で人がひしめき合う中でマスコミにも気付かれるような関係者がいたのは驚きだ。 　一説には「高知にはヤクザに支払うべき薬物代の未払いが残っていて、それを伝えるために、高知の知る暴力団関係者をうろつかせている」というウワサもある。 「ヤクザからすれば、高知が自分の身の保護と引き換えに、知っているヤクザの内情を警察に漏らしたのではないかと疑ってもおかしくない話」とヤクザ実話誌ライター。 　もうひとつ気になったのは、傍聴希望者に東南アジア系の人々が複数の集団で抽選に来ていたことだ。一部の集団は大きな声で母国語の会話をしていて、整理員に注意されていたほど目立っていたのだが、全員が落選して帰ろうとしていた4人組に「どこから来たのですか？」と話しかけると、流ちょうな日本語で「ベトナムです」と答えた。 　しかし、「なぜこの裁判を？」と質問すると、黙って地下鉄駅の出入口にめがけて走り去っていった。なんとも怪しい連中だ。 　以前、マスコミに依頼されて抽選に参加する、通称「並び屋」のアルバイトが有名だった。これは、当選しても自身は傍聴せず、その権利をマスコミに譲るというもの。ただ、最近は権利を譲渡できないよう傍聴券がリストバンド型の腕輪になったりしたため、並び屋は激減。ベトナム人らも、誰かに頼まれて並んでいた可能性はある。 　というのも、今回の裁判は、同じく覚せい剤取締法違反で逮捕された元プロ野球選手の清原和博や歌手のASKAの裁判のときに使われたリストバンド方式ではなく、譲渡可能な番号札だったからだ。 「その線で考えれば、暴力団に依頼されたということも、あり得なくはない話。東南アジア系の飲食店で、背後の経営者が暴力団だというケースもありますし、安くこき使っている従業員らを傍聴に行かせたということも考えられますね。外国人を使い走りにすると、いざヤクザとの関係が警察にバレても、急に日本語が話せないふりをさせて、その場をしのげるんです。高知被告の場合、500万円もの保釈金を誰が肩代わりしたか、ヤクザが気にしている可能性もあります。金のある後援者がいた場合、そこから取り立てをすることだってあります。特に高知被告のような30年も薬物と縁があった人物は、ヤクザがそう簡単に手放さないはず」（前出ライター） 　薬物入手については、同じく逮捕された愛人の五十川被告がネットで買っていたということが伝えられているが「ネットなんて販売者が摘発されたら、すぐに足がつくリスクの高いもの。長年の愛用者が買う手法とは思えません。暴力団が怖くて、入手ルートをごまかしているようにも聞こえます」とライター。 　怪しい暴力団関係者や外国人の傍聴について、東京地裁の総務広報に聞いてみたところ「どなたが抽選に来られたか、こちらでは掌握していませんが、傍聴に国籍などの制限はございません」と、抽選者の身元にまでは関知しないようだった。ちなみに、週刊誌の編集者によると「並び屋のギャラは暴落中で、その意味でもやる人も少なくなっている」というが、逆にトンデモない連中が紛れている可能性もあるわけだ。 （文＝ハイセーヤスダ／NEWSIDER Tokyo）

「どこのメディアも掘り下げませんが、おかしな話ですよ」 　そう語るのは週刊誌記者だ。覚せい剤取締法違反容疑および大麻取締法違反容疑で逮捕・起訴された元俳優で会社経営の高知東生被告と、ホステス・五十川敦子被告の初公判が、先月31日に東京地裁で開かれた。 　両被告とも「間違いありません」と起訴内容を認め、謝罪。冒頭陳述では高知被告が10代後半に外国人から勧められて大麻を試して、20歳を過ぎてからディスコで覚せい剤に手を染めたと明かした。 　五十川被告には、高知被告から「やってみないか」と誘ったという。これに前出記者は「高知被告の使用歴は相当。離婚した妻の高島礼子さんが、知らなかったとは思えない」と話す。 　高島は同被告と数年間の交際を経て、1999年に結婚。事件後に行った記者会見では、高知被告の覚せい剤使用について「まったく知らなかった」と述べていた。 　社会部記者は「高知被告の証言が事実ならば、高島さんと出会ったときには、すでに（違法薬物を）常用している。テンションがおかしかったり、変な汗をかいていたり、異変はわかりそうなものだが……」と話す。 　もっと言えば、高島は、夫の異変を見て見ぬフリしてきたのではないか？ 「高島さんは、ジゴロ俳優の高知被告にベタボレ。異変を指摘して夫婦間でトラブルになるより、安穏とした生活を望んだのかもしれない。事実、高知被告逮捕の一報を聞いた彼女は“裏切られた”という怒りよりも、『私がちゃんとしていれば……』という自責の念に駆られていたそうです」（スポーツ紙記者） 　夫の薬物逮捕で“悲劇の女”と見られがちの高島だが、実際は、表に出せないことも多々あるようだ。

イメージ画像（Thinkstockより）

　韓国・釜山（プサン）に住む30代夫婦が行方不明になり、“神隠し”に遭ったのではないかと騒がれている。 　この事件が世に知られるきっかけとなったのは、「どうか私の親友を探してください」というネット上の書き込みだ。去る5月29日、投稿者は親友のチェさん（35）に電話をかけたところ、代わりに夫のチョン（35）が出た。その連絡以降、夫婦はそろって姿を消したという。 　夫婦の身を案じた投稿者や親族たちは、4日後の6月2日、警察に捜索届を提出する。1カ月以上、多数の警察官が動員されるも、いまだに手がかりはなく、行方不明からおよそ3カ月が過ぎた。 　本当に神隠しに遭ったのかどうかはわからないが、そう騒がれるには理由がある。5月27日の夕方、妻は買い出しから水営（スヨン）区にある自宅マンションに帰ってきた。日付が変わった深夜3時半ごろには、夫も帰宅。2人が家の中に入る姿は、それぞれ防犯カメラの映像にしっかりと記録されていた。問題はそれから。2人はその後、一度も家から出ていないのだ。 　マンション内に設置されたどの防犯カメラにも、2人の姿は映っていない。にもかかわらず、家の中がもぬけの殻だったのは言うまでもなく、警察はマンションを隅々まで捜索、屋上にある貯水タンクの中まで調べたが、2人の痕跡はなかった。 　不可解な点はそれだけではない。2人のスマホのGPSを追跡した結果も、だ。夫のGPS信号は、6月2日に釜山・機張郡（キジャングン）で途切れていた。自宅から約22キロ離れた場所である。一方、妻のGPS信号が最後に確認されたのは、同じく6月2日、釜山から約400キロも離れたソウル・江東区だったのだ。 　夫婦が所有する車は、マンションの駐車場にそのまま残っている。家から消えたとされるモノは、2人の身分証とパスポート、ノートパソコンのみ。警察は出国記録やクレジットカード、消えたノートパソコンの使用履歴をチェックしているそうだが、いまだになんの手がかりも見つからない状況だ。 　夫婦はレストランを経営していたため、経済的には余裕があり、夫婦仲も良好だった。また、トラブルを抱えている様子もなかったという。そのため、捜索は難航。事件発覚のきっかけとなった書き込みの投稿者は、わらにもすがる思いでネットを頼ったのだろう。 　まさに“神隠し”としか言いようがない失踪事件。夫婦の身に、いったい何が起こったのだろうか――。

イメージ画像（Thinkstockより）

　韓国で、またまた性職者の存在が発覚し、大きな問題となっている。 　8月29日、現職の教会牧師（61）が、20代の女性信者に対し、数年にわたりセクハラ行為を働いていたことが明らかになった。 　事の始まりは2013年12月、牧師は女性信者Aさんから「胃腸の具合が悪い」と相談を受けると、「治療を行う」と言って自宅に招いた。そこで牧師は、Aさんの上着を脱がせてブラジャーだけにさせると、おなかのあたりをなで回した。ここまでなら、まだマッサージだと言い張ることもできたかもしれない。しかし、牧師は突然ブラジャーのホックを外して、Aさんの胸にまで手を伸ばしたのだ。 　牧師の行動に驚いたAさんは叫び声を上げたが、牧師は冷静に「マッサージとは、こういうものだ」と主張。揉み手を緩めることはなく、30分ほどマッサージを続けたという。それからというもの、牧師はAさんを何度も呼び出しては、セクハラ行為を続けた。 　Aさんが牧師の度重なるわいせつ行為を訴えなかったのは、「誰も信じてくれるはずがない」と悲観していたからだ。それを告白するきっかけになったのが、友人Bさんの存在だ。 　実は、彼女も牧師の被害者だったのだ。 　Bさんは昨年6月、牧師の出張業務に同行を命じられる。牧師を信頼していたBさんは、快くついていったのだが、牧師が予約したモーテルは1人部屋だった。Bさんは当初、部屋に入ることを拒絶していたが、「何もしないから」という牧師の執拗な説得に根負けして、渋々宿泊することになった。 　 　しかし、Bさんが部屋に入ると、牧師は態度を一変させる。牧師はBさんに無理やり抱きついてキスをして、体中を揉みしだき始めたのだ……。神に仕える牧師の行動とは思えない、ふしだらさだ。 　 　牧師から受けた行為に大きなショック受けたBさんは、Aさんに事のあらましを打ち明けた。そして、Aさんも数年前から牧師のセクハラに悩まされていたことを知ったのだ。結託した2人は、牧師に対し、辞任するか外部へ転属するよう要求。こうして牧師は“布教派遣”の名目で別の教会に移ったのだが、彼女たちの怒りは収まらず、マスコミに告発。事件が明るみになったというわけだ。 　ネット上では「牧師の実名と教団、教会名を公開しろ！」「一般的な牧師の姿だな」「教会側は沈黙しないで、対策をハッキリさせろ」といった、牧師・協会側へのバッシングに始まり、「女も問題だろ」「断りきれずに受け入れた女の神経を疑うわ」など、被害女性たちにまで痛烈な批判が集まっている。 　ネット民の攻撃が辛らつなのも、韓国では宗教家による犯罪がしばしば起きているから。過去にも、「家族に不幸が訪れる」と祈祷を強要して金をだまし取ったシスターや、仏堂の中でハメ撮りを繰り返した僧侶など、やりたい放題なのだ。 「信じる者は救われる」というが、韓国では、信じる相手は慎重に選ぶ必要がありそうだ。

　とある千葉県内のトルコ料理レストランに8月上旬、こわばった顔の男たちがドカドカと踏み込んだ。彼らは警視庁公安部の捜査官で、店主のパソコンやスマートフォンを任意で押収。店主への聴取などはなかったが、営業中に客の目の前で起こった出来事に、店主は憤っている。 「陰謀容疑だというのに捜査令状はナシ。当然あるわけがない。何もしていないんだから。やましいことがないからパソコンもスマホも差し出したけど、営業中に来るなんてひどい。お客さんに誤解を招くでしょう？」 　この店主はインドネシア人で、疑われたのは中東テロ組織とのつながりのようだったというが、「おそらく過去にイランやトルコに住んでいたことがあって、仕事でシリアに行ったこともあるからでは」と話す。 　テロリストとの関わりはなく、実際に後日、パソコンやスマホは返却され、それも捜査官が休日に非番でやってきたというから、捜査の成果はゼロだったということ。 「妻は日本人だし、日本に10年以上も住み、そもそも私はイスラム教徒でもないんです」 　そう話す店主は、過去にもこうした迷惑な捜査を受けたことがあるのだという。 「9.11米同時多発テロの後の正月、ジャカルタの親族が来日したときにも予告なく刑事が自宅に踏み込んできたんです。そのとき、過去にシリアに出入りしたことを聞かれましたが、私は仕事でシリア名産の石鹸を買いに行っただけで、ほかに持ち帰ったのはゴマとピスタチオの入った伝統クッキーだけ。逆にこんな私なんかを調べるほどテロ対策はずさんなのかと、不安になります」 　この話には軍事ジャーナリストの青山智樹氏が、テロ関連捜査で警察が情報錯綜に振り回されている原因を解説する。 「テロ組織のISISは最近、世界各地の志願兵を募集していますが、組織のメンバーやイスラム過激派の信奉者でない者が仕事を請け負っているんです。テロ組織が別の組織に仕事を依頼するテロネットワークができていて、たとえばオウム真理教は世界で初めて化学テロを起こした団体として海外でも知名度が高く、過激なテロ組織がオウム残党に連絡を取りたがっている話があったりするほど。そうなるとISISとまったくつながりを持たない無関係なところを、いきなり疑っしてかかってくることも出てきます」 　実際、中東の反米テロ組織が、南米を拠点に反米活動を続けている連中と、主義主張を超えた反米一致で協力しているというウワサもある。アメリカに入国するのに中東系の人種だと警戒されるが、南米のラテン系であれば入国しやすい利点があるという話だ。ISISに関しても世界各地で直接組織に関与しない自主的な同調テロが相次いで「ホームグロウン・テロ」として恐れられるようになっている。 　イスラム教徒といえばアラブ人と思いがちだが、実際には世界最大のイスラム信者を抱える国はインドネシアで、こちらは日本への移住者が急増中。これは日本政府が旧民主党政権下で難民認定の申請支援を強めたことに加え、安倍政権の「観光立国」推進の申請が原因で、難民申請した外国人は11年以降、5年連続で過去最高を更新、インドネシア人の申請はビザ免除を開始した14年は17人だったが、昨年969人に一挙に増えた。 　難民認定の審査中は働くことができるメリットがあるため、ウソの申請で時間稼ぎをする者が増え、このご時世でも日本は海外工作員が入りやすい国となってしまっている。一方でテロに無関係なインドネシア人のパソコンを押収するという無駄な捜査をしてしまっているのだから滑稽だ。 　ただ、青山氏によれば「日本にもテロ予備軍となる怪しい事務所が存在するのは間違いない」という。 「日本にもイスラム寺院が存在し、いろいろな国から来た信者の一部は過激思想を持って組織化しています。こうした組織はもっと調査を強めるべきですが、なぜか日本はあまり積極的ではありません。それは日本政府がわざとテロ組織の活動を見逃しているという見方もあるんです。日本と協力関係にあるアメリカは、中東イスラエルを全面的にバックアップしていて、中東の紛争が続けば続くほど都合が良い状況。日本も下手に取り締まりをせず、無言の支援をしている形を継続した方がいいわけです。でも、そうすると反米分子がいつ日本で火の手を上げてもおかしくないってことになりますが」（同） 　インドネシア人への無駄な捜査が「テロ対策の本腰を入れたフリ」をするカムフラージュだったら恐ろしい話だが、青山氏は、1991年にイスラム教を冒涜する内容の小説を翻訳した筑波大学の助教授が大学のエレベーターホールで刺殺された事件を例に出す。 　これは06年7月に殺人罪の公訴時効が成立して未解決事件となったが「当時、入国管理局が、同大に留学していたバングラデシュ人学生を容疑者としてマークしていたことまでわかっていながら、日本の警察は当人の捜査にすら着手しなかった。これには何かキナ臭い裏事情があると言う人も少なくないんです」と青山氏。 　4年後の東京五輪を前に不安になってくる話だ。 （文＝片岡亮／NEWSIDER Tokyo）

「天理市役所を捜索　市議に現金授受の疑い」（奈良テレビチャンネル／YouTubeより）

　奈良県天理市のメガソーラー事業をめぐる入札不正疑惑が持たれていた男性市議が8月10日に亡くなった件で、他殺説が浮上している。 　長女の自宅浴室で、胸や腹など複数箇所から血を流して倒れているのが見つかり、近くには血のついたカッターナイフが落ちていたということで、警察は自殺の可能性が高いとしているが、関係者からは「殺されたに違いない」といった話が聞かれる。 「10年前ぐらいになるけど、前にこの付近で大阪府議の秘書が不審死したことがあって、そのときもカッターで不自然に切りつけた感じだと聞いた。警察はそれを自殺としたけど、状況的に不自然だった。あれとそっくりなんだよ」 　こう話すのは、亡くなった市議とも顔見知りの元市役所職員。亡くなった66歳の天理市議は実名での発表こそないものの、89年初当選のベテラン議員、佐々岡典雅氏と見られ、この元職員も「間違いない」と断言。実際に佐々岡氏の名前を出してほかで取材してみても、否定する関係者はひとりもいなかった。 　佐々岡氏が疑われていたのは、3年前に行われた天理市のメガソーラー事業をめぐる入札で、大阪地検から官製談合防止法違反の疑いで捜索されていた。同事業は、もともと市が工業団地用に22億円も使って取得しながら計画が頓挫していたところ、東日本大震災を機に年間4,300万円でメガソーラー用地として貸し出すプランに転化したものだった。 「でも、事業者として応募した2社のうち選ばれた大阪のメガソーラー・ジャパンって会社は、従業員わずか3名でその手の実績ゼロ。かなりうさん臭い業者で、怪しいって、ある声が市議のブログなんかでも書かれていた」と元職員。 　そこで暗躍していたと見られるのが、7期目の自民党市議、佐々岡氏だった。地元紙では事前に情報漏えいして業者の受注を後押しした見返りに、選挙資金600万円が謝礼として支払われたとの証言も伝えられていた。 　さらにこの事業に関しては、周辺の土地買収や工事名目などで100億円以上の予算が計上されており、佐々岡市議は地上げなどにたくさんの業者を噛ませていたことでトラブルになっていたという。その中で大物政治家や暴力団の関与も浮上、高市早苗総務相や山口組系倉本組の河内敏之組長の名前が関係者証言で飛び出し、一大スキャンダルに発展しそうな状況になっていた。そんな中、昨年10月に渦中の河内組長が拳銃自殺。疑惑の目は佐々岡氏に集中していたようだ。 　ただ、渦中の佐々岡氏の“自殺”という推察には、同じ天理市議からも異論が出ている。 「佐々岡さん、自殺するようなタマじゃないですよ。ヤクザとの付き合いだって隠さず言っちゃうぐらい肝のすわった人で、何かあったら『そういう世界でずっとやってきた慣習的なもんやから、しゃあないやろ』って開き直るタイプでした。少し前にテレビの取材が来ていろいろ追及されたときも『なんで俺だけが悪者か』って怒ってましたからね。万一にも死ぬとしたって70歳近い人がカッターで自分を切り刻むなんて、女子高生みたいなことやるわけない。車で突っ込んで交通事故を装うなり、ビルから飛び降りるなり、不審死に思われないようにしますよ。大きな声では言えないけど、もしかして、これ高市さんとか守るために殺されたんじゃないのかね」 　実際、佐々岡氏は生前、記者の取材を受け、かたくなに関与を否定。地元紙記者の質問には「メガソーラー？　なんのことか知らない」と、事業自体を一切関知しないとすっとぼけていた。その取材テープを聞かせてもらったが、たしかに神経が図太そうな様子だった。 「かつては市長がワイロを受け取って職員採用していたことが発覚したり、代々の市長が土地転がしを指示していたとの疑惑もあるなど、汚職の横行する地域で、その辺を面倒見ているのが天理教にも寄付をしている高市さんってウワサ」と元職員。 　佐々岡氏が汚職に絡んでいたとしても、ひとり得をして終わるような小さな話ではなかったことは事業規模を見ればわかる。天理市は高市総務相の地盤であり、先ごろ市の産業振興館がオープンした際も都内から中継で参加。佐々岡氏は生前「高市組」という言葉を使って、高市総務相の“子分”を自慢していたというだけに、その死の背景に自民党の中枢が関係している疑いもあるが、この不審死でそれも解明は難しくなりそうだ。これではなお口止めの「他殺説」がささやかれてもおかしくはない。 （文＝片岡亮／NEWSIDER Tokyo）

PC DEPOT公式サイトより

　大手パソコンショップ「PC DEPOT」（以下、PCデポ）での高齢者に対するサポート契約が「悪徳商法」だと騒がれている問題で、一部パソコンユーザーからは「この問題が起きなくても、PCデポはパソコンショップとして5つ星で評価して星1～2つ」と厳しい声が上がっている。 「識者の間では、もともと低評価だったんです。会社が急成長していたからか、横柄な態度の店員が多く、詐欺まがいの売り方も目立っていました。たとえば1TBの外付けハードディスクを5,000円程度で売るのに、表記を5TBとし、但し書きには『ネット上のスペースを4TB利用できるクラウド付き』として、翌年から年間1万3,000円の追加費用がかかるものだったり、パソコンに詳しくない人をだますような商売が見て取れます」（パソコン歴32年のゲーム制作者） 　これはあくまで個人の見解としても、PCデポが先ごろ騒がれた問題は悪質だ。80代の「独居老人」がノートパソコンの修理ため店舗に足を運んだところ、「ファミリーワイドプラン」というサポート契約を結ばされた。その上、iPad Airなどさまざまなオプションを付けられて、月々1万5,000円を支払わされていたという。解約を申し出ると、解除料として20万円を求められ、最終的に10万円を支払うことになったというもの。被害者の息子が、証拠のレシート画像も合わせてTwitterで告発したところ、ネット上で大騒ぎとなり、PCデポ側は16日、「改善策を検討」との声明を出したが、契約についての不当は認めず、騒ぎは拡大した。 　5年前にPCデポの商法ついて問題提起の記事を書いているジャーナリストの片岡亮氏によると、ほかでも「客の要望に合わない不人気な製品を売りつけた事象があって、二度にわたって質問状を送ったが、返答なし。当該店舗を取材すると、店員が開き直った対応で驚いた」と、まるで客を欺くような強引な商法があったという。 　片岡氏によると、68歳の男性がPCデポ幕張店を訪れて「余分な機能は要らないから、操作の簡単なパソコンとDVDレコーダーが欲しい」と店員に相談。勧められた商品を購入したところ、DVDレコーダーは要望とは真逆の、操作が複雑なタイプの機種で、パソコンに至っては関連機器や部品の購入が難しい海外製品、それも生産中止直前のものだったという。 「この男性はDVDレコーダーがうまく使えず、購入わずか1カ月後に『話が違う』と苦情を言ったところ、なんと店員は『使えないあなたが悪い』と開き直り、仕方なく別の電気店で下取りをしてもらい、買い換えたほどでした。パソコンは使用半年ほどで電源コードに不具合が出て、PCデポに相談すると、『生産中止で代わりのものはない』と言われ、代用品についても『わからない』の一点張りで、新しいパソコン購入を勧められたというんです。こちらも別の電気店では、あっさり代用品を教えてくれたそうです。これはひどいと、僕自身が店に出向いて話を聞いたんですが、店員は『売れない製品をさばくのは、ショップとして当たり前』と返答。これに驚いて店長を呼んだのですが、こちらも同様。仕方なく、この件をメールに詳しく書いてPCデポ本社の広報に見解を聞いてみましたが、返答なし。男性も苦情メールを入れたんですが、同じく返事がないままだったそうです。多くの一般企業はお詫びの返答ぐらいするものですが、そういう感覚すらない業者と言えます。急な売り上げ増で注目されていても、その実態は強引な押し付け販売というわけです」（同） 　PCデポは17日になって、公式サイトで改善策を発表。「お客様の使用状況にそぐわないサービス提供があった」としたが、改善策は70歳以上の客に対しては、新規契約の際に家族や第三者の確認をしてもらい、75歳以上の契約者には、加入期間にかかわらず契約の変更や解除を無償で行うとした。だが、高額な解除料の部分に変更は見られず、ネット上ではこれに対する厳しい意見が飛び交っている。いずれにせよ、騒ぎになり、株価が下落してからの慌てた事後対応という流れは、世間のイメージダウンから逃れられなさそうだ。 （文＝李銀珠）