悲惨な大地震に見舞われたニュージーランドのクライストチャーチで、日本のマスコミの評判が最悪のものとなっているようだ。 　日本人の被災者が多かったことで、多数の報道陣が現地入りしているが、2月24日のニュージーランド通信によれば、病院に無断で侵入しようとした日本人記者が逮捕されたとも伝えられる。同社の記者に問い合わせたところ、保健局の職員が事前に「身分証明書と許可が必要です」と警告していたにもかかわらず、職員の目を盗んで2名の日本人記者が病院内に侵入し、写真などを撮影。これを発見した関係者が一時身柄を拘束したのだという。 「被災者のプライバシーを含めた情報保護の観点から、基本的には病院内の取材は厳しく規制されています。亡くなった可能性のある方の遺族ですら自由に出入りはできません。日本のマスコミはこの国のルールを守るべきです」（現地記者） 　また、地元警察からは夜間外出禁止令を破って深夜の取材を行なっていた日本のテレビ関係者もいたことが漏れ伝わる。 　さらに、現場で取材を続けるオーストラリアの記者によると「血を流して倒れていた男性が起き上がろうとしたところ、これを撮影していた日本人カメラマンが『ちょっとそのまま』と被災者を制止するような感じだったため、それを見ていたボランティア男性が怒ってカメラを地面に叩きつけ、両者がもみ合いになったのを目撃した」という。 　現時点では、こうした取材マナーの酷い記者たちがどこの媒体の者かまでは伝わってきてはいないが、よほど目に余ったのか、現地警察は「疑わしい行動に対しても逮捕など厳しい処分をする」と異例の通達を出しているほどだ。 　一方、現地に滞在中の日本人や、続々と帰国する日本人の中には、被災現場を撮影した動画や画像などをマスコミに売ろうとする者が出始めている。 「成田空港で帰国者を取材していたら、若い男性から『現場の動画がたくさんあるので10万円で買ってもらえないか』と言われました。高いと答えたら『それなら他社に売りますが、いいんですか？』などと捨て台詞を吐かれました」（朝刊紙記者） 　また、ある帰国者が「大聖堂の一部だよ」とガレキの一部を持ってはしゃぐ姿も見受けられた。国際的にも注目される惨事の中で、いま日本人のモラルが問われている。

巨大地震―地域別・震源、規模、被害予測 人ごとではない。
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写真＝名和真紀子

伝説のスキャンダル雑誌「噂の真相」の元デスク神林広恵が、ギョーカイの内部情報を拾い上げ、磨きをかけた秘話＆提言。 　昨年、「月刊サイゾー」（参考記事）でも"ブーム"と持ち上げられた田原総一朗。ニコニコ動画やUSTREAM、Twitterなどネットを中心に活躍している御年76歳である。確かに年齢を考えれば、ネットというメディアを駆使した活躍には頭が下がる。だが、時を同じく昨年頃から、田原の奇妙な言動が話題になっているのだ。 「田原は中央区の高級住宅地のタワーマンションに事務所を構えているんですが、昨年末頃からさまざまな目撃談が寄せられている。このマンションには敷地内に郵便ポストがあるんですが、そこにラクダ色の下着上下で頻繁に姿を現れるというんです。サンダル履きで姿勢も前のめり。寒い時期なのに薄着で、まるで加藤茶のようだったらしい」（あるテレビ関係者） 　まだある。ある日、同じマンション近くを通りかかったメディア関係者が、よれよれの上下スエットでボーっと歩く男性を目撃したが、良く見ると田原だった。そこに小さな子どもを連れた母親がいたが、まるでホームレスを見るかのように子どもを彼から遠ざけたという。それほど高級マンション地での田原の出で立ちがアンバランス、奇異だったということだろう。 「昨年3月に20年続いた『サンデープロジェクト』（テレビ朝日系）が終わりましたが、これ以降、一気に老け込みましたね。2004年に愛妻が亡くなったことも大きいのでしょう。身の回りの世話は娘が手伝っているとはいえ、全てには手が回らない。ネット映像やコラムなどでは相変わらず田原節健在ですが、公の場ということで緊張感が違うのでしょう。打ち合わせなど電話で頻繁に連絡をする何人かの関係者は『時々話がかみ合わない』とこぼしています」（前出テレビ関係者） 　日々いうことがコロコロ代わると指摘される田原だが、それは「会う人に影響される」から。しかし、今ではその理由は違ってきているのかも。評論家・佐高信の「田原総一朗への退場勧告」が現実味を帯びつつある。 （文＝神林広恵）

田原の眼力 大目に見てあげて！
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光文社HPより

伝説のスキャンダル雑誌「噂の真相」の元デスク神林広恵が、ギョーカイの内部情報を拾い上げ、磨きをかけた秘話＆提言。 　出版界では、昨年からの投資ファンドのイザベル・リミテッドによる幻冬舎株の買占めが話題になっている。確かに幻冬舎は、出版不況の中にあって、2月8日に発表された2010年4～12月期連結決算が前年同期比26％増の7億7,300万円という優良企業。だが、人脈が生命線ともいえる出版社を買収してどうするつもりなのかと、その思惑に首をかしげる向きが多い。 　そんな出版業界にあって、"非優良"出版社に仰天の買収説が浮上している。 「その出版社は、中堅の光文社です。某パチンコメーカーが光文社を買収するという噂が昨年末頃から流れたのです」（出版事情に詳しいジャーナリスト） 　光文社と言えばメインバンクから「破たん懸念先」との烙印を押され、昨年リストラで40人以上もの早期退職者を出して話題になった出版社だ。とはいえ、なぜパチンコ業者の名前が浮上したのか。前出ジャーナリストはその仰天裏事情をこう解説する。 「名前の挙がったパチンコ業者とは、女優の伊東美咲の夫が社長を務める京楽産業だというんです。この京楽産業と光文社はAKB48ビジネスでの繋がりが深い。京楽産業は新機種『CRびっくりぱちんこ銭形平次 With チームZ』にAKB48の限定ユニットを登場させ話題になっています。一方の光文社も『フラッシュ』編集長だったA氏が、AKB48へのあまりもの思い入れの強さから"AKB48専属編集"になり、いまや写真集や公式ガイドブックづくりに全力を注いでいます。その関係から、京楽産業の名前が挙がったのです」 　AKB繋がり――ホンマかいな!?　にわかには信じがたい話である。しかし、それほどに光文社の経営状況が危機的にあるという証拠でもあろう。ある光文社関係者が嘆いていた。 「経営難のため、以前は夜も開いていた社内食堂が夕方になると閉まってしまう。その代わりに弁当が出るんですが、それが悲しくて......」 　ダメだ、こりゃ。 （文＝神林広恵）

リストラなう！ 沈みゆく船......。
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──「sengoku38」を名乗る人物によってユーチューブに動画がアップされ、一夜にして日本中が大騒ぎになった「尖閣ビデオ」問題。結局、漏洩を行った海上保安官は逮捕見送りとなったが、この事件が最も深い爪痕を残したのは、ジャーナリズムの領域だった!?

各国政府で、ウィキリークスへの敵視が始
まっている。だが一度動き出した潮流は止
められない。人の口に戸は立てられず、と
はこのことか？

「尖閣ビデオ」の漏洩問題はメディアとネットの関係を考える上で、さまざまな問題を提起している。ネットの論壇では「そもそもあのビデオを国家機密とするのには問題があったのではないか」「最初から公開しなかった政府が悪い」「国民の知る権利に沿っていえば、海保職員を責めるべきではない」といった意見が多い。しかしマスメディアのとらえ方はどちらかというと、ビデオを漏洩させた海上保安官に批判的で、例えば毎日新聞は社説で「統治能力の欠如を憂う」「責任の所在を明らかにしなければならない」とぶち上げている。また朝日新聞も「これまでの捜査で驚かされたのは海上保安庁の情報管理のお粗末さだ」「データを扱う体制と意識の見直しはもちろん、管理業務にかかわる者の責任も厳しく問われよう」と非難している。 　このような「統治能力欠如論」は、佐藤優氏が講談社のウェブサイト「現代ビジネス」に寄稿した「尖閣ビデオ問題『力の省庁』職員による『世直しゲーム』を英雄視する危険」という記事にも共通している。佐藤氏は「武器をもつ『力の省庁』の職員には、特に強い秩序意識が求められる」「保安官の行為は、官僚の服務規律の基本中の基本に反しており、厳しく弾呵されるべきだ」と、保安官への同情は危険であると指摘した。戦前の五・一五事件で犯人の青年将校たちへの同情論がわき上がり、この結果、「クーデターを起こしても世論に支持されればたいしたことにはならない」という考えが生まれて二・二六事件へとつながったという歴史の教訓を持ち出している。 　 　この佐藤氏の指摘はとても説得力がある──ただし、その立ち位置が「統治する側」であるという担保付きで。彼がこのような論考を展開するのは、外務省の主任分析官という徹底的な政府のインサイダーだったからにほかならない。統治する側から見れば、このようなガバナンスの崩壊を見過ごしていればいずれは官僚組織そのものを変質させ、官僚たちの暴走を招きかねないというのは、もっともな意見である。 　 　だがメディアは、統治側のインサイダーではない。基本的な立ち位置は、アウトサイダーである。いや、もう少し正確に言うならば、理想論で語ればこういうことだ。 ──権力は内部に情報を持っていて、その情報を公開するかどうかを内部の論理で判断している。しかしその判断の論拠は内部の論理であって、必ずしも正当性を持つとは限らない。であるとすれば、その情報を外部に引き出し、国民の前に提示することによって、情報の非公開が本当に正しかったかどうかという判断の是非を国民に問う。 　だから常にメディアは権力内部の情報を暴露する方向へと向かうし、そういう情報暴露がメディアのDNAにもなっている。 　もちろん、すべての情報を公開する引力を持っているわけではない。クリティカルな個人情報や名誉毀損に当たるような誹謗中傷情報についてはメディアであっても「非公開」の判断をするのは当然だろう。 　だとすれば、今回の尖閣の件はどうだろう。これは個人情報でなければ、個人の名誉毀損に当たるような情報でもない。もしこのビデオをまっとうなメディアが手に入れれば、公開する方向に行くのは当然の話である。実際、ユーチューブでビデオが流れてからは、テレビも新聞もビデオの中身を映像や写真でごく普通に紹介している。 　それなら、なぜ今回の事件で毎日や朝日は、統治側に立つかのように「責任の所在を明らかにしなければならない」「情報管理がお粗末だ」と非難したのだろうか。自分たちが日ごろ行っている取材活動の中で、守秘義務を持つ政府当局者から手に入れた情報についても「管理がお粗末だ」と非難の刃を向けるのだろうか？　あるいはマスメディアを経由した情報は「国民の知る権利」だが、マスメディア経由でない内部告発情報は「統治能力の欠如」なのだろうか？ 　 　もしそう考えているとすれば、ネットの登場により変動しつつある情報流通について、あまりにもお粗末な認識しか持っていないと言わざるを得ない。