今年も出た！　この光景!!（四川省内のプール）

　日本同様、中国各所でも夏のシーズンが到来し、各地で30～35度を記録する真夏日が続いている。毎年、この時期に日本でも話題になるのが中国のプールだろう。週末や連休には、各所の海やプールに大量の人民が訪れ、完全にキャパオーバーな過密状態となるからだ。 　今年の各地のプールも、大量の人民の体温と垢で、まるで濁った温水プール状態となっている。海のない内陸の四川省遂寧市のプールには１日平均8,000人が訪れ、もはや“泳ぐのはもってのほか”という状態で、浮かんでいるのが精いっぱい。いったい、何が楽しいのだろうか……っと思ってしまう。 　そんな中、「網易新聞」（7月18日付）では、プール利用者やネットユーザーに対して、これまで体験したプールでの最悪な体験についてのアンケートを行い、結果を報告している。 （1）プール内でのおしっこ 　具体的なプールの場所は明らかにしていないが、あるネットユーザーはプールのすぐ脇で、中年男性が突然立ち止まったので観察していると、股間部分から液体が勢いよく脚を伝って流れ出ている様子を目撃したという。また、別のネットユーザーは、プール内で泳いでいると、信じられない親子の会話を耳にした。『おしっこがしたい』と父親に話しかけた幼児に対し、父親はプールの中でおしっこをするように促したという。海に浸かったままの放尿行為ならまだしも、プールでの放尿なんてあり得ない！

プールでイチャつくカップルたちも問題視されている

（2）カップルによるラブラブ行為 　江蘇省南京市のプールで「網易新聞」の記者が、プール内で熱いディープキスを繰り広げる若いカップルを発見。周りにいた子連れの家族は、必死に子どもの気をそらしていたという。ある母親は、記者に「なんで公共の場であんなことするの！　家でしなさいよ！　子どもに見せられない！」と語った。また重慶市洋人街のプールでは最近、北京のユニクロの試着室で発生したカップルのセックス事件（記事参照）を受けて警戒を強め、「ここは北京のユニクロではありません。セックス禁止」という注意書きが加えられたという。これだけ混雑していたら、密着したカップルによる性行為も見分けられないということか。

水の中で女性を眺めたり、触れたりする痴漢行為も多発しているという

（3）痴漢行為 　日本でも毎年、各所のビーチで盗撮犯などによる卑劣な犯行が発生するが、中国でもプールにおける痴漢行為や犯罪が後を絶たないという。昨年は浙江省温州市内のプールで、女装した男が女子更衣室に侵入し、盗撮の現行犯で逮捕されている。しかし、大量の人が集まる市民プールは、痴漢にとって格好の場所。女性の胸や下半身を触り放題なのだ。満員のプールは満員電車と同じで痴漢行為の犯人が特定されにくいため、最初から痴漢目的でプールにやってくる不届き者も少なくないという。また最近ではスマートフォンの普及により、プールの更衣室内での女性の「自撮り」行為をめぐり、利用客同士のトラブルが続出しているという。 ＊＊＊ 　この記事を見ていると、中国のプールに行く際は、かなりの覚悟と勇気が必要なようだ。 「昨年、日本から出張に来た若いビジネスマンが、興味本位で『あの人混みだらけのプール、行ってみたいっす』と言うから連れていったんです。私は水に入らずプルーサイドで待っていたんですが、『前後に巨乳の女がいて、ギュウギュウ詰めだったけど、いい経験でしたよ』と当初は喜んでいた。でも夜になり、目から涙が止まらなくなり、翌朝は目が開けられないほど目ヤニがたまったんです。そのまま帰国して、日本で眼科に行ったところ『原因不明の細菌感染』と診断されたそうです。日本人は中国の細菌に免疫がないんだから、あんなプールに入っちゃダメですよ」（杭州市在住の日本料理店オーナー） 　中国の夏の風物詩は、パンデミックを起こしかねない危険な場所だということか。 （取材・文／青山大樹）

『中国　狂乱の「歓楽街」』（KADOKAWA）

　2014年2月、中国広東省の都市・東莞（とうかん）で、売春の一斉摘発が行われ、中国全土に激震が走った。売春が非合法とされているとはいえ、暗黙のうちに行われている事情は日本と変わらない。にもかかわらず、「激震が走った」のは、この東莞が中国一、いや、世界一の“性都”として知られている街だったからだ。では、いったいそこではどのような売春行為が繰り広げられていたのだろうか？　この事件を中心に、中国の深い欲望を解き明かすのがジャーナリスト・富坂聰氏による『中国 狂乱の「歓楽街」』（KADOKAWA）だ。 　もともと、香港や深センにほど近く、マカオとは隣同士という地の利を得て、90年代以降から急速に発展した東莞。そこには、経済特区である深センからあふれた資金が流入し、外国企業の工場が多数進出する。さらに、その工場の労働者として若者たちが農村部から多数流入し、安い賃金に耐えられなくなった女性たちの一部は、工場よりもはるかに実入りのいい売春に手を染めるようになっていく……。このような流れから、東莞では風俗産業が花開いていったのだった。 　しかし、これらの条件だけでは中国の他の都市と事情は変わらない。東莞が「世界一の性都」として発展していった要因は、「東莞ISO」と呼ばれたそのクオリティだ。東莞でナイトクラブを経営していた男は、富坂のインタビューにこう証言する。 「100％客の要求に応えるというのが東莞の基準だったんだよ。どんなサービスでもできますよ。しかし『お値段も頂きますよ』というのが東莞のスタイルだったんだ。世界の金持ちたちが集い、世界一の遊びを満喫する。それが東莞という街だったんだ」 　独自基準によって、その名が響き渡ることで、対岸のマカオをはじめとして、世界各地から外国人売春婦たちが次々と東莞に上陸していった。売春婦の数は100万人を超えていたといわれ、その中には、日本人の売春婦の姿も見られたという。東莞は、金さえ払えばなんでも実現できる性風俗のメッカだったのだ。しかし、一部の富裕層だけが東莞を楽しんだわけではない。一晩100万円以上の高級コンパニオンがいる一方で、工場労働者相手に数十元で身体を売る売春婦まで、この街はさまざまな男たちの欲望に応えてきた。中国人も日本人も、外国人も、金持ちも貧乏人も、東莞の夜を前にすればすべての人々がその欲望をさらけ出した。 　 　だが、その栄華はある日突然終わりを迎えた。この街の風俗の実態を暴くドキュメンタリ番組が中国中央電視台（CCTV）によって放送されるや否や、公安当局は6,000人以上の警察官を動員する前代未聞の摘発に乗り出したのだ。世界一といわれる歓楽街も、この動きに対抗することができず、東莞の風俗産業は壊滅。GDPに対する貢献度のうち、20％を占めていたといわれる性風俗産業の火はあっけなく消えてしまった。 　摘発後、東莞の街は、死んだように静まり返り、売春の舞台として使用されていた5ツ星高級ホテルでも閑古鳥が鳴くありさまに。東莞を追われた100万人の売春婦たちは、中国の各都市へと散り散りになっていった。しかし、摘発から数カ月もすると、彼女たちは再び東莞に戻りつつあるという。他の都市では売春に対する視線はとても厳しく、売春婦を狙った殺人事件も横行している。東莞という街は、買春をする男性にとってばかりでなく、売春婦にとってもまた居心地のいい場所だったのだ。 　中国国内では、東莞摘発の発端となったCCTVに対してこんな非難の声が上げられているという。 「なぜこんな弱い者いじめをするのか。メディアはもっと大きな悪を追求すべきじゃないのか」 　この摘発が、たびたび「強権政治」と評される習近平政権の意向が反映されたものであることは想像に難くない。中国は、売春に対してこのまま規制の動きを強めるのか？　それとも、必要悪と認め、黙認せざるを得なくなるのだろうか？　どんなに規制が強化されようとも、世界最古の商売といわれる売春がなくならないことは、洋の東西でさまざまな国の歴史が証明している。 （文＝萩原雄太[かもめマシーン]）

愛らしい顔立ちや話し方で人気の楊鎧凝（セリーヌ・ヤン）

　香港で今、子役アイドルが出版した写真集が大きな問題になっている。写真集のタイトルは『童萌時光』で、モデルは香港の人気子役アイドルである楊鎧凝（セリーヌ・ヤン）。 　2008年7月生まれでもうすぐ7歳になるセリーヌは、3歳から広告モデル活動を始め、香港マクドナルドやレストランチェーンをはじめ数々のCMに出演するなど、お茶の間ではすっかりおなじみの顔に。その後、2013年には5歳で女優デビューを果たし、今ではさながら“香港の芦田愛菜”ともいえる存在になっている。

『童萌時光』に掲載された写真の一部

　今回の写真集は韓国で撮影したもので、セリーヌの愛らしい表情や仕草を写した普通の写真ばかりなのだが、その中に下着が見えたり、股を開いているポーズの写真が数枚あったことから、これは児童ポルノではないかと問題視する人が出てきた。 　写真集の発売を記念して行われたサイン会の席で、記者からそれを指摘されたセリーヌの母親はビックリ。母親は写真撮影の場には立ち会ったものの、スケジュールの都合から写真の選択には関わっておらず、写真集の中身をまだ見ていなかったというのだ。 　この件がマスコミで報じられるや、一大騒動に発展。セリーヌ側は予定していたブックフェアでのサイン会出席を急遽見合わせ、出版社側も写真集の出版を取りやめることを決定した。

過去には入浴シーンの写真が撮影・公開されたこともある

　今回の撮影を担当したカメラマンであり、写真集の出版元の責任者でもあるロナルド・ラム氏は「この写真集は子どもの天真爛漫さを表したもので、決して扇情的なものではない。どうしてみんなそういう角度から見るのか理解できない。写真はすべて自然の流れの中で撮影したもので、ポーズを要求したりなどしていない」と説明している。 　一方、市民からの通報を受けた香港警察は捜査を開始。香港の「防止児童色情物品条例」では、児童ポルノを印刷、制作、配布した者は、罪が認められれば最高で200万香港ドル（約3,200万円）の罰金および懲役5年の刑が科せられることになっている。 　ラム氏は写真選択の際、確かに“親の視点”から見れば選ぶべきではなかったものもあると認めているが、子どもの無邪気で何気ない仕草の写真までが児童ポルノと見なされてしまう時代、子役アイドルの写真集出版は、これからますます難しくなっていくだろう。 （文＝佐久間賢三）

目隠しをしても字が読めるようになるというのだが……

　中国では、年老いたら子どもに養ってもらうというのが一般的な考え方で、子どもの収入が高ければ高いほど、自分の老後も安泰になる。そのため、子どもの教育にかける熱意はハンパない。月収の半分近くを子どもの教育費に充てる家庭もあるほどだ。それも、すべては子どもにいい大学に入ってもらい、給料の高い仕事に就いてもらうため。子どもの将来のためというより、自分の老後のための投資というわけだ。 　そのため、勉強を教える学習塾はもちろんのこと、ピアノやバイオリンといった音楽系のスクール、絵や図工など芸術系の教室、ゴルフやテニス、スケートなどのブルジョア系スポーツのクラブなど、ありとあらゆる塾がそろっている。 　そんな中、四川省成都市のある女性から、こんな訴えが新聞社に寄せられた。姪っ子のために9万8,000元（約200万円）近い授業料を払って塾に通わせたが、１年以上たってもなんの効果もない。退校するから残りの授業料を返せと要求したが、一向に返してくれないという内容だった。 　その塾は「子どもの理解力を養成し、超能力を開発する」とうたっており、授業を受ければ“目隠ししても字が読め、図が識別できる”ようになり、さらに上の段階にいけば“本をパラパラとめくっただけで内容がすべて理解できる”ようになるのだという。1課程の授業料が3万2,000元ほど（約64万円）で、3段階の課程を取ると9万8,000元。一度授業料を払えば終身制で、何回でも授業を受けることができ、もし効果がなければ、授業料はすべて返還するということになっていた。 　これだけでもかなりマユツバな塾だが、この女性はすっかり信じてしまい、お金を全部払い込んでしまった。授業のやり方も変則的で、いつどこで授業を行うかは前日に職員からの知らせで初めて知ることができ、連絡してくるのも半年に1回ずつ。しかも教室は締め切られ、父兄は近寄ることができなかったという。

ネットに掲載されていた超能力開発塾による広告。「子どもたちが目隠しをしても字が読めるようになります……」などと書かれている

　授業を受け始めてから1年後、学習効果を確かめようと、姪っ子に目隠しをして字を読ませようとしたが、さっぱり読めない。そこで子どもを問い詰めると、「あれは上を向いて目隠しの隙間から見ないと見えないんだよ。この秘密は守らなければいけないと、塾の先生に言われていた」と白状したのだという。しかも、授業ではただ映画を見せられていただけだということも判明した。 　もう明らかな詐欺なわけだが、中国ではこれまでにも“能力開発”に関する詐欺事件は何度も起こっているという。それにもかかわらず、なぜ人々は同じような手口にひっかかってしまうのか？　 「ズルをしてでも勝負に勝ち、出世したほうがいいと考える親が多いからです。よく中国のセンター試験でハイテクカンニング機器がニュースになりますが、あれも親が買い与えているケースが多い。中国ではイカサマ賭博用のトランプや麻雀パイがそこら中で売られていますが、いざ使おうとするとすぐにバレる粗悪品が多い。この超能力詐欺も、『イカサマしてでも、子どもに好成績を上げてほしい』と下心を持つバカな親がひっかかっただけですよ（笑）」（広州市在住の日本人ビジネスマン） 　この件を報じた四川省の地元紙「華西都市報」によると、この塾に子どもを通わせていた多くの親たちから授業料返還の要請が出ており、このような明らかな詐欺にも簡単にひっかかる親の多くは、お金はあるものの自身の教育程度はそれほど高くなく、自分の子どもに対して高望みをする傾向にあるという。 　子どもの教育をする前に、まずはこんなバカ親の教育から始めないといけないようだ。 （文＝佐久間賢三）

当初の“ザハ案”『ZAHA HADID - Tokyo 2020 Olympic Stadium - YouTube』（dkTV）より

　白紙になった東京五輪の新国立競技場について、中国人投資家から「宙に浮いたデザイン案を使いたい」という話が出ている。中国・寧波市の日系商業施設にも投資をした中国人投資家が、「スケールを縮小して中国に建設したい」と日本人の建設業者に打診しているのだ。 　新国立競技場のデザインは、世界的に有名なイラク人の女性建築家ザハ・ハディド氏によるものだが、建築家たち主導のデザイン案で進めたために最終的に推定予算は当初の1,300億円から2,520億円に膨れ上がり、猛反発を生んだ。費用がハネ上がったのは予算を考えない斬新なデザインが原因で、政府は予算削減ではなく「ゼロベース」での計画立て直しを決めた。 　ただ、これには「正しい手続きを踏んだ国際的コンペの採用デザインを棄てるのは、国際的信用をなくす」という批判もあり、これが中国の一部報道では「日本の無計画な失態」と報じられた。これを受けた中国人投資家が「だったら私がこれを拾おう」というのだが、デザインを買い上げるわけでもないというから驚きだ。 　投資家の話を伝え聞いた建設業者の関係者によると、この投資家は過去、中国各所でエッフェル塔やシャンゼリゼ通りなどヨーロッパの建造物を模倣して建てた建設業者とも仕事をしている関係で「おおよその外観図さえあれば8分の1ほどの縮小版を造れる」と豪語。つまりは見よう見まねでニセ新国立競技場をミニチュアで作ってしまえというわけだ。 「でも、中国のニセ建物はすでに建設されたものの寸法を計って再現したもので、見よう見まねであの難しい形状を建てれば、おそらくは恥ずかしいシロモノが出来上がるでしょうね」と関係者。 　さらに「その投資家は“ザハ案”を2018年の平昌冬季五輪で使うというトンデモ案も出していた」という。 「すでに人を通じて韓国の文化体育観光部に打診したと言うのでびっくりです」（前出関係者） 　韓国では平昌五輪の会場の建設費が200億円ほどにもかかわらず五輪後の使用のめどが立たないと反対運動がおこり計画が頓挫。カジノ転用計画を持ち出してはいるが、解決できておらず、これに中国人投資家は「私の案を採用してもらえるなら援助してもいい」と申し出て、この新国立競技場のパクリ案を提案したのだという。 　この話を韓国事情に詳しい日韓文化研究家のカン・ヨンヒ氏にしてみたところ「韓国側がそんな話を受けるとは思えませんが、日本が恥を晒した捨て案を拾うとなれば、むきになってに賛同する連中はいる」と話す。 「朴槿恵大統領は韓国内の経済不況などで低下した支持率対策で、いちいち反日感情を煽ってきた人。セウォル号事故やMERS拡散、防衛費の不正流用事件など政権批判の火種が相次ぐ中、植民地解放70年の韓国で世論が盛り上がれば、無謀なことも認めかねない。韓国にメリットがあるようには思えない話ですが、日本が不可能だったものを実現したと誇ることはできますからね。ただ、政治家やゼネコンが予算を貪るのは日本より酷くて、過去の世界大学生乗馬選手権とか世界陸上選手権、武道アジア競技大会、世界漕艇選手権など、韓国に誘致したスポーツイベントがことごとく赤字。無駄な公共事業に対する反発は日本よりも強いので、まずそんなバカげたことは起きないと思いますよ」（カン氏） 　中国人投資家が周囲を巻き込まず、自分の庭に自費でパクリ競技場を作る分には一向にかまわないのだが……。 （文＝ハイセーヤスダ）

無錫市の地下鉄車内で子どもに小便させる親

　遼寧省大連市の大連友好広場駅で、異臭騒ぎが発生した。7月13日付「北国網」によると、改札口近くに置かれたゴミ箱から、吐き気を催すほどの悪臭が漂っており、通りがかる人々は鼻をつまみ、眉間にしわを寄せていたという。臭いの元は、人糞。夫婦と思われる男女が、子どもを抱きかかえてゴミ箱に排便させたのだ。目撃者の話によると「近くにいた駅員の静止を振り切って、子どもに用を足させていた」という。コトが終わると、親子はその場を離れた。 　しかし、しばらくするとまた同じゴミ箱に舞い戻り、再び子どもの尻を抱えて排便させていたという。この目撃者は、「近くにトイレがあるのに、信じられない」と話したというが、ネット上では意外にも親子を擁護する声もある。中国版Twitter「微博」ではこの件に関し、「駅は利用者の割にトイレが少ないから仕方がない」「駅のトイレは不潔で、子どもに使わせたくない」といった寛大な書き込みのほか、「ゴミ箱にさせるだけ常識がある。数年前は、子どもに路上で排泄させる親が問題となったが、それよりはマシ」といった声もある。

大連市の駅で、子どもに大便させる親。確かに、野グソよりは文明的？

　 　ちなみに6月には雲南省昆明市で、走行中の路線バス車内で男性乗客が排便。怒ったほかの乗客に対し、逆ギレするという事件も起きている。また7月に入っても、江蘇省無錫市の地下鉄車内で、男性が連れていた子どもに放尿させる一部始終の写真が、ネット上に拡散している。　 　確かに、これほど「公然排泄」騒動が日常茶飯事であれば、ゴミ箱への排便は、大したことないと感じても不思議ではない。この国には、日本製の温水洗浄便座を爆買いする前に、まずは排泄の仕方を学ぶべき人々がたくさんいるようだ……。

火鍋は、一般的に麻辣スープとあっさり系の白湯スープの2つの味が同時に楽しめる

　赤黒いマグマのような麻辣スープに入れた具材を口に入れた途端、麻辣の風味が口の中で爆発し、それは一瞬にして味覚が崩壊するほどの衝撃。どっと汗が噴き出し、頭の中ではもうやめろと言っているのに、なぜか箸を動かす手が止まらない。その火鍋の魅力に取り憑かれた現地在住の日本人も数多い。最近、日本でも冬場に「コラーゲン火鍋」などが出現し、女性の間で人気を博している。 　ご存じの方も多いとは思うが、火鍋はいわば中国の鍋料理。中国全土、高級店から庶民的な店まで、街中の至るところに火鍋レストランがあり、いつも大勢の客でにぎわっている。火鍋は、中国人の食生活になくてはならないものとなっている。 　そんな中、驚くべきニュースが中国全土を駆け巡った。経済が発展するとともに中国人の肥満化が進んでいるが、その大きな原因は火鍋だというのだ。 　事の発端は、英経済紙「フィナンシャル・タイムズ」（7月6日付）に掲載された記事。「肥満は拡大を続ける中国にとって文化的な問題である」という記事の中で、中国人の食生活と肥満化について取り上げ、中国人の肥満化の原因は火鍋だと断言しているのだ。 　それよると、人々が豊かになるとともに食事に入れる油の量も増えており、野菜でさえ太る原因となっているという。油と塩辛い料理、つまり火鍋や焼き肉が肥満化の真犯人であるというのである。 　実際、火鍋に使われるスープの原料は水4に対して油6と半分以上が油で、しかもその油は牛脂がメイン。煮えた具材につけるタレにも油を大量に使うことが多いので、どんな素材だろうが、食べるときにはもう油まみれとなる。 　深セン市在住の日本人商社マンは言う。 「日本からの出張者でよく『火鍋が食べたい』という人がいますが、翌日、絶対に下痢になる。日本人には油が多すぎて消化できないんです。おまけに激辛なので、肛門もずっとヒリヒリ痛い状態が続く。興味本位で食ったら、地獄を見ますよ（笑）。ま、下水油が使われてる可能性が高いので、僕は絶対、食べませんけどね」 　それはさておき、この記事の中国語翻訳版がネットに掲載されるや否や、敏感に反応したのが重慶人。重慶といえば火鍋の本場である。重慶人たちは火鍋をこよなく愛し、全国展開の火鍋レストランチェーンの中には、重慶に本店を置いているところも多い。 「火鍋を食べたら汗を大量にかく。新陳代謝がよくなるんだから、肥満になるはずがない！」 「火鍋が問題なのではなく、おいしくて食べ過ぎるから太るだけ」 「重慶といったら中国でも1、2を争う美人の産地。重慶でデブの美女なんて見たことないぞ」 と、ネット上でも重慶人たちの火鍋に負けない熱い意見が交わされている。 　今回の「火鍋＝肥満の原因」説について、重慶の地元紙の取材を受けた重慶市火鍋協会の職員も「そんな話は、これまでに聞いたことがない」と反論。同市の疾病予防制御センターの医師も「重慶市民の肥満率は11.2％で、全国平均の11.9％を下回っている。日頃運動している市民の割合が15％と低いことを考えても、火鍋と肥満はまったく関係ないといえる」と述べている。 　結局、アメリカ人の肥満の元凶とされているハンバーガーと同様、食べ物に問題があるのではなく、どんな食べ物も食べ過ぎれば太るということなのだろう。 （取材・文＝佐久間賢三）

中国でも最も貧しい省のひとつ、貴州省の農村に住む女の子。あかぎれだらけの手が痛々しい

　経済発展が進む中国の大都市では、数多くの出稼ぎ農民（農民工）たちが、地元の人がやりたがらない、つらくて賃金の安い仕事に就いている。そんな彼らのほとんどは、農村に子どもを残して働きに出てきているのだ。そういった子どもたちのことを「留守児童」といい、その多くは貧しい農村で祖父母や親戚に育てられている。 　中国の全国夫人連合会が2013年に発表したところによると、中国の農村にいる留守児童の数は約6,100万人にも上り、その数は全国の総児童数の5分の1を超えるという。彼らの両親が田舎に帰ってくるのは、中国の新年である春節（旧正月）くらい。中には、数年に一度しか帰ってこない家庭もあるという。地方都市からの流入人口が多い、中国南方の都市・深セン市に勤務する日本人駐在員は言う。 「留守児童は、何も農村の子どもたちだけとは限りません。大都市の会社で働いている地方都市出身の夫婦が、就学前の子どもを故郷の両親に預けるケースもよくあります。さすがに、子どもに会いに行くのが年に1回だけということはないようですが、“家を離れる際に、子どもに泣かれて困った”と、悲しそうに話す同僚が何人かいました」 　両親の庇護下にない子どもたちは外界のあらゆる危険に対して無防備であり、中には世間に対して深い敵意を持つ子どもも出てくる。「新京報」によると、12年には留守児童の犯罪率が未成年犯罪の70％を占め、その数は毎年増加しているという。

農村の留守児童たち。両親は、何千キロも離れた場所にいる……

　それでも祖父母や親戚など、面倒を見てくれる人がいる子どもたちはまだましだ。今年6月には、貴州省畢節市の田舎で、4人の兄弟姉妹が農薬を飲んで自殺するというショッキングな事件が起こった。一番上の男の子は13歳、一番下の女の子は4歳で、面倒を見てくれる大人がおらず、食べる物にも事欠いた生活だったようだ。 　さらに「新京報」が伝えるところによると、この3年間で広東省だけでも2,500人以上の女児が性的犯罪の被害に遭っており、その半分近くが14歳以下だったという資料もある。また、寧夏回族自治区にある全部で100戸ちょっとの農村では、この1年間で12人の幼女が幼稚園の教師による性犯罪の被害に遭っていたことが判明したが、うち11人が留守児童だった。 　子どもは国の宝である。にもかかわらず、本サイトの「中国農村で豚として育てられた男児」でもお伝えしたが、中国には悲惨な状況に置かれながらも十分な保護を受けることのできない子どもは非常に多い。この国の未来は、いったいどうなるのだろうか？ （取材・文＝佐久間賢三）

中国でも最も貧しい省のひとつ、貴州省の農村に住む女の子。あかぎれだらけの手が痛々しい

　経済発展が進む中国の大都市では、数多くの出稼ぎ農民（農民工）たちが、地元の人がやりたがらない、つらくて賃金の安い仕事に就いている。そんな彼らのほとんどは、農村に子どもを残して働きに出てきているのだ。そういった子どもたちのことを「留守児童」といい、その多くは貧しい農村で祖父母や親戚に育てられている。 　中国の全国夫人連合会が2013年に発表したところによると、中国の農村にいる留守児童の数は約6,100万人にも上り、その数は全国の総児童数の5分の1を超えるという。彼らの両親が田舎に帰ってくるのは、中国の新年である春節（旧正月）くらい。中には、数年に一度しか帰ってこない家庭もあるという。地方都市からの流入人口が多い、中国南方の都市・深セン市に勤務する日本人駐在員は言う。 「留守児童は、何も農村の子どもたちだけとは限りません。大都市の会社で働いている地方都市出身の夫婦が、就学前の子どもを故郷の両親に預けるケースもよくあります。さすがに、子どもに会いに行くのが年に1回だけということはないようですが、“家を離れる際に、子どもに泣かれて困った”と、悲しそうに話す同僚が何人かいました」 　両親の庇護下にない子どもたちは外界のあらゆる危険に対して無防備であり、中には世間に対して深い敵意を持つ子どもも出てくる。「新京報」によると、12年には留守児童の犯罪率が未成年犯罪の70％を占め、その数は毎年増加しているという。

農村の留守児童たち。両親は、何千キロも離れた場所にいる……

　それでも祖父母や親戚など、面倒を見てくれる人がいる子どもたちはまだましだ。今年6月には、貴州省畢節市の田舎で、4人の兄弟姉妹が農薬を飲んで自殺するというショッキングな事件が起こった。一番上の男の子は13歳、一番下の女の子は4歳で、面倒を見てくれる大人がおらず、食べる物にも事欠いた生活だったようだ。 　さらに「新京報」が伝えるところによると、この3年間で広東省だけでも2,500人以上の女児が性的犯罪の被害に遭っており、その半分近くが14歳以下だったという資料もある。また、寧夏回族自治区にある全部で100戸ちょっとの農村では、この1年間で12人の幼女が幼稚園の教師による性犯罪の被害に遭っていたことが判明したが、うち11人が留守児童だった。 　子どもは国の宝である。にもかかわらず、本サイトの「中国農村で豚として育てられた男児」でもお伝えしたが、中国には悲惨な状況に置かれながらも十分な保護を受けることのできない子どもは非常に多い。この国の未来は、いったいどうなるのだろうか？ （取材・文＝佐久間賢三）

2012年、223人の子どもを誘拐して人身売買していた雲南省のグループの主犯格の人物は死刑になった

　河南省の農村で、生後間もない女の赤ちゃんを抱きかかえた男が、妻の待つ家に帰宅した。愛人に産ませた子どもを妻に育てさせるつもりだったが、事実を知った妻は怒りに震え、復讐として赤ちゃんを売った――。「検察日報」などが伝えた。 「この赤ちゃん、どうしたの？　どこから来たの？」と妻が驚いて聞くと、男は「ずっと女の子が欲しいって言ってただろ？　男の子が欲しかったのに女の子が生まれた友達がいて、引き取ってきた」と答えた。夫の行動は唐突だとは思ったが、妻はかねてから女の子が欲しいと思っていたので、深くは追及しなかった。 　　数日後、男が買い物に行った後、妻は夫が携帯を忘れて出て行ったことに気づき、ふと手に取った際、ショートメールが来ているのを偶然見てしまった。「私たちの子どもが無事に生まれましたね。『奥さんと離婚して私と一緒になって』とは言いません。私はあなたが買ってくれた家で一生過ごすのね……」。夫に愛人がいて、その間に子どもが生まれ、その子どもを自分に育てさせようとしている。妻は初めて事情を理解した。 　裏切った夫とその愛人に復讐しようと、妻は赤ちゃんを“売る”ことに決めた。友人Aに泣きながら事情を伝え、「1万元（約20万円）でいい。女の赤ちゃんが欲しい人を探して」と依頼した。 　すると、このAの親友Bが、運よく「ぜひとも女の子を引き取りたい」と名乗り出た。しかし、Bの家族は猛反対。仕方なくBは同僚を通じて新たな引き取り先Cを見つけ出し、自分が払ったのと同額の1万元で赤ちゃんを“転売”した。 　妻が1万元で自分の娘を他人に売ったことを知った男は、不本意ではあったが、根本原因は自分であるため、ダンマリを決め込んだ。 　焦ったのは愛人だ。男は愛人に「子どもに会いたい時は、いつでも会わせる」と約束していたのだが、一向に会わせてもらえない。男が故意に赤ちゃんに会わせないようにしていると確信した愛人は20日後、警察に通報した。 　自分が犯罪者になることを察知した妻は、Aが見つけた赤ちゃんの引き取り先であるBへ連絡。しかし、赤ちゃんはすでに転売されていたので、その転売先Cを探し出し、3万元（約60万円）で赤ちゃんを“買い戻し”、さらに夫の愛人の元に返した。河南省の検察院は、妻に実刑3年、執行猶予5年の判決を出した。 　中国において、子どもの誘拐および人身売買の犯罪は年々増加中。明確な数字は出ないものの、中国政府の発表では毎年1万人程度とされている。しかし、実際は3万人とも20万人ともいわれる。また調査によると、子どもの人身売買が多いのはこのニュースの現場でもある河南省のほか、雲南省、貴州省だ。なお、人身売買の約半分は、両親もしくは親戚によるものという事実もショッキングである。 　中国の現状の刑法では、人身売買の購入側の罪は問われない。しかし、これが犯罪増加の原因であるとして法律の見直しが叫ばれており、ネットでも「子どもを売る者は死刑、買う者は無期懲役にせよ！」と言った声も多く聞かれている。