公衆トイレの爆発により、現場周辺はがれきの山と化した

　暮れも押し迫った12月31日、中国中部の陜西省で、なんともいたたまれないというか、思わず鼻をつまみたくなる事故が起こった。 　中国メディアの報道によると、同日午後5時ごろ、学校付近の公衆便所が突如爆発した。爆発の威力は相当なもので、現場付近では建物の壁が崩壊し、周囲100メートル内にある建物のガラス窓は振動により粉々に割れるほどの威力だった。また、爆発による振動は数キロ先まで伝わり、遠くからはキノコ雲まで見えたという。 　すぐに警察や救助隊が現場に駆けつけ、崩れたがれきの中からケガ人などを捜索したところ、死者1名と7名の負傷者を発見した。あまりにも大きな爆発だったため、当初は天然ガスのパイプの爆発ではないかという説に加え、何者かが仕掛けた爆発物によるものでは――というテロ説も浮上していた。

屋根が崩落して公衆便所はペシャンコに

夜を徹して現場を調査する隊員たち

　しかし、警察が原因を調査したところ、公衆トイレ内にメタンなどの可燃性ガスが長期にわたり充満し、それが何かの拍子に爆発した可能性が出てきた。 「（中国では）スマホが爆発するくらいだから、トイレが爆発してもおかしくないだろ？」 「ガスがたまっていたところに、誰かがタバコでも吸ったんじゃないのか？」 「クソしながらタバコ吸うのが好きなヤツもいるからな」 「いや、社会に対してフン慨概した誰かの仕業に違いない」 などと、ネット民たちもあきれている様子。 　中国事情に詳しいフリーライターの吉井透氏は、同国の公衆トイレについて次のように語る。 「トイレが爆発する事故はほかの国でも時折発生しているようですが、中国では何年かに1回の割合で起きています。中国の公衆トイレといえば、いわゆる“ニーハオ・トイレ”が有名ですが、さすがに都市部では、もうほとんど見かけなくなりました。一方で、田舎に行くと、恐ろしく汚いトイレがまだまだ多い。そういったトイレは、ガスの抜け道がなくなり、充満している可能性がある。また、ここ10年ほどで農村部でも急激に肉食化が進んでおり、人民の便からガスが発生しやすくなっていることも考えられる」 　メタンガスは一定の割合で空気が混ざると引火しやすくなり、セーターの静電気などでも爆発することがあるという。中国で公衆トイレを使う際には、くれぐれも場所を選ばないと、まさにウンの尽きとなってしまうようだ。 （文＝佐久間賢三）

湾岸エリアのタワーマンション内に貼り出された、民泊禁止の通達

　2020年の東京五輪開催により、さらなる発展が期待される湾岸エリア。その中心地、豊洲にそびえる高層マンションの33階、約70平米の部屋からは、窓越しに東京タワーとスカイツリーの両方が見渡せる。 　西田由香里さん（仮名・39歳）は、この部屋に夫と小学生の息子と3人で暮らす。 　いわゆる「勝ち組」を絵に描いたような湾岸エリアのタワマン生活は、さぞかし優雅なものだろうと思いきや、その実態は「カツカツ」という言葉がふさわしい。 「子どもが小学校に行っている間は、スーパーでパートをしています。同じマンションの住人に見られたくないので、電車で30分ほど離れた場所で。食費も、月5万円にまで切り詰めています」 　 　西田さん一家が現在のマンションに入居したのは、今から4年前のこと。当時築8年の中古物件を、約6,600万円で購入した。住宅ローンの返済額は月に約18万円。加えて管理費と修繕積立金、固定資産税などがかかるので、住宅費としては月24万円ほどの支払いになるという。一方で月の収入は、サラリーマンである夫の手取り給与と西田さんのパート代を合わせて月に40万円ほど。なるほど、苦しいわけである。 「4年前は『アベノミクスで景気が好転する』と言われていて、夫の年収が着実に上がると見込んで、かなり背伸びして買ったんです。でも、夫の給与は上がるどころか、下がっている。3年後には息子を私立中学に進学させるつもりなので、さらに物入りになりますし……」（同） 　そんな西田さん一家は、半年前にマンションの売却を決めた。幸いなことに、同じマンションの売買履歴を調べると、購入時よりも3％ほど相場が上がっていたという。 　ところが、マンションを売りに出してから4カ月ほどたった今でも買い手はまだつかず。1カ月前には、価格を相場よりも5％ほど安く見直したが、内覧の申込みもないという。 　マンションを手放すこともままならず、カツカツの生活を続けなければならないその姿は、「マンション売却難民」とでもいうべきだろうか。 　西田さんは、そんな自身の境遇の一因を「中国人の買い手がいなくなったため」と考えている。 「同じフロアの似たような間取りの部屋に住んでいたママ友一家は、ちょうど１年前に部屋を売却したのですが、その時は売りに出して1週間で内覧の申込みが4件もあったそうです。ちなみに、そのうち3件が中国人だったそう。結局、2週間以内に退去することを条件に、希望売値の5％増しで指値をしてきた中国人に売却していました。その話を聞いていたので、イザとなったらいつでも売れると思っていたのですが……」（同） 　湾岸エリアのタワーマンションを手広く扱う不動産仲介業者の男性も、中国人によるマンション爆買いが収束傾向にあると話す。 「豊洲エリアではすでに中国人が増えすぎているので、新たに物件を買う中国人からは避けられるようになった。同族忌避というやつでしょうか。また、豊洲新市場の開場が不透明であることや土壌汚染に関する風評も、中国人の物件購入にネガティブに作用している。中国人のマンション爆買いは、2015年の後半あたりがピークで、その頃と比べると湾岸エリアで物件を買い求める中国人は、3分の1以下になっている。当然、中古マンションの相場にも影響を与えているでしょうね」 　中国人によるマンション爆買いが取り沙汰された頃には、必ずしも歓迎されなかった彼らだが、去 ってみると市場には一抹の寂しさも漂っているようだ。 　ちなみに、西田さんのママ友が売却した部屋には、話の続きがある。 「ママ友一家の転居後、その部屋には大きな荷物を持った不特定多数の人が出入りするようになったんです。もしかしてと思い、Airbnbのサイトを見ると、まさにその部屋が民泊施設として掲載されていた。同じ頃、その部屋以外にも民泊営業疑惑が持ち上がっている部屋があり、管理組合で議題に上り、マンション内での民泊営業の取り締まりが強化された。その結果、民泊営業していたらしい3部屋がまさに今、売りに出されている。これでは供給過剰で、うちの部屋も当面買い手がつかないでしょう」（西田さん） 　 　マンション価格の頭打ちも伝えられる今日この頃。そのうちに「中国人よ、帰ってきて」との声も聞こえてくるかもしれない……。

湾岸エリアのタワーマンション内に貼り出された、民泊禁止の通達

　2020年の東京五輪開催により、さらなる発展が期待される湾岸エリア。その中心地、豊洲にそびえる高層マンションの33階、約70平米の部屋からは、窓越しに東京タワーとスカイツリーの両方が見渡せる。 　西田由香里さん（仮名・39歳）は、この部屋に夫と小学生の息子と3人で暮らす。 　いわゆる「勝ち組」を絵に描いたような湾岸エリアのタワマン生活は、さぞかし優雅なものだろうと思いきや、その実態は「カツカツ」という言葉がふさわしい。 「子どもが小学校に行っている間は、スーパーでパートをしています。同じマンションの住人に見られたくないので、電車で30分ほど離れた場所で。食費も、月5万円にまで切り詰めています」 　 　西田さん一家が現在のマンションに入居したのは、今から4年前のこと。当時築8年の中古物件を、約6,600万円で購入した。住宅ローンの返済額は月に約18万円。加えて管理費と修繕積立金、固定資産税などがかかるので、住宅費としては月24万円ほどの支払いになるという。一方で月の収入は、サラリーマンである夫の手取り給与と西田さんのパート代を合わせて月に40万円ほど。なるほど、苦しいわけである。 「4年前は『アベノミクスで景気が好転する』と言われていて、夫の年収が着実に上がると見込んで、かなり背伸びして買ったんです。でも、夫の給与は上がるどころか、下がっている。3年後には息子を私立中学に進学させるつもりなので、さらに物入りになりますし……」（同） 　そんな西田さん一家は、半年前にマンションの売却を決めた。幸いなことに、同じマンションの売買履歴を調べると、購入時よりも3％ほど相場が上がっていたという。 　ところが、マンションを売りに出してから4カ月ほどたった今でも買い手はまだつかず。1カ月前には、価格を相場よりも5％ほど安く見直したが、内覧の申込みもないという。 　マンションを手放すこともままならず、カツカツの生活を続けなければならないその姿は、「マンション売却難民」とでもいうべきだろうか。 　西田さんは、そんな自身の境遇の一因を「中国人の買い手がいなくなったため」と考えている。 「同じフロアの似たような間取りの部屋に住んでいたママ友一家は、ちょうど１年前に部屋を売却したのですが、その時は売りに出して1週間で内覧の申込みが4件もあったそうです。ちなみに、そのうち3件が中国人だったそう。結局、2週間以内に退去することを条件に、希望売値の5％増しで指値をしてきた中国人に売却していました。その話を聞いていたので、イザとなったらいつでも売れると思っていたのですが……」（同） 　湾岸エリアのタワーマンションを手広く扱う不動産仲介業者の男性も、中国人によるマンション爆買いが収束傾向にあると話す。 「豊洲エリアではすでに中国人が増えすぎているので、新たに物件を買う中国人からは避けられるようになった。同族忌避というやつでしょうか。また、豊洲新市場の開場が不透明であることや土壌汚染に関する風評も、中国人の物件購入にネガティブに作用している。中国人のマンション爆買いは、2015年の後半あたりがピークで、その頃と比べると湾岸エリアで物件を買い求める中国人は、3分の1以下になっている。当然、中古マンションの相場にも影響を与えているでしょうね」 　中国人によるマンション爆買いが取り沙汰された頃には、必ずしも歓迎されなかった彼らだが、去 ってみると市場には一抹の寂しさも漂っているようだ。 　ちなみに、西田さんのママ友が売却した部屋には、話の続きがある。 「ママ友一家の転居後、その部屋には大きな荷物を持った不特定多数の人が出入りするようになったんです。もしかしてと思い、Airbnbのサイトを見ると、まさにその部屋が民泊施設として掲載されていた。同じ頃、その部屋以外にも民泊営業疑惑が持ち上がっている部屋があり、管理組合で議題に上り、マンション内での民泊営業の取り締まりが強化された。その結果、民泊営業していたらしい3部屋がまさに今、売りに出されている。これでは供給過剰で、うちの部屋も当面買い手がつかないでしょう」（西田さん） 　 　マンション価格の頭打ちも伝えられる今日この頃。そのうちに「中国人よ、帰ってきて」との声も聞こえてくるかもしれない……。

孫向文Twitterより

　こんにちは、中国人漫画家の孫向文です。 　昨年12月29～31日、毎年恒例の「コミックマーケット」が開催されましたが、僕も初めて参加しました。出品したのは「じゃぽにずむ」という和風のイラスト集です。もともと「ジャポニズム」とは19世紀にヨーロッパで興隆した日本文化の流行のことで、ゴッホやモネなど印象派の画家が浮世絵に影響を受けた絵画を発表しました。僕は中国人ならではの感覚で日本文化を描き、かわいらしさを感じさせるために題名をひらがな表記にしました。「じゃぽにずむ」は開場から3時間ほどで60冊以上が売れ、自分が描いた和風の作品が日本の方々に受け入れられたことを大きな誇りに感じました。 　似たようなイベントは中国でも開催されているのですが、実情は大きく異なります。例えば「漫画展覧会」という同人誌即売会は入場料が80～150元（約1,500～2,500円）程度かかるため、誰もが気軽には参加できるものではありません。二次創作やコスプレは認められているものの、創作物の自主制作は法律で禁止されており、検閲を通さないと作者が逮捕される恐れがあります。そのため、漫画展覧会には、オリジナル作はごくわずかしか出展されません。また性表現や政治表現に対する規制も厳しく、会場内には大勢の警察官や警備員が配置され、規制に引っかかった作品はただちに没収されます。その代わり、政府が漫画家に発注した共産党政権の正統性を訴えるプロパガンダ作品が数多く陳列されています。 　僕も大学時代、読み終わった日本のアニメ雑誌を漫画展覧会で販売したことがあるのですが、警備員から「わいせつ商品だ」「表紙に女性の胸とお尻ばかり載っている。不健全だ」などと警告され、販売中止の処分を受けました。しかし、雑誌の表紙に掲載されていたのはアニメキャラの水着姿やパンチラ程度のもの。その一方、著作権を無視して日本産のキャラクターを使用したグッズを売り出すサークルや、日本の漫画やアニメを違法アップロードして広告収益を稼ぐ企業ブースが軒を連ねていました。僕はこの時、政府のゆがんだ体制を軽蔑しました。 ■日本の宗教は寛容な精神を持つ 　現在ではアジアやヨーロッパ諸国でも行われている同人誌イベントですが、やはり表現の豊富さは日本のコミケの作品が突出しているように感じます。そのため、コミケにはユニークな作品を求める中国人や欧米人が多数訪れます。僕の近著『中国が絶対に日本に勝てない理由』（扶桑社）にも書いたのですが、日本に豊かな表現力が芽生えたのは、宗教が大きく関係していると思います。欧米諸国ではキリスト教、中東諸国ではイスラム教、東南アジアでは仏教と、各地域の土着宗教は、その土地の文化に大きな影響を与えます。現在の中国では「中国共産党」が宗教のような影響を及ぼしているのですが、それぞれの宗教には大抵さまざまな戒律が存在し、現在のイスラム教徒によるテロを見ればわかるように、互いが相いれない要因になっています。 　一方、日本土着の神道は、もともとは外国渡来の仏教と「神仏習合」と称して融合したり、本来は禁欲主義の僧侶が配偶者を持つことを許可したりと、非常に寛容性が強い宗教です。世界中で信仰されるキリスト教やイスラム教が日本で普及しないのは、これらの宗教の戒律が神道の精神と合わないためだと思います。 　日本神話に登場する神々は、飲酒、肉食、性行為など自由に振る舞い、一神教の神のように人間に戒律を授けたり、天罰を与えたりすることはほとんどありません。神話の時代から、日本では自由な表現が認められているのです。しかし、僕は将来に不安を感じています。以前、とあるゲームショーの会場内で、中東系と思わしき外国人男性が「同性愛反対」と書かれたプラカードを掲げ、行列に並ぶ人々に向けて抗議を行っていました。僕は自分の宗教上の理由で外国文化を批判する人物は、その国に滞在する資格はないと思うのですが、諸外国の文化の影響からか、日本の創作物に対しても、徐々に規制が強まってきた印象があります。そして世界中から多くの人々が訪れる2020年の東京五輪開催に向けて、規制を厳しくしようという潮流は、今後さらに強まることが予想されます。 　山田太郎前衆議院議員は、毎回コミケが開催されるたびに、表現の自由を訴える街宣活動を行っています。今後、外国人の意見を優先して日本の創作物表現に対する規制強化を提案する政党や代議士が出現するかもしれませんが、そのような意見が浸透することは絶対に防ぐべきです。神道を根本とした表現の自由は、日本の大切な文化です。そのような「日本の宝物」に干渉しようとする人物は、国政に携わる資格がないと僕は思います。 ◆「チャイナめった斬り」過去記事はこちらから

●そん・こうぶん 中華人民共和国浙江省杭州市出身の31歳。中国の表現規制に反発するために執筆活動を続けるプロ漫画家。著書に、『中国のヤバい正体』『中国のもっとヤバい正体』（大洋図書）、『中国人による反中共論』（青林堂）、『中国が絶対に日本に勝てない理由』（扶桑社）がある。 <https://twitter.com/sun_koubun>

熱湯の中に、なすすべもなく佇む一匹の犬

　犬肉食の習慣が根強く残る中国。広西チワン族自治区の犬肉祭りなどには国内外の動物愛護団体などから大きな批判が寄せられているが、犬肉食の愛好家らからは「固有の食文化を守るべき」との反論もある。 　しかし今回、「食文化の違い」とは割り切ることができない残忍な動画がネット上にアップされた。 　河南省で撮影されたというその動画は、煮えたぎる鍋のシーンから始まる。その直後、犬の悲鳴が聞こえたかと思うと、鍋にかぶせられたフタが動き始める。 　そこで男がフタを開けると、煮えたぎる湯の中から一匹の黒い犬が姿を表す。やけどのせいで意識がもうろうとしているのか、熱湯の中に足を入れたまま、なすすべもなく立ち尽くしている。

熱湯から揚げられると、皮を剥がれる

　次のシーンでは、2人の男たちが先ほどの犬をタライに入れ、皮を剥いでいる。男たちが無抵抗となった犬の胴体を手でこするだけで、焼けただれた皮膚がズルズルと剥がれていく。映像だけでも見るに耐えないが、その場にいる男たちからは笑い声さえ上がっている。

最後の力を振り絞り、力強く走りだす

　しかしその時、犬は最後の力を振り絞るかのように、男たちの手をすり抜け、力強く走りだした。胴体の半分は肉が露出した状態だ。それを笑い声を上げながら追う男たち。映像は、犬が建物の角に追い詰められたところで終わっている。 　犬食はいいとしても、生きたまま熱湯に入れて皮を剥ぐのは虐待でしかない。こうした動画を自ら撮影し、ネット上にアップした男たちの真意について、中国の犬食文化を取材しているフリーライターの吉井透氏はこう推測する。 「中国には、韓国のように『できるだけ苦しませたほうがウマイ』という考え方はあまりない。ただ、中国の犬食愛好家たちの中には、国際的な非難に対し、意固地になっているようなきらいがある。チワン族自治区の犬肉祭りも取材に行きましたが、外国メディアに見せつけるかのように、犬を撲殺したりする業者が少なくなかった。この動画は、肩身が狭くなる一方の犬食愛好家による、一種のテロ行為なのでは」 　しかし、中国の犬肉食に対する批判を、ますます強める結果となりそうだ。

モザイクは投稿者によるもので、もともとはノーモザイクだったとされている

　日本のAVが多大な人気を集めている中国で、度肝を抜く事件が起きた。 　12月28日の白昼、浙江省寧波市のショッピングモールの一角に設置された大型ビジョンで、如、女性が胸や股間をあらわにして身悶えるノーモザイク動画が映し出された。寧波市といえば、人口約800万人を擁する大都市だ。その繁華街のど真ん中で、無修正の女性の局部が大写しになったのである。 　放映時間は5～6分だったというが、目撃者らが写真付きでこの一件を相次いでネット上に報告したことから大きな話題となった。 　この誤放映に関し、中国版Twitter「微博」には、「なんて大胆な広告手法なんだ!?」「一昔前なら、関係者は死刑だな」などといった書き込みが寄せられた。 　ショッピングモール側の説明によると「野外ビジョンを管理するスタッフのひとりが、映像のテストに私物のパソコンを使った際、パソコン内に保存されていたAVを誤って再生したことが原因」だと説明。その上で、「社会に重大な悪影響を及ぼした」と謝罪している。 　また、複数の中国メディアの報道によると、公安当局もこの一件に介入。誤放映をしてしまったスタッフほか、関係者を連行して取り調べを行っているという。 　ちなみに、誤放映されたAVに出演していたのは、巨乳熟女女優として知られる沢井芽衣とのこと。日本では、さほどメジャーとはいえない彼女だが、中国では同国ナンバーワン美人女優として名高い范冰冰（ファン・ビンビン）に顔が似ているとして、多くのファンを獲得している。 　期せずして、寧波市民に局部をさらすことになってしまった沢井。中国での、さらなる躍進のチャンスとなるだろうか？

モザイクは投稿者によるもので、もともとはノーモザイクだったとされている

　日本のAVが多大な人気を集めている中国で、度肝を抜く事件が起きた。 　12月28日の白昼、浙江省寧波市のショッピングモールの一角に設置された大型ビジョンで、如、女性が胸や股間をあらわにして身悶えるノーモザイク動画が映し出された。寧波市といえば、人口約800万人を擁する大都市だ。その繁華街のど真ん中で、無修正の女性の局部が大写しになったのである。 　放映時間は5～6分だったというが、目撃者らが写真付きでこの一件を相次いでネット上に報告したことから大きな話題となった。 　この誤放映に関し、中国版Twitter「微博」には、「なんて大胆な広告手法なんだ!?」「一昔前なら、関係者は死刑だな」などといった書き込みが寄せられた。 　ショッピングモール側の説明によると「野外ビジョンを管理するスタッフのひとりが、映像のテストに私物のパソコンを使った際、パソコン内に保存されていたAVを誤って再生したことが原因」だと説明。その上で、「社会に重大な悪影響を及ぼした」と謝罪している。 　また、複数の中国メディアの報道によると、公安当局もこの一件に介入。誤放映をしてしまったスタッフほか、関係者を連行して取り調べを行っているという。 　ちなみに、誤放映されたAVに出演していたのは、巨乳熟女女優として知られる沢井芽衣とのこと。日本では、さほどメジャーとはいえない彼女だが、中国では同国ナンバーワン美人女優として名高い范冰冰（ファン・ビンビン）に顔が似ているとして、多くのファンを獲得している。 　期せずして、寧波市民に局部をさらすことになってしまった沢井。中国での、さらなる躍進のチャンスとなるだろうか？

ネットに流出した、人身売買の現場の様子。2歳の次女が売られた現場で、金勘定をする母親の横にいるのが4歳の長女

　日本では子どもの虐待事件が後を絶たないが、それはお隣・中国でも同じようだ。ギャンブルと肉欲に溺れた母親が、金を工面するために実の子どもを売り飛ばすという事件が発生。その上、子どもを売買する決定的瞬間がネット上に流出し、大きなニュースになっている。 「人民日報」（12月21日付）によると、広西チワン族自治区南寧市の警察署に「妻と子どもが行方不明になった」という通報が入った。通報者によると、自宅から突然、妻と2歳・4歳の2人の幼い子どもが消えたというのだ。警察は誘拐の可能性も視野に入れ、捜査を開始。付近の住民に聞き込みをすると、まず行方不明になった母親にはギャンブルによる多額の借金があることがわかった。さらに、母親と共に行方不明になっている2人の女児によく似た子どもの目撃情報が、市内の住民から複数寄せられたという。 　捜査が進むに連れ、驚愕の真相が明らかになっていった。なんと母親は、2人の子どもを他人に売り飛ばしていたのだ。警察は人身売買容疑で、子どもたちを買い取った人物を取り調べた結果、ギャンブルの借金の返済に行き詰まった母親から路上で子どもの売買を持ちかけられ、応じたと供述した。

こちらは長女の治療費を賄うため兄弟を売る母親の姿（2015年、広州市）。日本では信じられない光景だ

　その後、逃亡していた母親も逮捕され、長女を1万3,000元（約22万円）で、次女を1万9,000元（約32万円）で売り飛ばしたことを認めた。警察は、母親には不倫相手がいたことも突き止め、子どもを売った金を交際費に充てていたとみている。母親には懲役刑が課せられ、現在服役中だという。 　中国では、今回のように驚くべき理由で我が子を売り飛ばすという事件が少なくない。同27日にも浙江省で、26歳の女が産まれたばかりの女児をネットを通じて2万元（約34万円）で売り飛ばすという事件も発生している。警察の調べによると、この女は妊娠中からネット上に子どもを売ろうと複数のサイトにその趣旨の内容を書き込んでいたという。その“計画性”にはあきれてしまうが、動機について「どうしても買いたいネコが高かったので、子どもを売った」と、信じられない供述をしている。 　いずれの事件も農村部や内陸部で発生しており、女児ばかりが売られていたことからもわかるように、中国の地方都市にはいまだ男尊女卑がはびこっている。子どもは親を選んで生まれてくるなどと言うが、この現実には虚しくなるばかりだ。 （文＝青山大樹）

ネットに流出した、人身売買の現場の様子。2歳の次女が売られた現場で、金勘定をする母親の横にいるのが4歳の長女

　日本では子どもの虐待事件が後を絶たないが、それはお隣・中国でも同じようだ。ギャンブルと肉欲に溺れた母親が、金を工面するために実の子どもを売り飛ばすという事件が発生。その上、子どもを売買する決定的瞬間がネット上に流出し、大きなニュースになっている。 「人民日報」（12月21日付）によると、広西チワン族自治区南寧市の警察署に「妻と子どもが行方不明になった」という通報が入った。通報者によると、自宅から突然、妻と2歳・4歳の2人の幼い子どもが消えたというのだ。警察は誘拐の可能性も視野に入れ、捜査を開始。付近の住民に聞き込みをすると、まず行方不明になった母親にはギャンブルによる多額の借金があることがわかった。さらに、母親と共に行方不明になっている2人の女児によく似た子どもの目撃情報が、市内の住民から複数寄せられたという。 　捜査が進むに連れ、驚愕の真相が明らかになっていった。なんと母親は、2人の子どもを他人に売り飛ばしていたのだ。警察は人身売買容疑で、子どもたちを買い取った人物を取り調べた結果、ギャンブルの借金の返済に行き詰まった母親から路上で子どもの売買を持ちかけられ、応じたと供述した。

こちらは長女の治療費を賄うため兄弟を売る母親の姿（2015年、広州市）。日本では信じられない光景だ

　その後、逃亡していた母親も逮捕され、長女を1万3,000元（約22万円）で、次女を1万9,000元（約32万円）で売り飛ばしたことを認めた。警察は、母親には不倫相手がいたことも突き止め、子どもを売った金を交際費に充てていたとみている。母親には懲役刑が課せられ、現在服役中だという。 　中国では、今回のように驚くべき理由で我が子を売り飛ばすという事件が少なくない。同27日にも浙江省で、26歳の女が産まれたばかりの女児をネットを通じて2万元（約34万円）で売り飛ばすという事件も発生している。警察の調べによると、この女は妊娠中からネット上に子どもを売ろうと複数のサイトにその趣旨の内容を書き込んでいたという。その“計画性”にはあきれてしまうが、動機について「どうしても買いたいネコが高かったので、子どもを売った」と、信じられない供述をしている。 　いずれの事件も農村部や内陸部で発生しており、女児ばかりが売られていたことからもわかるように、中国の地方都市にはいまだ男尊女卑がはびこっている。子どもは親を選んで生まれてくるなどと言うが、この現実には虚しくなるばかりだ。 （文＝青山大樹）

イメージ画像（Thinkstockより）

　ここ最近、中国を訪れた韓国人が、繁華街でボッタクリ被害に遭うケースが増えているという。 　駐中韓国大使館は12月上旬、悪質な客引きに気をつけるよう、渡航者に注意を促した。2015年だけでボッタクリ事件は103件発生しており、ここ最近も増加傾向にあるという。 　近年、多くの中国人観光客が韓国を訪れているが、逆に中国の博覧会や展示会に足を運ぶ韓国人も増えているという。そんな中、韓国人が宿泊するホテルの近くに、客引きが多数出没しているそうだ。 　客引きは「安くていいバーやマッサージ店を紹介する」と言って声をかけ、タクシーで一緒に移動。強引に酒を勧め、ターゲットを酔わせる。その後、コワモテの従業員が現れ、高額な料金を請求。これを拒否すると、凶器をちらつかせて恐喝したり、時に暴行を働くという。さらに、パスポートなどの身分証を撮影し、警察に通報させないようにする用意周到ぶりだ。仮に警察に通報したとしても、店の位置は頻繁に変わるため、ほとんどお手上げ状態だそうだ。 　実際、客引きに連れていかれた風俗店やマッサージ店で、日本円で30～50万円もボッタクられた、という被害は後を絶たない。 　いったいなぜ、韓国人が狙われるのか？　中国事情に詳しいフリーライターの吉井透氏は言う。 「これまで、中国では日本人相手のボッタクリが多かった。ただ、最近では日中関係の悪化から、駐在員や旅行客の数が激減している。そのしわ寄せが、相対的に増えた訪中韓国人に向かっているのではないでしょうか」 　いずれにせよ、中国でも、客引きにはついていかないほうが賢明だろう。 （文＝河鐘基）