2月4日、韓国・ソウルの某大学病院で開かれた「解剖ワークショップ」で、医師たちがカダバー（cadaver：解剖用遺体）と“記念写真”を撮り、物議を醸している。 　そもそも韓国では、カダバーの提供を受けた医大や大学病院が「感恩祭」という儀式を行い、献体してくれた故人の崇高な犠牲精神をたたえ、敬意を表している。“カダバー実習”は、医療に携わる者としての品性を養い、故人に対する尊敬・感謝の気持ちを学ぶことを目的としたもので、現場の写真などは一切残さないのが暗黙のルールだ。 　ところが、ワークショップに参加した5人の医師たちが、そのルールを破って手術着を着たままカダバーが見えるように記念撮影を行った挙げ句、写真をインスタグラムにアップしたのだ。写真には「実に有意義だった……刺激にもなるし……」というキャプションと、「＃カダバー」「＃ワークショップ」「＃足部」などのタグもついている。「人の足ですよね？」というコメントが寄せられるほど、カダバーは生々しく写っていた。 　この投稿は、当然のごとく大炎上。韓国医師協会関係者は「あり得ないことが起きた」と激怒、元会長のジュ・スホ氏が自身のFacebookに謝罪文を掲載するなど、大騒ぎとなった。国会でもこの件が話題に上り、医師たちの倫理教育の強化などが議論されている。また、財団法人「愛の臓器提供運動本部」によると、臓器提供の誓約をキャンセルしたいとの問い合わせが急増しており、韓国社会に大きな影響を与えている模様だ。 　韓国の死体解剖及び保存に関する法律では「死体を解剖したり、死体の全部または一部を標本として保存する場合は、丁重に扱い、礼儀を重んじなければならない」となっており、これに違反した場合、50万ウォン（約5万円）の罰金が科せられる。韓国医師協会は、今回の事件を中央倫理委員会に報告、写真の医師たちを厳しく処罰するとしている。 　ただ、このような事件が発生したのは、これが初めてではない。2010年にカダバー実習中の大学生たちが遺体をおもちゃのように手に持った写真と、「肺を摘出したよ」「脳を切り取ったぜ」「肋骨を切るとき、快感を味わった」などとSNSに書き込み、物議を醸したことがあるのだ。問題の学生たちは医師志望ではなく保健系だったため、直接の当事者組織でなかった韓国医師協会は当時「彼らは医大生ではない」と責任を回避していた。 　美容整形手術の副作用問題や、精神科病院への強制入院問題も重大だが、今回の騒動はそれ以前の話だ。業倫理を厳守するという万国共通のルールだけは、忘れないでほしいものだ。 （文＝S-KOREA） ●参考記事 ・恐ろしすぎる… 整形手術の副作用で体重が27kgになった韓国女性が話題 （http://s-korea.jp/archives/11686?zo） ・健康な人が“強制入院”させられる!? 韓国で精神病院の患者数が増加するワケ （http://s-korea.jp/archives/4188?zo）

広東省東莞市にある、食用クジャクの飼育場

「4本足のものは椅子と机以外なんでも食べる」とは、中国人の食に対する姿勢を示す有名な言葉だが、それは2本足であっても例外ではない。広東省東莞市にある飼育場が話題となっている。なんと、クジャクが食用として飼育されているのだ。 「南方網」（２月８日付）などによると、そこでは100羽のクジャクが飼育され、1羽600元（約9,600円）前後で取引されているという。ECモール大手「タオバオ」ではニワトリ1羽が200元（約3,200円）程度で買えることを考えると、かなりの高額だ。 　飼育場オーナーの呉国旗さん（24歳）は、もともと農家だったが、地元にいる叔父がクジャクの飼育で一儲けしていることを知り、2013年頃から独学で始めたという。 　飼育場は盛況で、昨年は、ある会社社長が30羽もの爆買いをした。なんでも、友人にプレゼントするためというが、贈られるほうはさぞかし驚いたことだろう。 　しかし、ここで疑問なのは、中国でクジャクを食べることは法的に問題ないのかということ。「中国国家一級重点保護野生動物」のリストを見ると、緑色のクジャクは一級保護動物であり、売買が禁止され、食べることはできない。ところが青色のクジャクは、食べても問題がないのだという。

福建省福州市には、クジャク料理を売りにしたレストランが

　クジャク肉は高タンパクかつ低脂肪。アミノ酸や各種ビタミンを豊富に含み、ヘルシーだという。しかし、広州在住の日本人男性（30）は、クジャク肉需要の真の理由をこう分析する。 「クジャクは中国では『百鳥の王』と称され、縁起のいい鳥とされている。そんなクジャクを食べることで、幸運を取り込もうというのでしょう。また一部の中国人は、人が食べたことがないものを食べて自慢するのがお好き。見た目も派手なクジャクは、中国人の悪食癖を刺激するんでしょう」 　肝心のお味だが、この男性によると「身は硬く、特別おいしいものではない」とか……。 （文＝中山介石）

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“IT強国”を自負する韓国だが、ネット上での悪質な犯罪やトラブルは後を絶たない。つい最近も、韓国版「2ちゃんねる」の異名を持つ「イルベ（日刊ベスト）」では、女子高生への性犯罪予告が書き込まれ、学校側が休校措置を取る事態となった。 　2月3日、ソウル・広津（クァンジン）警察署は、女子高生を拉致して性的暴行を加えるという犯行を予告した無職の男（33）を、脅迫の容疑で逮捕した。 　男が犯行予告を出したのは2月2日午後1時36分。「死ぬ前に、したかったことをする」「○○高校正門から車で押し入り、女子生徒1人を強制的にトランクに詰めて連れ去り、倉庫でレイプする」などと投稿した。 　あまりにも具体的な内容から、イルベ内でも犯行を思いとどまらせようとする書き込みが殺到するのだが、男は意にも介さず、「焼酎を2本空けて待機中」と実行に意欲を見せた。 　イルベユーザーから通報を受けた学校側は、午後3時30分に「生徒の安全のために、5日まですべての学校施設を閉鎖する」と宣言。同校のFacebookには、犯行予告を見たネットユーザーから「いま校内にいる生徒を決して外に出してはダメだ」といった勧告が相次いだ。その後、通報を受けた警察が、男の所在地を追跡。当日中に逮捕となった。 　 　こうして、書き込みを知った多くの人たちの協力によって、事件は迅速な収束を迎えた。問題の男は警察の取り調べに対し、「泥酔しながら『イルベ』に書き込み、イルベ民に注目されたかった」と供述しているという。 　ネット上では「『イルベ』にいる奴がゴミだということを証明したな」「泥酔していたとか、言い訳にもならない」「犯罪の温床である『イルベ』を解体せよ」などと、「イルベ」に対する警鐘を鳴らすコメントが相次いだ。 　 　韓国ネット界において、今回のような事件は珍しいものではない。小遣い稼ぎのために過激な放送を行う動画配信者、度を越した男性蔑視がまん延するネットコミュニティー「womad」など、「イルベ」と同様に問題のあるサイト等は少なくない。 　今後も、お騒がせ事件は頻発しそうだ。

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“IT強国”を自負する韓国だが、ネット上での悪質な犯罪やトラブルは後を絶たない。つい最近も、韓国版「2ちゃんねる」の異名を持つ「イルベ（日刊ベスト）」では、女子高生への性犯罪予告が書き込まれ、学校側が休校措置を取る事態となった。 　2月3日、ソウル・広津（クァンジン）警察署は、女子高生を拉致して性的暴行を加えるという犯行を予告した無職の男（33）を、脅迫の容疑で逮捕した。 　男が犯行予告を出したのは2月2日午後1時36分。「死ぬ前に、したかったことをする」「○○高校正門から車で押し入り、女子生徒1人を強制的にトランクに詰めて連れ去り、倉庫でレイプする」などと投稿した。 　あまりにも具体的な内容から、イルベ内でも犯行を思いとどまらせようとする書き込みが殺到するのだが、男は意にも介さず、「焼酎を2本空けて待機中」と実行に意欲を見せた。 　イルベユーザーから通報を受けた学校側は、午後3時30分に「生徒の安全のために、5日まですべての学校施設を閉鎖する」と宣言。同校のFacebookには、犯行予告を見たネットユーザーから「いま校内にいる生徒を決して外に出してはダメだ」といった勧告が相次いだ。その後、通報を受けた警察が、男の所在地を追跡。当日中に逮捕となった。 　 　こうして、書き込みを知った多くの人たちの協力によって、事件は迅速な収束を迎えた。問題の男は警察の取り調べに対し、「泥酔しながら『イルベ』に書き込み、イルベ民に注目されたかった」と供述しているという。 　ネット上では「『イルベ』にいる奴がゴミだということを証明したな」「泥酔していたとか、言い訳にもならない」「犯罪の温床である『イルベ』を解体せよ」などと、「イルベ」に対する警鐘を鳴らすコメントが相次いだ。 　 　韓国ネット界において、今回のような事件は珍しいものではない。小遣い稼ぎのために過激な放送を行う動画配信者、度を越した男性蔑視がまん延するネットコミュニティー「womad」など、「イルベ」と同様に問題のあるサイト等は少なくない。 　今後も、お騒がせ事件は頻発しそうだ。

警察官は、女の部屋で目にした光景が信じられなかったという

　中国人ハッカーというと、政府の主導によって組織された集団で、アメリカなど先進国の政府機関や企業に対してサイバー攻撃を仕掛けたり、機密情報を盗んだりというイメージが強い。サイバーワールドを縦横無尽に駆け巡る頭脳集団を想像しがちだが……。実際には、そんなカッコいい世界に生きているハッカーばかりとは限らないようだ。 　香港ネットメディア「東網」（2月8日付）などによると、広東省肇慶市で、22歳の女が逮捕された。容疑はクレジットカード詐欺。女はまだ若いにもかかわらず、その世界では名を知られた人物で、警察が彼女の自宅を家宅捜索して押収したパソコンの中には、50万件以上に及ぶ銀行カードやクレジットカードのデータが入っていたという。 　女は以前、インターネット金融関連の会社で働いていたが、その後、銀行カードのデータを盗む犯罪者グループの仲間に加わった。そしてハッカー技術を独学で学び、さまざまなサイトに侵入しては、個人情報や銀行カードのデータなどをハッキングし、それを転売していた。肇慶市の警察は3カ月以上に及ぶ内偵の末、昨年12月末に女を逮捕することに成功した。 　これだけなら普通のインターネット犯罪ということで終わっていたところだが、捜査員が異常を感じたのは、女の部屋に踏み込んだ時だった。「そこで目にした光景は、異様なものでした」と、逮捕に関わった捜査員はマスコミの取材に答えている。

逮捕された女の身長は170センチ近くと、小柄な女性が多い広東省の女性にしてはかなり背が高い

　なんと女の部屋は汚れ放題の劣悪な環境で、まるでゴミだめのようだったという。床には汚れた衣服が山積み、、弁当の容器や清涼飲料水の缶があちこちに転がっていた。 　異様だったのは、それだけではない。長い髪の毛はグチャグチャに絡まり合い、体からはひどい汚臭が漂っていた。捜査員が女を強制連行するために腕を引っ張ったところ、垢の塊がボロボロと剥がれ落ちたほどだった。 　女は毎日20時間以上もパソコンの前に座ってハッキングをし、眠くなったらイスに座ったまま寝るという生活を続けていたという。すでに1年以上にわたって風呂にも入らず、外出することもなかったのだ。そのため、逮捕された時、40代以上の中年女性のように見えたという。 　1年間のハッカー行為で女がどれだけ稼いだのかはわからないが、それにより失ったものも大きいことは間違いない。 （文＝佐久間賢三）

警察官は、女の部屋で目にした光景が信じられなかったという

　中国人ハッカーというと、政府の主導によって組織された集団で、アメリカなど先進国の政府機関や企業に対してサイバー攻撃を仕掛けたり、機密情報を盗んだりというイメージが強い。サイバーワールドを縦横無尽に駆け巡る頭脳集団を想像しがちだが……。実際には、そんなカッコいい世界に生きているハッカーばかりとは限らないようだ。 　香港ネットメディア「東網」（2月8日付）などによると、広東省肇慶市で、22歳の女が逮捕された。容疑はクレジットカード詐欺。女はまだ若いにもかかわらず、その世界では名を知られた人物で、警察が彼女の自宅を家宅捜索して押収したパソコンの中には、50万件以上に及ぶ銀行カードやクレジットカードのデータが入っていたという。 　女は以前、インターネット金融関連の会社で働いていたが、その後、銀行カードのデータを盗む犯罪者グループの仲間に加わった。そしてハッカー技術を独学で学び、さまざまなサイトに侵入しては、個人情報や銀行カードのデータなどをハッキングし、それを転売していた。肇慶市の警察は3カ月以上に及ぶ内偵の末、昨年12月末に女を逮捕することに成功した。 　これだけなら普通のインターネット犯罪ということで終わっていたところだが、捜査員が異常を感じたのは、女の部屋に踏み込んだ時だった。「そこで目にした光景は、異様なものでした」と、逮捕に関わった捜査員はマスコミの取材に答えている。

逮捕された女の身長は170センチ近くと、小柄な女性が多い広東省の女性にしてはかなり背が高い

　なんと女の部屋は汚れ放題の劣悪な環境で、まるでゴミだめのようだったという。床には汚れた衣服が山積み、、弁当の容器や清涼飲料水の缶があちこちに転がっていた。 　異様だったのは、それだけではない。長い髪の毛はグチャグチャに絡まり合い、体からはひどい汚臭が漂っていた。捜査員が女を強制連行するために腕を引っ張ったところ、垢の塊がボロボロと剥がれ落ちたほどだった。 　女は毎日20時間以上もパソコンの前に座ってハッキングをし、眠くなったらイスに座ったまま寝るという生活を続けていたという。すでに1年以上にわたって風呂にも入らず、外出することもなかったのだ。そのため、逮捕された時、40代以上の中年女性のように見えたという。 　1年間のハッカー行為で女がどれだけ稼いだのかはわからないが、それにより失ったものも大きいことは間違いない。 （文＝佐久間賢三）

「フライデー」（2/24号、講談社）

今週の注目記事・第1位 「愛人が告発！『警察庁高級官僚がベッドで漏らした国家機密』（「フライデー」2/24号） 同・第2位 「小池百合子を次の総理に」（「週刊現代」2/25号） 「絶好調！　小池百合子都知事の愛犬の名は『ソーリ』」（「週刊ポスト」2/24号） 「ビートたけしの『21世紀毒談』ダメ出し特別編」（「週刊ポスト」2/24号） 「小池VS.石原ファミリー　おとり潰し大作戦」（「週刊文春」2/16号） 「豊洲移転　きっかけは『小池派区長説』を追う」（「週刊朝日」2/17号） 同・第3位 「巨人軍元中継ぎエースの転落“結婚サギ訴訟”と“闇スロット通い”」（「週刊文春」2/16号） 同・第4位 「清水アキラの息子・清水良太郎と俳優・遠藤要『闇カジノで違法賭博疑惑』現場」（「フライデー」2/24号） 同・第5位 「トランプ大統領『安倍より、麻生が好き』」（「週刊現代」2/25号） 同・第6位 「『まだ人を殺したい』タリウム女子大生は懲役何年か」（「週刊新潮」2/16号） 同・第7位 「トランプを操るハゲタカGS6人衆強欲手口」（「週刊文春」2/16号） 同・第8位 「井伊直弼の遺体が消えていた！」（「週刊ポスト」2/24号） 同・第9位 「三菱・三井『財閥』復活で日本経済は黄金時代へ！」（「週刊ポスト」2/24号） 同・第10位 「飲み続けたらボケる薬［実名リスト］」（「週刊現代」2/25号） 【巻末付録】現代とポストのSEXYグラビアの勝者はどっちだ！ 　高齢者になると毎日飲む薬だけでかなりの量になる。それにノコギリヤシやビタミン剤を含めると、メシを食わなくても腹一杯になる。 　相当整理してはいるが、血圧や血糖の薬は、いくら現代にいわれても止めるわけにはいかない。 　それに老人性うつ状態になったときに飲むデパスや、睡眠導入剤のハルシオンも含めると、完全に薬中である。 　それだけに現代の「飲み続けるとボケる薬」というのは気になる。高血圧のフルイトラン、アルダクトンA、ブロプレス、ミカルディス、オルメテックや高血糖症のスーグラ、フォシーガ、アマリール、オイグルコンは飲んでいないからホッとする。だがやはり、ハルシオンや、特にデパスがいけないらしい。 「デパスなどベンゾジアゼピン系の薬を長期間服用すると、さまざまな神経に副作用が出ることがわかってきました」（健康増進クリニックの水上治氏） 　目が開きにくくなったり、常にまぶしさを感じたりというケースが多いようだ。 　立川談志さんが、ビールを飲みながらハルシオンをボリボリ囓っていたが、医者にいわせるこれが一番いけないらしい。 　私もやってみたが、ハルシオンを相当量やらないと効いてはこない。いい気持ちとはいかない。何だか覚せい剤中毒者の気持ちがわかるようだ。 　ポストでは、三菱商事の3月の連結最終損益が4,400億円の黒字になる見通しだと発表されて、創業以来の赤字転落からV字回復するため、伊藤忠商事に奪われたトップを奪還するという。三井物産も3,300億円の黒字で、この財閥復活によって、日本経済は黄金時代に入るというのである。 　あまりにも単純なので眉に唾をつけたくなるが、ポストの根拠は、トヨタやソフトバンクのような単体企業ではなく、多くの傘下を抱えるから安定感があり、財閥系は歴史的に見て、自社と同じように日本が大事だと考えるから、日本経済に与える影響が強いというのである。 　まあ、いろいろな理屈をつけて、これからは株価が上がるといいたいのだろうが、そうなるとは、こちとらちっとも思わないのだが。 　ところでNHKの大河ドラマ『おんな城主　直虎』の視聴率がいいようだが、その直虎は「井伊家」。直虎以上に有名なのが井伊直弼である。1858年に日米修好通商条約を締結した直弼は、開国に反対する攘夷派を徹底的に粛正して恨みを買い、1860年に江戸城桜田門外で水戸・薩摩の脱藩浪士たちに暗殺される。その直弼の遺体は井伊家に戻され、当時の荏原郡世田谷村、現在の東京都世田谷区の井伊家の菩提寺・豪徳寺に葬られたとされてきた。 　しかし、ポストによると、2009年に墓石が崩れ、地下を確認したら、中には何もなかったというのである。隣に建つ妻の墓には石室が確認されたが、直弼の遺体が消えてしまっていたのだ。 　豪徳寺側は、寺としては「ご遺体は埋葬されていると認識しております」というが、ないことは間違いないようだ。可能性は井伊家縁の寺で、彦根市にある天寧寺と、栃木県佐野市にある天応寺の2つ。だがどちらの寺も、ここにはないという。襲撃に加わった水戸浪士が直弼の首を持ち帰り、水戸市内の妙雲寺に埋葬されているという説もあるようだ。 　だが、そうすると胴体は？歴史学者の八幡和郎氏はこういう。 「暗殺を首謀した水戸藩による直弼の遺体への意趣返しを恐れ、あえて公にしたのとは違う場所に埋葬したのかもしれない」 　こうした歴史ミステリーは私も好きだが、200年も経っていない時代のことがわからないのだから、ピラミッドなどの謎がなかなか解けないのも無理はない。 　さて、安倍首相とトランプ大統領のゴルフ会談が終わった。訪米には麻生副総理と岸田外務大臣が同行し、麻生は経済・通商分野で、政権側とやりとりしたようだが、文春によれば、幹部には投資銀行ゴールドマン・サックス（GS）出身者がズラリと並んでいるそうだ。 　GSにいて、その後独立した神谷英樹は、政権入りしたGSの連中は、トランプなど小さな不動産会社の社長で、トランプの部下になって尽くそうなどという考えは皆無だといっている。 「政権に入り込み、自分たちの業界に有利な規制緩和や収益機会を作り出そうとするでしょう。彼らにとって、金融の“知識格差”をテコに、リーマンショック後に大手銀行を縛ってきた規制を骨抜きにすることなど容易いことなのです」（神谷） 　貢ぎ物は「日米成長雇用イニシアチブ」といわれ、鉄道整備への投資やロボット開発の共同研究などを含めて、アメリカの雇用に多大な貢献をするものだというから、安倍首相のいう「どちらの国もウィンウィンの関係を構築することができる」という説明は信じがたい。 　また日経新聞がすっぱ抜いたが、このアメリカのインフラ投資に日本の公的年金を活用するという、とんでもない考えまであるというのである。この報道に菅義偉官房長官が激怒したらしい。そもそも政府には公的年金の出資先を指定する権限がないそうだし、この情報は実際の資料作成に携わっていない経産省幹部のリークのようだが、安倍政権に公的年金までトランプに差し出そうという「思惑」があったのではないかという疑問は消えない。 　ニューズウィーク日本版で、横田孝編集長が、同盟国とはいえ、なぜ世界第1位の経済大国のために、雇用創出プランを作る必要があるのか、「日本はトランプのATMではない」。この意見に頷く人は多いに違いない。横田はさらに「トランプが多国間の交渉より2国間の交渉を望むのは、他の国に引きずられることなく強く出られると感じているからだろう」といい、日本がトランプと交渉するには固定観念を捨てる必要があるとしている。 「『事実を積み上げれば納得してくれる』『首脳間で人間関係が構築されていればなんとかなる』などという淡い期待だ。（中略）そのせいでこれまで何度も痛い目に遭ってきた」 　プーチンロシア大統領との北方領土問題しかり、ブッシュは北朝鮮の拉致問題を置き去りにしないという甘い期待もことごとく裏切られてきた。トランプ政権の前途は楽観視できないが過度に悲観することなく、「正しく怖がること。うろたえず泰然と構え、理不尽な要求には毅然と向き合う」ことだと横田は主張する。安倍首相には今週の同誌を読んでから、トランプと対峙してもらいたかったな。 　2014年に名古屋の自宅アパートで、77歳の女性を斧で殺害しただけではなく、同級生の2人を硫酸タリウムを混ぜたジュースを飲ませて殺そうとした元名古屋大生・大内万里亜（21）の裁判が進行中である。新潮によると、法廷では新たな殺害計画を明らかにしたという。 「他にも殺してみたかった相手はいるかと聞かれた大内は、友人2人の実名をあげたのです。1人はピアノサークルの男性で、“家でピアノを弾いている隙に撲殺できる”と証言。もう1人は理学部の女友達で、大内の家に泊まりに来ていたころから、“寝ている間に絞殺できる”と話したのです」（司法記者） 　だが、こうした露悪的なことを話すのは法廷戦術だと見る向きが多いようだ。要はこのような状態では責任能力がないと主張して、無罪判決を勝ち取ろうとする弁護士の考えだろうというのだ。このままいけば無期懲役の可能性が高いようだが、無期囚人の平均在所年数は約32年だそうだ。 　その頃、彼女はまだ50代半ば。娑婆に出てから彼女はどうするのだろう。 　ここで日本雑誌協会が発表した16年10月～12月までの週刊誌の「印刷部数」を見てみたい。やはり一番多いのが週刊文春で66万6,308部。次が週刊現代で49万2,727部。週刊新潮が45万8,559部。週刊ポストが39万2,727部。週刊プレイボーイが18万5,000部。アサヒ芸能が14万8,349部。週刊朝日が13万5,400部。AERAが8万8,969部。サンデー毎日が7万9,254部。断っておくが、これは印刷した部数で、実売ではない。先日講談社の人間に聞いたが、現代はこの頃、実売率50％台が出るそうだ。そうすると実売部数は25万部程度になる。えらいこっちゃ。 　文春もあれだけスクープを飛ばしたのに、印刷部数は伸びていない。実売率はいいのだろうが、やはり週刊誌の苦しさが表れている。何度もいうが、現代、ポストの430円（平週号）は高い。スクープでも死ぬまでSEXでも伸びないなら、いっそ定価を300円に下げてみたらいい。 　もっとページを減らしてグラビアページも少なくする。それでも2割～3割は部数が伸びると思う。　部数があれば影響力も増す。このままいけば定価500円になったあたりで週刊誌は消えると思う。 　先に、今回の安倍の訪米に、麻生副総理が同行したことは触れたが、現代が報じているように、トップ2人が一緒に行くというのは異例であろう。もし2人に何かあったら、どうするのであろう。 　福島第一原発事故の時、東電会長の勝俣も社長の清水も東京にいなかったため、迅速な命令が出せなかったが、それより大きい重大事である。麻生が渋々同行したのは、現代によればトランプの要請だったというのだ。 　もともとトランプは、安倍との早期首脳会談には乗り気ではなかった。そこを強引に押し込むために、法外な手土産を持っていかざるを得なかったというのである。その前に安倍とトランプは電話会談しているが、現代によれば、トランプは「そこに麻生はいるか？」と聞いたという。 　そして必ず麻生を同行してくれと告げた。麻生はペンス副大統領と経済金融政策を話し合ったが、これはそれほど急ぐ話ではなかった。ではなぜか？　外務省関係者はこういう。 「どうやらトランプ大統領は、周囲の人から、『日本にはあなたとソックリな政治家がいる』と吹き込まれたようなのです。つまり、人権や民主主義といった理念や政治哲学よりも、カネの匂いに敏感な政治家だということです」 　これならわかりやすい。共通点は、経営者出身の大富豪、非エリートで遊び好き、高齢、大口叩き、国語が苦手だというところだ。知的ではなく、ギャングみたいな振る舞いも似ているのだろう。たしかに安倍ではひ弱で、頼りない。トランプ大統領の趣味はわかりやすいのかもしれないが、日米両国にとっては迷惑な話である。 　このところフライデーが頑張っている。今週はタレントの清水アキラ（62）の三男で俳優・ものまねタレントの清水良太郎（28）と俳優の遠藤要（33）が、違法営業の闇カジノで違法賭博をやっていたと報じている。それも池袋の雑居ビルで、バカラ台にヒジをかけチップに手を伸ばす清水と遠藤の姿が写真に撮られているから、いい逃れできない証拠だ。 　店側は警察の摘発を避けるため、身元を保証する会員の紹介なしには遊ばせない。目撃した人間は、2人は慣れた様子でバカラの台に向かい、現金をチップに替える手つきも慣れていて、よほどの常連だと感じたと語っている。 　その人間によれば、その日だけで100万円近く注ぎ込んだのではないかという。清水の事務所は、その店に入ったことは間違いないが「違法という認識はなかった」といい、遠藤のほうも「違法賭博という認識はなく、賭博も一切してない」と抗弁している。 　いい大人が闇カジノが違法だと認識しなかったとは、聞いて呆れる。フライデー発売後、遠藤要の所属事務所は当面の間、謹慎処分にすると発表した。 　だが、清水の所属事務所は「本人に事実確認を行いましたところ、報じられております店にはスタッフに声を掛けられ、入店したとのことで、入店前にスタッフに違法賭博ではないと説明を受けたそうです。初めは金銭などは賭けることなくできたので、店側を信用してしまい、2度目に入店した際に前回と状況が違うことに気付き、違法賭博かもしれないということで、急いで店を出たそうです」と説明している。 　こんな子ども騙しのいい訳が通用すると思っているとすれば、この事務所は甘すぎる。きちんと大人としてのケジメをつけるべきだ。さもなければ、また同じことを繰り返すのは間違いない。 　こちらは文春の元巨人軍にいた中継ぎエース・越智大祐（33）のゲス不倫だ。これは不倫というより「結婚詐欺」に近い。 　昔は巨人ファンだったが、越智という名前はほとんど記憶にない。左の中継ぎのエース山口鉄也投手と「風神雷神コンビ」といわれていたそうだから、それなりに活躍していたのだろう。 　10年に結婚しているが、件の女性と出会ったのは11年。巨人軍の宮崎キャンプのとき、彼女はその地でキャバクラにいたという。客として来店した越智は、彼女のことを気に入り「ホテルに来て欲しい」「会いたい」と盛んに連絡が来るようになった。 　だがその当時、彼女も結婚していて子どももいたそうだ。数年間は客とホステスという関係だったが、ある時「離婚した」というメッセージが届き、14年の春のキャンプの時から交際するようになったという。シーズンが始まると毎週のように東京へ出向いた。その頃越智は「闇スロット」にはまっていて、渋谷のラブホテルが建ち並ぶ中の古びた洋館に通っていたそうだ。 　闇カジノと同じ違法行為だ。そこは山口組系の元組幹部の息子が経営していて、その男と越智は仲がよかったという。　越智は14年秋に現役を引退したが、その翌年に、親交があった人間が古銭詐欺グループの一員として逮捕された。そのため警視庁から事情聴取と家宅捜索を受けているというから、その筋の人間たちとの交流はかなりあったようだ。 　同じ年、巨人軍の野球賭博事件が起き、名前が上がったのが越智と親しかった人間ばかりだったが、越智は忽然と姿を消していた。越智は宮崎へ行き、件の女性に「俺も離婚しているのだから、お前も離婚しろ」と迫り、彼女は離婚して同棲生活を始めた。 　だが、越智が出したのは生活費として出した20万円だけ。ヒモ生活をしながら朝から晩までパチンコ屋でパチスロを打っていたという。そのうち、別れたはずの越智の奥さんから頻繁に電話が入り、問い詰めると「実はずっと結婚しています」と白状し、翌朝、宮崎から姿を消してしまったそうだ。その後、愛媛の松山で、やはりキャバクラ嬢をたらし込み、「離婚する」「お前の店を出してやる」と嘘八百を並べていたという。 　文春を読む限り、越智という男は根っからの詐欺師なのであろう。野球賭博常習者と結婚詐欺師が一時期の巨人軍を支えていたのだ。件の女性は「二月中にも婚約不履行で訴訟を起こす予定です」と語っているが、こういう男はこれからも同じことを繰り返すのだろう。 　ここで今メディアで論争になっているTOKYO MXテレビ『ニュース女子』について触れておきたい。1月2日に同番組で、沖縄県東村高江の米軍高江ヘリパッド建設をめぐって先鋭化している反対運動について特集した。その中で反対派を「テロリストみたい」「反対派は日当をもらっている」。また在日コリアン3世の辛淑玉がいることに「韓国人がなぜ反対運動に参加するのか」などと報じた。当然ながら、それに市民団体などから抗議の声が上がった。 　TOKYO MXはエフエム東京を筆頭に、東京新聞を発行する中日新聞や東京都が出資する東京ローカルのテレビ局で、番組の司会を東京・中日新聞論説副主幹の長谷川幸洋が務めている。 　東京新聞は2日付朝刊一面で「事実に基づかない論評」が含まれていたとして、謝罪記事を掲載した。だが、長谷川は「『不始末を犯した長谷川を処分する』と世間に公表したようなものだ」と東京新聞を非難している。 　私も以前、長谷川と対談したことがある。彼は安倍首相と近く、東京新聞の論調とはもともと相容れない考えの人物だから、辞める気はないのかと聞いたら、親会社の中日新聞の上層部が辞めないでいいといっていると答えた。したがって今回の報道も驚かない。だが、ヘリパッドや普天間基地反対を訴えている人たちを貶めるような偏った取材と報道の仕方は、東京新聞を朝日新聞以上にリベラルだと支持してきた読者を裏切ることになった。 　東京新聞は、社の論調と180度違う発言をした長谷川を処分をするべきだし、長谷川は社を辞めて自由な立場でモノをいっていく道を選ぶほうがいい。右でも左でも言論は守られるべきだと、私も思う。また、社の論調が間違っていると思うなら、ひとりでも社内から声をあげるべきである。 　だが今回の問題は、そうではない。社が大事にし、読者の多くもそれを支持している考え方とまったく違う主張をするなら、社を離れてするのが報道人が最低限守らなくてはいけないマナーである。かつて本田靖春は、所属している読売新聞の紙面を正力松太郎社主が私することに異を唱え、社を辞して批判した。これが私の考える報道人のあり方である。 　小池都知事の勢いは今のところトランプを凌ぐものがある。全面支援した石川千代田区長が大勝し、ドン内田は責任をとって引退するそうだ。返す刀で、石原慎太郎元都知事を豊洲移転問題で都議会の特別委員会に参考人招致することを決め、石原もこれを渋々だが承諾した。 　文春によると、豊洲だけではなく、石原が立ち上げた新銀行東京問題や、若手芸術家育成事業のTWS（トーキョーワンダーサイト）の抜本的な見直しもやるそうだ。TWSは、石原の友人を館長に据え、画家として無名だった四男の延啓を諮問委員に登用して大枚を払ったことが私物化だとして問題になった。 　石原には伸晃をはじめ多くの子どもがいるが、親父が強すぎるせいだろう、ひ弱で自立心のない連中が多い。石原は昔『スパルタ教育』（光文社）という本を出して話題になった。この本に刺激されてわが子をスパルタで育てた親もいたに違いない。だが、ああいう教育は間違いだったと、石原自らが立証してくれたが、真似して育てた子どもたちは今どうなっているのだろう。心配である。 　小池のうまさは具体的な敵を次々につくりあげる政治手法にあるが、心配なのは肝心の豊洲移転や東京都の改革がなかなか進まないことである。先々週は小池の私設ボディガードが元AV俳優だったと報じられたが、今週も各誌でさまざまなことが報じられている。 　新潮では朝鮮総連と蜜月の関係にあった父親の息子が、かつて小池の秘書にいたという。だが、それより大きな問題は週刊朝日が報じている、豊洲移転のきっかけをつくったのは、先日5選を果たした石川区長だったという記事だろう。 　朝日によれば、都庁にいた石川氏が築地市場移転に関わったのは、青島幸男が知事に当選した1995年の6月、彼が港湾局長の時だという。青島は都市博を公約通り中止し、開発を予定していた多くの企業が見直しを余儀なくされた。豊洲市場用地を後に都に売却した東京ガスもそうだったが、その時、東ガスに声をかけたのが石川局長だったそうだ。 「石川さんが初めて築地の豊洲移転の構想を提案したのです」（築地市場幹部） 　当時築地は営業しながら再整備を勧める予定だったが、その方針がガラッと変わったというのだ。青島の特別秘書をしていた辺見廣明が市場関係者らの面談の席で「豊洲移転」で動いていると話したそうだが、辺見は記憶にないという。 　だが豊洲移転に「石川氏がどの程度関与していたのかはわかりませんが、彼は自民党の内田都議と仲が良く、業者との蜜月が過ぎるという噂が絶えなかった」ため、青島の判断で港湾局長職は1年間だけ代わってもらったそうだ。この問題に詳しいジャーナリスト池上正樹は、都は市場の人たちには内緒にして港湾局主導で豊洲の調査や交渉を行っていた。臨海再開発の失敗による財政悪化で、築地を移転して売却するしかなくなったと話している。 　朝日は石川に直撃しているが、例によって、20年以上前のことだからわかんないという。だが、青島時代に一旦ご破算になった豊洲移転は水面下で交渉が継続され、石原都政で実を結んだというのである。だとすれば、石川区長も呼んで喚問しなければいけないのではないか。ポストは小池の愛犬の名前が「ソーリ」というと報じている。将来の総理を目指して付けたのか？ 　だが現代は、それが実現する可能性が高くなってきたと巻頭で大特集。安倍のような政権が続いているのは、支持率が不思議に落ちないからだが、その理由は「安倍に替わる人間がいない」というのが大半。ならばこれだけ人気が沸騰している小池を総理にという声が沸き上がれば、安倍などポイと捨てられるというのである。 　確かに、都議選で大勝すれば、東京から永田町へ環流する可能性がないわけではない。もともと小池は永田町で総裁選にまで出たのだから、石原慎太郎が国政へ復帰しようとしたことを考えても、可能性は大かもしれない。 　小池の親分は石破茂だが、いまひとつ人気も出ないし、派閥のまとまりも悪い。小池を石破茂が担いで小池総理、石破官房長官。おもしろいとは思うが、小池が都政でどんな実績を残せるのか、もう少し見なければ、彼女の実力はわからない。気の早すぎるフライング気味の記事である。 　先週に続いて、ポストのビートたけしの連載がおもしろい。たけしが小池の手法にこういっている。 「『郵政民営化か否か』の郵政解散をやった小泉純一郎元首相のマネをしてるんだろうけど、小池都知事ってのは、物事をこういう『単純な二元論』に持っていくのがうまいよな。だけど、この人は小沢一郎やら、小泉やら、そういう大物の親分に寄り添ってただけで、『トップに立つ』って人じゃない。実際よく見りゃ、豊洲市場の件だって、五輪開催地の件だって、結局何も進んでないわけでさ。この辺で、自分の器っていうのを見極めておいてほうがいい気がするよね」 　移転不可になった豊洲をこう活用したらいいという。 「もう移転不可能なら、豊洲をデッカイ刑務所にするしかないんじゃないの。『冷凍庫なんて網走より寒い』『気を抜くと凍死しちゃう』っていうんで、犯罪抑止力もバツグン」 　小池都知事の能力は未知数。器を見ないで馬鹿騒ぎするのは、安倍がアベノミクスといいだして、何だかわからずに支持したことと同じである。気をつけよう、甘い言葉と薄ら笑い。 　今週の第1位はフライデーの「ゲス不倫」。フライデーは将来の警視総監候補のひとりといわれる警察庁の阿武（あんの）孝雄警視長（44）が、警視庁に交通事故防止のための反射材用品を納入する企業の役員を務める30代の女性Aと不倫関係にあったと報じている。 　出会いは15年11月。その頃、阿武は警視庁に出向し、交通総務課長だった。A子がいうには、阿武が既婚者だということは知っていたが、熱烈なアプローチと「君と結婚したい」という言葉を信じて関係を持ってしまったという。 「彼は私の下着やストッキングを頭に被ったり、靴の臭いを嗅ぎたがったりするんです。セックスの時、興奮すると首を絞めてくることもありました」 　そんな性癖にうんざりし、その上、食事代やホテル代も彼女持ちだった。 　だが、彼女の会社の業績が昨年5月頃から悪化して、デートの費用を出すことが難しくなってくると、阿武の態度が一変して、結婚の話も消えてしまったそうだ。こうした不倫行為が許されるわけもないが、それ以上に重大な違法行為をした疑いがあるというのである。 　16年2月頃、あるノートを持ってきて2人で見たというのだ。中には「方面本部長会議」「署長会議」と書いてあるものもあったという。フライデーは、彼女が撮影したこれらのノートの写真を確認していると書いている。そこには警察庁内部の不祥事の報告や、伊勢志摩サミットに向けての警察庁の警備方針まで記されていたというから、これは完全にアウトだろう。 　2月10日のasahi.comは「警察庁キャリアが女性と不倫　女性の会社が関連業務受注」と報じているが、05時02分となっているから、フライデーを入手して、警察庁に当てたのだろう。 　だが、記事のどこにも「フライデーによれば」とは書いていない。いつもいうが、新聞は情報の入手先ぐらい明記すべきだ。それが報道のイロハである。独自ネタではないのだから、恥を知れよ。 【巻末付録】 　ポストから。巻頭は「『PON！』のお天気お姉さんが脱いだ！　小松美咲『ココカラハジマル』」。なかなか可愛い。 　後半は「マルベル堂のお宝プロマイドスター名鑑」。ここは浅草にあるんだ。昔はブロマイドなんていっていた時期もあったな。ここのは明星や平凡という雑誌の付録で集めた記憶がある。ニッコリバッチリな写真だけど、決まっているんだ。懐かしい！ 　袋とじは「人妻女教師と新人女教師」。まあこれではネットでただで見られるAVには敵わない。それ以上の何かを生み出さない限り、週刊誌のこうしたものはもはや売り物にはならないと思う。編集部員全員が知恵を尽くせ！ 　最後は「まさみ　筆あそび」。よくわからんが、筆って使いようがいろいろあるんだ。 　現代は前半はなし。後半は「日本最大『フェチの祭典』へ潜入」。2月某日に都内の鶯谷で開かれた変態の祭りだそうだ。ラバーフェチ、恐竜足フェチなんてわかります？ 「お帰りなさい！　あの人気アイドル・やべっちがヌードで復活　矢部みほ」。今年40歳を迎えるそうだが、まだまだおいしそう。 　次は「Gカップ女優　園田みおん　私の部屋で」。袋とじはもう何回目になるかね「フィギュアスケーター　村西章枝　月夜に舞う裸身」。2月25日に発売だそうです。買ってあげて！ 　というわけで、今週はどちらも決めてなし。よって引き分けじゃ。 （文＝元木昌彦）

病院に搬送された男性、顔面が赤く膨れ上がっているのが写真からもわかる

　これまで当サイトでは、携帯電話や電化製品、果ては家具やトイレに至るまで、数々の“チャイナボカン”について報じてきたが、今度は浴室用湯沸器が爆発した。 　香港のニュースメディア「東網」（2月7日付）によると、広東省肇慶市内の住宅で24歳の男性がシャワーを浴びていたところ、突然、湯沸器が爆発。男性は全身の40％に大やけどを負い、現在も治療中で、危険な状態が続いているという。 　男性の両親は事故発生当時の様子について、地元メディアにこう答えている。 「夜、息子がシャワーに入ったかと思ったら叫び声が聞こえて、慌てて浴室に駆けつけると、床に倒れていた。すでに顔も全身も、灰色になっていました。すぐに病院に搬送しましたが、集中治療室に入るには1日当たり1,000元（約1万6,000円）かかるとのことで、泣く泣く一般病棟で治療を受けています」

全身に水ぶくれができてしまっている。これほどの重傷にもかかわらず、経済的な理由から一般病棟に入院しているのだ

鄭州市内のサウナで爆発した業務用の湯沸器

　中国ではこれまでにも湯沸器の爆発事故が頻発しており、死亡事故まで発生している。昨年12月には、深セン市の住宅に取り付けられていた浴室用湯沸器が爆発し、入浴中だった男性が全身の90％に大やけどを負った。この湯沸器は購入後、わずか1カ月しかたっていなかった。さらに、河南省鄭州市のサウナ店では、15年9月に業務用の湯沸器が爆発し、周りの建物や車を吹き飛ばしただけでなく、死者まで出すという大惨事となった。

寧波市の“天然温泉施設”の湯沸器が爆発・炎上した当時の写真

　温泉施設では、もうひとつ。14年に浙江省寧波市にある“天然温泉施設”で業務用湯沸器が爆発し、火災が発生。ケガ人などは出なかったものの、天然だとうたっていたお湯は水道水をただ湯沸器で温めていただけだったことが露呈し、施設側は社会的に大きな非難を浴びることとなった。 「中国の家庭では地下水をくみ上げていたり、水道水にも不純物が多いので、湯沸器内部のパイプが詰まったり、損傷を与えることも少なくない。それに耐え得る製品を作るべきなのですが、中国製湯沸器はコピーや模造品を含め、廉価で低性能なものが多いので、怖くて使う気になれませんよ……」（上海市在住の日本人） 　厳冬を迎えた中国では、今後も家庭用湯沸器は必須アイテム。ここまで爆発リスクが高いなら、いっそのこと薪でお湯や風呂を沸かしたほうが安全かもしれない……。 （文＝青山大樹）

　一人っ子政策のもとで少子高齢化が進んだ中国が、二人っ子政策へとかじを切って１年余り。第二子出産ブームも報じられているが、ちまたでひそかに流行しているのが代理母ビジネスだ。 　そんな中、香港が中国人たちの代理母需要の受け皿となっていることを、現地メディア「東網」（2月3日付）が報じた。 　それによるとここ数年、香港のインターネット上では代理母を募集する求人広告が急増。中には代理母への報酬として128万元（約2,050万円）を保証する業者まで現れ、一部の女子大生たちに魅力的な高収入バイトとして注目されているという。

昨年、中国中央電視台が潜入取材した、広東省の違法代理母業者。登録している「代理母」たちの中には、女子高生も

　メディアの取材に答えたある業者によると、契約から受精、出産まで段階的に分割で報酬を支払うのが一般的なのだという。この業者の場合、代理母の募集に女性から応募があった場合、最初の契約時点で20万元（約320万円）を、その後受精卵が着床した時点で20万元、妊娠5カ月目で20万元、7カ月目で15万元（約240万円）、出産した時点で残りの53元（約846円）を支払うシステムで、合計128万元の報酬を保証。すでに、女子大生などの若い女性を中心に数千人の女性から応募があったという。 　このようなビジネスが香港で成長している背景には、中国国内の法律が関係しているという。中国で2001年に施行された「人類補助生殖技術管理弁法」では、卵子提供や代理出産が原則禁止となっている。そこで、代理出産が合法で医療水準の高い香港が利用されているというのだ。 　しかし中国では約1,500万組の夫婦が不妊症に悩んでいるといわれており、香港だけではさばききれそうもない。そこで目下、医療ツーリズムを売り込み中の日本へ不妊治療に訪れる中国人も増えるかもしれない。そうなれば、日本人女性の卵子が爆買いされることになる!? （文＝青山大樹）

　一人っ子政策のもとで少子高齢化が進んだ中国が、二人っ子政策へとかじを切って１年余り。第二子出産ブームも報じられているが、ちまたでひそかに流行しているのが代理母ビジネスだ。 　そんな中、香港が中国人たちの代理母需要の受け皿となっていることを、現地メディア「東網」（2月3日付）が報じた。 　それによるとここ数年、香港のインターネット上では代理母を募集する求人広告が急増。中には代理母への報酬として128万元（約2,050万円）を保証する業者まで現れ、一部の女子大生たちに魅力的な高収入バイトとして注目されているという。

昨年、中国中央電視台が潜入取材した、広東省の違法代理母業者。登録している「代理母」たちの中には、女子高生も

　メディアの取材に答えたある業者によると、契約から受精、出産まで段階的に分割で報酬を支払うのが一般的なのだという。この業者の場合、代理母の募集に女性から応募があった場合、最初の契約時点で20万元（約320万円）を、その後受精卵が着床した時点で20万元、妊娠5カ月目で20万元、7カ月目で15万元（約240万円）、出産した時点で残りの53元（約846円）を支払うシステムで、合計128万元の報酬を保証。すでに、女子大生などの若い女性を中心に数千人の女性から応募があったという。 　このようなビジネスが香港で成長している背景には、中国国内の法律が関係しているという。中国で2001年に施行された「人類補助生殖技術管理弁法」では、卵子提供や代理出産が原則禁止となっている。そこで、代理出産が合法で医療水準の高い香港が利用されているというのだ。 　しかし中国では約1,500万組の夫婦が不妊症に悩んでいるといわれており、香港だけではさばききれそうもない。そこで目下、医療ツーリズムを売り込み中の日本へ不妊治療に訪れる中国人も増えるかもしれない。そうなれば、日本人女性の卵子が爆買いされることになる!? （文＝青山大樹）