JAF公式サイトより

　2014 FIFAワールドカップブラジル大会で惨敗を喫した日本代表が、ハビエル・アギーレ監督の下、新たなスタートを切る。昨日、9月5日に札幌で行われるウルグアイ戦、9日に横浜で行われるベネズエラ戦のメンバーが発表された。 　メディアの注目を浴びているのは「イケメンの現役慶應大学生」と話題になっているFW武藤嘉紀だが、あくまで「ケガの影響で呼んだ選手」とアギーレ監督が説明したように、MF香川真司を招へいできなかったための代わりである。それよりも注目すべきは、サガン鳥栖のDF坂井達弥やヴィッセル神戸のMF森岡亮太など、機動力のある選手が選出されたことだろう。アギーレ監督は選考基準について、「仲間と協力的で責任を果たす」「質の高さ」「走れて戦える選手」の3つを挙げているが、それが如実に反映された格好だ。 「サッカーの試合は90分ある。実際にプレーされている時間は45分前後。それ以外の半分は、例えばレフェリーが笛を吹いてプレーが止まっている、スローインになっているなどの（プレーされていない）時間。そして、ピッチには22人いる。ボールは1個。平均を割り出すと、1人2分間ボールを持つ。残りの88分のボールを持っていない中で、その選手は何をしているのか。私はそこを見ている」（アギーレ監督） 　 　これこそ、MF長谷部誠が選ばれて、MF遠藤保仁が選ばれなかった理由であり、さらにいえば、MF中村俊輔が日本代表に復帰する可能性は限りなくゼロになった。アギーレ監督の過去の実績から見ても、「ボールを持ってから何をするか」ではなく、「ボールをどのように奪うか」に重きを置いている。ブラジル大会では守備が崩壊したが、アギーレ監督のチームがあのような形で惨敗することはまずないだろう。世界相手にも、高い位置からのプレッシング（前線からの守備）を体現するはずだ。 　一方で、不安な点もある。ポゼッション（ボールを保持）しながら、ピッチをワイドに使った攻撃ができるかどうかは未知数で、攻撃面でいえば、ザッケローニ前監督にやや分があるかもしれない。 　しかし、日本サッカー協会（JFA）は、それ以上にアギーレ監督の性格に懸念を抱いているらしい。アギーレ監督は、JFAが手を焼いたフィリップ・トルシエ前監督並みに気性が荒いことで有名。JFAは、あまりにも手に負えなくなった場合を想定し、2年後に監督を交代することも視野に入れているというウワサもある。コントロールしやすかったザッケローニ前監督とは違って、JAFの言うことを聞かない可能性があるからだ。たとえば、親善試合の時期や場所、選手の招集、アジアサッカー連盟の審判のレベルをめぐって一悶着起きそうな気配だ。 　とはいえ、トルシエ前監督のようなタイプはメディアからすれば大好物。アギーレ監督はいろいろな意味で、話題を提供してくれそうである。

朝日新聞社

　読売新聞と双璧を成す大新聞の朝日新聞が、窮地に陥っている。最大の原因は8月5～6日に掲載された、過去の慰安婦報道の検証記事。簡単にいえば、慰安婦が「強制連行された」と再三報じてきたが、今になって裏付けが取れず、記事を「取り消す」という内容だ。これには、普段“お情け”をかける傾向にある同業界の新聞、雑誌も猛反発。連日「反・朝日」の報道を繰り返している。中でも威勢がいいのが産経新聞だ。7日には「編集日誌」で乾正人編集長の名前で以下の記事を掲載した。 ＜さすがは、朝日新聞。と思わずうなりました。5、6の両日にわたって掲載された慰安婦報道の検証記事に、です。記者たちは、21年前の小社夕刊（大阪本社版）に載った記事まで引用する取材力を発揮し、一部の記事が誤報だったことを（32年の歳月を経てですが）認め、取り消しました。ところが、記事の内容とは裏腹に、「おわび」や「訂正」の見出しがひとつも見当たりません。これは大変な技術（世間ではごまかし、ともいいます）が必要です。そればかりではなく、1面では、社の偉いヒトが「慰安婦問題の本質　直視を」と読者に教え諭してくれています。「慰安婦問題」の本質を直視しないといけないのは、とんでもない誤報をした新聞側にあるのに大したものです。朝日の読者は、本当に優しいですね＞ 　皮肉以外の何物でもないが、産経の攻勢は続く。18日付の同紙では先に朝日が報じた福島第一原発事故をめぐる「吉田調書」の内容を完全否定。吉田調書とは、東日本大震災で福島原発が危機的状況に陥った際の、吉田昌郎所長（享年58）と政府のやりとりを記した極秘文書のこと。朝日は5月20日付の紙面で「所長命令に違反　原発撤退」というタイトルで、震災直後の3月15日に第一原発にいた所員の9割に当たる約650人が吉田所長の待機命令に背き、福島ニ原発に撤退したと報じた。 　これに、産経は調書の一部を入手した上で、吉田所長から「退避」は指示されたものの、朝日新聞の言う「撤退」はなかったと否定した。 　朝日はただちに「記事は確かな取材に基づくもので、『事実を曲げて』といった記述は誤りです」と産経に抗議書を送ったが、後の祭り。ネット上では慰安婦問題に続く“重大誤報”と判断されたようで「また朝日か」「廃業しろ」など厳しい意見が飛んでいる。 　朝日新聞の関係者は「慰安婦報道以降、一般読者の解約が急増し、企業が広告出稿を控える事態にもなっている。シャレになりません」と顔面蒼白。産経が勢いづく理由について、舞台裏を知る関係者は「産経は系列の夕刊フジを含めて、右寄り。さらに、安倍晋三首相と近い関係にある。官邸から『朝日をこらしめろ！』と指示が出ている可能性はある。 　また産経は、ここ数年部数が落ち込んでいた。そこに、朝日の大スキャンダルが発覚。飛んで火に入る夏の虫とはまさにこのことで、この機に乗じて、朝日の読者を根こそぎ奪ってやろうと考えている」と話す。 　産経内では連日、朝日の過去の報道の“怪しい部分”を探しているという。朝日VS産経、軍配はどっちに上がるか――。

イメージ画像（Wikipediaより）

　中国不動産バブル崩壊の足音が、一層大きく鳴り響いてきた。総資産3兆円以上といわれる華人最大の李嘉誠氏が、上海に保有するオフィスビルを売却する見込みであるという。 　米紙「ウォール・ストリート・ジャーナル」によれば、李氏が率いる資産管理会社が売却しようとしているのは、上海市中心部にある31階建て、総床面積およそ5万7,000平方メートルのビルで、時価250億円以上に達する。 　90年代から中国不動産市場に積極的な投資を行い、巨万の富を築いた李氏だが、このところ一転して保有資産の売却を急速に進めている。 　同資産管理会社は、昨年12月にも南京市に保有していたオフィスビルを約410億円で売却している。また、李氏が率いる別のグループ企業は、建設中だった上海市のオフィスビルを、完成を待たずに約1,200億円で手放したほか、広州市内の大型商業施設も約410億円で売却している。 　また、李氏の息子である沢楷氏も、北京のオフィスビルを約900億円で売却している。 　「ウォール・ストリート・ジャーナル」によると、李氏やその親族が昨年8月以降に売却した中国の不動産資産は約3,300億円に上るとしており、中国不動産市場からの撤退との見方が出ている。 　持ち前の先見の明で、立志伝中の人物となった李氏の撤退に、いつもは強気な中国不動産市場のプレイヤーにも警戒感が広がっている。李氏の行動に追従する投資家が続出すれば、改革開放後35年ほどで築かれた砂上の楼閣は、一気に崩れ去る可能性もありそうだ。 （文＝牧野源）

埼玉西武ライオンズ オフィシャルサイトより

　14日、宿敵・巨人相手に今季初登板したプロ野球・阪神の藤浪晋太郎。7回2失点と試合を作り、残り40試合を切った今後の活躍に期待がかかるが、くしくも同日、プロ1号を放ったのが、大阪桐蔭時代に藤浪とバッテリーを組んだ西武の森友哉。翌日、翌々日にも本塁打を放ち、ファン・関係者を驚かせている。 　この日、待望の一発を放った森は「素直にうれしい。（思っていたより）ちょっと早かっただけです」と喜んだ。 「リード面ではまだまだ経験を積む必要があるが、間違いなく次代を担う素材。打てるキャッチャーというのは、そうなかなかいないので、どの球団も重宝します」（球界関係者） 　今季、阪神では、シーズン中盤から大卒ルーキーの梅野隆太郎のスタメン起用が急増。打率こそ低いが、「長打を狙えるバッティングをしているのが、和田豊監督にとっては一番魅力的に映っているようです」（同）という。 　そう考えると今後、西武ではこれまでの正捕手だった炭谷銀仁朗よりも、森の先発起用機会も増えそう。それだけではない。すでにFA取得済みの炭谷は、プレー以外の面で「即、お払い箱」となる危機を迎えているのだ。 「先日、写真誌にダレノガレ明美に関する記事が出たのですが、その際、彼女がキャバ嬢時代に炭谷と“不倫関係”だったことが報じられた。外資系や投資家を含め、いつ球団が売却されるか常にヒヤヒヤな状況が続いている球団にとって、コンプライアンスは最大の重要事項。それほど活躍も見込めず、なおかつ素行も悪いとなれば、かつての涌井秀章のように放り出される可能性は十分考えられます」（プロ野球番記者） 　かくして、森が正捕手になる日も近そうだ。

　追跡取材で理化学研究所の小保方晴子氏に対し全治2週間のケガを負わせたとする『NHKスペシャル』の取材クルーが、ある出版関係者と接触。手に入れた取材内容の出版化を相談しているという。 　NHKの籾井勝人会長も「手法が不適切だった」と認めた問題の番組は、『STAP細胞 不正の深層』として、小保方氏と、論文の共著者である笹井芳樹氏の研究について厳しく追及したもの。小保方氏への強硬な取材が問題となったばかりか、笹井氏が5日に自殺。「局に対する批判の声が届いている」（NHK関係者）という。 　だが一方で「この取材を無駄にしたくない」という一部の取材関係者が、出版関係者と接触。継続して番組で使いにくくなった素材や、手に入れた情報などを基にSTAP細胞騒動の責任追及をしたノンフィクション書籍の出版を相談したというのだ。 　話を受けた関係者と同じ出版社に勤務する編集者によると「NHKの報道チームは、この状況で公にしにくくなってはいますが、理研の内部資料A4用紙で2,000枚を超える量を手に入れている」という。 「あまり表立っていない理研関係者への取材も積み重ね、実のところ“本丸”となる金の流れもつかみかけているという話。今後も取材を続け、そうした話を公にできればという感じなんですが、NHKの関連会社からの書籍だと、現在では風当たりがきつく、それでこっちに相談してきたようです」（同） 　話を受けた関係者は、かつて暴力団絡みの金の動きを追ったノンフィクションのほか、東日本大震災の被災者の証言をまとめた記録本を手掛けてヒット作とした実績がある人物で「話が決まれば、彼自身も取材に動くと思います」と編集者。 「笹井さんの自殺で、マスコミの厳しい論調が原因だという感じになってしまっていますが、彼には一部で言われているように、年間6億円の研究費でなぜか小保方さんの出張旅費やタクシー代まで肩代わり、2人だけで年間55回も出張していたり、不正支出の疑いがあったのも事実。だからこそ、きちんとした取材に基づいたデータで書籍を作りたいという意向が、取材班に働いているそうです」（同） 　NHK取材班からすれば、小保方氏をトイレまで追い回したという話の“理由”を世に出したいところだが、当然ながらNHK自体はこうした出版話について「そんな話は聞いていない」と一蹴。極秘裏に進む追撃レポートは、ぜひ読んでみたいが……。 （文＝ハイセーヤスダ）

YouTube「WHO responds to Ebola virus disease outbreak in West Africa」

　エボラ出血熱の感染拡大が止まらない。世界保健機関の発表によると、感染者は西アフリカを中心に、2000人に達しようという勢いだ。 　一方、西アフリカから遠く離れた中国でも、感染への恐怖を背景に黒人差別が横行している。 　特に顕著なのが、30万人以上のアフリカ系住民を擁する広東省だ。省都広州市の旧市街地区にある三元里は、衣類や革製品の卸売市場があることから、10数年前から買い付けに訪れるアフリカからの貿易商で賑わいを見せていた。その後、彼らの一部が定住化したことで、合法不法合わせ、10万人以上のアフリカ出身者が住む、アジア随一の「リトルアフリカ」へと発展している。 　そんな広州市で、アフリカ人排斥の現場を目撃したというのは、同市在住の日本人男性だ。 「飲食店に入ろうとした二人組の黒人が追い出され、揉めごとになっていたのを目撃しました。理不尽な対応に、彼らが英語で抗議していると、店が通報したのか警官がやって来た。店員が『ほかの客が嫌がるから』と説明したのですが、その警官は自分の口を手で押さえながら彼らに近づこうとしない。5メートルくらい離れた距離から二人に、つたない英語で立ち去るように命じ、彼らは仕方なくその場をあとにしていました」 　同市在住の日本人女性もこう話す。 「地下鉄で、黒人が乗ってくると、中国人の乗客は露骨に嫌な顔をして別の車両に移動する。また、『ラッシュ時なのにやたら空いているな』と思ったら、その車両に黒人の乗客が乗っているということが多々あります。以前だと、農村から出てきたばかりの田舎者が黒人を珍しがって、携帯電話で写真を撮ったりしていたのですが、そうした光景も見られなくなった。また、知人がタクシーを拾って、行き先を告げたところ『エボラが怖いから行きたくない』と乗車拒否されたそう。その行き先は、アフリカ人が多く住むエリアだったんです」 もともと黒人に対する偏見が根強い中国に暮らすアフリカ系住民は、エボラ騒ぎでさらに肩身の狭い思いをすることになりそうだ。 （文＝牧野源）

乾燥大麻（Wikipediaより）

　脱法ドラッグを原因とする自動車事故が全国で相次いでいる。6月、池袋で8人が死傷した事故を皮切りに、7月8日には仙台市と豊橋市で、12日には大阪府で2件、さらに同15日には新宿区で、脱法ドラッグを使用した運転者による事故が発生している。 　こうした事態を受け、厚生労働省は17日、池袋の事件で運転手の男が使用していた脱法ドラッグを、薬事法の規制薬物として緊急指定するなど、脱法ドラッグ対策を強化している。 　しかし、違法薬物に詳しいフリーライターの高田信人氏は、脱法ドラッグの取り締まりが「イタチごっこに陥っている」と指摘する。 「厚労省は、事件が起きるたび、原因となった脱法ドラッグを泥縄的に規制していますが、そのたびに化学構造を少しだけ変えて規制の対象から逃れた、類似の効果を持つドラッグが出現している。しかも、そうして生まれる新種の脱法ドラッグは、人体や精神への影響の『タチの悪さ』はむしろ増しているといわれる」 　そんな中、大手新聞社の政治部記者は話す。 「世界的に医療大麻の解禁や、大麻取り締まりの緩和が進む中、日本でも大麻の効果と害について、超党派の国会議員や有識者を交えた意見交換はこれまでも行われてきた。もちろん、大麻解禁を積極的に目指すものではないが、『大麻をかたくなに禁止して、それより危険な脱法ドラッグがはびこるくらいなら、大麻を解禁したほうがいい』という意見も上がっており、近い将来、大麻解禁に向けた動きが、国会の場で活発化する可能性もある」 　医療大麻は、すでに世界21カ国とアメリカの23州で解禁されている。また、米ワシントン州では8日、コロラド州に続いて、成人への大麻の販売が合法化され、昨年12月には、ウルグアイで大麻の栽培から消費までが登録制で認められるなど、嗜好目的での大麻使用も解禁されつつある。 　一方、日本の大麻取締法では、単純所持でも「5年以下の懲役」という、先進国では極端に重い罰則が設けられている。大麻に関しては、「ダメ。ゼッタイ。」を見直す時期に来ているのだろうか？ （文＝牧野源）