ついに所属事務所が認めた。17日、元祖・韓流スターのペ・ヨンジュンが1年近く交際していた14歳年下の女性と破局したことを、所属事務所キーイースト社が認めた。韓国の一部メディアの間では昨年末から破局説が流れていたが、所属事務所が正式に認めたことで、日本でも一斉に報じられている。 その中には、ヨン様と相手女性の“格差問題”が原因となったのでは、と指摘する声も多い。何しろ、相手は財閥令嬢。彼女の父親は、産業用電力機器や電力システム分野において韓国ナンバーワンのシェアを誇るLS産電の副会長だ。日本では聞き慣れない企業だが、もともとは韓国の大手財閥として国際的に有名なLGグループの系列。父親はLGグループ創業者の4番目の弟で、LGグループがLG、LS、GSと分社化されたことで現在の社名となった。つまりヨン様は、大企業どころか大財閥の家系出身の令嬢と付き合っていたわけである。 しかも、家柄だけではなく、彼女自身が大金持ち。韓国のセレブをウォッチしているニュースサイト「財閥ドットコム」が1,825の上場会社・大株主と特殊関係にある人物の保有株式を評価した結果、ヨン様の彼女がLSグループの株式12万8,639株を保有しており、その株式価値は約102億ウォン(約10.9億円)に達すると報道されたこともある。こうした資産の大きさから「格差」という言葉が出てきたのかもしないが、ヨン様も負けてはいない。 ヨン様は、自身が設立し所属する芸能プロダクションであるキーイーストの大株主だが、前出の「財閥ドットコム」が発表する芸能人株長者番付によると、13年度は持ち株評価額が238億ウォン(約25.4億円)で4位。19日に発表された14年度番付では、735億9,000万ウォン(約78.7億円/4位)まで跳ね上がっている。格差どころか、稼ぎや資産額では財閥令嬢にも負けない大金持ちなのである。 それでもヨン様と財閥令嬢の恋が実を結ばなかったのは、「経済力ではなく、身分の格差が原因だったのではないか」とする意見も多い。というのも、韓国では芸能人の社会的地位は低く、芸能人を“タンタラ”と見下す俗語もあるほど。一方で財閥出身は、先のナッツ姫騒動を見てもわかる通り、貴族扱い。つまり、ヨン様といえども、しょせんは“タンタラ”で、財閥令嬢の親族の中にはヨン様との結婚を反対する者もいたとささやかれている。 いずれにせよ、今回の破局で、またしても婚期を逃してしまったヨン様。今年43歳になることを考えれば、そろそろゴールインしてもおかしくないが、お金があり、人気があっても結婚できないのは、大スターの宿命なのか。ヨン様の憂鬱と気苦労が心配だ。『ペ・ヨンジュン写真&映像集 PREMIUM DAYS -思い出の14日間-』(BOF international)
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“見せしめ”裁判で半年以上も出国禁止……サンケイ加藤前支局長問題、韓国弁護士に聞いてみた
産経新聞加藤達也前ソウル支局長の出国禁止措置の解除が、またもや延長となった。昨年10月、記事でパク・クネ大統領の名誉を傷つけたとして在宅起訴された加藤前支局長は現在、半年以上も韓国を出国できない状況に置かれている。日本では言論弾圧の動きを懸念する声も上がっているが、当事国の弁護士はどう見ているのだろうか? 「韓国国内にも、『言論の自由や、表現の自由を抑圧するのではないか』という声があります。一方で、加藤前支局長の記事によって、パク・クネ大統領の人格権や名誉が毀損されたという指摘もある。表現の自由と名誉毀損という、2つの民主主義的な価値が衝突したケースといえます」 そう答えてくれたのは、ソウル市内の教大駅近くに事務所を構える、カン・シノプ弁護士。名誉毀損問題などに詳しい、気鋭の弁護士だ。加藤前支局長の裁判には、表現の自由と個人の名誉というジレンマがあるということだが、最大の疑問点は、なぜ朝鮮日報の記事を引用した加藤前支局長は訴えられ、朝鮮日報にはなんのお咎めもないのかという点だ。 「国内メディアと海外メディアという違いがあります。産経新聞はより国際的な立場から、パク・クネ大統領を非難したことになる。また、表現の方法と程度の違いもあります。素通りできるように書いた記事と、悪質な意図を持って書いた記事では、意味が違ってくるはずです。現在も裁判中なので、そのような意図があったかどうかはわかりませんが、少なくとも大統領府に産経新聞や加藤前支局長に対する怨恨があるとは考え難い。どちらかといえば、国民に向けたメッセージ、つまり政治的なパフォーマンスといえるでしょう」(同) 政治的なパフォーマンスであれば、法的行為よりも危険性が高いのでは? 「だから大統領府は、政治的なパフォーマンスとは決して言いません。ただ弁護士の立場から言わせてもらうと、法的行為に見せた政治的行為です。捜査をして、起訴をするというのは法的行為。法律の枠を超えたものではありません。また、無罪となるか、有罪となるかというのも法律の問題です。韓国の裁判所も独立した機関であるため、大統領府の影響を受けることはあり得ません。ただ、加藤前支局長の裁判を行うということ自体に、政治的な意味があると見るべきでしょう」(同) セウォル号沈没事故は、日本で想像する以上に、韓国国民にとって大きな衝撃を与えた。沈没事故が起きた4月16日に、パク・クネ大統領がどこにいるかわからず、事故の報告を直接受けられなかったということになれば、国民からの非難は避けられないだろう。大統領府は、「そんな事実は決してない」と国民に伝えるために、国際的にも注目された加藤前支局長の記事を看過できなかったというわけだ。 韓国メディアの反応はというと、事実報道に徹しているという印象。加藤前支局長の記事の引用元である朝鮮日報も、「加藤前支局長は昨年8月3日、“パク・クネ大統領が旅客船沈没当日、チョン・ユンフェ氏と某所に一緒にいた”という趣旨の記事を掲載して、名誉毀損の容疑で起訴された」などと淡々と報じている。我関せずといった様子だ。 出国禁止措置が再び延長され、依然として厳しい立場にある加藤前支局長。韓国の実状を踏まえると、出国禁止はさらに続くことになりそうだ。 (取材・文=呉承鎬)
活動再開に日本のファンも歓喜! 北朝鮮「モランボン楽団」が東南アジアツアーを準備中
金正恩時代を象徴する北朝鮮の音楽ユニット「モランボン楽団」が、東南アジアツアーを企画していることがわかった。 韓国紙の毎日経済は26日、対北朝鮮消息筋を通じて、モランボン楽団がシンガポール、マレーシア、インドネシアなど東南アジア4~5カ国のライブツアーを準備していると報じた。消息筋は「ツアー日程はまだ確定されていないが、現地の大使館などを通じて準備中だ」としている。 2012年に結成された「モランボン楽団」は、北朝鮮のみならず、日本や韓国、そして欧州にもマニアックなファンを持つ。今回のニュースを受け、日本のファンは、 「今まではYouTubeでしか見られなかったので、もしツアーが実現すれば、ぜひ現地まで行って見てみたい。可能なら、ツアーにくっつく“おっかけ”もしてみたい」(20代日本人女性) 「メンバーの写真をプリントした“アイドルうちわ”を作って、黄色い声援を送りたい。もちろん写真は、日本でも人気急上昇中のキム・ソルミ同志よ」(30代在日コリアン女性) 「北朝鮮では見たことがあるが、外国公演ともなればまた違った内容になるのでは。海外の人がモランボン楽団を見てどんな反応を示すのか興味津々ですが、きっと歓喜の声で迎えられることでしょう」(30代日本人男性) モランボン楽団は、一昨年から昨年にかけて、当時北朝鮮ナンバー2だった張成沢の粛清や北朝鮮の芸能界スキャンダルの余波を受け、活動が停滞したことがある。楽団長、いわゆるバンマスのソヌ・ヒャンヒが一時期姿を見せなくなったが、現在は復帰している。 モランボン楽団の前身であるポチョンボ電子楽団から北朝鮮音楽をウォッチしている日本人のファンは、次のように語る。 「昨年の9月以後、公演は行われていなかったので、また何かあったんじゃないかと不安でいっぱいでしたが、このニュースが本当なら一安心ですね。元気に歌って踊る姿を、早く見てみたいです」 一方、北朝鮮の朝鮮中央通信は先月29日、リ・ギルソン次官を団長とする朝鮮外務省代表団がベトナム、ラオス、カンボジア、ミャンマー、シンガポール、インドネシア、マレーシアを歴訪するために平壌を出発したことを伝えた。 北朝鮮の音楽公演は、単なる文化交流だけでなく水面下で行われる政治活動が本来の目的である。北朝鮮外務省の動きとモランボン楽団ツアー情報との関連性に、今後も注目だ。 (「デイリーNKジャパン」<http://dailynk.jp>より)
サッカー日本代表・大本命「ラウドルップJAPAN」に神戸から大反対の声!? その“黒歴史”とは……

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中国人観光客は潜在的“転売ヤー”!? 温水洗浄便座、炊飯器……春節休みで高級家電が狙われる!
史上最多の中国人観光客が日本に上陸するといわれている春節休みが、18日にスタートした。多くの訪日観光客にとって、最大のお楽しみとなっているのが買い物だ。特に最近では、円安人民元高や、外国人観光客を対象とした消費税の免税制度により、日本での買い物は中国人にとってかつてなくお得になっている。 そんな中、CCTV(中央電視台)が報じた、「訪日中国人に人気の商品」は意外だ。ひとつは、殺菌消臭機能の付いた温水洗浄便座。そしてもうひとつが、20万円弱の高級炊飯器だという。秋葉原のある家電量販店では、これらの商品の購入者は、その8割が中国人だと答えたという。 ところが、これらの商品が中国人観光客に人気を博していることについて「不自然」と指摘するのは、中国在住フリーライターの吉井透氏だ。 「中国の一般家庭のトイレにはコンセントがないことが普通なので、温水洗浄便座を持って帰っても使えない場合が多い。電源の問題をクリアしても、庶民の家ではユニットバスであることが多く、シャワーの水がかかったら故障してしまう。最新式の高級アパートメントに住んでいる人が買って帰るなら分かるが、そんな人は限られているはず。また、日本の高級炊飯器を持って帰っても、中国のボロ米を炊いたのでは意味がない。かといって、日本米を買おうと思ったら日本の10倍くらいの価格になり、庶民は手を出せない」 では、なぜそんな限られた人にしか需要のないはずの商品を、観光客がこぞって買っていくのか? 「中国のネット上では転売市場が形成されており、日本で購入した物はいつも高値で取引されている。中国でも、日本で売られているものであれば、ほとんどの商品が正規流通しているが、『同じ日本製でも、中国販売用と国内販売用は質が違う』と信じる中国人は少なくない。一方、訪日観光客にとっては、日本旅行のついでに日本製品を持ち帰り、転売することはもはや常識。利ざやが大きく、持ち帰りの可能な高級家電が狙い目となっている」 ちなみにCCTVの報道では、日本国内では5万円ほどで買える炊飯器が、中国では約16万円で販売されているというから、「買わなきゃ損」である。 昨年のiPhone 6の販売時には、中国人転売ヤーの跋扈が問題となったが、日本に大挙する中国人観光客も、誰もが潜在的に転売ヤーといえるかもしれない。「象印IH炊飯器3合ステンレスブラウン」
これが韓国の最新合法ドラッグ!? 「麻薬とうもろこし」に中毒者続出中!
日本のカルビー社と業務提携している、韓国・ヘテ製菓が発売する「ハニーバターチップ」。昨年、同商品が韓国人の間で大流行したことについては、既報の通り。 そんな韓国で、とある料理が“ポスト・ハニーバターチップ”として注目を集めている。その名も「麻薬とうもろこし」(麻薬コーン)だ。 韓国版クックパッドといえる料理レシピサイト「all about food」では、ここ3カ月間の間に麻薬とうもろこしの検索数が10万1,759件まで急増。ハニーバターチップ(17万7,880件)に次いで、2位に浮上した。すでに、韓国経済新聞、京郷新聞、SBS TVなど多くの大手メディアで、その人気や調理法が紹介され始めている。 ところで、麻薬とうもろこしとはなんなのか? その正体を突き止めるべく資料を読み漁ってみたが、なんてことはない。とうもろこしに特製ソースを塗って焼いた料理なのだ。ただ、そのあまりのおいしさに病みつきになる韓国人が続出しており、中毒になる域に達しているため、麻薬とうもろこしと命名されているようだ。 レシピはそれほど難しくない。 (1)下ごしらえとして、チーズパウダーを用意し、唐辛子をすりつぶしておく。また、とうもろこしも茹でて火を通す。 (2)温めたフライパンに、生クリーム100ml、バター70グラム、砂糖大さじ1杯、マヨネーズ1杯を入れ、とろみが出るまで混ぜながら、さらに加熱。 (3)とろみが出てきたらフライパンにとうもろこしを入れ、まんべんなくソースが絡まるように混ぜ合わせる。 (4)お皿に移し、チーズパウダーとすりつぶした唐辛子をふりかける。 麻薬とうもろこしのレシピには、とうもろこしをフライパンに入れる前にはちみつに浸すパターンや、完成後にレモンをふりかけるパターンがある。若者が集まる中心地である梨泰院や弘大のカフェでも、新感覚スイーツとして人気を呼んでいるそうで、SNSでの評判を中心に“麻薬とうもろこしの名店”も、すでにちらほら定着し始めているそうだ。 ちなみに、はちみつバージョンの麻薬とうもろこしを食べた韓国在住の日本人ライターは「う~ん、とうもろこしのハニーバターチップ味って感じですかね? っていうか、メキシカンコーンのパク……リ?」とイマイチな反応。 麻薬とうもろこしの起源は定かではない。ただもしかすると、品切れが続いていたハニーバターチップを手軽に食べる方法を考えた結果、麻薬とうもろこしが生まれたとも考えられる。いやはや、ハニーバターチップの呪縛おそるべしである。 韓国人は今年も、昨年に続き、はちみつとバター味のコラボレーションに骨抜きにされるのだろうか? いずれにせよ、チーズと唐辛子の刺激的な味が加わったポスト・ハニーバターチップ=麻薬とうもろこしに、中毒者が続出する現象はしばらく続きそうだ。 (取材・文=河鐘基)「all about food」より
マカオ賭博王と習近平が全面戦争へ!? ホテル売春“回遊魚”一斉摘発でカジノビジネスに激震
マカオといえば、日本人男性観光客にとって、カジノの次にお目当てとなっていたのが風俗だ。立ちんぼからサウナ、持ち帰りOKのクラブまで多種多様な風俗遊びができるとあり、“性地”と化していた。 そんなマカオで、大異変ともいうべき事件が起こった。今年1月15日、マカオ名物「回遊魚」が一斉摘発され、消滅してしまったのだ。「回遊魚」とは、日本人観光客が名づけた名前で、マカオで最初のカジノホテル「ホテル・リスボア」のレストランフロアでぐるぐる歩き回る売春婦のこと。フロア内をモデル級の美女たち(中国大陸からの出稼ぎ)数十人がぐるぐる回遊するように歩き、男性客はタイプのコがいたら声をかけ、一緒にホテルの部屋に上がってセックスをするのだ。いわゆる「ちょんの間」で、プレイ時間は20~30分。摘発直前の相場は2万円ほどに上がっていたが、2~3年前まで1万円前後だったので、日本人観光客にも大人気だった。管理売春の容疑で逮捕された、スタンレー・ホーの甥っ子
摘発では、ホテル関係者5人が逮捕され、売春婦96人が事情聴取されたという。逮捕者の中には、マカオにカジノを作った賭博王スタンレー・ホーの甥が含まれていたことから、中国系メディアでも大きな話題となった。この甥はマカオ最大のカジノ企業の役員で、ホテル・リスボアの「回遊魚」の利権を牛耳っていたという。賭博王の一族に捜査の手が及んだことに、マカオ全体は激震に見舞われているという。またマカオはこれまで売春産業を建前上は非合法としながらも、実質的には「自由恋愛の延長線上」として店舗型に関してはほとんど摘発してこなかった。 一方、マカオ当局によると、「回遊魚」になるには、売春婦はまず約225万円の「入会金」を上納しなければならず、かつ毎月15万円の「守り代」を払う。これらを払えばホテル内で“営業”することができるが、さらにプレイルームとなる客室代も売春婦が負担するという。それでもマカオには中国大陸や日本を中心に、大勢の観光客が押し寄せていたので十分儲かったのだろう。ある売春婦は香港紙の取材に「月収は120万円」と語っていた。 賭博王の「聖域」にまで捜査のメスが入ったことについて、マカオ在住歴のある日本人ライターはこう証言する。 「習近平政権の反腐敗運動が、“治外法権”であるマカオにも及んでいるということです。昨年末、マカオは返還15周年を迎え、習近平はマカオ当局にカジノ業界の規制と監督を強化するよう命じました。一方、スタンレー・ホーは、地元マフィアや一緒に甘い汁を吸ってきた共産党の大物幹部との関係があり、習近平のマカオ改革に大反対していたと報じられています。ホー一族と習近平の戦いは、これから本格化しますよ」 それを証拠に、マカオにある米資本のカジノホテル「ベネチアン」にいる売春婦は摘発後も消えることなく、通常営業を続けているという。アジア最大のカジノ・シティは今後、どうなるのか、目が離せない。 (取材・文・写真=金地名津)
“オフィステル売春”、出会い系アプリ、障害者を隠れみのに……巧妙化する韓国売春組織の手口
2004年に「性売買特別法」が施行されて以降、国内業者への厳しい取り締まりが続いている韓国(記事参照)。数字だけ見ると、一定の効果があるように思えなくもない。ただ、いくつかの韓国メディアの報道によると、この数字は「法律施行の成果」では決してない。規制を逃れようとするより巧妙化した売春形態の増加に対して、捜査当局の対応が遅れている結果なのだという。 例えば最近では、“オフィステル売春”が流行している。都市部には、オフィステル(オフィス+ホテル)と呼ばれるテナントビルがあちこちにあるが、これは昼は事務所、夜は住居としても使えるスタイルの賃貸物件。見た目は普通のマンションで、一つひとつの部屋に中小企業や個人事業主が事務所を構えている。夜になると、その一室が売春に利用されるのだが、「一人暮らしの女性の家に遊びに行く」というのがコンセプトらしい。売春斡旋業者はそのオフィステルにはおらず、やりとりはすべてウェブや電話。支払いは女性が客から直接受け取るため、最後まで彼らが姿を現すことはない。 また、アプリを通じた売春も盛んになっている。韓国のランダムチャットや出会い系アプリでは、さまざまな売春情報が飛び交っている。その中のひとつに、“Jトーク”なる有名な出会い系メッセンジャーアプリがある。韓国捜査当局は、そのアプリに写真やメッセージを投稿している女性たちの大半が、売春斡旋業者に管理されているのではないかと疑っているという。捜査の目をかわすために、オンライン上で自然な出会いを装わせるというわけだ。 伝統的な店舗型風俗店も、摘発を避けるために法や民心を巧みに利用し始めた。盲目のマッサージ師を雇い、正式に認可を得て、店舗経営することが増えているそうだ。彼らは通常のマッサージのみを行うそうだが、警察にとってみれば、この手の店舗を摘発するのは難しい。障害者が働いている事業所を摘発し店舗が閉鎖されると、障害者が職を失うことになるからだ。しかも、障害者本人や関連団体から激しい抗議を受けることになるので、捜査対象にすることをためらうケースもある。摘発を免れるための手口は、今後ますます複雑化するとみられる。 「中央日報」には、性売買特別法について「法律の施行は一般社会では受け入れられたと思う。ただ、誰のための法律かはわかりません。現場で働く身としては、生計が苦しくなっただけです」という、ある30代売春婦のコメントが寄せられているが、やむを得ずに売春で生計を立てている者にとっては、いまや稼げる仕事ではなくなってきているのが現状だ。韓国・女性家族部の発表によると、売春せざるを得なかった女性たちへの自立支援金(政府支出)は、04年に約3億円だった。それから10年たった14年には、約13億円にまで膨れ上がっているという。また、女性をだまし、なし崩し的に売春に従事させる業者も増加傾向にある。 施行から10年、性売買特別法は見直しを迫られる時期に来ているようだ。 (取材・文=河鐘基)イメージ画像 Photo By Blemished Paradise from Flickr.
「愛情は人に見せてナンボ?」男も女もメンツ重視の中国で、“壁ドン”が大盛り上がり!
去る2月14日のバレンタインデー。中国人はロマンチック好きが多いので、毎年大いに盛り上がる。地方都市のある大型ショッピングモールでは「みんなで壁ドン! イケメンが女の子のハートをゲットしちゃう」と題するイベントが行われた。2月14日付、安徽省発信のポータルサイト「万家熱銭」が伝えた。 「壁ドン」とはもちろん、日本の少女漫画における「壁ドン」のことで、男子が壁にドン! と手を突き、女子を動けなくした状態で愛の告白をすること。中国語でも同じように「壁★」(発音はビードン。★は口へんに冬、ドンという音を表現)と表記され、ネットを中心に若者の間では日本同様に理解されている。 ショッピングモールの中央広場に特設された「壁ドン告白スペース」で、カップルが一組ずつ壁ドン&愛の告白をしていく仕組みだ。司会者がカップルのやりとりをリードして、盛り上げていく。参加したカップルには主催側が撮影した記念写真とバラを一輪ずつプレゼントしてくれるとあって、参加希望のカップルにより長蛇の列ができた。 このイベントに夫と参加した、小学生の子どもがいる中年女性は「老夫婦だからね、壁ドンって! 考えるのもイヤってほど恥ずかしかったけど、やってみたら若い頃のトキメキを思い出してよかったわ~」と喜びを隠しきれない満面の笑みだった。子持ちやベビーカーを押したカップルの参加も多かった。
もちろん、寂しいシングルの男女にも、壁ドンのトキメキを味わうチャンスあり。主催者が事前に用意したイケメンと美女がそれぞれ壁ドンの相手になり、カップル同様、写真撮影を行い、花をもらって、しばしカップルの気分に。ほかにもこのショッピングモールでは、シングル向けの企画として、無料の映画上映会を開催。奇数席に男子、偶数席に女子が順番に座っていき、148名が知らない人同士、隣の席に座ることになり、恋が芽生えるかも!? と盛り上がった。 中国のバレンタインデーは、日本式の「女の子から告白していい日」といった趣はなく、男性から女性にプレゼントや花束をあげたり、レストランで食事をしたりして女性を喜ばせる日。しかし中国が少々独特なのは、メンツを重視する文化とあって、愛情を人に見せるという意識が強いこと。 多くのオフィスでは、結婚を控えた女子宛てにフィアンセから大きな花束がわざわざバイク便で届く。カップルが2人の世界で愛情を確かめ合い満足すること以上に、周りの人が「わー、大きな花束!」「いいなー」と反応することが重要で「皆がうらやむほど彼氏に愛されている私」「彼女を喜ばせることができる(甲斐性がある)俺」をそれぞれアピールし、満足する構図となっている。そのような心理構成のため、本来女子の妄想である「壁ドン」も、中国人には愛情を披露する場として受け入れられやすかった……?
天皇陛下とヒットラーを同一視……韓国政治家の“過激発言”に見る「靖国反対運動」の空洞化
「例えば、ドイツがユダヤ人虐殺について謝罪したからといって、ユダヤ人がその虐殺現場やヒットラーの墓を参拝するのか。日本が私たちに謝罪したからといって、私たちが靖国神社に参拝して、天皇の墓参りができるのか」 2月9日、ある韓国のラジオ番組で政治家が発したコメントが物議を醸している。司会者が思わず「度を過ぎた比喩では?」と聞き返すほど、過激な発言だった。 発言者は、韓国最大野党・新政治民主連合の鄭清来(チョン・チョンレ)最高委員。最近、同党の文在寅(ムン・ジェイン)代表が行った朴正煕(パク・チョンヒ/韓国第5~9代大統領)と李承晩(イ・スンマン/韓国初代大統領)の墓参りについての発言だった。 日本に当てはめると、安倍首相の祖父の墓参りをした民主党の岡田代表に、同党幹部が苦言を呈したという形になるだろうか。野党内からも反対意見が続出していたわけだが、要するにチョン氏はムン代表の墓参りに対する不満を、“靖国神社”というワードを使って表現したわけだ。 それにしても、なぜ彼はまったく関係のない靖国神社という単語をわざわざ使ったのだろうか? 「内部の不満を日本にぶつけるのは韓国の得意技」とも考えられるが、一方で、靖国神社問題がいつにも増して韓国国内でセンシティブな問題となっているからとも推測できる。というのも、今年が終戦70周年であるだけでなく、昨年末に“靖国神社反対運動”予算3億ウォン(約3,000万円)が全額削減されたからだ。 靖国神社反対運動の予算は、これまで靖国神社の参拝に反対するホームページや映像の制作などに使われてきたが、今年度の予算決算委員会を通過することはなかった。日本が「対外広報戦略」予算を約500億円に増額したこともあって、韓国国民は危機感を募らせている状況にある。 日本の過去清算問題を訴え続けている民族問題研究所は、「市民社会は韓日歴史問題の解決のために努力しているが、政治面は無責任な態度を一貫させている。靖国神社の反人道性を伝える外国語のホームページがないのはもちろん、韓国語ホームページすらないのが現状だ」と、韓国メディアに嘆く。政治家は、日本の首相が靖国神社に参拝するたびに大騒ぎして糾弾決議案を出しているが、実態はその程度なのだ。 政治家の過激発言で、ますます韓国国内でクローズアップされそうな靖国神社問題。すでに靖国反対共同行動・韓国委員会などは、「予算削減で困難が予想されるが、今年が植民地解放70周年に当たるだけに、歴史問題を世界各国に伝える努力を行っていく」と語気を強めている。いずれにせよ、予算も割けない現状があるだけに、例年以上にグダグダな靖国神社反対運動になりそうだ。(c)Lover of Romance(Wikipediaより)










