昨今の晩婚化とも相まって、妊娠を望むカップルにとってひとつの壁となり得るのが男性不妊症だ。 　しかし、男性不妊症の診察につきものの、精子を採取して検査する「採精」への抵抗から、なかなか病院に足が向かないという男性も多いようだ。 　そんな中、自身の精子の状況をスマホで簡単にチェックできるデバイスが発売された。「YO」と名付けられたこの商品（49.95ドル）は、簡単にいえばスマートフォンのカメラレンズにセットして使用する顕微鏡だ。 　使用方法はまず、同梱されている精子カップに射精。液化剤を加えて10分放置し、スポイトですくい上げた一滴をプレパラートに載せる。その後、スマホに取り付けたYOにセットすると、画面に自分の精子たちの様子が浮かび上がる。そしてYOの専用アプリの機能により、精子の数や活動状況を分析。受精の可能性を判断することができるという。 　ワシントン大学で男性不妊症を研究しているジョン・アモリー医師は、この製品について、「（男性だけでなく）女性にとっても有用だ」と一定の評価を与えている。カップルが望んでも子どもができない場合、男女のどちらに原因があるか、初めはわからない。しかし、男性がまずYOのような製品で精子の状態をチェックすることで、女性がさらに精神的負担の大きい不妊検査を受けずに済むかもしれないからだ。 　ちなみに精子に関しては、最近、日本人には気になる報道も出ている。 　英紙「デイリー・メール」（12月26日付）の記事によると、豆腐などの大豆製品の摂取が精子にダメージを与える可能性が、スペインのバレンシア大学などが参加する研究によって指摘されたのだ。研究員らは、大豆に含まれる女性ホルモンと似た働きをする成分、フィトエストロゲンと関係があると見ているようだ。 　大豆消費量世界一である日本の男性は、さっそくYOで自身の精子の状態をチェックしたほうがいいかも!?

自宅のベッドでイチモツを見せるカブレラさん。その重さと大きさゆえ、ふだんは包帯で固定しているそう（「Daily Star Sunday」より）

　18.9インチ（約48センチ）という世界一大きなペニスを持つ男として知られるメキシコ人、ロベルト・エスキベル・カブレラさん（54歳）が世界の話題をさらっている。 2015年「ペニスの大きさが、心と身体に苦痛を与えている」として、居住している自治体に身体障害者認定を要求したことで話題となったカブレラさん。しかし、英紙「Daily Star Sunday」（1月24日付）によると、一度は医師団らによって進められていたペニスの縮小手術計画を拒否したようだ。 　同紙によると、カブレラさんの元に米ポルノサイトから出演依頼が舞い込み、作品の中でその巨根を存分に発揮することが求められた、というのが理由のようだ。 　このオファーに、カブレラさんは「俺はポルノスターになる！　大金を稼げると思う」と、意欲を示しているとか。 　ちなみにカブレラさんに出演依頼をしたのは、「fakehospital.com」という病院モノの専門サイトで、看護師役の女優とのカラミになるそうな。

カブレラさんのペニスのX線写真。実はペニスは15センチほどで、その先は肥大化した包皮という説も

　 　ポルノサイトに出演する一方、カブレラさんは子ども向けの印刷物にも登場している。 　バルト海沿岸の小国、リトアニアの学校で配布されている男児向けの性教育読本「男になれ」では、カブレラさんを「世界一大きなペニスを持つ男」として紹介しており、「大きなペニスを目指すには、まず重さを増やすことが必要」などと紹介している。 　この読本を見た保護者からは、「男らしさは、内面や行動から表れるもの。しかしこの本には、ペニスのサイズこそが男らしさだと書いてある」と、当惑の声も上がっている。 　しかし、かつては障害と思っていた自身のペニスが、これだけ世界で引っ張りだこになるとは、カブレラさんも予想だにしていなかっただろう。

『相模原障害者殺傷事件 ―優生思想とヘイトクライム―』（青土社）

　神奈川県相模原市にある障害者福祉施設「神奈川県立 津久井やまゆり園」で、この施設の元職員・植松聖（当時26）の凶行によって19人の入所者が殺害された事件から、半年が経過した。戦後日本国内で発生した事件として、「津山三十人殺し」に次ぐ犠牲者の多さとその規模もさることながら、ネット上に寄せられたこの事件の犯人に対する共感は、ショッキングな出来事として記憶された。いったい、なぜこの事件は起きたのか？　そして、この事件から何を考えなければならないのか？　社会学者で、『弱くある自由へ』『精神病院体制の終わり』（青土社）などの著作を持つ立岩真也と、『非モテの品格』（集英社新書）、『フリーターにとって「自由」とは何か』（人文書院）などで知られる批評家の杉田俊介による共著『相模原障害者殺傷事件――優生思想とヘイトクライム』（青土社）から、この事件を振り返る。 　植松容疑者は、事件決行5カ月前、2016年2月半ばに衆議院議長大島理森に宛て、「職員の少ない夜勤に決行致します」「見守り職員は結束バンドで身動き、外部との連絡を取れなくします」など、犯行予告と理解できる手紙を書いて、公邸を警戒中の警察官に手渡している。 　その一方で、日本軍の設立、5億円の支援を要求するなど、支離滅裂な内容がしたためられたこの手紙で、彼は「私の目標は重複障害者の方が家庭内での生活、及び社会的活動が極めて困難な場合、保護者の同意を得て安楽死できる世界です」「障害者を殺すことは不幸を最大まで抑えることができます」と主張する。「全人類が心の隅に隠した想いを声に出し、実行する決意を持って行動しました」「私が人類の為にできることを真剣に考えた答えでございます」と、社会のために障害者を殺害することを強調。事件後にも、捜査関係者に対しては「殺害した自分は救世主だ」「（犯行は）日本のため」と供述している。 　いったい、どうしてこんな支離滅裂で身勝手な主張に、シンパシーが寄せられるのだろうか？　 　今回の事件を受けて語られるようになった言葉のひとつに「優生思想」がある。優れた子孫の出生を促し、劣った子孫の出生を防止することで、民族の質を高めると考えるこの思想。ナチス・ドイツ政権下での精神病者・障害者に対する断種などが有名だが、実は日本でも1996年まで「優生保護法」があったように、その思想はつい最近までわれわれの身近に存在していた（現在は「母体保護法」に改称されている）。植松容疑者の「人類のために」障害者を殺害するという発想も、この優生思想に影響されたものである。そんな彼の思考や、事件がもたらした余波を受けて杉田が感じたのは、次のような「ヘイト」とのつながりだった。 「青年（編注：植松容疑者）の精神が、この国をじわじわと侵食してきた近年のヘイト的なものの空気を確実に吸い込んできた、（中略）彼の言葉はヘイトスピーチ的なものを醸成してきたこの国の『空気』をどう考えても深く吸い込んできたのであり、その意味でこれはヘイトクライム（差別的な憎悪に基づく犯罪）なのである」 　もちろん、現在では優生思想はタブー視されている。しかし、一部の人々がシンパシーを感じてしまうように、それを乗り越えることは簡単なことではない。杉田も、自身の経験から、自分の中にある「内なる優生思想」に対する迷いを、以下のエピソードとともに記述している。 　超未熟児として生まれた杉田の息子は、平均的な身長に追いついていないため、成長ホルモンの注射を打っている。保育園でほかの子どもから「なんで小さいの？」と言われ、母親に泣きつく子どもと、ほかの子どもたちとの体格や運動能力の差が目につくようになる。「男の子の場合、背の低さ、身体の小ささが大きなデメリットになるはずだ、そういう功利計算が親である僕らには働いた」と語る杉田。彼自身も、内なる優生思想に対して解決のめどがついていないことを告白する。 　一方の立岩は、かつて日本で起こった障害者殺害事件を丹念に掘り返し、この事件を精神医療の問題とすべきではない、と主張。さらに、この事件を取り巻く社会について、社会学の言葉でドライに記述していく。杉田と立岩の思考も、必ずしも一致しているわけではない。本書の中で、2人は安易な「正解」には決して飛びつかず、回りくどくても本当の意味でこの事件の真実に迫る道を探しているようだ。 　本書に収録されている立岩との対談の中で、杉田は「悪い方に考えすぎだ、と笑われるかもしれませんが」と前置きしながらこう語る。 「今回の事件はまだ入口にすぎない気がするんです。あれが最悪という感じが少しもしない。これからもっとひどいことが起こる前兆であり、前触れという気がする」 　今後の裁判では、次々と新たな事実が明らかにされていくことだろう。杉田の予言めいた言葉が現実のものとならぬよう、この事件については、さまざまな側面から議論がなされなければならない。 （文＝萩原雄太[かもめマシーン]）

　東京都の小池百合子知事が設置した「東京未来ビジョン懇談会」の顔ぶれが物議を醸している。 　これは各界で活躍する高校生から40代までの17人が集まり、東京の未来について小池知事らと意見交換するというもの。そんな今後の東京を占う重要な会議のメンバーに選ばれたのが、元AKB48グループの総監督・高橋みなみや俳優の伊勢谷友介、お笑いタレントのくわばたりえというから、シャレにならない。 「どのような選考を経たのか……。知名度ありきとしか思えない」とは一般紙の政治部記者だ。 　高橋は10日、自身のラジオ番組の企画で、都庁を訪問。小池氏と対談し、その場でオファーを受けた。エコ活動などに力を入れるインテリ俳優の伊勢谷も、小池知事の申し出に二つ返事でOKしたという。 「小池知事は、伊勢谷さんのようなシュッとしたイケメンが大好き。都庁担当記者の間では『単にお近づきになりたいだけじゃ……』と陰口を叩かれる始末です。伊勢谷さんも伊勢谷さんで、インテリぶっていますが、過去には週刊誌で交際女性に対するDV疑惑が報じられたこともある。再びスキャンダルが出たら、どうするつもりなのか……」（スポーツ紙デスク） 　意味不明なのは、くわばただ。主婦目線の辛口コメントにはそれなりに定評があるものの、いかんせん人気がない。別の一般紙政治部記者は「ブログはバナー広告ばかりだし、“子育てママ代表”のような物言いは女子ウケが悪い。小池知事がなぜ彼女を選んだのか、理解に苦しみます」と話す。 　このほか、懇談会メンバーには「パックン」ことパトリック・ハーラン氏や写真家の蜷川実花氏、渋谷区長の長谷部健氏らが選ばれた。 　初会合は今月30日の予定。世界に誇れる東京にしてもらいたいが、メンツを見る限り、過度な期待は控えたほうがよさそうだ。

　東京都の小池百合子知事が設置した「東京未来ビジョン懇談会」の顔ぶれが物議を醸している。 　これは各界で活躍する高校生から40代までの17人が集まり、東京の未来について小池知事らと意見交換するというもの。そんな今後の東京を占う重要な会議のメンバーに選ばれたのが、元AKB48グループの総監督・高橋みなみや俳優の伊勢谷友介、お笑いタレントのくわばたりえというから、シャレにならない。 「どのような選考を経たのか……。知名度ありきとしか思えない」とは一般紙の政治部記者だ。 　高橋は10日、自身のラジオ番組の企画で、都庁を訪問。小池氏と対談し、その場でオファーを受けた。エコ活動などに力を入れるインテリ俳優の伊勢谷も、小池知事の申し出に二つ返事でOKしたという。 「小池知事は、伊勢谷さんのようなシュッとしたイケメンが大好き。都庁担当記者の間では『単にお近づきになりたいだけじゃ……』と陰口を叩かれる始末です。伊勢谷さんも伊勢谷さんで、インテリぶっていますが、過去には週刊誌で交際女性に対するDV疑惑が報じられたこともある。再びスキャンダルが出たら、どうするつもりなのか……」（スポーツ紙デスク） 　意味不明なのは、くわばただ。主婦目線の辛口コメントにはそれなりに定評があるものの、いかんせん人気がない。別の一般紙政治部記者は「ブログはバナー広告ばかりだし、“子育てママ代表”のような物言いは女子ウケが悪い。小池知事がなぜ彼女を選んだのか、理解に苦しみます」と話す。 　このほか、懇談会メンバーには「パックン」ことパトリック・ハーラン氏や写真家の蜷川実花氏、渋谷区長の長谷部健氏らが選ばれた。 　初会合は今月30日の予定。世界に誇れる東京にしてもらいたいが、メンツを見る限り、過度な期待は控えたほうがよさそうだ。

事件を扱う動画より（YouTube／日テレNEWS24）

　神奈川県小田原市で生活保護受給者の自立支援を担当する複数の職員が、「不正を罰する」といった文言を英語でプリントしたジャンパーを着用していたいた問題で、市は担当部署の部長以下7人を厳重注意処分とし、謝罪会見を行った。 　実際に取材してみると、ある職員は「不正受給者があまりに多いことの表れだった」と話す。 「ジャンパーは、あくまで不正受給に反対するもの。中には、どう見ても健康な30代の若い男が受給を認められたりしているんです。上の人たちは直接、そういうのを見ていないからわからないんでしょうが、われわれだって納税者。腹の立つ受給者が多いのは確かですよ」（同） 　ジャンパーは60名以上の職員らが一人あたり約4,000円の費用を負担して製作したもので、「文言は過激だったかもしれないけど、不正受給者が後を絶たない現状をわかってほしい。生活保護を推進する弁護士やNPO法人の連中は、不正件数が全体の2％ぐらいだとか言ってますけど、それはハッキリ不正だと認定されたものを数えただけ。実際にはその10倍以上。全体の4分の1ぐらいいてもおかしくないと感じます」（同）という。 　それは驚きの数だが、実際にどんな不正がまかり通っているのか？ 「一番多いのが、こっそりアルバイトしている人たち。元いた職場の仲間から仕事を分けてもらってトラック運転手を続けている男は、生活保護を受けたことで収入が倍になっていた。ブログの動画やアフィリエイトで稼いでいる人もいます。それらを見つけて指摘しても『仕事復帰に向けて、リハビリでやっただけ。金は受け取っていない』とか、都合のいいことを言って逃げられる。絶対的な証拠でもないと、まず不正認定はされないんですよ。日中からパチンコ店に入り浸り、夜はクラブで踊ったりスナック通いしているような人もいるし、こういうタイプの多くは、『持病がある』とか大げさに言いますが、見た目には健康そのもの。本人も『申請が余裕で通っちゃいましたよ』と、半ば不正であることを認めるような口ぶりです」（同） 　県内には、元プロレスラーの生活保護受給者もいるという。 「『ネットで批判されて、うつ病になって働けなくなった』と本人は言ってますが、ときどき覆面をかぶってリングに上がっています。これも本人は『別人だ』と言い張っていて、今現在も受給中」（同） 　全国各地で不正受給が後を絶たないのは確かだ。昨年12月には、暴力団員であることを隠して生活保護費を不正に受給し、逮捕された稲川会系組織の組員もいた。こちらも実際には土木作業に従事していたとみられるが、だまし取った生活保護費の一部は組織への上納金になっていた疑いも持たれている。 　年明け、京都では50代の韓国籍女性が、知人の名前をかたって働いていながら約2年間、不正受給していた疑いで逮捕され、長野でも派遣会社の経営者が約530万円の年収を隠し「病気のため働けず、無収入」とウソを言って長きにわたり不正受給を続けていたことが判明。 「不正受給が少ないんじゃなくて、こういう不正の摘発事例が少なすぎるだけ」と同職員。 　また、受給者が多い大阪市の職員に「摘発されていない事例はあるか？」と聞いてみると、「亡くなった人の名義のままになっている家に住んで立派な暮らしをしている夫婦が、宿無しを装って保護申請し、別のアパートを借りて受給中」という答えが返ってきた。職員が夫の携帯電話に宅配業者を装って電話してみたところ、別名義の家に届けるように言われたという。 「先日、夫は海外にボクシングを見に行ってブログにその感想も大々的に書いているし、大阪在住なのによく東京に出かけて遊んでいる様子もあった。海外旅行にも行け、各地を飛び回れる人間が生活保護なんておかしい。でも、これを摘発するのは非常に困難ですよ」（同） 　厚生労働省が発表した昨年10月に生活保護を受けた世帯数は163万世帯以上で、過去最高記録を更新。本当に必要な世帯に十分な保護を届けるためにも、不正受給者の摘発は急務といえそうだ。 （文＝藤堂香貴／NEWSIDER Tokyo）

Photo By Kevin McGill from Wikipedia. 

　1月9日に中国の軍用機8機が東シナ海から対馬海峡を通過し、日本海へと向かうルートを往復、日本と韓国の防衛識別圏に侵入したことで、両国の戦闘機がそれぞれスクランブルをかけ警告したことが伝えられた。各メディアは日中の緊迫した距離感を伝えたが、実のところ、その内幕は日中の衝突ではなく、互いに対北朝鮮を見据えた動きであった可能性が出てきた。 　ある消息筋によると、「中国機が対馬海峡を通過したことよりも、その前日に北朝鮮がICBMミサイルをいつでも発射可能と表明したことの方が問題視されている」という。 　実際、中国機の動きについては、防衛省の特別機関、統合幕僚監部が「戦闘機等を緊急発進させ、対応した」と極めて簡素なプレス発表を行っただけだった。これを米・ニューズウィーク誌が「日韓は戦闘機30機を緊急発進」と伝えた。戦闘機のスクランブル発進は通常2機1組で、4基地から出動したとして8機。それが日韓で30機にも及ぶというなら、それこそ日本だけでも第2陣が出たことになる計算だ。しかし、気になるのはその陣容で、浜松の早期警戒指揮機E-767までもが発進していたことだった。 　同様に今回、沖縄からは米軍の偵察機RC135、通称コブラボールが飛び立ったとの情報もある。同機は北朝鮮が弾道ミサイルを開発したため沖縄に配備されたものであり、いわばミサイル追尾専用機。浜松から飛んだE-767も、高いレーダー追尾能力を持つもので、これらはかつて北朝鮮がミサイル発射を行ったときとほぼ同じ対応なのである。日韓中の衝突に見えて、実はその視点は北朝鮮にあったという見方ができるわけだ。 　見過ごせないのは中国機も同様の陣営だったことだ。中国軍機8機は前代未聞の数であり、編隊の大半は確かに戦略爆撃機H6であったが、ほかは北朝鮮の情報収集に使われていることが多い早期警戒機Y8と、情報収集機Y9だったのだ。これは日韓を刺激するために出動したのではない可能性があるわけだ。 　そのことは、統合幕僚監部発表による中国機の飛行ルートを見てもわかる。中国大陸を離陸していったん、韓国の防空識別圏を抜け、公海上空を飛行したのち、次に韓国の識別圏を避けるようにして対馬海峡を通過して北朝鮮沖合に達している。中国は日本か韓国かの近傍を通過しなければ北朝鮮東岸を監視できないため、目的地は日韓ではなく北朝鮮だった根拠になりうる。 　翌10日、統合幕僚監部は、中国海軍の艦艇三隻が対馬海峡を南西進したとも公表した。これまたなんらかの任務を終えて日本海から中国領海に抜けたと見ることはできる。これらの材料から、中国機の侵入が単にいつもの日本への挑発行為であるという安易な判断は禁物だ。その先に別の目的がある場合も想定するならば、いよいよ北朝鮮のミサイル準備が緊迫した局面を迎えているという可能性も十分ある。 　逆に「北のミサイルなどハッタリに違いない」とする論調や、「いつもの中国の軍事的挑発だ」とする識者もいるだろうが、念を入れてあらゆる事態を想定しておく方が得策のはずだ。いずれにせよ、この極東で厄介ごとが増えつつあるのは間違いないのだから。 （文＝青山智樹／NEWSIDER Tokyo）

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「恋の街」とうたわれる、フランスの首都パリ。そんなパリで繰り広げられている開放的な性生活の実態が、アダルトチャット大手「CAM4」が仏の大手調査機関IFOPに依頼して行ったアンケート調査により明らかになった。 　英紙「テレグラフ」電子版（1月4日付）によると、この調査は、仏国内に住む18歳以上の男女2,000人を対象に行われたもの。それによると、パリっ子たちのセックスの平均経験人数は19人となり、仏全体の11人より飛び抜けて多いことがわかった。 　一方で、「決まったパートナーがいる」と答えた割合は25％となり、仏全土の41％よりも大幅に低い。 　 　また、58％は浮気経験があり、仏全土の48％よりも多かった。さらに、男性の約66％および女性の約50％は「一夜限りの関係」を結んだことがあると回答。さらに44％の男性と14％の女性は、「ファーストネームすら知らない相手と性行為に及んだ経験がある」と答えているのだ。 　 　パリっ子たちの性生活は、ただ旺盛というだけではなく、多様性にも富んでいるようだ。 　 　約29％は3Pに興じたことがあり（仏全土では16％）、さらに18％がハプニングバーに出入りし、22％が乱交パーティーに参加した経験があると答えている。また約44％は、公衆の場でセックスしたことがあるという。 　 　さらに、LGBTの割合も多い。約13％は同性愛者で、仏全体の7％より多い。加えて、6％はバイセクシャルであるという。 　 　仏映画でもたびたび官能的に描かれてきたパリの街だが、まるきりフィクションというわけではなさそうだ。セックスレス化が指摘されるわれわれ日本人も、見習うべきかもしれない……。

イメージ画像（Thinkstockより）

　無修正のわいせつ動画を海外の動画配信サイトに公開していたとして、制作会社「ピエロ」社長の陳美娟（67）ら計6人がわいせつ電磁的記録等送信頒布の疑いで警視庁に逮捕された。陳容疑者は年間300本ほどの動画を制作し、9年間で約14億円を売り上げていたといわれている。 　ピエロが作品を提供していたのは、「カリビアンコム」と「AVエンターテインメント」という二大海外サイトだった。日本の審査団体の審査を受けて流通するAVであれば性器にモザイクがかかっているが、こうした海外配信サイトの動画には修正が入っていない。出演するAV女優はほとんど日本人で、撮影も日本で行われているが、海外サーバーを経由して配信されているため、日本の法律は適用されないと思われていたためだ。 　そもそも海外配信サイトは、どのようにして発展してきたのか？　拙著『モザイクの向こう側』（双葉社）でも言及したが、そのビジネスの成り立ちから、現在の状況をご説明したい。 「もともと海外配信サイトがはやる前、1998～2000年にかけて、日本では異様にモザイクが薄い“薄消し”がブームになりました。薄消しの摘発後、その制作者たちが中華資本のAVエンターテインメントなどに依頼され、海外配信サイト用の動画を撮り始めたんです。当初、出演していたのは無名の企画女優だったんですが、05年ぐらいから企画単体クラスが出るようになりました。理由はギャラです」（AV関係者） 　無修正の場合、通常の流通経路のAVよりもぬるい内容であっても、高額なギャラが支払われた。こうしたこともあって、その後、大手AVプロダクションがこぞって女優を海外配信サイトに出演させるようになった。 ■海外配信サイトの勢いを止めた、静岡の事件 　一時期は表のAVを凌駕するほどの勢いを見せた海外配信サイトだったが、近年、その動きに陰りが見えていた。キッカケは、2013年11月30日、現役の小学校の非常勤講師（女性／当時27歳）が、わいせつ電磁的記録媒体頒布幇助容疑の罪状で逮捕されたことだった。 「同年1月、無修正動画とは知らずに出演させられていた20代の女性が静岡県警に被害を訴えたことから、県警はこの制作会社の内偵捜査を始めたんです。そんな折、くだんの講師女性が、この会社との契約書にサインするのを確認。撮影後、動画と契約書を証拠に、逮捕に踏み切りました」（同） 　静岡県警と沼津署は、その後も捜査を続け、15年12月30日には、海外配信サイトに出演していた女優3人と、彼女たちが所属するプロダクションの社員、制作会社の男など8人を逮捕している。 「その無修正のシリーズはほぼ静岡で撮影されていたんですが、このときは、関係者が半年分の出演者の契約書などを自宅に置いたままにしていた。それが証拠となって、出演女優や関係者が片っ端から引っ張られた」（同） 　この摘発以降、多くのAVプロダクションは海外配信サイトから撤退した。あるプロダクションの関係者は、当時の状況を語る。 「あの事件後、顧問弁護士に言われたのは『たとえ海外で撮影しても、日本語のサイトだったら日本人向けの作品に出るとわかるからダメだ』ということでした。そこで、うちは、海外から撤退しようという話になったんです。でも、違う事務所さんだと、捕まっても業務停止は1カ月ぐらいだからと、イケイケでやっているところはありました。やっぱり女の子はお金が欲しいからこの業界にいるわけで、無修正の需要はある。うちがやらないと言ったら、『お金が欲しいから移籍する』という子もいました」 　しかし今回の摘発で、さすがにどのプロダクションも、今後は女優を派遣するのをためらうだろう。実はこれには近年、世間を騒がせているAV出演強要問題も関係しているという。 「昨年6月、女優が出演強要の被害を訴え、大手AVプロダクションの関係者が逮捕されました。その女優が出演していた作品の中に海外配信サイトがあって、ピエロにも捜査が入りました。実は、出演強要の被害事例の中にも、海外の件がたくさんあって、警察は対処を迫られていた。そこで、今回、警視庁と、かねてから海外配信サイトを捜査していた静岡県警と愛知県警が合同で捜査に当たり、ピエロを摘発したという流れでしょう」（前出・AV関係者） 　強要被害に遭った女優は、自身の作品をサイトから削除させたいと考えるが、国内ならまだしも、海外の場合、どこに連絡を取ればいいのかわからない。また、作品を削除させるために裁判しようとしても、会社は海外にあるため、海外で裁判しなければならない。こうしたことから、海外配信サイトをめぐってはトラブルが頻発しており、それは認定NPO法人「ヒューマンライツ・ナウ」（HRN）も被害報告事例の中で訴えていた。 　今後、海外配信サイトはどうなっていくのだろうか？ 「この件で、確実に手を引くプロダクションは増えるでしょう。ですが、海外に拠点を置くカリビアンコムやAVエンターテインメントの本丸が踏み込まれたわけではないし、警察もそこまでは手を出せません。なので細々と続いて、ほとぼりが冷めたら、また出演させるというプロダクションが増えていくのでは。まあ、カリビアンコムの社長は、日本に戻ってきたら逮捕されるから、海外でずっと暮らしているというウワサですけどね」（同） 　カネになる以上、やはりリスクを顧みずに手を出す者は途絶えないということか……。 （文＝井川楊枝）