「こんなことってあるのかよ！　パイロットが行方不明だって？」 「振替え便もないなんて、おかしいですよ」 　4月7日の午前11時すぎ、成田空港ターミナル3で、ANAホールディングス100％出資のLCC航空会社バニラエアのチェックインカウンターが騒然としていた。フィリピン・セブ島行きの13時20分発、JW601便が「欠航」となってしまったからだ。 「本日、下記の運航便は、乗員繰りのため、欠航が決定いたしました」 　スーツケースを持った、たくさんの旅行客がこう書かれた張り紙の前に立って呆然としている。「乗員繰り」というのは、乗務員の確保ができない場合だというが、現場ではそれ以上の詳しい説明がなく、一時は「パイロットが行方不明」というウワサまで聞かれた。激高していた客の多くは、旅行代理店を通してチケットを買っていたようだ。別の張り紙には、こうあった。 「代理店経由でご予約頂いたお客様はカウンターでの便の振替えならびに返金はできませんので、直接代理店へお問い合わせください」 　旅行代理店でツアーを申し込んだ客は、現場での対応をしてもらえなかったのだ。バニラエアのスタッフに何か質問する人たちもいたが、返答の大半は「すみませんが、旅行会社の方に……」といったものだった。 　通常、欠航であれば旅行代理店から代金の返金はされるが、収まらないのはこの旅行のために地方からやってきた人や、現地ホテルを別途、独自に予約していた人だ。 「秋田県からやってきたのに、旅行会社から返金されるのはバニラエアの航空券代3万数千円だけ。これから秋田に帰るのに、その往復交通費はどうにもならないそうです」（60代男性） 「ネットで現地ホテルを4泊、4万8,000円で予約しましたが、宿泊日3日前以降だと代金は100％返金されない。明日以降に何とかして行かないと、すべてがパー」（20代女性） 　こちらが取材者だとわかると、やり場のない怒りをぶつけるように被害者たちが話をしてくれたが、中には中国語で叫びながらキャリーバッグを蹴飛ばす中国人男性もいた。失ったのは金銭だけではなく、「セブ島で先に着いている友人と会う予定だった」とする女性や「大事な仕事の打ち合わせがある」と嘆く人もいた。 　バニラエアは、2011年にANA（全日本空輸）とマレーシアのエアアジアの共同出資で設立された会社を、ANAが株式を買い取って再スタートしたLCC。国内は北海道や沖縄、海外は台湾、香港、ベトナム、フィリピンなどに就航しており、格安で知られている。 　ただ、今回のトラブルについて会社側に電話で原因などを聞こうとしたところ、当初の返答は「担当がいません」という驚くべきものだった。あとになって留守番電話に連絡があったため、かけ直すと、有料のナビダイヤルだった。そこでやっと「乗員繰り」はパイロットの体調不良による欠員だとわかったが、広報担当者に「代わりの操縦士は準備していないのですか？」と聞くと「弊社では病欠のパイロット交代のシステムはありません。欠航された方は1カ月以内に振替えができますので」とのことだった。そう言われても、海外旅行の予定を1カ月以内に組み直せる人ばかりではないだろう。 　そこで同じ質問をJAL（日本航空）にしてみたところ、こちらはスムーズに広報が回答。 「国際線の場合、フライトの約1時30分前である出頭時間に操縦士と副操縦士の所在や体調などを確認し、もしそれで乗務できないとなったら、常にスタンバイしている別の者が担当します」 　ANA（全日本空輸）も「状況にもよりますが、基本的に別の操縦士を探して運航する体制をとっています」とのことだった。 　バニラエアは一部報道で、詰めすぎるフライトスケジュールで現場が疲弊しているといった話もあった。もしパイロットがそういった過酷勤務で体調を崩したとしても、被害を受けるのは乗客のほうなのである。 　旅行会社てるみくらぶの大型倒産では、被害者が最大9万人に及ぶ見込みとなっているが、こちらも格安な販売による価格競争の末に自転車操業に陥っていたもので、識者からは「安すぎる旅行会社には気をつけましょう」という声もある。 　安さが魅力のLCCでも、遅延で乗継便に間に合わないことが珍しくなく、なんらかのトラブルに遭う可能性が一般の航空会社に比べ高いことは覚悟しなければならない。天候不良などは別にして“人災”的な原因で旅行計画が台無しになるリスクを避けたいのであれば、LCCの利用は避けたほうがいいかもしれない。 （文＝片岡亮／NEWSIDER Tokyo）

　緊迫する朝鮮半島情勢。トランプ米大統領による“シリア空爆”で、核開発を進める北朝鮮への武力攻撃の可能性も高まっている。万が一、北朝鮮と戦争になれば、甚大な被害を受けるのは隣国の韓国。ミサイルが発射されれば、ものの数分でソウルに着弾。迎撃体勢を整える前に、街は火の海になるだろう。 　そんな中、心配されているのが現在兵役中の韓国人アーティストだ。BIGBANGのT.O.Pや東方神起のチャンミン、SUPER JUNIORのドンへ、シウォンなど、日本でも大人気の面々が現在兵役に従事。開戦となれば、身分にかかわらず国防の義務を負うが……。 「T.O.Pら有名人は外貨獲得にひと役買っているので、特別扱いを受けている。紛争地域の最前線に投入されることはあり得ない。事実、T.O.Pは自分の特技を生かした『芸能特技兵』に志願。義務警察の“顔”として広報活動に従事しているようだ。こうした芸能人の特別扱いには、韓国国内からも批判の声が上がっているが……」（韓国事情に詳しい関係者） 　ファンはひとまず安心といったところかもしれないが、戦争という非常事態となれば安全な場所はどこにもない。 「開戦すれば真っ先に狙われるのはソウル。T.O.Pだけでなく、チャンミン、ドンヘ、シウォンはソウル市警察広報団の所属。普段は全国各地の学校や孤児院、老人ホームなどを訪ね、公演活動などを行っているが、戦争になればその必要はない。市内が爆撃を受ける可能性があれば、軍隊に駆り出される」（同） 　日本人ファンにとっても、半島情勢は気が気ではないようだ。

　緊迫する朝鮮半島情勢。トランプ米大統領による“シリア空爆”で、核開発を進める北朝鮮への武力攻撃の可能性も高まっている。万が一、北朝鮮と戦争になれば、甚大な被害を受けるのは隣国の韓国。ミサイルが発射されれば、ものの数分でソウルに着弾。迎撃体勢を整える前に、街は火の海になるだろう。 　そんな中、心配されているのが現在兵役中の韓国人アーティストだ。BIGBANGのT.O.Pや東方神起のチャンミン、SUPER JUNIORのドンへ、シウォンなど、日本でも大人気の面々が現在兵役に従事。開戦となれば、身分にかかわらず国防の義務を負うが……。 「T.O.Pら有名人は外貨獲得にひと役買っているので、特別扱いを受けている。紛争地域の最前線に投入されることはあり得ない。事実、T.O.Pは自分の特技を生かした『芸能特技兵』に志願。義務警察の“顔”として広報活動に従事しているようだ。こうした芸能人の特別扱いには、韓国国内からも批判の声が上がっているが……」（韓国事情に詳しい関係者） 　ファンはひとまず安心といったところかもしれないが、戦争という非常事態となれば安全な場所はどこにもない。 「開戦すれば真っ先に狙われるのはソウル。T.O.Pだけでなく、チャンミン、ドンヘ、シウォンはソウル市警察広報団の所属。普段は全国各地の学校や孤児院、老人ホームなどを訪ね、公演活動などを行っているが、戦争になればその必要はない。市内が爆撃を受ける可能性があれば、軍隊に駆り出される」（同） 　日本人ファンにとっても、半島情勢は気が気ではないようだ。