群馬大・大学院保健学研究科の江本正志教授が、論文の不正疑惑で解雇された。責任・筆頭著者を務めた2008~10年発表の論文4本で実験データの改ざんなどが多数確認されたというのだ。さらに大学側は、江本氏がTwitterでハンドルネームを使い、群馬大や学生を中傷する書き込みをしていたとも認定。同氏はいずれも否定しているが、ネット上で蒸し返されたのは過去の珍騒動だ。 12年ごろ、矢吹樹なる名義のTwitterが「放送大学を卒業して教授になっている人がいるけど、これってありですか?本当の大学を卒業していないのですから、大学というもの自体を理解していないと思うのですが…。こんな教授に教わる学生がかわいそう」などと書いたところ、「放送大学は正式の大学ですが」と反論され、さらに「そういう質問をすること自体が、放送大学なんですよ。違いがわからない人間が大学の教授にはなってはいけないということです」と投稿。すると反論者は「私は学長です」と回答。こちらは東大名誉教授としても名高い、放送大学の岡部洋一学長だったのである。 実名を明記していた岡部学長のことも知らずに、いちゃもんを付けた矢吹なる人物は大恥をかいた形だが、その後にネット上で、それが江本氏のハンドルネームだとされて大騒ぎとなったのである。 当時、Google検索急上昇ワードランキングで江本氏の名前が、桐谷美玲、小室哲哉らを抜き、1位になったほどだ。 その後に持ち上がったのが論文不正や中傷疑惑だったのだが、江本氏は「節電を要求され、研究を邪魔された」と、大学に損害賠償請求訴訟を起こし真っ向から対立していた。 そこで当の江本氏に話を聞いてみると、矢吹樹なる名義のTwitterは「自分のものではない」とキッパリ否定した。 「Twitterでの書き込みをしたのは私ではございません。書き込みをした人物はわかっており、謝罪文も、大学側そして裁判所に提出しています」(江本氏) 江本氏はかつてブログに「僕には、本名に加えて芸名とペンネームの3つの名前があります」と書いていたが、矢吹樹が江本氏のものでなかったのなら、過去の騒動もとんだ風評被害になる。江本氏はさらに、今回の不正疑惑についても「大学側の嫌がらせ」だと真っ向から否定した。 「私が改ざんをしたわけでも部下や学生に指示したわけでもございません。これは調査の段階で明確になっているのです」(江本氏) 驚いたことに、江本氏は一時期、大学内部の不正に関して告発をしており、今回の処分はその報復である可能性があるという。告発の中には、過去、群馬大大学院の入学試験で、面接官の女性教授が学生にアカハラをしていたとするものがあり、実際に学生が女性教授から罵倒され、不眠症やうつ病になったという話をしていたが、この話について大学側は「事実ではない」と主張していた。 「嫌がらせは私だけでなく、妻も群馬大学病院での医療過誤により、とんでもない目に遭わされたので、裁判所を通じカルテの差し押さえも行っています。私の学生にも嫌がらせがあって、大学側がそれをもみ消した経緯もあるんです」(江本氏) 群馬大の大学病院では、11年から14年に腹腔鏡を使った高難度の肝臓手術を受けた患者100人うち8人が死亡し、執刀したのがいずれも同じ医師であったことが大問題となっているところだ。 「(大学は)とにかく腐りきってます。それを正そうとしたことの積み重なりで、このような報復措置に出たということです」と江本氏。過去にブログでは「“真実を報告する”それが私のモットーです。嘘をついて自分の論文がレベルの高い雑誌に掲載されても意味がありません(科学者として失格です)」とも書いており、その姿勢とは真逆の不正論文での処分。これには大学関係者からもこんな話が聞けた。 「江本先生がペンネームで書いていた話の多くは確かに群馬大の内部告発で、不正やハラスメントがたくさん書かれてました。内部告発をして潰されたんじゃないかと見ている人はいます」 江本氏はブログで「自分のテーマソング」としてボクシングアニメ『あしたのジョー』の主題歌を挙げていた。同アニメの主人公は矢吹ジョーであり、奇しくも矢吹樹と酷似。これも江本氏を陥れるための罠だったのだろうか。 江本氏は「私のハングリー精神(叩かれても叩かれても起き上がる精神)はボクシングに由来」とも書いていたが、大学からの厳しい処分はフェアな“判定”だったのか、それとも……。 (文=片岡亮/NEWSIDER Tokyo)江本正志氏の個人サイトより
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業界激震! 彫師の“医師法違反”逮捕例が続出中……海外ライセンス保持デザイナー「免許制があるべき」
入れ墨を入れる彫師に医師免許が必要とされることに議論がある中、入れ墨にまつわる怖い事件が続発中だ。彫師からは「逆風になっている」という声が聞かれる。 10月12日、暴力団幹部の男が、17歳の少女に彫師を紹介し、右肩から背中にかけて入れ墨を入れさせたことで、埼玉県の青少年健全育成条例違反の疑いで逮捕。男は飲食店で知り合ったアルバイト少女を自宅に住まわせていた未成年者誘拐の疑いでも逮捕されているが、入れ墨に関しては、同時に自称彫師の根岸正敏容疑者も逮捕された。 その少し前、10月5日にも京都で35歳の自称彫師の男が、ネットを通じて集客した女子高校生の腕に入れ墨を入れた疑いで、医師法違反などの容疑により逮捕された。 「彫師たちが未成年には入れないという当たり前のことを守っていれば、医師免許の問題だって持ち上がらなかったかもしれない。ヤクザとつながっている彫師とか、その手の連中に危ないのが多すぎるのがこの問題の背景」 こう話すのは、海外で彫師のライセンスを持っていた経験があるグラフィック・デザイナーだ。相次ぐ事件が「やはり彫師に免許制があるべき」という流れを後押ししているというわけだ。 「必要なのが医師免許かどうかは別にしても、免許を持った彫師であれば、免許を守るために客の身元確認をしっかりするはずで、当然、未成年にも彫らないし、暴力団との付き合いもしない。無免許の彫師たちがいくら免許不要だと主張しても、こういう弊害についての対策も持ち合わせていないと説得力がない。自分の仕事にプライドを持ちたければ、むしろ免許制の方がいいはず」(同) 9月、医師免許なしに客に入れ墨を入れたとして医師法違反の罪に問われた彫師は、異議を訴え法廷に判断を持ち込んだ。結果、大阪地裁は「医師が行なうのでなければ保健衛生上の危害が生じる恐れがある」として罰金15万円(求刑30万円)の有罪判決を出している。 判決では、皮膚の深い部分に針を刺して出血も伴う入れ墨について「感染症の拡大」などの恐れを指摘。「適切な判断を行なうには、医学的知識や技能が必要不可欠」とした。過去、彫師が医師法違反で摘発された例は少なかったため、彫師が医師法違反に当たるかどうかの注目裁判でもあったが、各地で営業する無免許彫師たちは医師免許を取るか、廃業を迫られることになる。 「医師免許ではなく彫師の免許を作ればいいと思う」と前出デザイナーは語るが、入れ墨そのものへの風当たりは根強く、入れ墨がらみの事件が起こるたびに逆風は増す。世間を震撼させたのは9月、入れ墨の愛好家のカナダ人モデル女性が、眼球の白目に入れ墨をしようとして施術に失敗。紫色の涙が流れて視力が失われ、失明の危機にある話だ。 目を背けたくなるような画像とともにネット上で伝えられ、女性は醜くなってしまった顔を公開しながら「ストレスで円形脱毛症になって体重も落ち、外に出られなくなった。鬱状態で自殺未遂もした」と話した。 白目の部分を赤や青、紫に変える眼球タトゥーはアメリカや海外の一部で流行。専用の注射器を使ってインクを注入するものだが、眼球への危険性が高いため、アメリカ検眼協会などの組織が強く非難をしている。ネット上ではこんな声も飛び交った。 「タトゥーはアートだけど人体に施す以上、安全が保障されるべき。医学的知識ゼロの彫師にやってもらうのは実は怖いことなのかも」(イギリス人) 「子どものくせに入れ墨をしたり、目に入れたりする奴らはバカだけど、施術する方にも責任がある。法律で何か基準が必要だ」(オーストラリア人) 日本で「入れ墨に医師免許」の話には、世界の入れ墨愛好家たちから否定的な見方もあったのだが、海外でも入れ墨による事故、事件があると「免許制」への理解も増えているのだ。 日本では昔に比べ入れ墨への抵抗感が薄れ、若者を中心に流行しつつあるが、後になって後悔して「入れ墨を除去したい」という人々も急増。その意味では、未成年でもおかまいなしに入れ墨をしてしまう無免許彫師を野放しにできない面はある。 前出デザイナーは「ボディアートはエスカレートする傾向もある。カラーコンタクトレンズで満足できず、眼球に傷をつけてまで見た目を変えるのもその一例。そのリスクを考えると免許の必要性は無視できない」と話している。 (文=片岡亮/NEWSIDER Tokyo)※イメージ画像(「Thinkstock」より)
済州島では1日平均18人の中国人が失踪! 増え続ける韓国内の不法滞在者
韓国内の不法滞在者がここ10年間で 、3.5倍以上に膨れ上がったという。 韓国法務部が公開した資料によると、観光ビザによる不法滞在者の数が2008年には2万5,000人だったのが、今年7月時点で8万8,743人と約3.5倍に増えたという。ただ不法滞在者の数が増えただけならまだいいのだが、彼らによるトラブルも相次いでいて、社会問題となっている。 10月1日には、中国人不法滞在者A(39)が、護送中に逃走するという事件が起きた。Aは昨年7月31日に観光ビザで入国、10月末に在留期限が切れたにもかかわらず、約1年間不法滞在を続けたという。Aは銭湯でほかの利用客ににらみを効かせていたため不審がられ、通報を受けて現場に出動した警察によって不法滞在が発覚、逮捕された。 ちなみにAの逃走については、警察側にも非がある。原則として護送中の容疑者1人に対し、2人の警察官が同行する決まりになっているが、担当警察官はAに手錠もつけずに1人で護送を行ったのだ。信号待ちの車からAが飛び出したのは、無理もないだろう。 先月29日にも、不法滞在者によるトラブルが起きている。全羅北道(チョルラプクト)にある農業関連会社で、ロシア人不法滞在者B(36)が社長の車を放火した疑いで逮捕された。Bは今年 6月1日に観光ビザで入国し、8月1日には出国しなければならなかったが、仕事を見つけて不法滞在を続けたという。犯行理由については「社長から『仕事ができない』と無視されたことに腹が立った」と明かした。 年々、増加傾向にある韓国内の不法滞在者。特に問題となっているのは、中国人観光客を対象にノービザ滞在を認めている済州島だ。済州島では、ノービザで入国した中国人のうち、1日平均18人が、そのまま行方をくらますという。月に約540人、年に6,480人と考えれば、深刻な問題だ。 統計によると、不法滞在者の割合は、韓国に滞在する外国人の約11.6%に及ぶ。中でも中国人が圧倒的に多く、次にタイや北朝鮮籍が続く。年代別に見ると、20~29歳が約22%、30~39歳が約33%、40~49歳が約27%と働き盛りの年代が多く、仕事を求めて来韓したもの と推測できる。 外国人観光客誘致に力を注ぐ韓国だが、厳格な対応をしていかなければ、不法滞在者は増えていくばかりだろう。 (文=S-KOREA) ●参考記事 ・中国人に毒された!? なぜか中国化されつつある韓国・済州島に失望の声が続出! http://s-korea.jp/archives/15855?zo ・「頭にチップを埋め込まれた…」中国人観光客が起こした惨劇“聖堂殺人事件”とは http://s-korea.jp/archives/8806?zoイメージ画像(Thinkstockより)
iPhone Xが売れるとサムスンが儲かる!? プライドを捨てたサムスンのアップル依存が止まらない!
「iPhone X」が売れるとサムスン電子が儲かる――。そんな衝撃的な構図が明らかになり、韓国で物議を醸している。 米「ウォール・ストリート・ジャーナル」(10月2日付)によると、999ドル(約11万円)で販売されるiPhone Xが1台売れるたびに、約10%に当たる110ドル(約1万2,000円)がサムスンの収益になるという。11月3日の発売開始から20カ月の間に1億3,000万台を売り上げると推定すると、サムスンは期間中に合計で約140億ドル(約1兆5,700万円)の利益を得ることになる。サムスンは、iPhone Xに初めて搭載された有機EL(OLED)ディスプレイをはじめ、モバイルDRAM、各種センサーなどをアップルに供給しており、こうした部品の売り上げが収益となる仕組みだ。 推算通りにいけばサムスンは、自社製品の「Galaxy S8」の売り上げよりも多くの利益を得ることになる。Galaxy S8は1台当たり202ドル(約2万3,000円)がサムスンの収益となるが、発売から20カ月間の販売台数は約5,000万台、収益は約101億ドル(約1兆2,000万円)にすぎないと推測されており、iPhone XとGalaxy S8とでは販売台数に大差があるため、アップルに供給する部品の方が大きな収益になってしまうのである。 同記事は、アップルとサムスンは敵でもあり友でもあるとつづっているが、サムスンにとっては実際のところ、プライドを犠牲にして利益をアップルに依存するふがいない構図が出来上がっているといえるだろう。 もっとも、そもそもサムスンには、そんなプライドすらないのかもしれない。 というのも、サムスンは2014年に発売したGalaxy S5以降、「現地での販売強化のためのマーケティングの一環」(サムスン関係者)として、日本で販売するGalaxyシリーズの本体前面から社名ロゴを削除している。変更後には日本での市場占有率が前年比5.4%も上昇しており、マーケティング自体は成功したといえるが、韓国ネット民の間では「プライドがない」「アップルのパクリ」「サムスンということを隠してこそ売れる」などと批判が高まっているのだ。ちなみにサムスンは、日本版ホームページのアドレスも、世界で唯一「samsung.com」ではなく「galaxymobile.jp」と設定している。 それだけに、今回報じられたサムスンの“アップル依存”についても、ネット民からは否定的な意見が少なくない。「サムスンは部品会社がお似合いだ。アップルとグーグルに納品して稼げ」「たくさん部品で稼いでも、どうせ時価総額ではアップルに追いつけない」「結局おいしい思いをするのはアップルなんだろ」といった具合だ。一方で、「iPhoneを売ってもGalaxyを売っても儲けられるのはいいね」「サムスンがなくなったらアップルも潰れるな」「iPhoneも国産品だね!」といった前向きなコメントもあった。 現在、サムスンはOLED事業に約10兆ウォン(約1兆円)の投資を計画中だというが、一方のアップルは、2019年からはLGディスプレイからOLEDの供給を受けることを検討中だと報じられている。アップルからの収益が望めなくなったとき、サムスンがどう動くか注目したいところだ。 (文=S-KOREA) ●参考記事 ・華やかな業績と名声の陰で…韓国サムスン“職業病”の死者118人に http://s-korea.jp/archives/21905?zo ・メイド・イン・コリアは嫌われている!? 韓国製品に対する世界の認識調査に、韓国人が自虐 http://s-korea.jp/archives/19642?zoサムスン電子公式サイトより
店主逮捕の大阪ラーメン店で“大麻入りラーメン”のウワサ「草の青臭い匂いが強く……」
大阪市内にあるラーメン店「Antaga大正」の店長が大麻所持の疑いで逮捕されたことで、利用客に「大麻入りラーメン」のウワサが広まっていたことがわかった。逮捕報道では、客が「店の中で大麻の匂いがした」と話していたことが元従業員の話として伝えられ、利用客の間では「料理に大麻が使用されていたのではないか」と疑う人々が出てきているのだ。 「食べたことあるけど、まさか大麻入りラーメンだった?」 「大麻やりながらラーメン作ってたら、大麻混入とか大丈夫かね」 ネット上では、そんな声が広がっているが、「店で大麻の匂いがするっていうのは、逮捕されるずっと前からささやかれていたこと」と語るのは、常連客だったグルメブロガーのひとり。過去、店のレビューを書いたこともある人物だ。 「もちろん大麻がどんな匂いがするかなんて、ほとんどの人は知らないはずやけど、店内で草の青臭い匂いが強くしていたんで、それが大麻の匂いじゃないかとウワサになっていたことがあった」(同) 逮捕された梶林洋介被告がラーメンの調理に大麻を使用していたという話は現時点で聞こえていない。近畿厚生局麻薬取締部は、梶林被告が9月に店内で乾燥大麻およそ11グラムを所持していた大麻取締法違反の罪で逮捕・起訴。調べでは、5年くらい前から大麻を使用し、家族に隠れて吸うために店で保管して、仕事終わりに吸っていたとしている。大麻の匂いがしていたというのは、店で梶林被告が吸っていたためだろうか。 「ラーメンの方は国産の鶏と香味野菜などを使った濃厚なスープが売りの鶏麺が売り」(ブロガー)で、ラーメンに草の味がしたという報告もなかったが、前出の常連客によると「大麻入りラーメンのウワサが立ったのは、たぶん店主が以前に、よく大麻入りラーメンの話をしていたからでは」と話す。 「東京で大麻ラーメンを出す店があったとかで、その話題をすると店主が身を乗り出すようにして『作ることはできても売れないよね』とか言っていた」(同) 大麻ラーメンは、都内のラーメン店で実際に販売されていたことがあった。しかし、大麻は大麻でも違法なものではなく、市販の調味料である麻の実が原料の「ヘンプシードパウダー」と「ヘンプシードオイル」が使われていたというだけのもの。当初、メニューの名前が嗜好品大麻の使用を思わせる「マリファナラーメン」と紛らわしいものになっており、東京都が調査に訪れたというほど。その店内には「大麻合法化祈願」などという張り紙がしてあったり、一部で物議を醸してもいた。 あるグルメライターによると「変な食材を使っているかもしれないとかのウワサを流すのは、店側のPR工作だったりすることもある」というが、梶林被告のラーメン店でも、そういった“PR”はあったのだろうか。 「店が積極的にそんなウワサを流してるってことはなかったです。でも、不良っぽい客も多かった店なので、『あの店で食材の仕入れを装って大麻の売買がされてる』という都市伝説レベルのウワサがあったりした」(同) 結局、ラーメンへの大麻混入はただのウワサにとどまっているが、利用客にとっては話に尾ヒレを付けたくなるものかもしれない。 1970年代、殺人犯が死体を切断し「手首だけは指紋から身元がわかるから、屋台ラーメンのスープのダシに使った」と自供した事件があった。このときも利用客として心当たりのある人々の間では「手首ラーメン」説が広まったのだが、今回も“後味”の悪い話が蘇りそうだ。 (文=片岡亮/NEWSIDER Tokyo)※イメージ画像:「Thinkstock」より
店主逮捕の大阪ラーメン店で“大麻入りラーメン”のウワサ「草の青臭い匂いが強く……」
大阪市内にあるラーメン店「Antaga大正」の店長が大麻所持の疑いで逮捕されたことで、利用客に「大麻入りラーメン」のウワサが広まっていたことがわかった。逮捕報道では、客が「店の中で大麻の匂いがした」と話していたことが元従業員の話として伝えられ、利用客の間では「料理に大麻が使用されていたのではないか」と疑う人々が出てきているのだ。 「食べたことあるけど、まさか大麻入りラーメンだった?」 「大麻やりながらラーメン作ってたら、大麻混入とか大丈夫かね」 ネット上では、そんな声が広がっているが、「店で大麻の匂いがするっていうのは、逮捕されるずっと前からささやかれていたこと」と語るのは、常連客だったグルメブロガーのひとり。過去、店のレビューを書いたこともある人物だ。 「もちろん大麻がどんな匂いがするかなんて、ほとんどの人は知らないはずやけど、店内で草の青臭い匂いが強くしていたんで、それが大麻の匂いじゃないかとウワサになっていたことがあった」(同) 逮捕された梶林洋介被告がラーメンの調理に大麻を使用していたという話は現時点で聞こえていない。近畿厚生局麻薬取締部は、梶林被告が9月に店内で乾燥大麻およそ11グラムを所持していた大麻取締法違反の罪で逮捕・起訴。調べでは、5年くらい前から大麻を使用し、家族に隠れて吸うために店で保管して、仕事終わりに吸っていたとしている。大麻の匂いがしていたというのは、店で梶林被告が吸っていたためだろうか。 「ラーメンの方は国産の鶏と香味野菜などを使った濃厚なスープが売りの鶏麺が売り」(ブロガー)で、ラーメンに草の味がしたという報告もなかったが、前出の常連客によると「大麻入りラーメンのウワサが立ったのは、たぶん店主が以前に、よく大麻入りラーメンの話をしていたからでは」と話す。 「東京で大麻ラーメンを出す店があったとかで、その話題をすると店主が身を乗り出すようにして『作ることはできても売れないよね』とか言っていた」(同) 大麻ラーメンは、都内のラーメン店で実際に販売されていたことがあった。しかし、大麻は大麻でも違法なものではなく、市販の調味料である麻の実が原料の「ヘンプシードパウダー」と「ヘンプシードオイル」が使われていたというだけのもの。当初、メニューの名前が嗜好品大麻の使用を思わせる「マリファナラーメン」と紛らわしいものになっており、東京都が調査に訪れたというほど。その店内には「大麻合法化祈願」などという張り紙がしてあったり、一部で物議を醸してもいた。 あるグルメライターによると「変な食材を使っているかもしれないとかのウワサを流すのは、店側のPR工作だったりすることもある」というが、梶林被告のラーメン店でも、そういった“PR”はあったのだろうか。 「店が積極的にそんなウワサを流してるってことはなかったです。でも、不良っぽい客も多かった店なので、『あの店で食材の仕入れを装って大麻の売買がされてる』という都市伝説レベルのウワサがあったりした」(同) 結局、ラーメンへの大麻混入はただのウワサにとどまっているが、利用客にとっては話に尾ヒレを付けたくなるものかもしれない。 1970年代、殺人犯が死体を切断し「手首だけは指紋から身元がわかるから、屋台ラーメンのスープのダシに使った」と自供した事件があった。このときも利用客として心当たりのある人々の間では「手首ラーメン」説が広まったのだが、今回も“後味”の悪い話が蘇りそうだ。 (文=片岡亮/NEWSIDER Tokyo)※イメージ画像:「Thinkstock」より
「キ●ガ●」トランプ VS 「マッドマン」金正恩 放送禁止用語連発の舌戦に“昭和の香り”?
軍事的緊張が高まる朝鮮半島情勢で、米国のトランプ大統領と北朝鮮の金正恩党委員長の舌戦が最終局面を迎えている。トランプ氏はTwitterで「ロケットマン」と呼んでいた正恩氏を9月下旬から「マッドマン」と最もゲスな呼び方に格下げした。対する北朝鮮は、トランプ氏を「キ●ガ●」と表現。使用禁止用語ゆえ、日本のメディアは両国の最高指導者が繰り広げるヘイト最終決戦をスルーしているが、北朝鮮の辞書を調べてみると、スゴい用例が存在していた――。 9月下旬、北朝鮮が在日朝鮮人向けに流している 日本語短波放送『朝鮮の声放送』はニュースで、トランプ氏を「老いぼれのキ●ガ●」と表現。西日本に住む50代のリスナーの男性は「あの言葉を躊躇なく言い切ったのは、北朝鮮の怒りと共に“昭和の日本語”を感じた」と、衝撃の瞬間を振り返った。トランプの枕詞にあるNGワード(『朝鮮の今日』YouTube動画より)
日朝辞典
もともと、日本の雑誌やテレビといったメディアでは、くだんの言葉を普通に使っていたが、精神障害者家族会の一部からによる激しい抗議があり、1970年代に自主規制によってNGワードになった。最近、小林旭がフジテレビの情報番組『バイキング』で、ラスベガスの乱射男に対して図らずもこの表現を使用。スタジオは凍りつき、番組内でアナウンサーが謝罪するという騒動が起きるほど、日本でのタブー視はすさまじい。 だが、北は9月下旬から今月に入ってYouTubeでアップする動画のタイトルに「キ●ガ●のトランプ」と、もはやトランプ氏への枕詞にする始末……。そうはいっても、さすがの北でも不快用語にならないのか、平壌で発行された日本語を朝鮮語に翻訳するための『日朝辞典』(外国文図書出版社)で調べてみた。 「キ●ガ●」を引くと、かなりの分量を割いて説明していた。意味は日本と同じだが、例文には「戦争~」「アメリカ帝国主義者どもは『プエブロ』号事件を契機にいっそう~じみた戦争騒ぎをくりひろげた」という長~い文が挙げられていた。 プエブロ号事件とは、1968年に米海軍の情報収集艦が北朝鮮・元山沖の海域で拿捕された事件だ。この際、米政府は日本海に原子力空母を向かわせて緊張感が高まるという、現在の朝鮮半島情勢と似た緊迫した雰囲気で、「戦争キ●ガ●」という過激ワードは、実に半世紀ぶりに復活したというワケだ。 また、ネガティブな用法だけでなく「~なすび」(=チョウセンアサガオ)、「~日和」(=不安定な天候)など、今の日本では使われなくなった用例も紹介されていた。 「日朝関係の悪化で、北朝鮮では日本語を勉強する学者や学生が少ない。辞書は改訂されず、実質的に通用しなくなった日本語に、学生や通訳は悩んでいる。ある通訳には『今度、電子辞書を持ってきてくれないか』と頼まれたよ」と話すのは、日朝を行き来する在日朝鮮人の男性。 “昭和の日本語”が北朝鮮で残っているとは、なんだか皮肉な話だ。日朝辞典にある、あの言葉
手品用品販売業者の「コイン加工」逮捕の不可解……マジックグッズ業界に広がる“賭博用グッズ”の闇
手品用のコインを違法に加工したとして、手品用品販売業者ら3人が逮捕された。警視庁によると、手品用品の製造や販売をしていた今田賢二、加藤昇、斎藤正司の3容疑者が、約500枚の100円硬貨を、両面とも同じ図柄の面に加工するなどして、ネット上などで売っていた疑い。 警察関係者によると「お金、特に硬貨を加工すると、貨幣損傷等取締法という法律に違反して、1年以下の懲役か20万円以下の罰金となる」という。 「そのため手品に使用する場合、海外のコインを使用するというのがマジックの世界では常識で、その手の専門家である容疑者3人は、確信犯ではないかと見られる」(同・警察関係者) 容疑者のひとりが運営していたと見られる手品用品販売店のホームページではコインを使った多数の手品が解説され、中には有名マジシャンのMr.マリックによるコイン手品も紹介されていた。気になるのは、その中で「イカサマコイン」として、ギャンブルのインチキ手法についても記載していたことだ。 コインをはじいて表か裏かを当てる賭けをする際、「後で返すことを前提とした本当に小額の『賭け』にも使用できます!」とまで宣伝。「必ず最後に手品であることを告げて全額返金してください」との注意書きはあるものの、賭博に利用できることを暗に示しているのである。 前出の警察関係者は「賭博に使うことを想定して売っていた可能性も出てくる」と話している。 「そうでないなら、問題にならない海外コインを使えばいいはずで、わざわざ違法である日本のコインを大量に加工したのは、何か別の理由があってもおかしくない」(同) 実のところマジック業界では、かつて暴力団が行う違法賭博に使われる用具の細工に手を貸す“闇稼業“も存在していた。10年ほど前に引退した元・手品用品販売業の70代男性は「加工したインチキサイコロを1万個以上作った」と話している。 「サイコロだけじゃなくて、トランプなどのカードもかなり作った。表向きは手品用だけど、賭博用はかなり精巧に作る必要があって、その分、代金も高かったから、そっちが儲かった。もちろん紙幣や硬貨もやったことはあるけど、一度も捕まったことはない」(同・元販売業男性) 容疑者らは加工した100円玉をネットオークションなどで1枚2,000円から3万円ほどで販売し、1年間におよそ100万円を売り上げていたということだが、男性にこの話をすると「その程度の利益なら、違法なことに手を出すはずがない」と言っていた。 「加工した100円玉なんて他でも売っている奴がいるから、大儲けなんかできない。賭博の連中に売る方が儲かる」(同) 現時点では逮捕された容疑者らが違法な賭博に関わったという話はないが、闇のマジックグッズには手品以外の用途があるのも確かなようだ。 (文=片岡亮/NEWSIDER Tokyo)『日テレNEWS24』より
手品用品販売業者の「コイン加工」逮捕の不可解……マジックグッズ業界に広がる“賭博用グッズ”の闇
手品用のコインを違法に加工したとして、手品用品販売業者ら3人が逮捕された。警視庁によると、手品用品の製造や販売をしていた今田賢二、加藤昇、斎藤正司の3容疑者が、約500枚の100円硬貨を、両面とも同じ図柄の面に加工するなどして、ネット上などで売っていた疑い。 警察関係者によると「お金、特に硬貨を加工すると、貨幣損傷等取締法という法律に違反して、1年以下の懲役か20万円以下の罰金となる」という。 「そのため手品に使用する場合、海外のコインを使用するというのがマジックの世界では常識で、その手の専門家である容疑者3人は、確信犯ではないかと見られる」(同・警察関係者) 容疑者のひとりが運営していたと見られる手品用品販売店のホームページではコインを使った多数の手品が解説され、中には有名マジシャンのMr.マリックによるコイン手品も紹介されていた。気になるのは、その中で「イカサマコイン」として、ギャンブルのインチキ手法についても記載していたことだ。 コインをはじいて表か裏かを当てる賭けをする際、「後で返すことを前提とした本当に小額の『賭け』にも使用できます!」とまで宣伝。「必ず最後に手品であることを告げて全額返金してください」との注意書きはあるものの、賭博に利用できることを暗に示しているのである。 前出の警察関係者は「賭博に使うことを想定して売っていた可能性も出てくる」と話している。 「そうでないなら、問題にならない海外コインを使えばいいはずで、わざわざ違法である日本のコインを大量に加工したのは、何か別の理由があってもおかしくない」(同) 実のところマジック業界では、かつて暴力団が行う違法賭博に使われる用具の細工に手を貸す“闇稼業“も存在していた。10年ほど前に引退した元・手品用品販売業の70代男性は「加工したインチキサイコロを1万個以上作った」と話している。 「サイコロだけじゃなくて、トランプなどのカードもかなり作った。表向きは手品用だけど、賭博用はかなり精巧に作る必要があって、その分、代金も高かったから、そっちが儲かった。もちろん紙幣や硬貨もやったことはあるけど、一度も捕まったことはない」(同・元販売業男性) 容疑者らは加工した100円玉をネットオークションなどで1枚2,000円から3万円ほどで販売し、1年間におよそ100万円を売り上げていたということだが、男性にこの話をすると「その程度の利益なら、違法なことに手を出すはずがない」と言っていた。 「加工した100円玉なんて他でも売っている奴がいるから、大儲けなんかできない。賭博の連中に売る方が儲かる」(同) 現時点では逮捕された容疑者らが違法な賭博に関わったという話はないが、闇のマジックグッズには手品以外の用途があるのも確かなようだ。 (文=片岡亮/NEWSIDER Tokyo)『日テレNEWS24』より
薬代を稼ぐため!? 韓国の高齢売春婦“バッカスばあさん”に海外メディアが注目
韓国で、高齢女性による売春が物議を醸している。彼女たちはソウル一帯で売春を行っており、韓国の栄養ドリンク「バッカスD」を差し出しながら客に近づくことから“バッカスばあさん”と呼ばれている。 そもそも彼女たちの存在は韓国国内では1990年代から問題視されてきたが、最近再びスポットライトが当たったきっかけは、複数の海外メディアが彼女たちの売春行為について取り上げたことだった。 例えばカナダのVICEは、「韓国の性産業」と題したドキュメンタリー番組で、売春が横行しているソウル市鐘路(チョンノ)区のタプコル公園を訪れた。番組の中で崇實(スンシル)サイバー大学のイ・ホソン教授は、「彼女たちのかばんの中身は、すべてバイアグラだ」「一日中、公園で待機して、通り過ぎる高齢男性に売春を持ちかける」と説明。「“バッカスばあさん”だけでなく“焼酎ばあさん”“コーヒーばあさん”などもいる。それだけ高齢者を相手にした娼婦が多いということだ」と話している。売春を行っている高齢女性は、鐘路区だけでも400人ほどいるという。 また、シンガポールのチャンネル・ニュース・アジア(CNA)は、「韓国のおばあさん売春婦」というドキュメンタリー番組で、売春婦のパクさん(78)を直撃。彼女はインタビューに対し、「警察に捕まるリスクはさておき、年を取ってこんなことをするのが、とても恥ずかしい」「政府の支援で、食べるのには困っていないが、薬代を稼ぐために売春をしている」と告白している。独り身で関節炎を患っており、働くことは難しいのだという。 実際、韓国の高齢者の貧困化は深刻だ。経済協力開発機構によれば、韓国の高齢者貧困率は2015年時点で49.6%、加盟国の中でワースト1位だった。この数字は、加盟国平均の12.6%の約4倍に上っており、日本の19.4%と比べても、その深刻度は明らかである。 ただ、“バッカスばあさん”たちの稼ぎは、多いとはいえない。14年にイギリスBBCが彼女たちを取り上げた番組では、性交渉までこぎつけた場合、2~3万ウォン(約2,000~3,000円)を受け取ると伝えられている。 それでも彼女たちは生きるために売春を続けているわけだが、韓国のネット上には、さまざまな意見が寄せられている。「国家が役割を果たしていない状況で窮地に陥った人々の選択を、非難はできない」「子どもや高齢者、障害者といった弱者には、福祉を保障するのが当然なのに……」「売春する女性だけでなく、買う男性側の落ち度についても指摘しなくてはならない」「当事者についてよく知らないまま同情するのはよくないよ」「若ければ娼婦と後ろ指をさすくせに、高齢者は生計の維持のためだからかわいそう? それはおかしい」といった具合だ。 16年には“バッカスばあさん”を主人公にした映画『バッカス・レディ』も公開されているほど慢性的な問題となっている高齢女性の売春問題。韓国社会には早急な対策が求められている。 (文=S-KOREA) ●参考記事 ・国際犯罪の温床にも…韓国人女性たちが“遠征売春”に手を出す理由 http://s-korea.jp/archives/18683?zo ・「キレる老人」急増どころか貧困率49.6%!? 日本と似て非なる韓国の“高齢者問題” http://s-korea.jp/archives/13650?zoイメージ画像(Thinkstockより)









