8月1日発売の「週刊文春」（文藝春秋）内で、元SMAP・稲垣吾郎、草なぎ剛、香取慎吾への批判ともとれる発言を繰り広げたマツコ・デラックス。ジャニーズ事務所による“圧力”問題を調査した公正取引委員会に対しても喧嘩を売るような物言いをしたマツコに対し、多くのSMAPファンが憤慨している。

「事の発端は、先日明らかになった公取委をめぐる報道です。3人のテレビ出演にあたって、ジャニーズサイドがテレビ局側に“圧力をかけた疑い”があるため、公取委が調査を開始。時事通信社が運営するニュースサイト・時事ドットコム（7月18日配信）の記事によると、直ちに独占禁止法に違反する事実は『認められなかった』そうですが、独禁法に触れるおそれがあるとして、ジャニーズに『注意』したことが判明しました。この一件に絡めて、『週刊文春』は『5時に夢中！』（TOKYO MX）に関するトラブルを伝えています。2017年10月に稲垣が初めて同番組に出演し、視聴者の間で大反響を呼びました。その後、稲垣をレギュラーに起用する話が持ち上がったところ、“番組の顔”とも言えるマツコが難色を示したというのです」（ジャニーズに詳しい記者）

　実際、稲垣はこれ以降『5時に夢中！』に登場しておらず、レギュラー入りはかなっていない状況だ。そこで、「週刊文春」がマツコを直撃すると、当時の真相を話す中で、3人を一刀両断。彼らがテレビで活躍できない現状について、「SMAPだから使われていたわけで、SMAPじゃなくなった3人に魅力を感じますか。公取も暇よねぇって話ですよ」「テレビってそんな甘くないわよ」などと、持論を展開した。

「さらにマツコは、3人と元SMAPの中居正広、木村拓哉では“マンパワー”が違うと主張。一方で、テレビ局側は稲垣たちよりもジャニーズの新星・King&Princeを使いたいのではないかと代弁しつつ、『それがテレビ。なめるなって話です』と、言い切っていました。3人のことを快く思っていないのは、言葉の端々から伝わってきますが、公取委や、3人をCMに起用している企業など、各方面に対しても失礼にあたる発言ではないかと、SMAPファンが激怒。しかも、マツコは日本財団パラリンピックサポートセンター（パラサポ）の顧問に名を連ねていますが、稲垣らもパラサポのスペシャルサポーターとして、関連イベントや宣伝活動を行っているんです。いわば、マツコはパラスポーツを盛り上げる“仲間”を侮辱し、需要がないとバッサリ斬ったわけです」（同）

　ネット上には「ビートたけしやタモリに言われるならまだしも、マツコごときが何言ってんの？　大物気取り？」「マツコは公取委のことまで馬鹿にしてる」「『公取も暇よねぇ』はただの暴言だし、ジャニーズ寄りも甚だしい。もっと公平な人だと思ってた」「パラサポの顧問がスペシャルサポーターの3人を否定するとは……。あまりにも浅はかすぎる」「顧問なのにパラリンピックを盛り上げるという意識はないの？」「個人的に3人のことをどう思おうと勝手だけど、パラサポ活動を妨害するような物言いは立場的にダメでしょ」と、マツコへの呆れ声が上がった。

　また、マツコといえば、木村とは高校時代の同級生で、近年は“木村家”とも良好な関係を築いているという。それだけに、SMAPファンは「木村くんと仲良しのマツコさんが言ってるっていうのがモヤモヤする」「『SMAPじゃなくなった3人に魅力はない』とかっていう言葉は、中居くんにも、木村くんに対しても絶対的に失礼な言葉」「マツコはこんなことを思いながら木村くんと仲良くしてるの？」「マツコの発言は木村くんにも失礼だと思う。仲間のことをそんなふうに言われて、いい気持ちはしないでしょ。ただの悪口じゃん」と、ショックを受けている。

　3人を酷評したばかりか、ひいては公取委を敵に回すようなコメントが大顰蹙を買ってしまったマツコ。2020年の東京オリンピック・パラリンピックに向けてパラサポの仕事も盛んになるとみられるが、こうした場においても稲垣、草なぎ、香取とは“共演NG”となってしまうのだろうか。

　今年4月にスタートし、土曜午後12時に放送されているニュース番組『中居正広のニュースな会』（テレビ朝日系）。7月27日のオンエアーをめぐって、一部SMAPファンからは番組MC・中居正広に対する失望の声が上がる事態となった。

「この日の放送は、“闇営業”問題がきっかけとなって連日メディアを賑わせている吉本興業の騒動を特集。吉本とタレントの間では“契約書を交わしていない”と言われていますが、番組内で『契約書がなくて問題ないの？』という点を取り上げました。公正取引委員会の山田事務総長は7月24日に行われた定例記者会見の中で、『契約書面が存在しないということは、競争政策の観点から問題がある』とコメント。スタジオで菅野朋子弁護士は『公正取引委員会からこういうのを指摘されたら、やっぱり契約書は作成せざるを得ない』と、解説していました」（ジャニーズに詳しい記者）

　ゲストのタレント・釈由美子が「そもそも公正取引委員会ってなんなんですか？」と疑問を投げかけると、岸田雪子キャスターが「5人のメンバーでできてる、小さな組織なんですけれども。内閣府の中にあるんですけどね。独占禁止法という法律（公正かつ自由な競争を促進し事業者が自主的な判断で自由に活動できるようにする法律）を目配せして運用するための組織」などと、説明。中居は「うん、うん」と相槌を打っていたほか、口を真一文字に結んで耳を傾け、釈に向かって「公取って言いますよね」と声をかけていた。

　さらに、社会学者・古市憲寿氏が「弁護士さん的に見ると、よく芸能界の“干す、干される”とかってあるじゃないですか。公取委的には問題すると思うんですけど、法律的に罰則みたいなものがあるような関係するような法律ってあるんですか？」と質問した際は、菅野弁護士が「独禁法違反になり得ますね」と回答。なおも古市氏は契約書に関して、「ほかの芸能事務所にも関わってくる話ですよね。吉本だけじゃなくて、いろんな事務所が結構曖昧にやってきたじゃないですか」と問題点を挙げ、スタジオでは書面を交わすことがタレントにとってはプラスなのか、といった議論に発展していた。

「公正取引委員会といえば、先日は元SMAP・稲垣吾郎、草なぎ剛、香取慎吾のテレビ露出に関するニュースが注目を集めたばかりです。ジャニーズ事務所側が民放テレビ局に“圧力をかけていた疑い”があり、『公正取引委員会は独占禁止法違反につながるおそれがあるとして、17日までにジャニーズ事務所を注意』したとNHKをはじめ、各局が報道。ジャニーズサイドは『弊社がテレビ局に圧力などをかけた事実はなく、公正取引委員会からも独占禁止法違反行為があったとして行政処分や警告を受けたものでもありません』と否定しながらも、『このような当局からの調査を受けたことは重く受け止め、今後は誤解を受けないように留意したいと思います』と、コメントを発表しました。圧力の事実は具体的に証明されていない現状ですが、熱心なSMAPファンは解散騒動で事務所にマイナスな感情を抱いている人も多く存在します。3人のレギュラー番組が次々と終了したのも、事務所に一因があると捉えているようです」（同）

　そんな中、「公正取引委員会」「独占禁止法違反」というワードが飛び出したもの、ジャニーズの圧力疑惑には踏み込まなかった『ニュースな会』や中居に対し、一部SMAPファンは落胆。前週の放送に続いての“スルー”とあって、ファンは「公取委の話はできても新しい地図（稲垣、草なぎ、香取のファンクラブサイト名）の話はできないなんて……」「公正取引委員会という言葉が出て、ジャニーズを完全スルーなのはシラケる」「せめて注意を受けた事実ぐらいは伝えて、『僕の立場で今コメントを出すのは難しい』とか、それぐらいあってもいいと思う」と失望。また、プロフィール欄でSMAPファンを名乗るTwitterユーザーからは、「ジャニーズの話が出ないのはおかしい。古市さんだけが、その話を引き出そうと頑張ってる感じ。中居は事務所の犬か」と強い非難も上がっている。

　一方、厳しい視線を向けるファンの声を受け、「いちタレントの中居くんがジャニーズの件を率先して発言するのはおかしい」「中居くんに何を言えと？　事務所を擁護しても説得力がないし、かといって新しい地図の擁護も批判もできない」「ほかのジャニタレとは立場が違いすぎるっていうことを理解してない」と、中居を庇う意見も少なくない。

　さらには、「放送できるギリギリで問題提議してる内容にしてくれた印象」「不自然だと思ったけど、公取委のことを発言したら視聴者はわかる。テレ朝、もっと頑張れ！」「ジャニーズに触れない不自然さは十分に伝わった。あえて、それを狙ったのかな」と、番組の構成を深読みする書き込みも複数上がっている。

「TOKIO・国分太一も、MCを務める『ビビット』（TBS系）で沈黙を貫いていますが、一方で少年隊・東山紀之は言及。メインキャスターを務める『サンデーLIVE!!』（テレビ朝日系、28日放送）で吉本の記事を紹介した後、『エンターテインメントの世界で集中できる環境を早くほしいですよね。吉本さんもそうですし、うちもそうだと思うんですけど。やっぱりなんかこう、圧力をかけたんじゃないかってね、誤解を生むようなことがない方がいいですし。なんかそういう意味では、お笑いの人たちは人々に喜んでもらう、僕らは歌って踊るっていうのに集中できる環境がすぐにほしいなって気がしますね』と、持論を語ったんです。中居らに比べれば、勇気ある発言ですが、一部SMAPファンの反応は『さすがジャニーズに忠実なヒガシ。誤解ってことにしてる！』『誤解の一言で済ますのはズルい。明らかな圧力してるのがわかってるくせに白々しい』『誤解じゃなくて事実だから。知ってるくせに何言ってんの』と、シビアなものでした」（同）

　『ニュースな会』は収録放送のため、スタジオでは中居が何らかの言葉を発した可能性もある。元メンバー、現事務所の間に挟まれた中居は、果たして公取委の問題をどう受け止めているのだろうか？

　今年4月にスタートし、土曜午後12時に放送されているニュース番組『中居正広のニュースな会』（テレビ朝日系）。7月27日のオンエアーをめぐって、一部SMAPファンからは番組MC・中居正広に対する失望の声が上がる事態となった。

「この日の放送は、“闇営業”問題がきっかけとなって連日メディアを賑わせている吉本興業の騒動を特集。吉本とタレントの間では“契約書を交わしていない”と言われていますが、番組内で『契約書がなくて問題ないの？』という点を取り上げました。公正取引委員会の山田事務総長は7月24日に行われた定例記者会見の中で、『契約書面が存在しないということは、競争政策の観点から問題がある』とコメント。スタジオで菅野朋子弁護士は『公正取引委員会からこういうのを指摘されたら、やっぱり契約書は作成せざるを得ない』と、解説していました」（ジャニーズに詳しい記者）

　ゲストのタレント・釈由美子が「そもそも公正取引委員会ってなんなんですか？」と疑問を投げかけると、岸田雪子キャスターが「5人のメンバーでできてる、小さな組織なんですけれども。内閣府の中にあるんですけどね。独占禁止法という法律（公正かつ自由な競争を促進し事業者が自主的な判断で自由に活動できるようにする法律）を目配せして運用するための組織」などと、説明。中居は「うん、うん」と相槌を打っていたほか、口を真一文字に結んで耳を傾け、釈に向かって「公取って言いますよね」と声をかけていた。

　さらに、社会学者・古市憲寿氏が「弁護士さん的に見ると、よく芸能界の“干す、干される”とかってあるじゃないですか。公取委的には問題すると思うんですけど、法律的に罰則みたいなものがあるような関係するような法律ってあるんですか？」と質問した際は、菅野弁護士が「独禁法違反になり得ますね」と回答。なおも古市氏は契約書に関して、「ほかの芸能事務所にも関わってくる話ですよね。吉本だけじゃなくて、いろんな事務所が結構曖昧にやってきたじゃないですか」と問題点を挙げ、スタジオでは書面を交わすことがタレントにとってはプラスなのか、といった議論に発展していた。

「公正取引委員会といえば、先日は元SMAP・稲垣吾郎、草なぎ剛、香取慎吾のテレビ露出に関するニュースが注目を集めたばかりです。ジャニーズ事務所側が民放テレビ局に“圧力をかけていた疑い”があり、『公正取引委員会は独占禁止法違反につながるおそれがあるとして、17日までにジャニーズ事務所を注意』したとNHKをはじめ、各局が報道。ジャニーズサイドは『弊社がテレビ局に圧力などをかけた事実はなく、公正取引委員会からも独占禁止法違反行為があったとして行政処分や警告を受けたものでもありません』と否定しながらも、『このような当局からの調査を受けたことは重く受け止め、今後は誤解を受けないように留意したいと思います』と、コメントを発表しました。圧力の事実は具体的に証明されていない現状ですが、熱心なSMAPファンは解散騒動で事務所にマイナスな感情を抱いている人も多く存在します。3人のレギュラー番組が次々と終了したのも、事務所に一因があると捉えているようです」（同）

　そんな中、「公正取引委員会」「独占禁止法違反」というワードが飛び出したもの、ジャニーズの圧力疑惑には踏み込まなかった『ニュースな会』や中居に対し、一部SMAPファンは落胆。前週の放送に続いての“スルー”とあって、ファンは「公取委の話はできても新しい地図（稲垣、草なぎ、香取のファンクラブサイト名）の話はできないなんて……」「公正取引委員会という言葉が出て、ジャニーズを完全スルーなのはシラケる」「せめて注意を受けた事実ぐらいは伝えて、『僕の立場で今コメントを出すのは難しい』とか、それぐらいあってもいいと思う」と失望。また、プロフィール欄でSMAPファンを名乗るTwitterユーザーからは、「ジャニーズの話が出ないのはおかしい。古市さんだけが、その話を引き出そうと頑張ってる感じ。中居は事務所の犬か」と強い非難も上がっている。

　一方、厳しい視線を向けるファンの声を受け、「いちタレントの中居くんがジャニーズの件を率先して発言するのはおかしい」「中居くんに何を言えと？　事務所を擁護しても説得力がないし、かといって新しい地図の擁護も批判もできない」「ほかのジャニタレとは立場が違いすぎるっていうことを理解してない」と、中居を庇う意見も少なくない。

　さらには、「放送できるギリギリで問題提議してる内容にしてくれた印象」「不自然だと思ったけど、公取委のことを発言したら視聴者はわかる。テレ朝、もっと頑張れ！」「ジャニーズに触れない不自然さは十分に伝わった。あえて、それを狙ったのかな」と、番組の構成を深読みする書き込みも複数上がっている。

「TOKIO・国分太一も、MCを務める『ビビット』（TBS系）で沈黙を貫いていますが、一方で少年隊・東山紀之は言及。メインキャスターを務める『サンデーLIVE!!』（テレビ朝日系、28日放送）で吉本の記事を紹介した後、『エンターテインメントの世界で集中できる環境を早くほしいですよね。吉本さんもそうですし、うちもそうだと思うんですけど。やっぱりなんかこう、圧力をかけたんじゃないかってね、誤解を生むようなことがない方がいいですし。なんかそういう意味では、お笑いの人たちは人々に喜んでもらう、僕らは歌って踊るっていうのに集中できる環境がすぐにほしいなって気がしますね』と、持論を語ったんです。中居らに比べれば、勇気ある発言ですが、一部SMAPファンの反応は『さすがジャニーズに忠実なヒガシ。誤解ってことにしてる！』『誤解の一言で済ますのはズルい。明らかな圧力してるのがわかってるくせに白々しい』『誤解じゃなくて事実だから。知ってるくせに何言ってんの』と、シビアなものでした」（同）

　『ニュースな会』は収録放送のため、スタジオでは中居が何らかの言葉を発した可能性もある。元メンバー、現事務所の間に挟まれた中居は、果たして公取委の問題をどう受け止めているのだろうか？

　ジャニーズ事務所が民放テレビ局などに対して圧力をかけていたとされる問題や、吉本興業に所属していた雨上がり決死隊・宮迫博之らの“闇営業報道”を発端とする一連の騒動を受け、芸能界が大揺れしている。ジャニーズと吉本の二大巨頭に世間の関心も高まる中、7月22日放送の『ビビット』（TBS系）でのカンニング竹山（竹山隆範）の発言をきっかけに、番組MCのTOKIO・国分太一へ批判の矛先が向けられているという。

　この日の『ビビット』では、番組冒頭から宮迫とロンドンブーツ1号2号・田村亮が7月20日に開いた会見について特集。これは、6月7日発売の「フライデー」（講談社）が、カラテカ・入江慎也、宮迫をはじめとする芸人たちが詐欺グループに“闇営業”をした疑惑を報じたことが起因だが、「フライデー」（7月19日発売号）に新たな別の写真が掲載され、所属先の吉本興業は同日に宮迫の契約解除を発表。そして20日、宮迫は6月24日より芸能活動を停止していた亮とともに自主的な会見を行い、会社の対応を“暴露”した。

　宮迫と亮は吉本興業の岡本昭彦社長から、「全員連帯責任でクビにするからな。それでもええんやったら記者会見やれ。俺にはお前ら全員クビにする力がある」などと、圧力があったと告発。2人揃って会社への不信感を露わにしたのだ。

「『ビビット』のスタジオでは、番組レギュラーの竹山が『時代とともに今、企業もコンプライアンスの問題がある。学校とか部活だって、昔とは違うわけですよね』と、指摘。さらには『あと……ねぇ、まぁまぁ……あれですけど、公正取引委員会の問題もあったじゃないですか、最近。その辺の問題とかもあるし。だから、ちょっとそういう過渡期に。芸能界も構造を変える、変わっていくという時代に来ていると思うんで。我々だけが特別じゃないという時代が来たのかもしれない』と、言葉を選びつつも自身の考えを述べました」（ジャニーズに詳しい記者）

　これを受けて国分は「そうですね。まぁ、その……。まぁ、日本が元気ない時でも、吉本さんが笑いを作ってくれたり、たくさんしてくれてるじゃないですか。こういうことがあってしまうと、笑いたくても笑えない人がいるっていうところも出てくると思うんですよね」と吉本興業を取り巻く現状を嘆き、公正取引委員会の問題には言及しなかった。

「竹山が言う『公正取引委員会の問題』とは、ジャニーズ事務所が元SMAP・稲垣吾郎、草なぎ剛、香取慎吾のテレビ出演をめぐって、民放テレビ局に圧力をかけていた疑いがあると伝えられた一件を指しているのでしょう。7月17日のNHKの報道によれば、『公正取引委員会は独占禁止法違反につながるおそれがあるとして、17日までにジャニーズ事務所を注意』したとのこと。しかし数時間後、ジャニーズサイドは公取委からの『行政処分や警告』はなかったと、報道内容を暗に否定しました。また、朝日新聞の記事では、公取委が実施した聞き取り調査において『違反行為を認定するには至らなかった』と書かれてありますが、世間やSMAPファンにとっては看過できない事態になっています」（同）

　18日の民放ワイドショーは公取委の話題を取り上げた番組もあったが、『ビビット』はジャニーズ所属の国分がMCを務めるためか“完全スルー”していたという。しかし一方、22日の情報番組『スッキリ』（日本テレビ系）では、MCの極楽とんぼ・加藤浩次が自身も所属する吉本に対し「経営側が絶対変わらないとダメ！　僕はその状況が行われないなら、僕は退社します」などと、宮迫と亮の会見をめぐり辛らつなコメントを連発。ネット上で称賛が続出した。

　それだけに、「国分さんは公取委についてスルー。それでもMC？　『スッキリ』の加藤を見習えば？」「吉本の件は、加藤さんとかが激怒してるのに。国分さん、MCなのにこれでいいの？」「『スッキリ』MCは自身の会社のよくない話題にも逃げず、きちんとコメントした印象。かたや『ビビット』は情けない。公取委とジャニーズの件は取り上げさえしなかった」「吉本の芸人が声を上げてる中、どう思ってるんだろう。だからジャニーズはダメだ」と、非難の声が出ている。

　SMAPファン、視聴者の疑問や怒りは『ビビット』公式Twitterにも寄せられており、「ジャニーズの圧力問題を報道しないくせに、吉本の件は扱うのか……」「いい加減、忖度をやめたらどうですか？」「やっぱりジャニーズの圧力がかかっていてしゃべれないんでしょうか？」「吉本興業の話題を扱うなら、ジャニーズも同等に扱うべきでは？」と、手厳しい意見が見受けられた。

「公取委の報道に関しては、ジャニーズサイドと太いパイプがあるためか、テレビ朝日も消極的な姿勢を貫いています。17日夜の『報道ステーション』では放送せず、18日朝の『グッド！モーニング』でジャニーズのコメントとともに紹介。しかし、元SMAPメンバー・中居正広がMCを務める『中居正広のニュースな会』（20日放送）は、ニュース自体を取り上げませんでした。『ビビット』への批判を受けて、『中居くんの番組も取り上げなかったから耳が痛い。ジャニーズの方針なんだろうけど、吉本とはえらい違い』『「ビビット」が公取委を取り上げなかったから、国分さんはMC失格と言ってる人いるけど、中居くんの番組だってやってない』という指摘もありました」（同）

　果たして今後、国分が元SMAPメンバーをめぐる公取委の調査のニュースについて、『ビビット』内で言及することはあるのだろうか。

　ジャニーズ事務所が民放テレビ局などに対して、元SMAP・稲垣吾郎、草なぎ剛、香取慎吾の3人を出演させないよう“圧力”をかけたとされる問題が大きな騒ぎになっている。ジャニーズ事務所が発表した公式コメントを受け、ジャニーズファンとSMAPファンの意見が対立。収拾のつかない状況に陥っている。

　7月17日夜、NHKのニュースがこの件について速報で「公正取引委員会は独占禁止法違反につながるおそれがあるとして、17日までにジャニーズ事務所を注意しました」と、報道。共同通信社など複数のメディアがこれに続き、ニュースサイト・朝日新聞デジタルの記事（18日午前0時台配信）では関係者の話として、公取委が聞き取り調査などを実施していたものの、「違反行為を認定するには至らなかったという」と伝えた。

　記事によれば、公取委による注意は「違反行為の存在を疑うに足る証拠が得られなくても、違反につながるおそれのある行為がみられた場合に、未然防止を図る観点から行われている」とのこと。2017年度に公取委が処理した118件の中で、違反事実を認定して排除措置命令を出したのは13件、違反の疑いを踏まえた警告が3件、注意は88件だったそうだ。

「NHKの報道後、ジャニーズサイドはコーポレートサイトに『2019年7月17日報道に関するご報告』と題したお知らせを掲載。公取委から『注意を受けたとされる報道につきまして』と前置きした上で、テレビ局に圧力などをかけた事実はないと否定。『公正取引委員会からも独占禁止法違反行為があったとして行政処分や警告を受けたものでもありません』と、“注意”を受けたことには触れず、最後には『このような当局からの調査を受けたことは重く受け止め、今後は誤解を受けないように留意したいと思います』と、コメントしました」（ジャニーズに詳しい記者）

　ジャニーズファンは事務所の公式見解、朝日新聞の記事をきっかけに、速報を出したNHKや、稲垣らをマネジメントする元ジャニーズ事務所社員の飯島三智氏サイドに激怒。「違反行為はなかったのに、NHKが印象操作をするかのような報道をしたのが怖い」「『違反行為は認定できなかった』という部分をしっかり拡散するべき。認定できないものを速報で流した局もどうなのか」と批判が飛び交った。また、7月9日にジャニー喜多川社長が亡くなったばかりとあって、「このタイミングは飯島さんの策略？」「長年ジャニーズ事務所にいたんだから、テレビに出られないのは承知で辞めたんでしょ？」といった非難の声が相次いでいる。

「17日には放送プロデューサーのデーブ・スペクターがTwitterで『独禁法違反につながつながる恐れのある行為が認められた→全国民が一気に「やっぱり」と思った』などとツイートしていましたが、そこにも攻撃的なリプライ（返信）が寄せられています。『朝日新聞に「違反行為を認定するには至らなかった」と書いてあります。無責任なことを言わないで訂正してください』『どの行為が認められたと出ていますか？　有名人は嘘をついてもいいんですね』『独占取引禁止法の注意と警告の違いぐらい見てください』といったもので、それら投稿をしたTwitterユーザーのアイコンやプロフィールを見ると、ほとんどがジャニーズファンでした」（同）

　事務所を擁護するファンたちはTwitter上で「#ジャニーズ事務所に圧力なしと認定」のハッシュタグをつけ、正当性をアピールする投稿を連発。18日には、数時間にわたってTwitterのトレンド入りを果たしていたが、一般のネットユーザーは「『#ジャニーズ事務所に圧力なしと認定』ってタグが作られて、トレンド入りしてるのが闇」「『#ジャニーズ事務所に圧力なしと認定』のタグ、一部ジャニオタが盲目的に『圧力なかった！』みたいなこと言ってて、ヤバいな……」と、ドン引きしていた。「圧力なしと認定したんじゃない。それに足る証拠はないが、そういう事実が認められるからやめなさいと注意された。イエローカードだよ。レッドカードになったら事務所や所属タレントはどうなる？」と、ドン引きしていた。

　一方で、冷静に事態を受け止めたジャニーズファンは「注意だから問題ないじゃなくて、そもそも公取委が動くことがおかしい。論点がずれてる」「事務所を擁護してるジャニオタは自担（自分が応援するタレント）の会社がブラック企業でもいいの？」「事務所を擁護したいとは思わないけど、改善してほしい。自担がホワイトな企業で活躍してほしい」「自担が退所してから干される可能性があるというのに、擁護しますか。ファンだからこそ圧力や忖度を許してはダメ」と、憤りをあらわにしている。

「そもそも、SMAP＆新しい地図のファンはジャニーズ側の圧力やテレビ局が忖度しているのではないかと、公取委に調査を働きかけるなど、地道な活動をしてきました。今回の報道で、『事実じゃないのに速報で報道するな、って言ってる人がいるけど、3人がテレビに出てないことが報じられてよかった』『民放がニュースで取り上げてると「あなたの局もだろ」と思うけど、ファンじゃない一般の人に知ってもらうためにも、公取委ありがとうと思う』と、ひとまず一歩前進したことにホッとしているようです」（同）

　今後、SMAP時代のように3人の姿が民放のテレビ局で見られる日はやって来るのだろうか。