今年5月にNGT48を卒業した山口真帆が、24歳の誕生日となる9月17日に“初写真集”を発売することが明らかになった。一方でNGT48は、停止させていたメンバーのSNS投稿を8月1日より再開させると発表したが、「ネット上では、山口とNGT48の好感度に差がつくばかり」（芸能ライター）だという。

「山口はNGT48に在籍していた今年1月、複数の男性ファンからの暴行被害を告発したほか、彼らと一部メンバーが“つながり”を持っていた可能性を示唆。これを受け、NGT48を運営する株式会社AKSは第三者委員会を設置。3月に公開した『調査報告書』で、『今回の事件とは直接関係はありませんが、メンバーが私的領域におけるファンとのつながりがあった』としつつ、『風紀の乱れ全般は、今回は不問』などと発表していました」（同）

　この報告者が波紋を呼ぶ中、被害者である山口が5月19日をもってグループを卒業することとなり、ネットを中心に「ファンとつながってたメンバーが諸悪の根源なのに、何でまほほんが辞めなきゃいけないの？」「悔しいけど、まほほんは卒業を選んで正解」との声が大きくなっていった。

「さらに同20日未明、NGT48のチームN3のリーダーを務めていた加藤美南が、インスタグラムのストーリー機能を使い“山口を貶すような投稿”をし、ネットは大炎上。この投稿はすぐに削除されたものの、AKSは加藤の『研究生降格処分』を発表し、同21日午後11時から『メンバーへのSNSの指導が徹底できるまで』全NGT48メンバーのSNS運用を停止させています」（同）

　そんな中、山口は同25日付で大手芸能事務所・研音に移籍。今後どのような活動を展開していくのか、業界内外から注目が集まっていた。

「写真集発売が決定したことについて、ネットユーザーは『まほほんの既存ファンもうれしいし、写真集だと新規ファンの獲得も期待できそう！』『いきなりドラマ主演だと“ゴリ押し”感が出るから心配してたけど、まず写真集っていうのは賢い戦略』と好印象を抱いている様子。山口は一連の騒動以降、多くの女性ファンを味方につけているだけに、ネット上には『同性として応援したいから写真集も買う！』『最近まほほんのファンになったばかりだけど、絶対買います！　発売おめでとう！』といった祝福やエールが飛び交っています」（同）

　一方、NGT48は7月31日に公式サイト上で、翌8月1日午後6時から、メンバーのSNSを随時再開させると報告。さらに「NGT48のSNS運用ルール」として、「閉ざされた空間で特定のファンを優遇する行為にあたる可能性があるため、メンバーからのダイレクトメッセージの送信は禁止」「仲間であるメンバーを傷つけたり、憶測を生む可能性があるため、メンバー自身がフォローしている48グループメンバーのフォローを断りなく外すことを禁止」という項目も発表されたが……。

「ネット上には『そもそもSNSを禁止にするべき』といった指摘のほか、『DMなんていくらでも隠れてできるだろ』『ていうか、今までDMを使って“特定のファンを優遇”してたメンバーがいるってこと？』『“無断でメンバーのフォローを外さない”とかくだらない。そういうことじゃないんだよ』などと呆れた声も。しかもAKSは、山口への暴行容疑で逮捕されて不起訴となった男性ファンを相手に訴訟を起こしたばかりとあって、『まだ何も解決してないのに』『これから真相が明らかになりそうって時に、話題逸らすんですか？』という批判も寄せられています」（同）

　山口の目に、今のNGTはどう映っているのだろうか。

　振り込め詐欺グループのパーティーに出席したお笑い芸人たちの「闇営業」問題が、全国各地で思わぬ波紋を広げている。　

　問題発覚当初から所属事務所が芸人の謹慎処分を次々と行い、吉本サイドは「反社」との関係根絶を宣言する姿勢を鮮明にした。これに各地の自治体が敏感に反応したのだ。

「自治体では、起用したタレントのPR大使を解任する手続きに追われ、イベントの出演調整に手間取っていますが、それはもう大変です。多額の税金をPR費用に投じたのに、かえって街のイメージは悪くなり、大損害だと憤っています。タレント起用の功罪は紙一重。評判が悪くなって市長を事実上クビになったケースもある。最近、吉本興業の社長パワハラ問題に話がすり替わっていますが、とんでもない。コンプラ違反で自治体は大損害を被っているのに『内輪の話にすり替えるな！』と、自治体からしてみれば言いたいでしょうね」（自治体問題に詳しいジャーナリスト）

　今回の「闇営業」の影響を受け、トラブルに見舞われた自治体をここでザッと見てみよう。

　三重県四日市市は、お笑いコンビ「ザブングル」の加藤歩が務めていた「四日市市観光大使」を当面見合わせることにした。加藤は、相方の松尾陽介とともに「闇営業」のパーティーに参加したと報じられ、所属するワタナベエンターテインメントが2人を謹慎処分とすると発表した直後の対応だった。

　吉本興業に所属するピン芸人・ムーディ勝山を地元出身の縁からPRメンバーに任命していた滋賀県草津市は、PR活動そのものを取りやめ、近くムーディーを解任する方針を固めている。

　そして神奈川県。お笑い芸人・くまだまさしが出演していた県インターネット放送局「かなチャンTV」で配信していたアニメ番組「かなかなかぞく」の配信を停止する措置に出た。くまだは、声優としてこの番組のパパ役を務めていた。家族団らんの番組に「反社」はそぐわなかったわけだ。

　このほかにも、

「大阪府和泉市はPR大使を委嘱していたお笑いコンビ『2700』の常道裕史を解任」

「東京都小平市は観光大使に起用した地元出身の『ザ・パンチ』パンチ浜崎と相方を市はホームページから削除」

「沖縄県宜野座村はふるさと大使に起用した『ストロベビー』のディエゴの扱いを検討中」

　といった具合に次々と解任手続きが進んでいる。前出のジャーナリストが言う。

「ほかにも、吉本興業の劇場がある千葉市は、お笑い芸人たちの出演を見込んで夏の花火大会そのものを吉本興業に委託していますが、集客を見込める夏のイベントが中止に追い込まれないかと恐れた千葉市は、吉本側とかなり深刻な話し合いを行っているそうです。吉本興業のお膝元である大阪市も、吉本側と包括的な連携協定を結んでおり、松井一郎市長も『かばい切れんわ』と吉本の体たらくにピリピリしているようです」

　実は、全国各地の自治体ではPR大使にタレントを起用する一種のブームが数年前から起きていたという。いつスキャンダルにまみれるか分からないタレント起用のリスクは、かねてから叫ばれていたのだ。

　残念な典型例といわれているのが、熊本市だ。アイドルグループ、KAT-TUNの元メンバー・田口淳之介に、熊本地震の復興に一躍買ってもらおうと「ふるさと大使」に任命していた。ところが、今年5月の大麻事件発覚後、速やかに田口を解任。同時に、大々的なPRイベントと期待されていた都内の「食のイベント」を開催目前にして急きょ取りやめる憂き目に遭っている。

　熊本市の大西一史市長は、田口の事件で”天国と地獄”の経験談を告白している。まず昨年9月のTwitterで、田口のことをこう絶賛していたのだ。

＜田口淳之介さんと対談。とても爽やかで優しく心のある好青年。そりゃ会場は大変なものでして。彼がにっこりする度に「キャー😍」彼がおにぎりを一口頬張ると「キャー😍」と。私がおにぎり食べても「しーん😑」。最後に撮影会。よく見ると僕を外して彼だけを写す人。世の中はシビア。残念です😭」＞

　ところが、5月23日の朝、大西市長は痛恨のツイートを発信した。

＜皆さんおはようございます。今朝の目覚めの一曲はありません。昨日「熊本ふれんず応援大使」に任命していた方が逮捕されるというショッキングな報道がありました。今日は午前中に定例記者会見がありますので詳細についてはそこでお話しさせて頂きます。今日も一日全力で頑張ります。(｀_´)ゞ＞　

　大西市長のツイートは毎朝、「今朝の目覚めの一曲」で始まる。そのツイートを取りやめるとは、よほどこの事件がこたえたに違いない。

　田口のケースと同じように、タレント起用のリスクを広く知らしめたもうひとつの実例がある。心ないファンによる暴行事件からグループ内のトラブルに発展したアイドルグループ、NGT48だ。新潟市関係者が証言する。

「AKB48グループの中でも、最も地域に密着したグループといわれ、実際、地元自治体から猛烈な誘致活動が行われました。そのひとりが、前の新潟市長です。文化・芸術事業に力を入れた市長で、アイドルを誘致する事業にも『PR活動をしてもらえる』と積極的でした。しかし、この市長、”金食い虫”の文化芸術事業にカネをつぎ込みすぎて、自治体の貯金300億円をカラにしてしまった。その結果、責任を追及され、先の新潟市長選に出馬できず、引退に追い込まれています。事実上のクビですから、今回のNGTトラブルを受けて新潟ではPR大使の起用見合わせなどが相次いでいて、事業を刷新する方向で動いています」

　自治体によるタレントの起用は、うまく当たれば格好の広告塔になってくれるものの、今回の「闇営業」問題であらためてそのリスクを鮮明にしたといえる。

　タレントの不祥事といえば、テレビコマーシャルの損害賠償問題がすぐにニュースになりがちだが、これほど全国各地の自治体でタレントのPR大使化が進むと、スキャンダルが出るたびに、その町への悪影響が問われかねない。

「その根っこを探ってみると、自治体の税金を狙った芸能事務所のあこぎなタレント売り込み戦略にはまってしまった悲劇と言えるのかもしれません。まさにこれは、新たな社会問題と言ってもおかしくない現象なんです」（前出・自治体ジャーナリスト）

　芸能人のネームバリューに頼り切った、地方自治体の落ち度……とまでは言わないが、今後の自治体PR事業はさまざまなリスクを考えるべきなのだろう。

　またしても「ご意見番」のテキトーさが浮き彫りになった。

　きっかけとなったのは、山口真帆の暴行問題に揺れるNGT48の、旧チームN3キャプテン・加藤美南がInstagramに不適切動画を投稿し、研究生へ降格処分となった一件だ。

　加藤は、5月18日に行われた山口の卒業公演を報じるテレビの画面に、「せっかくネイルしているのにチャンネル変えてほしい」というキャプションをつけた写真をアップ。これが騒ぎになると、「ネイルサロンでニュースを見て悲しい気持ちになってしまい、友達だけに公開しようと自分の心境を述べたのですが、間違えて全ての人に公開してしまいました」と誤爆を謝罪したが、これによって、むしろ被害者であるはずの山口とグループの断絶が明らかになったと、さらに炎上、批判が集中している。

　これに、芸能界のご意見番からも厳しい声が上がったのだ。

「このニュースに対し、『アッコにおまかせ！』（TBS系）に出演したヒロミは『間違えるわけないでしょ』と言い、和田アキ子も、『”間違えて”じゃないと思う』と不快感を示しました」（テレビ雑誌記者）

　だが、この批判、やや的外れではないだろうか？

　これまでにも多くの芸能人がSNSでこうした炎上騒ぎを起こしている通り、誤投稿は十分にあり得る話である。

「現代のアイドルは、いくつものSNSでの活動が必須。しかも、アイドルとしての公式な表のアカウント以外に、本音が言い合える仲間だけで共有する裏アカウント、あるいはロックがかけられ特定の仲間だけしか閲覧ができない鍵アカウントを設け、とても表では発することのできない日頃のストレスや鬱憤をぶちまけている子も本当に多い。ある有名アイドルは、『裏アカがないと、とても精神が持たない』とまで話していたほどです。ほかに、個人的なLINEやメールもあり、その使い分けの中で、うっかり誤爆ということは芸能人SNSあるあるです」（芸能ライター）

　AKBグループでは、当時AKB48に所属していた小嶋陽菜が、一部で関係が囁かれたNEWSの手越祐也を思わせる「手越」の2文字をツイートしてしまい、1分後に削除してネットをザワつかせたことがあり、同じく元メンバーの渡辺麻友も優等生キャラとのギャップの激しい裏アカインスタ画像やメッセンジャーのやり取りの内容が流出し、ファンを驚かせたことがある。

「下品な変顔や、熱烈な羽生結弦選手への思いを吐き出すまではまだかわいいものでしたが、友人とのやりとりの中で、後輩メンバーの”お直し批判”で盛り上がったように見える画像も流出し、さすがに強烈でした」（同前）

　山口と同じNGTでは昨年2月、佐藤杏樹のインスタアカウントに突如、「スノボのツアー会議」というキャプションとともに男性の写真がアップされる騒動があった。

「写真はすぐに削除され、運営は、これをアカウントの乗っ取りによる被害であったとコメントを出しましたが、公式プロフィールに【特技：スノーボード】と書いていたこともあり、苦し紛れの言い訳ととらえられ、さらに炎上しましたね」（同前）

　加藤のケースが誤爆だったのか、それとも確信犯的行為だったかは本人しか分からないことではあるが……。

「山口の卒業が本当に〈悲しい〉ならば、〈友達だけに公開〉にしようとする必要はなく、さすがに〈せっかくネイルしているのに〉という表現にもならないでしょう。これは典型的な間違い、誤爆では」（同）

　少なくとも「間違えるわけがないと」いう和田とヒロミの「ご意見」が、的外れな批判であったかだけは明らかだろう。少しは世の中のことを勉強してからご意見される謙虚さを――いや、彼、彼女らにそれを求めるのは無理というもの。それがないから偉そうなご意見が言えるのだから。