K氏と聞けば、40代以上の人は、80年代の人気アイドルH.Yらの出演する映画や、ミステリー作家の大御所S.Y原作の映画などの鮮烈な記憶がよみがえるのではないだろうか。80年代、大手出版社Kの社長として、出版と映画で一世を風靡した同氏は、コカイン密輸で逮捕・起訴された。服役して出所後、出版社を立ち上げ、現在社長を務めている。しかし、相変わらず同社のゴタゴタぶりばかりが聞こえてくるという。 出版業界関係者によれば、同社が発行する「月刊R」編集部の正社員1人と試用期間中の社員3人に、突然クビが宣告された。理由は雑誌の休刊だ。休刊が決まった直接の原因は、社内ですでにOKが出ていた表紙を、編集長が無断で修正してしまったことだった。編集部員の多くが止めたにもかかわらず、編集長が独断で踏み切ったのだが、印刷後に知ったK氏の逆鱗に触れ、「部数減だけなら目をつむるが、勝手なことをするなら雑誌はやめだ」とすぐに休刊が決まったという。 試用期間中の3人は、6カ月の試用期間を終えて正社員になる寸前だったため、「編集にこだわらないので、どの部署でもいいから異動を」と会社に直訴したが、いずれも経験不足や年齢を理由に拒否された。3人は東京労働局に相談に行き、正社員の1人はすぐに転職を決断したため、戦線離脱した。 労働局から会社にすぐに忠告があったが、会社側は業績悪化を理由に解雇の撤回を拒んだ。しかし、その1週間後、会社は複数の求人サイトに雑誌「P」などの編集部員を募集していた。社員の解雇と新規の募集を同時に行っていたのだ。 労働局の勧めで、3人は労働審判の申し立てをすることにした。労働審判は、労働者と使用者の間の紛争を解決する簡易的な調停で、労働審判官1人と労働審判員2人が立ち会い、無料で原則3回以内の審理を行う。 1回目の話し合いに会社側から専務など役員3人が出席し、事実確認と争点や証拠の整理が行われた。会社側はあくまで3人が試用期間であったことを理由に、賠償金を支払うつもりはないと強弁していた。編集部と付き合いのあったライターは、「審判官たちはちょっとニヤニヤしていて、『話し合いの余地なんかないでしょ』という表情だったらしいです」と話す。 2回目の審判では、審判官全員一致で会社側に非があるという意見と調停案が示された。「解雇を撤回しなければ、賠償金の支払いを命令することになりますよ」と審判官が言っても、会社側は解雇の撤回を拒否。「おそらく、会社側は強気で押せば相手がくじけると思ったのでしょう。専務が『あいつら殺してやる』と日本刀を振り回していたと、社内の人から聞きました」(前出のライター) 3回目の審判で、審判官から賠償金の具体的な金額が提示された。3人分合わせて約1000万円。審判官は会社側に対し「これで合意できなければ裁判になります」と言ったが、それでもなお会社側は拒否し続けた。個人では裁判費用を捻出できないと、高をくくっていたに違いない。「月刊R」創刊パーティーは六本木で盛大に
行われたが…(「Thinkstock」より)
雑誌休刊騒動でゴタつく、出版界の大物Kの足元
サイゾー新ニュースサイト「Business Journal」の中から、ユーザーの反響の大きかった記事をピックアップしてお届けしちゃいます!
■「Business Journal」人気記事(一部抜粋)
カネでOBを買収し、合併を目論む巨大新聞社を阻む“事情”
HIS澤田会長が激白!ハウステンボス再建の秘訣は“運”
出生前診断騒動が欠く“普通に生きる”ダウン症の人たちの実態
■特にオススメ記事はこちら!
雑誌休刊騒動でゴタつく、出版界の大物Kの足元 - Business Journal(11月16日)











